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新・地震学セミナー

このサイトは「地震爆発論学会」の研究を掲載する場を兼ねています。

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  [3163]自然科学だって万能じゃない論が唯物論国家を震撼させる
Date: 2019-10-13 (Sun)
[3157]で紹介した鶴田氏によれば、「地震爆発論」が世間に広まらないのは、「広く社会の常識であるかのように流布されている大陸移動を否定しているから」ということでした。
私は別の見方(宗教政党の活動)をしていたので、それをお伝えすると、

「結果的に先生の「爆発論」への信頼がなかなか高まりにくい原因は先生自身が科学と宗教をリンクさせたような説にしてしまったことにあるような気がしています。(中略)どうやら一番の問題は石田先生自身が、科学者として立ち戻るか否かにあるように思います。このまま宗教的科学というのか科学的宗教というのか分かりませんが、そういう超科学では通常世界には通用しません。世界に通用するのは実証科学に他なりません。後世に残るのは実証科学だけではないでしょうか。」

という感想を頂戴しました。
此の意見は霊的能力のあったスウェーデンボルグに対するカントの立場を思い起こさせるものです。カントは「自分は霊的世界のことは能力が無くて吟味できないから、学問としては扱わない。しかしスウェーデンボルグの仕事を否定はしない。」という立場です([1879]、{1880]参照)。あるいはプラトンの哲学を逆に解釈したポパーの立場のようなものかもしれません。ソクラテスやプラトンが説いてくれた「開かれ社会」という解釈が逆になっています。


大川隆法著「黄金の法」p74-75より

実証科学以外は疑似科学だというのは、ポパーの言う「閉じた社会」のことのように思えます。実証主義の科学は大切なものですが、未知の科学があることも認識しておくこともまた大切だと思います。
ニュートンは「私は海辺で貝殻を見ながら海の中を想像しているようなものだ」という謙虚な態度を執っていたはずです。(参考:

 私自身は霊的能力を持っていないのですが、その世界があり、そこから発信される情報には貴重なものがあると信じている、という立場です。多分インスピレーションという形で発信される情報を実証科学的に解説するのが仕事ではないかと感じています。その中に実証科学としても矛盾無く受け入れられるものがあれば、採用していただきたいのですが、誰もそうしないで黙殺しています。それが「広まらない原因」ではないでしょうか。「地動説」が認定されたような経過(コペルニクスの死後280年で認定)を辿るのかもしれませんが、その前に人類は大きな痛手を被らなければ良いがと案じています。

ところで、私の「地震爆発論」発信作業は「科学にも間違いがたくさんあるよ」「科学は万能じゃないよ論」なのですが、唯物論科学の思想を基礎にしている「全体主義国家」を震撼させることはできるのかな、と思っています。

これは、「死霊のはらわた」とか「ポゼッション(憑依)」などを作った映画監督サム・ライミ氏の霊言の書が届き、読了して感じたことです。
霊言には、地獄や霊界のホラー映画を制作する意味について想像もしていなかった理由が語られていました。

まず驚いたのは氏の前世は幽霊や亡霊を描いた上田秋成ということで、「雨月物語」のような世界を描いているのだそうです。「雨月物語」は日本で映画にもなり、国際的にも高く評価されました。

芸術性が高い(小生にはよく分からないが)という評価なのだろうと思っていましたが、サム・ライミ監督はホラー映画で「唯物論国家を崩壊」させることができると言っています。

死霊や亡霊などを描いて「心の平和を揺さぶることで、「単一理論」の中国みたいな帝国を崩壊させることができる」のだそうです。「こういう映画は核兵器の代わりに使えるので、あの手の巨大なマルクス主義国家を震撼させることができます。」と語っています。

何教でもいいが、一番いけないのは唯物論国家なのだ、ということです。戦後の日本社会は中国に似たりよったりの唯物論国家かもしれません。「雨月物語」や「ホラー映画」の世界が「唯物論国家」を震撼させるのなら、「通常の科学は万能じゃない」という内容の発信も「唯物論科学」の国家を震撼させる効果があるのかもしれません。

参考:

ニュートン名言集より

私は、海辺で遊んでいる少年のようである。ときおり、普通のものよりもなめらかな小石やかわいい貝殻を見つけて夢中になっている。真理の大海は、すべてが未発見のまま、目の前に広がっているというのに。


  [3162]グレタ嬢の環境運動は繁栄を否定する共産党的な考え方である
Date: 2019-10-10 (Thu)
リバティー誌に大川総裁のカナダ講演の記事があり、グレタさんの環境活動は繁栄を否定する共産党的な考え方があることを、指摘しています。

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グレタさんが地球温暖化で主張する「科学」は正しいか

スウェーデンの16歳の環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんが9月下旬、国連気候行動サミットでスピーチし、大きな話題を呼んだ。環境問題対策に熱心なトルドー首相も、彼女と面会している。

グレタさんが何度も繰り返す言葉に、「科学の声を聞いてほしい」というものがある。この地球温暖化問題について、大川総裁は、地球が温暖になることによって、過去、たくさんの文明が栄えてきたと述べた。

「彼女はたいてい二酸化炭素の排出は悪いことであり、二酸化炭素は人類にとって有害だと言います。しかし、科学の立場からすると、それは正しくありません。二酸化炭素によって、地球上の植物は空気中から多くのエネルギーを吸収することができ、世界にたくさんの緑を茂らせることができます。それによってこの世界に動物が繁殖し、その後、数多くの人々がこの地球に生きることができています」

地球温暖化の主張の背景には、繁栄を否定する共産主義的な考え方があることを指摘した。

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このセミナーでは何度もコメントして来ましたが、動物の食料となる植物は二酸化炭素を食べて生長しているのです。その植物が繁茂しなければ、動物が必要な酸素も得られないのです。


[2908]原発より恐ろしいCCSなのに、なぜ反対しないのか参照


グレタさんはそんなことさえ知らされていないのでしょうか、否、多分知っているから、記者会見で質問されたら困ってしまうので「しゃべるだけ」で国連を後にしたのでしょう。

及川氏がチャンネルの中で述べていましたが、NGOのスタンドポイントは「グレタは我が社の道具だ」と明言しているそうですから、やがてアイリス・チャンのように後悔をすることになるでしょう。
ノーベル平和賞なんか貰ったら、「書籍がベストセラーになることより」影響が大きく、後悔はもっと深くなります。

後記:

グレタ嬢もそうですが、科学を真理のように絶対的なものとして扱う学者や評論家などがいます。「俺は科学者だからよく分かっているのだ」という上から目線の姿勢が気になります。

しかし[2199]で紹介したように、霊人ソクラテスは「自分の頭で考えていない人が多い」と以下のように語っています。[2199]から一部を転載します。

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「現代社会には科学者と言えども、洗脳されたまま平気で「申し伝え」を職業としている人がいます。

霊人ソクラテスはギリシャ時代の「知を愛する」という当時の姿勢はどのようなものだったのかという質問に次のように答えています。

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ソクラテス:
「考える」ということだろうな。私は「考える人間」だったと思うんだ、いろいろなことにたいしてな。  
だけど、世の中の高名な方々で、地位もある政治家や弁論術の大家、その他、ひとかどの大家になっているような方であっても、意外に考えていないんだなあ。

「こうだ」という定式をつくると、「それを墨守して人に伝える」「同じようなことを弟子に伝えて、そのまま守らせる」というようなことを、よしとしていたのだろうけど、私は、いちおう考え続けていた。 「考え続ける」ということは、ある意味で、「『これは真理かどうか』を常に探究し続けていた」ということだ。

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以上が抜粋です。

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温室効果ガスによる地球温暖化は本当のことか、地震がなぜ起きるのか、プレート論は本当に正しいのか、CCSは本当に安全なのか、「学会の公式見解だし、偉い人が言ってるから正しいのだよ」と言って、「思考停止」している科学者もいるようです。


注:

苫小牧のCCSが圧入を一時停止しています。
2019年10月10日
分離回収設備の不具合により、二酸化炭素(CO2)の圧入を一時的に停止しました。

  [3161]平気で人権弾圧できる国家がエコ文明のリーダーとは笑えるではないか
Date: 2019-10-09 (Wed)
アメリカは中国のウイグル人弾圧を決して許さない姿勢を貫いています。そんな中国のリーダーを安倍首相は来年国賓として迎えるのです。日本の信用は確実に落ちるでしょう。「やっぱり、金儲けだけの国なのか、かつてのフェニキア人みたいだ」として軽蔑されることになります。

ラグビーW杯の日本の観衆の態度が賞賛されていますが、政治に関しても世界の手本になるような「誇りある政治家」を輩出したいものです。このままでは「草木も生えないように塩をまかれた」フェニキアのような国家になってしまいます。

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米、中国監視カメラ大手など禁輸 ウイグル人弾圧で制裁

トランプ政権 エレクトロニクス 中国・台湾 北米
2019/10/8 5:34


米国は中国の監視カメラ最大手ハイクビジョンを調達禁止の対象としている
(北京で同社製品を設置する作業員)=ロイター



【ワシントン=鳳山太成】米商務省は7日、中国が新疆ウイグル自治区でイスラム教徒のウイグル族を弾圧しているとして、監視カメラで世界最大手の杭州海康威視数字技術(ハイクビジョン)や政府機関など計28団体・企業に事実上の禁輸措置を課すと発表した。人権問題は中国にとって敏感なテーマで、当局は同自治区での大量拘束などを否定してきた。中国側が米国の制裁措置に強く反発するのは必至で、10日に始まる貿易協議に影響する可能性もある。

安全保障上で問題がある団体を列挙した「エンティティー・リスト(EL)」に9日付で追加する。自治区政府の公安部門など20機関のほか、監視カメラ世界首位のハイクビジョン、同2位の浙江大華技術(ダーファ・テクノロジー)、画像認識技術で知られるセンスタイムなど政府の弾圧活動を支えているとされたハイテク企業8社も対象に含めた。

商務省はリストに入れた団体・企業について「ウイグル族などイスラム教徒への抑圧や恣意的な大量拘束、ハイテクを使った監視といった中国の人権侵害に関わっている」と批判した。米国から対象団体・企業に輸出する場合は商務省の許可が必要になる。特定製品は個別に判断し、それ以外の製品は原則不許可とする。

米中両政府は10日からワシントンで貿易問題を巡る閣僚級協議を開く。直前に制裁を科すことは譲歩を引き出す圧力にもなりうるが、中国が反発して妥協点を見いだしにくくなる可能性もある。これまでも米政権は貿易交渉の前後に中国のハイテク企業に禁輸措置を発動し、揺さぶりをかけてきた経緯がある。

トランプ政権と米議会は中国政府が人権弾圧に使っているとして監視カメラ大手への警戒を強めてきた。8月中旬から華為技術(ファーウェイ)や中興通訊(ZTE)など通信機器大手に加え、ハイクビジョンやダーファからの政府調達を禁じている。さらにハイクビジョンが米国から部品などを調達できなくなることで、同社の事業やサプライチェーン(供給網)に影響が及ぶ可能性もある。

ウイグル族を巡る人権問題は中国政府が米国の批判に真っ向から反論してきたテーマでもある。貿易や安全保障に加えて人権問題でも米中の対立が激しくなるのは避けられない。

新疆ウイグル自治区では中国当局が監視カメラ技術を使ってウイグル族をテロ対策の名目で弾圧しているとして国際社会から批判が集まっている。

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中国は人権など無視し、ウイグルやチベットで弾圧を繰り返しています。アメリカはそれを許しません。

日本はどうでしょうか。香港革命にも沈黙を守り、「エコ文明を築いていくリーダーになる」と言う中国のリーダーの言葉に沿って、CO2を削減しようと、CCSに頼っています。


NHKスペシャル『脱炭素革命の衝撃』より


その結果、地震を誘発して、国土が荒廃していきます。2020年からCCSを商用化するという計画ですから、知らない内に、いたるところで地震が起き、津波で「塩まみれ」になってしまいます。


[2897]経産省も地震学者も地震爆発論を認知すべきであるより


かつてのフェニキアのようにです。

そうならない内に、環境問題や、エコ文明なるものの正体を見破って、毅然とした国家にしたいものです。香港革命にも支持表明をするべきです。今の日本の政治は三流以下かもですね。

参考:

トランプ政権のアメリカはウイグルの人権弾圧を許さない

  [3160] グレタさんを操る者は中国をも走狗にしているのか
Date: 2019-10-08 (Tue)
Why Greta gets angry?」というグレタさんを操っている者たちの霊言を拝聴して驚きました。

[3154]では、「中国が仕掛ける超限戦の走狗になっているわけです。グレタさんも一家で走狗になっていることがやがて見えてくるでしょう。」と書きましたが、もっと驚くべき裏があることが分かりました。

確かに、グレタさんはスウェーデンのスタンドポイントという環境NGOの道具にされています(及川氏のウルトラ環境左翼の主張と中国の関係参照)。

また、再生可能エネルギー補助金の問題の怪しさは環境ビジネスを扱ったNHKスペシャル「脱炭素社会』でも明らかです。中国が力を入れているのは明白ですし、グレタさんを国連で演説させたのも常任理事国である中国の後押しがあったことは推定できます。

しかし、裏で操る存在は中国を含めた日米英なども敵にしているようです。原発を止め、火力発電を止め、子供を生むな、肉食を止めろ、と本気で主張していますが、(口に出すのが憚れるような)スウェーデンの科学者の人肉食の話などを操っているのは、かつて中国の仲間であった北の隣国の関係者のようです。ただし、宗教を復活させている今のプーチン体制には反意を持っています。霊界にいるその存在者は「あの娘が使えてラッキーだ」と嘯いていました。

地球温暖化危機を叫んで、現文明の停止を企図し、少女を使って操作している者達の本音は北方の寒冷地にもう一度覇権国家を作りたいという野望のようです。中国をも走狗にしているのでしょうか。

今地上では、ユートピア的でない勢力との『文明の衝突』が起きているのが真相のようです。

その衝突の現場では、裏で操る者達がCO2排出を止めろ、止めれないのならCCS(二酸化炭素地下貯留)をやれ、と煽っているわけですが、それを実行して大きな地震を起こしているのなら、滑稽さを通り超えて、“愚か者”というレッテルが貼られるでしょう。


鳩山さんは今になって、CCSは地震を誘発すると、叫んでいますが、CCS事業を取り入れ、苫小牧に誘導したのは鳩山氏です。
既に“愚か者”というレッテルが張られているように思えます。

東北大震災に関しては注釈:を見てください。



少なくとも、井上正男氏が述べている「疑わしきは予防措置をとるか、あるいは回避措置をとる」([2955]CCSの危険性警告を黙殺し、何の反省も無い科学ジャーナリズム)という慎重さが必要です。
しかし現実にはCCSの危険性を全く認識せず、「CO2の漏れ出し」の危険性しか頭にありません。

[2955]に紹介しましたが、井上氏は地震学の敗北はどうなったかの中で以下の問題提起をしています。

@東京大学の地震研究所を頂点とする「学会の体質」は学問的な相互批判が希薄で「仲良しクラブになっている。
A日本の報道関係者は地震学者や学界に依存し彼らの研究をそのまま報道しすぎた。

と述べていますが、地震学も科学ジャーナリズムの報道姿勢も何の変化もありません。

地元では政治家を使って動こうとする機運もあるかと思いますが、まずは科学者が気付くのが本筋です。

科学が政治によってお尻を叩かれるのは情けないことです。

注釈:

東北大震災での勿来沖の問題に関しては[2958]に紹介してあります。

この中間報告書を見るまでは、このサイト上で、「勿来沖のCCSが地震を誘発した可能性がある」と発信していました。

中間報告書では確かに「未実施」とありますが、以下の二点が考えられます。

@CCS実証試験では、(苫小牧でもそうですが)本実験の前に試験的に水を圧入することがあります。勿来沖事業で「水の注入」があったかどうかは報告されていませんが、水の注入もCO2の注入も同じ効果を引き起こします。

A水もCO2も圧入は「未実施」の場合でも、天然ガス生産によって、貯留層圧力は初期圧力21MPaから5MPaまで低下(赤字で示した部分)していますので、天然ガス採掘時に既に「解離ガス」が大量に東北沖一帯に貯留されていた可能性もあります。温度が高い地下貯留層の圧力を人為的に増減することが危険です。

2020年から、日本国内で本当にCCSが商業化されたら、[2959]にも紹介した、「日本だけが壊滅する危機」が訪れます。


それはなんとしても回避しなければなりませんが、苫小牧でもう一度誘発地震が起きれば、気付くのではないかと思っています。

今は圧入継続中ですので、止めても、もう一度大きな地震が起きるのではないかと心配しています。「教えても理解しようとしないし、学ぼうとしない人はたくさんいる。それは向こうの自由だから(ソクラテス「学問とは何か」p.90)」という言葉がありますが、ネット情報に気付かないのなら、お灸も必要なのかもしれません。

後記:
関電高浜原発の再稼働「現状は認められない」 町長明言

朝日新聞社
2019/10/08 22:08
 関西電力の役員らが福井県高浜町の元助役・森山栄治氏(故人)から金品を受領していた問題で、野瀬豊・高浜町長は8日、朝日新聞の取材に応じた。40年超運転の認可を得た高浜原発1、2号機について、関電の役員と組織態勢の見直しが再稼働を判断する前提になると述べ、「現状では再稼働は認められない」と明言した。

『文明の衝突』という本質的な問題を見誤らないようにしよう!



  [3159]なぜこんな嘘がつけるのか、大西洋に海溝はない
Date: 2019-10-05 (Sat)
南海トラフ地震警戒情報というサイトの中に海洋底拡大説の新たな証拠という項目があり、とんでもないゴマカシがあることを見つけました。

[3158]に紹介したプレートの説明図を見ればゴマカシは明らかで。誰でもわかるのではないでしょうか。途中まではまだいいのですが最後に{???}という文章がありますので、紹介します。

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プレート・テクトニクス誕生までのプロセス!

海洋底拡大説の新たな証拠

この海洋底拡大説について、海底の地磁気を測定してみたところ、縞状のパターンが見つかりました。

地球には磁場があり「地磁気」と呼ばれています。

1950年代に、その強さを電磁石によって測る磁力計が開発されました。

この磁力計を飛行機や船に積み込み、地磁気を連続的に測ることによって、地下に石油が埋蔵されている場所を探すことができます。

このようにして広い海域の地磁気を調べてみると、驚くべき事実が発見されました。

大西洋の地磁気に、規則的な縞模様が見つかったのです。

とくに大西洋中央海嶺と平行に、地磁気が帯状の構造をつくっていることが判明しました。

しかも、こうした地磁気の帯は、大西洋中央海嶺の両側で、きれいな左右対称をなしていたのです。

具体的には、縞状の帯の太い部分と細い部分が、大西洋中央海嶺で折り返したように両側で同じ配置になっていました

いわば大西洋中央海嶺を鏡とすると、両側の地磁気の模様は鏡に移したように裏返しの姿を示していたのです。

これは、大西洋の真ん中で中央海嶺が毎年、数センチメートルの割合で両側に広がることによって、左右対称の縞模様ができたのです。

海底ではたえず玄武岩のマグマが噴出しています。

これが冷え固まって溶岩になるときに、地磁気が記録されます。

つまり地磁気の縞模様とは、過去の地球が持っていた地磁気が、化石のように溶岩にきろくされたものだったのです。

つまり、中央海嶺に噴出した玄武岩の溶岩がプレートとなり、東西方向に分かれていきます。

その結果、プレートの東側はヨーロッパとアフリカへ移動し、もう片方の西側は南北アメリカへと動いているのです。

地磁気の逆転

さらに、縞模様はそれぞれの時期の、磁場の正逆をも記録していました。

地磁気がそれまでとは反対方向に向く時期があったことも記録していたのです。

つまり、磁石の向きが180度変わり、磁北極が磁南極に変わってしまう完全な反転が起きていたのです。

また、海底で冷え固まった溶岩の古地磁気を調べていくと、地磁気の逆転は頻繁に起きていたことが判明しました。

過去7600万年間に170回以上も、地球のN極とS極が入れ替わるという事件が起きていたのです。

最近では、78万年程前にこの反転現象が起きたことがわかりました。

平均すると、地球は50万年に1回くらいの頻度で地磁気が反転していたことも明らかになってきました。

プレート・テクトニクス説の誕生

のちに、こうした縞模様は他のすべての海洋でも発見されました。

大西洋だけでなく、地球全体にわたるメカニズムであることが判明したのです。

その後、地磁気逆転の年代データから、海洋底が拡大する速度が計算されました。

もし海底が水平方向に動いていると、海底に隣接する大陸もそれに従って離れていきます。

つまり、大陸は海底というベルトコンベアに乗って移動しているということになり、これこそが「大陸移動説」の原動力だったのです。

ベルトコンベアはプレートという巨大な岩板で構成され、その厚さは平均して100km程です。

このプレートは大西洋中央海嶺から生み出され、カリフォルニアや日本列島の近くで沈んで消えていきます

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大西洋中央海嶺から生まれたプレートが、カリフォルニアや日本列島の近くで沈んで消えていくとありますが、太平洋中央海嶺の間違いなのでしょうか。好意的にそう解釈したばあい、大西洋中央海嶺から生まれたプレートはどうなるのでしょうか。

ベロウソフ教授がエフィモビッチ教授に「潜り込みが何処でどのように起きているのかを示してくれ」と言っている内容です。

プレート論を信仰している人には、疑問にならないのでしょうか、不思議でなりません。

[3158]に紹介した鶴田氏の論稿には「石田氏の「爆発論」が学会内に広まりにくい理由は、石田氏が大陸移動を完全否定していることにあると思われる」と書いてあります。

大陸移動の証拠・原動力がない、原動力を説明してくれたら、PT論者よ、天に誓って、あなたはプレートテクトニクスに偉大なる貢献をしたといえるでしょう」

と、ベロウソフ教授のような言葉を残しておきます。


  [3158]なぜこんな幼稚な嘘が見破れないのか
Date: 2019-10-04 (Fri)
第14話 漂流する大陸と生物の進化
<大陸移動説の拒絶と受容>

文と写真 長谷川政美

という記事に以下のような解説が載っていました。

「海洋底拡大説によれば、海嶺から出たマグマが両側に広がっていき、海洋底を形成するが、次第に海嶺から離れるように移動して、最終的には海溝から地球内部に沈み込んでしまう。従って大陸の地層のようにどんどん堆積し続けることがないために、海洋地殻は薄く、あまり古い岩石を含まない

その後1960年代の後半になって、地球の表面を覆う厚さ100キロメートル程度の十数枚の剛体の板(プレート)の運動によって、地震、火山、造山運動などを説明するプレートテクトニクス理論が現れた。大陸を動かす力の実在が明らかになり、大陸移動説はようやく受け入れられるようになったのである。」

どうしてこのような、みえみえの嘘が語れるのでしょうか不思議です。
大陸の地層がなぜ堆積し続けることができるのでしょうか、ナンセンスです。海底または水底でなければ堆積現象は起こりません。大陸の岩盤は浸食されるだけです。

次図は太平洋の日本近海での水深を示すものですが、大西洋には海溝などありませんし、潜り込む場所もありません。


大西洋には海溝が存在しない。潜り込みもない。なのに海洋底地殻は薄い。プレート論には論理破綻がある。


[2737]支離滅裂なプレート論:PT論者への追加質問に載せてあるニューヨークの沖合いの図面を見れば、海溝が存在せず、沖合いまで海底峡谷が続いていて、かつては陸上にあったことを示しています。


この話は海洋のプレートが日本付近で海溝から「潜り込んでいる」と洗脳されているから不思議に思わないのでしょうが、大西洋を考えれば矛盾することは明らかです。

大西洋には潜り込む海溝はありません。「海溝で潜り込んでしまうから、どんどん堆積し続けることがなく、よって海洋のプレートは薄い」が本当なら、大西洋の海底は潜り込みがないから、厚くなるはずです。



実際は太平洋も大西洋も海底は薄いのです。海洋プレート(地殻)が薄いのは別の原因です。海底は熱が逃げにくく、大陸は熱が逃げやすいので熔融マグマ(マントル物質)の冷却が進み、地殻が厚くなるのです。
大陸が沈降して海洋になれば、厚かった地殻も薄くなっていきます。南方古陸(ムー大陸だと推定しています)が海底に没したから、小笠原海域では安山岩質のマグマが噴出しているのだと考えています。

[2736]で紹介したように、ベロウソフ教授は「海洋底が拡大しているのなら、大西洋は何処かで潜りこまないと、辻褄が合わないじゃないか」と述べています。


プレート論者(Victor Efimovich)とベロウソフ教授の論争


こんな簡単な疑問にも答えられない「海洋底拡大説」を妄信できる科学者の言うことが信用できるはずがありません。

ベロウソフ教授の主張を全部支持することはできませんが、プレート論者よりは正しく判断しています。



  [3157]プレート論は科学的真実と思っていたが、揺らいでいる・ハフポスト掲載か
Date: 2019-10-04 (Fri)
ノーベル平和賞候補の環境少女とプーチン氏の応酬が話題

プーチン大統領が環境少女グレタさんの問題で「誰も彼女に世界の複雑さや多様性を教えなかったのだろう」と指摘し、彼女がツイッターで「(気候変動の影響は)現在の最善で、利用可能な科学によって証明されている」と反論したことが話題になっています。

科学は真実を教えているわけではありません。その時点で影響力のある科学者やマスコミが報道しているから信じられているだけのことです。その科学者に誰かが不正に影響力を付与しているのかも知れません。

実は[3156]に紹介した元・新聞記者鶴田博氏がHaffington誌(ハフポスト HuffPost)に載せようとされている原稿全文を送ってくださいました。

その中にも、科学的真理であると流布されている「プレート説」や「大陸移動」の信憑性が揺らぎ始めた、と言う解説があります。



グレタさんが真実だと思い込まされている「科学」なるものも、超限戦の一環で、利権、ポスト、名声などの虚飾に塗れた大人の使う「プロパガンダ」であることが多いのです。

アイリス・チャンはいま、あの世で「政治に利用された」と後悔しています。相手方の狙撃兵に撃たれたところでなんとも思っていない指揮官が後ろにいることを忘れないように、「もっと知恵を持つこと」をアドバイスしてあげたいものです。

鶴田氏の原稿の末尾には、以下のように書いてあります。

科学の敵は権力と権威である。真実は権力と権威の下に従うことではない。真実は決してゆがめられることは無い。捻じ曲げられるのは真実ではなく、権力と権威に阿るものの探究心と信念のほうである。

今、日本の科学者の良心と良識が問われている。ここで先ずは地震学、火山学、地質学、気象学の研究者は立ち上がり、冷静になって自問自答すべきである。砂上の楼閣はいずれ崩壊することになる。」

  [3156]反グローバリズム運動と同じ構図の地震学革命
Date: 2019-10-03 (Thu)
ある方が送ってくださった「地震学の根本的な見直しが必至」という論稿に、以下のような一文がありました。定年退職した元新聞記者だそうで、どこかに投稿されるものかと思います。



「爆発論」が一般人に広がって異例の事態となっている、とあります。学会の主流は支持していないが、その外側に支持者が増えている、ということです。

なぜ学会の主流は信じないのか、を考えると、「消費税アップに反対できない声」と同じ構図が見えて来ます。

及川幸久氏の動画財界は消費増税したがっているに紹介された漫画「私立Z学園の憂鬱」をみて、消費税反対を口に出せないグローバリズムの捕虜たちのような姿を連想しました。

地震学会主流の意見とは、「活断層理論」であり「プレートテクトニクス理論」であり、「大陸移動説」等です。これらは(科学的な証拠が無いのにもかかわらず)全世界的に広まっていて、反対意見には研究費など配布されません。予算は東京大学地震研究所が握っていて、マンガ「私立Z学園の憂鬱(8話で完結)」に出てくる財務省の役割を演じています。

萩生田氏が「消費増税中止」を匂わせただけで、財界から反発がありましたが、結局10月1日から消費税がアップしてしまいました。

実力者の萩生田氏でも、グローバリズム勢力に勝てませんでした。

その萩生田氏が文部科学大臣になったのですから、同じ構図の「地震科学グローバリズム」を是非とも解体していただきたいと思っています。文部科学大臣の指揮のもとに「地震学革命」をお願いしたいものです。

また、冒頭に紹介した元新聞記者様にも、権力や利権、名誉、名声といったこの世の虚飾と無縁になった利点を生かして、言論活動をお願いしたいと思っています。

そういえばIEEEのシンポジュウムで意見交換した山岡氏は

地震の発生機構とプレートテクトニクスとは厳密には関係が無い

と会話の中で明言されました。財務省のような役割の東大地震研究所から、いじめられなければいいのですが、それよりも勇気を出して「地震学革命」を宣言されることを期待しています。

参考:グローバリズムを止めてくれるトランプ大統領

  [3155]世界の難題を解くためには「物質科学」から「幸福科学」へ
Date: 2019-10-02 (Wed)
今日の産経新聞に「習氏、体制崩壊への危機感」という記事がありました。10月1日の「建国70周年記念日までに香港をお掃除しておけ」という指示出しも空しく、香港デモは激しくなって終わりを見せません。危機感を抱くのは当然でしょう。



白人社会の植民地政策から有色人種を解放したのは日本でしたが、有色人種の共産主義全体主義を止めるのには、日本政府は何の役にも立ちません。皮肉なことに米英の白人社会が立ち上がっています。日本政府は中国の超限戦の一戦法である観光客の経済効果にさえ気を揉んでいる始末です。

9月29日には名古屋でも「日本政府に香港の「自由」と「民主主義」を守る行動を求める」デモ行進がなされました。「香港革命」を支持する意思表示をしたわけです。




『政治問題を地震爆発論の場で語るな、科学と政治を分けて考えろ』という声が以前からありました。しばらくは忠告を守ってきましたが、両者は不可分の様相を示してきました。

今日、世界が抱える難問題は「中国の覇権主義、世界統一の野望」と「イスラム教国対キリスト教国の対立」から来る世界大戦への暗雲です。

どちらも、本当は日本が中心になって解決しなければいけないし、解決できる問題だと思っています。

日本には超古代から引き継がれた隠れた叡智が潜んでいますが、ムーもアトランティスも否定する現代科学ではその叡智が表に出てこれません。イスラムと西欧のキリスト教社会とが握手できる叡智も霊言の世界では見えています。イスラムの宗教指導者は日本に尊敬感を抱いてます。

中国や朝鮮半島の中華思想よりも高貴で深遠な教えが日本古来の思想には存在します。

こうした世界の難問を解決する叡智の輩出を妨害しているのが地球史に関する科学の知識です。大陸が昇降するなんて理屈はない、プレート運動で全て解決する、という思い込みがムーやアトランティスをオカルトの世界に押し込めています

もっと直接的には大陸が沈む原動力としての地震の本当の原因説(地震爆発説)を否定しています。プレートテクトニクスで全ての地球史を解釈しようとする頑迷さが、超古代からの叡智の解放を妨害しています。それは「科学」という衣を着た兵士達が強固に防衛しているからです。

個人的視野には「物質科学」と「幸福科学」の違いのように映っています。兵士達の背中には「物質科学師団」と書いてあるのですが、兵士には背中が見えないのです。

宗教を毛嫌いする空気がアメリカの占領政策で根付いてしまいましたが、そのアメリカがいま先頭に立ってアジアの全体主義に立ち向かってくれています。

日本は「物質科学」から「幸福科学」に切り替えれば、宗教嫌いを克服できて、つまり占領政策の頸木を解き放って、イスラムからも、キリスト教社会からも尊敬される精神的な強国に脱皮できると感じています。

  [3154]環境問題は中国の「超限戦」で創作されたものだと推定する
Date: 2019-09-30 (Mon)
スウェーデンの「環境少女」グレタ・トゥンベリさんの国連イベントでの演説が話題になっています。ノーベル平和賞の有力な候補者でもあるそうで、トランプ大統領は「なぜ俺じゃないのだ」とご不満だとか、伝えられています。国連総会に出席した小泉環境大臣はのんきなもので、彼女の演説が「一番(心に)響いた」と述べています。こんな環境大臣で大丈夫なのかと、先が思いやられます。

一方米国の右派メディアやインターネット上では「両親に洗脳された」と中傷もされています。

彼女の活動を知って連想するのはアイリス・チャンの「ザ・レイプ・オブ・南京」のことです。日本軍の南京虐殺が全く事実無根であり、中国政府の「創り話」であったことを知った彼女は、執筆したことを悩み、最終的には消されています(自殺とはなっていますが・・・)。

彼女は霊言のなかで、「私は政治利用されていただけだった」、「日本の皆さん、ごめんなさい。私の本は「偽書」です!絶版にしてください。読まないでください。これは間違っているのです・・・。すみません!ごめんなさい」と必死になって謝っています。

つまり、南京虐殺問題とか、環境問題とかは、超限戦(中国の二人の空軍大佐が考案した戦い方:参照)というゲリラも調略も、フェイクニュースも何でもありの戦い方の一環として組まれている「創り話」であることは明らかです。([2966]の家康の高札のような相手陣営を混乱させるプロパガンダもそうです)

EUや中国が主導する脱炭素社会の会議をNHKは偏向報道しました([2629]NHKスペシャル「脱炭素社会」を見た感想)が、NHKを先頭にマスコミは中国が仕掛ける超限戦の走狗になっているわけです。グレタさんも一家で走狗(利用されていると理解しているかどうかは別問題として)になっていることがやがて見えてくるでしょう。

そうした観点で見ると、人間が排出するCO2が温暖化の原因になるから、CO2を撒き散らす車は廃止しろ、飛行機は飛ばすな、とかプラスティックを回収して再利用せよ、というのも「創られた話」であることが見えてきます。原発も廃止せよ、火力発電もケシカランと声高に叫んでいますが、超限戦を仕掛けている中国政府は原発も石炭火力も止める気はありません。CO2の排出も実質的には削減などしていません。中国は超限的戦争をしているのです。

言わんとすることは、炭素の排出をゼロにしたところで、CO2は火山活動によっても、地震活動によっても太古から排出されていて、ゼロにできないということです。
人間が産業活動をしなくても自然現象として地下深部から排出されています。多分火山や地震がもっと激しく起こっていたであろう超古代にはCO2濃度はもっと高く、気温も高くて生物の生長が早く、巨大な羊歯植物や恐竜が育っていた筈です。

その証拠となる資料を杉崎先生らの『活断層より放出されるガス(1) 炭酸ガスについて』から見てみます。

 此の論文では炭酸ガスは未固化の堆積層内の生物学的分解によって発生するとなっていますが、バクテリアの代謝活動では説明できない発生原因もあることが述べられています。


観測点A(牛首断層 富山県亀谷)とB(跡津川断層 岐阜県天生)におけるCO2濃度の変化


下段の観測点Bでは1981年も1982もCO2は夏場に多く発生し、冬場は発生していません。この理由は夏場は温度が高く堆積物中のバクテリアの代謝活動が原因だろうとしています。
しかし上段の観測点Aでは、1981年のCO2発生量は1982年よりもの格段に少ないことが分かります。なぜ少ないのかは別の原因があるとしていますが、観測点右側の一帯には大理石が散在していること、熱水性鉱床があること、などから、杉崎先生らは大理石の溶解成分との反応によるCO2の発生を推定しています。以下のような化学式で説明しています。ただし、これではなぜ冬場に発生しないのか、説明できないとも記述されています。



実は、16年も前(2003年)のことになりますが、「旅の爺」というHNの方が、該博な知識を置き土産にしていただいたことがありました。([522]など参照)
今読み返してみても、読み応えのあるものですが、その中で地震爆発論の立場として、以下のようなコメントを残しています。

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名古屋大学の杉崎先生の報告『地球化学的地震予知の基礎的研究』では、地震断層に残留しているガスの成分を調査すると、断層の岩盤が堆積岩である場合には炭酸ガスが検出され(地下水に炭酸カルシュウムが溶け込み、これが解離する時に炭酸ガスが発生する)、火成岩の場合には、水素ガスが検出されるということです。このことからも、熱解離によって発生する解離ガスの漏出と考えた方が良いのではないでしょうか。

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杉崎先生らの見解とは違っていますが、地震が発生する(水素と酸素の爆縮現象)のは、水が解離を起す程度の高熱帯であり、近辺に炭酸カルシュウムを溶存させた水が存在すれば、CO2も発生するはずです。

化学式では、

CaCO3 + 熱 ⇔ CaO +CO2

という熱解離現象が断層におけるCO2発生の原因だと解釈しています。CO2が冬場に発生しないのは、低温度になって上記の解離反応が低下することが考えられます。

勿論火山活動によって放出されるCO2も大量であり、地球環境の歴史の中では大きな役割を果たしています。

またCO2は植物、海草にとっては食料にもなるわけですから、環境を大切にするグレタさん一家には「生きとし生けるもの」への愛情を注いでもらわないといけません。

及川幸久ブレーキングニュースによると、グレタさんはスウェーデンの環境保護団体に利用されているようですが、そこもまた超限戦で操作されているのではないでしょうか。

グレタさんを登壇させたのは常任理事国である中国でしょうが、中国は国連を「乗っ取ろうとしている」という警告があります。中国は「中華帝国の覇権」を目指していることを忘れてはいけません。

国連は中国に支配されるのか?

注:超限戦

1999年に中国空軍の大佐 喬良と王湘穂が書いた戦略研究書。

概要

中国空軍の喬良、王湘穂は、これからの戦争を、あらゆる手段で制約無く戦うものとして捉え、その戦争の性質や戦略について論じた。

本書の第1部は、新しい戦争についてであり、第2部では、作戦の新しい方法についての議論となっている。この中で喬良、王湘穂は、25種類にも及ぶ戦闘方法を提案し、通常戦、外交戦、国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦などを列挙している。そして、このような戦争の原理として、総合方向性、共時性、制限目標、無制限手段、非対称、最小消費、多元的協調、そして全ての過程の調整と支配を挙げている。

このような戦争は、別に中国に限らずグローバリゼーションの時代の戦争に特徴的なものであり、軍人と非軍人の境界もまたあいまい化する。したがって、本書は、単に戦争手段の多様化を示すだけではなく、それに対応した安全保障政策や戦略の研究の必要を主張している。

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