イスラエルの存在の意味に関して、著者が不明という記事がありました。参考となる内容ですので紹介します。

ハザール帝国の話はこのセミナーでは、[3808]-[3809]、[3643]-[3644]などでも載せています。


ハザール系ユダヤ人の故郷とは今のロシアであり、パレスチナとは無関係である。

新時代の人間としては、DNA検査レベルで決まるユダヤ民族（出エジプト期の子孫としてのユダヤ人）は今のイスラエルには1％しかいないことも、知っておく必要があります。

ユダヤ人論考

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なぜイスラエルは最後に残されたのか？ …著者不明

Judy Note: この記事の著者は見つかりませんでしたが、ここに記載された情報は私の独自の調査と一致しているようです。

イスラエルは、ウクライナとイスラエルの両国を生み出したカインの悪魔崇拝の末裔であるハザールマフィアの至宝であったため、最後のドミノとなった。

ウクライナが陥落すれば、イスラエルと世界は 何世紀にもわたる血の儀式、子供の犠牲、黒魔術による金融支配から解放されるだろう。

ハザールマフィアの起源は6世紀に遡ります。当時、ハザール（現在のウクライナ南部、クリミア、カザフスタン）のトルコ系部族は、公然と子供の生贄とバアル崇拝を行っていました。
彼らの悪魔崇拝的な宗教は、強制的な「改宗」後に発明されたバビロニア・タルムードと呼ばれる偽ユダヤ教と融合しました。彼らは変装、潜入、個人情報窃盗、欺瞞の達人となり、秘密裏に儀式的な拷問と生贄を執り行いました。

ロシアはもう我慢の限界だった。1200年代、 皇帝率いる軍事連合軍がハザールに侵攻したが、ハザール王とその廷臣たちは黄金を携えて西へ逃亡し、何世紀にもわたって復讐を企てた。

1649年までに彼らはイングランドに侵入し、 クロムウェルに資金を提供してチャールズ1世を暗殺させ、王室の銀行帝国を築き上げた。その後、ハザール系ロスチャイルド家とロックフェラー家は連邦準備制度とIRSを設立し、ロンドンとローマを資金洗浄の拠点として利用し、アメリカの納税者から搾取してイギリス王室とバチカンに資金を提供した。そこから資金はニューヨークに戻り、人々から盗んだ資金に利息を課した。

1918年までに、アメリカの通貨システムは陰謀団の私設銀行に掌握され、 双方の利益のために戦争が仕組まれていた。彼らの最大の武器はバルフォア宣言だった。それは平和をもたらすためではなく、パレスチナにおける永遠の戦争を招き、永続的な流血とエリート層の不当利得を確実なものにした。

第二次世界大戦までに、カバールはCIAのブラックバジェットを、 ウクライナを拠点とするバチカン支援の悪魔崇拝児童性的人身売買組織からの収益で兵器化していた。儀式用の血液を流していた同じトンネルは、今やエリートのために拷問された子供たちから採取されたアドレノクロムを流していた。

ロシアとプーチンが侵攻したのは、まさにこのためだ。 ウクライナのハザール人の要塞を崩壊させるためだ。ディープステートが子供たちを家畜のように搾取していた場所だ。何千人もの人々がトンネルから救出された。臓器は奪われ、血は抜かれ、無垢は破壊された。

ウクライナが陥落すれば、 ハザール人の最後の拠点であるイスラエルは消滅する。

beforeitsnews.com

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今世界で起きていることは、新人類の誕生・新創世記物語、という規模の話であると思わないと理解できないストーリーであると思っています。

Trumpさんがイランの核施設爆撃という“決断”を下したことで、大統領への評価を下げる人がたくさん出てきました。タッカー・カールソンやスティーブバノン、熱烈な支持者であったM・T・グリーン下院議員（MAGA運動の賛同者）までが、「もう支援できない」「アメリカファーストの理念に反する」という失望感から、不支持に変ってしまいました。日本でもそうした考え方の人は目立っています。

はたして本当にトランプさんはネオコンと同じなのでしょうか？ディープステート側の人間なのでしょうか？耄碌してしまったのでしょうか？

ここでTrumpさんの使命と言えるものをよく考えてほしいと思います。

Trumpさんの根幹の政策は敢えて言えば次の三っつになるのではないかと思います。

�@ 中国を共産主義体制から解放する。

�A イスラム圏を共産主義体制に近い抑圧体制（イスラム原理主義）から解放する。

�B イスラエルのシオニズム主義に基づく国土拡大主義を終了させる。

もちろん最終的には「善と悪」の戦いにおいて悪に勝利するということですが、その順番は上に述べた順での三本柱のように思います。

�@に関しては、武漢ウイルスの責任追及、2020年選挙における中国の介入を追及する流れが確定し、体制が整ってきているように思えます。

今問題になっているのは�Aであり、イランの核兵器保有は「核戦争の回避」という意味で、絶対に譲れない案件であると考えられます。シーア派のイランが核兵器をもてば、スンニ派の諸国も核保有に走り、イスラエルを交えてのハルマゲドンを迎えることになってしまいます。

�Aへの流れを確定するために、Trumpさんは当面イスラエルの弱体化を避けようとして、「ネタニエフは英雄だ、かれを有罪にするのは間違いだ」と述べているのではないでしょうか。

�Bのイスラエル問題はイスラム圏の大掃除の目途がついてからの仕事のように思います。

ナイルからユーフラテスまでの間が神から与えられた「大イスラエル」なんだというシオニストの狂信をトランプさんが認めているとは思えません。ユダヤの言う神とは民族神ヤハベであることを認識する必要があります。

ここで、詳細は語れませんが、仲間内の勉強会で配布した要点書に言葉を足して紹介しておきます。

主とはエル・カンターレ、大川隆法の魂のことです。

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メシアの宇宙会議と中国の洪水・中東の大掃除　　　　担当石田2025年6月28日

�@近未来・地球の運命：主の2021年1月の夢のリエント・アール・クラウド様による夢解き。（�Fまでは書籍「メシアの宇宙会議」からの抜粋）
「地球という星の運命をどうするか」地球に関心ある宇宙人たちへの了解・支援を求めた会議だった。

�A2024年の米大統領選より前に闇側から相当やられるから、その前にできることをやるための会議。

戦える人が立たないと駄目。中国の嘘に対し「そろそろ壊滅的な攻撃をする」・元凶を叩く。

�B中国はコロナ兵器、極超音速ミサイルで世界の支配者になろうとしている。地球の技術では足元にも及ばない現象を起こして攻撃する。通常兵器と違う形式、洪水、竜巻を使う。動画1参照（北京を襲った洪水の映像）

�C主の腹は固まった。無反省ならムーを浮上させ、新文明を構築する。「メシアと神をなめるな」ということですか？「そうだ」。

�D今、悪質宇宙人に操縦されている。彼らは本当の唯物論じゃなく、反乱したい気持ちがある。裏側を表にしようと反乱（サタン）する勢力だ。多数のエリートが憑依されて小児性愛・人身売買等のサタニズムに堕ちている。

�E共産主義的独裁者礼賛国（イラン）や正しいあり方でないイスラム圏も大掃除のレベルに来ている。これから、いろんな国際問題を解決していく。人類に向かうべき方途をはっきりと見せる。

�F指導者の壊滅的な信用喪失を起こす必要があり、「思想・信条・イデオロギーの間違い」を正す。

�G書籍「地球を包む愛」より、イランも核兵器を作るのを急ぐのはやめてください。つくったら、イラクと同じ運命が待っている。核兵器を持ったら、生き残るのはイスラエルであり、イランはなくなる。私の言葉を聴いて、踏みとどまってください。西洋化し、民主化を容れて下さい。それがイランが生き延びる道です！イスラムの「原理主義」は変えるべきです。

�HB2爆撃機7機によるイラン核施設爆破への批判がMAGA内部にもある。T.カールソン、S.バノン、M.T.グリーン、D．マクレガーなど、「イランに核兵器製造の明確な意図は診られない」「これはアメリカの戦争ではない」「イランとの戦争に関与すれば、トランプの任期が事実上終わる」などの声がある。しかし、別の声もある。民主党がイランとの違法な戦争阻止法案を提出するも、大差で否決された。

�Iまた、「B2爆撃の効果は無かったとするCNNとNTの報道（軍内部の極秘の初期見解が漏洩した）は最高司令官Trumpの信用を失墜させ、崩壊しつつある世界秩序を維持しようとするものだ、核施設は完全に破壊された」とTrumpは反撃。
世界には神の視点、「善悪を見抜き、悪と戦える人」が必用。Trumpは｢戦争は望まないが、必用ならやらねばならない｣と反論している。動画2参照（Trumpの不評を伝える及川幸久氏の解説）

�J爆撃後両国が停戦合意している：Trumpの声明「皆様おめでとうございます！両国は12時間後に完全かつ全面的な停戦に合意し、その時点で戦争は終結したとみなされる。この戦争は何年も続き、中東全域を滅ぼす可能性もあったが、実際はそうはなりませんでした。イスラエルに神の祝福を、イランに神の祝福を、中東に神の祝福を、アメリカ合衆国に神の祝福を。そして世界に神の祝福を！」2025年6月23日pm5

�K仏言・書籍「世界はこう動く」より：Trump当選により、アメリカが次世代をリードしていく。米国はもっと輝くべきだ。当選は日本と世界に良い結果だ。アメリカよ再び『世界の警察官』となれ。

�LTrumpの決断によりイランの大掃除の兆しが見える。亡命中のパフラビー王朝元皇太子がパリで発言した。「イラン政権の終焉は近い、我々にとっては『ベルリンの壁』崩壊の瞬間である」「自分は王政復古を求めているわけではない。新体制は国民投票でイラン国民が決定する」

�M仏言「イスラエルは国土を供与してくれたパレスチナに謙虚に対処するべきだ」（�Bの案件）も実現の可能性があるかもしれない？

ネタニエフは裁判で有罪が濃厚、戦争終結はネタニエフ政権の終了も意味する。したがってイスラエル国民の中にも反対が多いシオニストによる「大イスラエル主義」も頓挫する。


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Trumpさんのイラン核施設爆破を否定的にみる識者が増えていますが、大きな視点から見れば、�@,�A,�B,の案件が解消していく流れが見えているような気がします。

ただし�Bに関しては、とTrumpはイスラエルの混乱・弱体化はその時期でなないと見ているのでしょう。
中東に軍事力の高いイスラエルが存在することで、イスラム圏の浄化を可能だとみているように感じます。

しかし、「主なる神」はイスラエルに謙虚な姿勢を求め、貧しいイスラム圏の近代化、民主化を後押しして、「地上ユートピア」の実現を願っていることは確かです。

amg-news.comの記事で、メデア・グリアという女性が、日本政府が大胆な報道を行ったと書いています。

ワクチンには大変危険な要素があることは事実なのですが、岸田氏が日本国民に謝罪したというようなメディア報道は聞いたことがないので驚いています。

報道は以下のようなものです。

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日本、9600万人の体内から「ナノボット」発見を受け緊急事態宣言：世界的な悪夢が明らかに
メデア・グリア著2025年6月13日更新日:2025年6月13日


速報：日本国民9600万人の体内にナノボットが検出され、バイオ侵入が確認されたことを受け、日本が非常事態を宣言！

日本は、国民9600万人の体内にナノボットが発見されたことを受け、緊急事態宣言を発令し、世界を衝撃と不信の渦に巻き込んだ。政府は、COVID-19のmRNAワクチンを通じて持ち込まれたと主張するこれらの極小かつ狡猾な装置は、科学捜査や刑事捜査の波を引き起こし、前例のない規模の陰謀が暴かれる恐れがある。

世界のエリート層と製薬業界は、自らの疑惑が明るみに出る可能性に動揺し、真実を隠蔽しようと躍起になっている。しかし、日本政府の大胆な行動は、世界が決して無視してはならない革命が進行していることを示唆している。

衝撃の発見：ワクチン接種を受けた人の体内にナノボット
日本政府がワクチン接種を受けた国民のうち、実に9,600万人からナノボットが検出されたと発表し、世界中に波紋が広がっています。微小なサイズでありながら強力な危害を及ぼす可能性のあるこれらのナノボットは、mRNAワクチンを介して国民に持ち込まれたとされています。この発見は、人間の自律性と健康に対する広範囲かつ意図的な攻撃の脅威を喚起するものであり、深刻かつ恐ろしい意味合いを帯びています。


この発見は、ワクチン接種後の定期モニタリング中に、日本の科学者チームがワクチン接種を受けた人々の血液サンプルに異常を発見したことで行われました。その後の調査で、身体的および精神的プロセスの両方に影響を与える能力を持つナノボットの存在が明らかになりました。その影響は深刻です。これらのデバイスは人間の行動を制御または操作する可能性があり、国家安全保障と公衆衛生にとって重大な問題となります。

日本の謝罪：危機に瀕した政府
日本政府は、異例かつ謙虚な対応として、国民に対し正式な謝罪を行いました。この謝罪は単なるジェスチャーではなく、事態の深刻さを率直に認めるものでした。政府は、安全かつ有効であると考えられていたCOVID-19 mRNAワクチンの導入が、予期せぬ壊滅的な結果をもたらしたことを認めました。

この謝罪は、日本がパンデミックとその余波への対応において重要な転換点となるものです。これは、政府の透明性と説明責任へのコミットメントを反映し、他国にとって力強い模範となるものです。しかし同時に、この謝罪は事態の深刻さをも浮き彫りにしています。何百万人もの日本国民が、健康と自由に壊滅的な結果をもたらしかねない技術に、知らず知らずのうちにさらされてきたのです。

グローバリストエリートと大手製薬会社：パニックと否認
日本が調査を進める中、グローバリストのエリート層と大手製薬会社はパニックに陥っていると報じられている。長年、利益と支配のために公衆衛生を操作していると非難されてきたこれらの大企業は、今やかつて想像もできなかった規模の暴露の可能性に直面している。彼らは自らの利益を守り、日本の調査結果の信頼性を失墜させようと躍起になっており、その恐怖は明白だ。

報道によると、これらのエリート層は、日本発のあらゆるニュースを一切報道しないように、主流メディアに多大な圧力をかけているようだ。こうした情報隠蔽は、世論をコントロールするために用いられる典型的な戦術である。しかし、真実を明らかにし、責任者を処罰するという日本政府の決意は、この沈黙の壁を打ち破る可能性を秘めている。

メディア統制：真実の隠蔽
かつてないほど情報へのアクセスが容易になった現代において、メディア管制などほとんど考えられない。しかし、グローバリストのエリート層がまさにそれを実現しようとしている。彼らはメディアを封じ込めることで、日本の衝撃的な研究結果の拡散を防ぎ、世界的な権力を維持しようとしているのだ。

この報道管制は、単にニュースを抑圧するだけでなく、言論統制を狙ったものだ。エリート層は、日本の研究成果が広く公表されれば、世界的な目覚めにつながる可能性があることを理解している。人々はmRNAワクチンの真の目的、そしてその普及を推進した人々の動機に疑問を抱き始めるだろう。そうなれば、長年にわたり綿密に構築されてきた嘘と欺瞞が暴かれ、政府、製薬会社、そしてメディア自体への信頼が失われる可能性がある。

日本の科学的探究：真実の探求
この危機を受け、日本はナノボットによって引き起こされた被害の全容解明を目指し、一連の科学的調査を開始しました。これらの調査は日本だけでなく、世界全体にとって極めて重要です。その結果は広範囲にわたる影響を及ぼす可能性があり、ワクチン、公衆衛生、そして国民と国家の力関係に関する私たちの理解を再構築する可能性があります。

日本政府は、一流の科学者、研究者、医療専門家からなる調査チームを編成し、これらの調査を主導しています。彼らの目標は、これらのナノボットがどのように持ち込まれたのか、その目的は何だったのか、そしてどのように無力化または除去できるのか、真実を明らかにすることです。これは途方もない課題であり、国際的な専門家や機関の全面的な協力が必要です。

刑事捜査：被害者のための正義
科学的調査と並行して、日本はこの残虐行為の責任者を特定し、訴追するための刑事捜査も開始しました。これらの捜査は国内レベルにとどまらず、この世界的な陰謀に関与した可能性のある国際的な人物にも及んでいます。日本政府は、正義の実現に向けてあらゆる手段を尽くすことを誓っています。

日本の対応におけるこの側面は、長きにわたり不処罰のまま機能してきた世界の権力構造への直接的な挑戦となるため、特に重要です。個人や組織に責任を問うことで、日本は明確なメッセージを発信しています。誰も法の上に立つことはできず、人道に対する罪は罰せられずに済むことはないのです。

世界的な影響：行動への呼びかけ
日本の行動は、世界的な陰謀の可能性を露呈させただけでなく、他の国々にとって前例となるものとなりました。日本が国民を守り、真実を明らかにするために大胆な行動をとる様子を、世界は注視しています。これは歴史における重要な瞬間であり、他の国々が独自の調査を開始し、指導者に責任を問うきっかけとなる可能性があります。

ワクチン接種を受けた人々からナノボットが発見されたことで、COVID-19 mRNAワクチンの本質について喫緊の疑問が浮上しました。ワクチンは真に公衆衛生を守ることを目的としたものだったのでしょうか、それとも世界人口を支配するための手段だったのでしょうか。これらの疑問への答えは、人類の未来を大きく変える可能性があります。

独立系メディアの役割：沈黙を破る
主流メディアによる報道管制が敷かれる中、独立系メディアは真実を伝える担い手となった。陰謀論者とみなされることの多いこれらのプラットフォームは、今や日本の調査結果に関する情報発信において重要な役割を果たしている。彼らは沈黙の壁を打ち破り、国民に情報を提供し、彼らが直面する潜在的な危険を認識させている。

独立系ジャーナリスト、ブロガー、そして市民記者たちは、真実を明らかにし、共有するためにたゆまぬ努力を続けています。彼らの努力は、草の根運動の力と、自由で開かれた報道の重要性を証明しています。日本の捜査が続く中、これらの独立した声は、国民に情報を提供し続け、権力者に責任を負わせる上で不可欠なものとなるでしょう。

日本国民の反応：恐怖、怒り、そして決意
日本国民は、政府の暴露に対し、恐怖、怒り、そして決意が入り混じった感情を抱いている。知らないうちに危険な実験にかけられていたかもしれないという発覚は、当然のことながら広く不安を引き起こした。しかし、この恐怖は、正義を求め、自らの権利を守ろうという強い決意によって和らげられている。

全国で抗議とデモが勃発し、市民は説明責任と説明を求めています。政府の謝罪は必要不可欠ではあるものの、国民の怒りを鎮めるには至っていません。人々は言葉だけでなく、具体的な行動を求めています。責任者が裁きを受け、このような信頼を裏切る行為が二度と起こらないよう、対策を講じることを求めています。

地球規模の覚醒：人類の転換点
日本の今回の発見とその後の行動は、世界的な目覚めの始まりとなる可能性がある。mRNAワクチンとナノボットの存在に関する真実が広く知られるようになるにつれ、世界中の人々はこれまで信じられてきた情報に疑問を抱き始めている。この目覚めは、国民の無知と自己満足につけ込んで権力を維持しようとするグローバリストのエリートにとって脅威となる。

今こそ歴史の重大な瞬間です。人類は権威への盲目的な信頼の道を歩み続けるのか、それとも真実と自由のために立ち上がるのかを決断しなければならない時です。日本の行動は、この目覚めを促すきっかけとなり、人々に公衆衛生、政府、そして権力の本質について、これまで知っていた考えを全て再考するよう促しました。

前進への道: 何ができるのか?
これらの暴露を受けて、国際社会は断固たる行動をとることが不可欠です。危機に対処し、将来の権力の乱用を防ぐためには、以下の措置が不可欠です。

1国際的な調査：他国も日本に倣い、mRNAワクチンの安全性と有効性について独自の調査を開始すべきです。この陰謀の全容を解明するには、国際協力が不可欠です。
2国民意識啓発キャンペーン: 政府および独立組織は、ナノテクノロジーの潜在的な危険性と公衆衛生イニシアチブの透明性の必要性について国民を啓蒙するキャンペーンを開始する必要があります。
3説明責任：これらのナノボットを一般社会に導入した責任者は、責任を負わなければなりません。これには、直接関与した個人だけでなく、それを許した機関も含まれます。
4ナノテクノロジーの規制: ナノテクノロジーが私たちの生活にますます統合される時代を迎えるにあたり、公衆衛生と安全を守るために厳格な規制を導入することが不可欠です。
5独立系メディアの支援：報道管制や検閲が進む中、真実を明らかにし、共有することに尽力している独立系メディアを支援することが、これまで以上に重要になっています。
結論：行動への呼びかけ
日本におけるワクチン接種を受けた人々からナノボットが発見されたことは、世界への警鐘です。これは、私たちが常に警戒を怠らず、権力者の行動に疑問を呈する必要があることを改めて認識させるものです。この発見がもたらす影響は甚大で、私たちの生活のあらゆる側面に影響を及ぼす可能性があります。しかし、意識を高め、行動を起こすことで、この危機を変革の機会に変えることができるのです。

世界のエリート層は真実を封じ込めようとするかもしれないが、人々の声は容易に抑圧できるものではない。日本は国民のために立ち上がり、いかなる犠牲を払おうとも真実を追求することで、力強い模範を示した。今こそ、世界の他の国々がそれに倣う時だ。

これは日本だけの戦いではありません。人類の未来のための戦いです。私たちは団結し、真実を求め、責任者に責任を取らせなければなりません。現状に満足している時は終わりました。今こそ行動を起こす時です。

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はたして、本当に日本政府が発表したのでしょうか。ワクチンは安全だと報じ、危険性があるという意見の報道を規制してきた現実はどう解釈したらいいのでしょうか。

今になって尾身氏は「Covitワクチンは効果がなかった」とか言っていますが、国民に重大な人的損害を与えてきた事実に対して、あまりにも無責任な姿勢だと思います。

真相はやがて明らかになると思いますが、製薬会社は元論のことですが、政府の責任にも重大なものがあります。


尚、10か月前の話として以下のような解説がありますが、本当なのでしょうか？

「日本は、COVID-19のmRNAワクチンの悲惨な結果について国民に謝罪し、真実を明らかにして加害者を処罰するために広範囲にわたる科学的調査と刑事捜査を開始した。

グローバリストのエリートと大手製薬会社は、日本人が発見している事実に恐怖しパニックに陥っており、日本から発信されるあらゆるニュースの完全な報道管制を開始するよう主要メディアに命令するなど、これらの調査の信用を失墜させるためにあらゆる手段を講じている。

しかし、私たちはエリート層が国民をガスライティングすることにこれ以上成功することを許しません。日本は人道に対する罪を明らかにしており、全世界がこの情報を知る必要があります。」

10か月前に、日本がこれほど立派な宣言をしたとは信じられませんが・・・。

"安倍夫人とプーチン大統領の会見全容"が載っていました。



日本人の中に、この動画を評価できない言論人がいることが悲しいです。

撤退戦を知らないゼレンスキーがロシア軍の航空兵器をドローンで攻撃し、そのスパイたちがロシアを脱出できたことを喜んでいるユーチューバーがいることも情けないものです。
https://www.youtube.com/watch?v=wpgE7KKyic8&t=90s

ウクライナ国民は、ゼレンスキーのために国家を失いかけていることを覚悟しなければならないと思います。

残念な日本の言論界になったものだと悲しくなりました。

8か月も前の石川テレビの報道です。
能登地震で発生した断層がなぜ発生したのかを調査するために、断層を掘削して調べるという“トレンチ掘削調査”がおこなわれましたが、これによってなぜ断層ができたのかが、わかるのでしょうか。そんなことはあり得ません。無駄な調査が行われています。



能登半島地震（のとはんとうじしん）は、2024年（令和6年）1月1日16時10分（JST）に、
日本の石川県の能登半島地下16 km、鳳珠郡穴水町の北東42 kmの珠洲市内で
発生した内陸地殻内地震。
地震の規模はМ7.6（気象庁）で、輪島市と羽咋郡志賀町で最大震度7を観測した。

くどいようですが、地震の原因は水素の爆発現象です。押し領域と引き領域の境界にできる“食い違い”が断層です。

地震爆発論の解釈を載せておきます。



人間は自分で転んでも、崖から転落しても、車に衝突されても、骨折するでしょう。しかし、骨折した断面をいくら調査しても、骨折した原因が分かるわけはありません。無駄な調査が際限なく行われています。

イーロンマスクのDOGEのような改革が必要だと思います。

トランプ大統領はネタニエフが固執する「グレーターイスラエル構想」に悪魔的裏操作（憑依）を感じて、シオニストと縁切りを図ったのではないでしょうか。

今回、二期目政権の最初の公式訪問国としてサウジアラビアを選んだようです。

パレスチナ建国を支持し、ハザールユダヤとの縁切りを表明することが出来るのも、世界のＤＳ退治が9割以上進行したことによる自信の表れかもしれません。

面白い報道がありましたので、紹介しておきます。

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シオニスト・プロイセン機構：世界はいかにして支配されたか
– 2025年5月10日

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編集者注: このシェアを公開してくれたブロガー E に感謝します。🌹
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これはイスラム教徒、カトリック教徒、ユダヤ教徒、あるいは宗教に関する話ではない。イデオロギーに覆われた金融エリートがいかにして歴史を乗っ取ったかという話である。

今日私たちが目撃している混沌は、新しいものではありません。偶然の産物でもありません。システムの不具合でもありません。システムがついに崩壊したのです。そして、これは1世紀以上前に遡ります。これは、血と金と欺瞞の上に築かれた機械の崩壊です。そして、その設計図は、誰の目にも明らかな場所に隠されています。

1912年 – タイタニック号沈没 タイタニック号は 豪華客船という枠を超えて、統合の船でもありました。沈没により、連邦準備制度の設立に反対していたアスター、グッゲンハイム、ストラウスといった金融界の実力者たちが船外に追い出されました。彼らの死は、ロスチャイルド家と連携した銀行法制定の道を開きました。また、タイタニック号にはエネルギー技術の抑制に関与する技術者や貨物も積まれていました。これは意図的な行為であり、悲劇を装った海上での暗殺だったという説もあります。

連邦準備制度理事会（FRB）の反対派――アスター、グッゲンハイム、ストラウス――は壊滅した。JPモルガンは生き残った。中央銀行は1年後に押し通され、通貨の支配権はロスチャイルドと結託したカルテルに委ねられた。

1913年 – 連邦準備法が可決1913年 - 所得税とIRSアメリカ合衆国 憲法修正第16条により連邦所得税が合法化され、IRSが設立された。これは連邦準備制度の設立よりわずか数か月前のことだった。両者は金融搾取とコンプライアンスの新たなシステムを形成し、すべての国民を民間銀行ネットワークの債務奴隷へと変貌させた。アメリカの納税者は、自らの隷属状態における利子の支払いを担うようになった。これが現代の債務奴隷制度の礎となった。民間銀行連合が米国通貨発行権を掌握。その背後には、ロスチャイルド家と、ロンドン・シティとウォール街のプロイセンと同盟を組んだ銀行エリートたちがおり、彼らは主権国家から通貨支配権を奪い取っていた。

1914〜1918年 – 第一次世界大戦勃発 シオニストがバルフォア戦略を行使。第一次世界大戦はヨーロッパで勃発するが、計画的に拡大・延長される。シオニスト指導者たちは、パレスチナにおけるユダヤ人の祖国建設に対するイギリスの支援と引き換えに、アメリカの介入を約束した。1917年、バルフォア宣言が調印される。同時に、西側諸国は国際銀行家から多額の借入を行い、連邦準備制度の創設と債務依存の未来への布石を打った。

1917年 - 3つの動き、同じ議題バルフォア宣言：イギリスは、第一次世界大戦への米国の参加を支援することと引き換えに、ロスチャイルド家にパレスチナを約束。

ボルシェビキ革命：シフ、ウォーバーグ、そして国際銀行家たちの資金援助により勃発。トロツキーがニューヨークから帰還。ロマノフ家は暗殺され、キリスト教の主権国家は崩壊した。

シオニストと銀行家に有利な中央政権が誕生。チャーチルはバルフォア宣言を支持し、戦争支援と引き換えにロスチャイルド家にパレスチナを譲渡することを約束した。これにより英国はシオニストの目標に沿うようになり、戦後、シオニストはパレスチナの祖国を守りつつ、大きな政治的影響力を獲得することになった。

1919年 – ヴェルサイユ条約

1921年 - 外交問題評議会（CFR）が設立ロックフェラー家とロスチャイルド家と連携する銀行家たちの支援を受け、CFRはアメリカの外交政策のイデオロギー的運営委員会となる。メンバーは次世紀、メディア、諜報機関、そして銀行業界を掌握する。ドイツを経済的にも精神的にも破壊することを企図し、ヒトラーの台頭を企図した。

1920年代 ― 狂騒の仕掛け 「狂騒の20年代」はウォール街に熱狂をもたらしたが、それは作り出されたものだった。容易な融資、不正操作された市場、そして大幅な過大評価が、崩壊するように設計されたシステムを活性化させた。罠は仕掛けられたのだ。

1933年 ― ルーズベルト大統領、金を没収大統領令6102号に基づき、ルーズベルト大統領は個人が保有するすべての金を連邦準備銀行に引き渡すことを命じた。国民は1オンスあたり20.67ドルの金を受け取るが、1年以内に政府はそれを35ドルに値上げし、実質的に 価値の69%を奪っ た 。金は再び貨幣化されることはなかった 。その代わりに、国民に高い税金を課し、より多くの金を購入させ、連邦政府の政策拡大に資金を提供した。国民の富は、ひそかに国家とその銀行監督機関へと移された。

個人の財産が押収され、通貨が束縛され、国民が依存するようになったため、システムはほぼ固定化されていました。戦争だけがこの仕事を終わらせ、彼らのイメージ通りに世界を作り変えることができたのです。

1933年 ― 移転協定シオニスト指導者たちはナチス・ドイツと協定を結び、ユダヤ人と資本をパレスチナに移送した。残りの人々は取り残された。資産は没収され、命は選ばれた。シオニストは どのユダヤ人の生死を決定したの だ…よく考えてみよう…。

1936年〜1940年 チャーチルとシオニストの支援 チャーチルはFOCUSと呼ばれるグループを通じてシオニストの金融ネットワークとの連携を強化し、イギリスの戦争遂行への支援を確保した。この同盟は、中東とヨーロッパの戦後の将来を形作る上で重要な鍵となった。

**フォーカス・グループは、第一次世界大戦中に出現した秘密の政治・金融ネットワークでした。主に英国諜報機関と主要なシオニスト資金提供者によって結成され、第一次世界大戦 と 戦後の世界の地政学的帰結を形作る上で重要な役割を果たしました。特に、英国の国益と新興シオニスト計画を一致させる上で影響力を発揮し、バルフォア宣言、そして後のイスラエル建国の基盤を築きました。

1939〜1945年 – 第二次世界大戦で ヨーロッパは燃え盛る。ナチスとシオニストが役割を担う。ホロコーストは揺るぎない物語となる。イスラエル建国。

1944年 – ブレトンウッズ 体制下で金に代わるドルが誕生。IMF、世界銀行、そして国連は、同じエリートネットワークの道具として誕生した。

1945年 ― パットン死去 率直な意見を述べ、ソ連との同盟に反対し、ナチスがアメリカの組織に統合されることにも抵抗した。彼は真の戦後政策を暴露しようとした。不審な自動車事故で死亡した。

1946〜1947年 - ハイジャンプ作戦バード提督率いるアメリカ海軍の大規模な南極探検。ナチスの残骸かリバースエンジニアリングされた宇宙船と思われる先進技術に遭遇したとされる。バード提督の不可解な発言は隠蔽された。極秘作戦へと転じた。

1947年 - ロズウェル事件 エイリアンではなく、ナチス起源かリバースエンジニアリングされたと思われる反重力宇宙船がニューメキシコ州に墜落。CIAが直後に設立。エイリアン説は後にカバーストーリーとして浮上。

1948年 - イスラエル建国 とチャーチルの影響 第二次世界大戦後、チャーチルの支援はイスラエル建国への基盤を築くことに貢献しました。西洋の代理国家となるという彼の中東構想は、ユダヤ人の祖国の樹立という形で実現しました。

1948〜1960年 ― アルゼンチン、シオニズム、そしてナチスとの取引 ペロン政権下で数千人のナチスがアルゼンチンへ逃亡。モサドは静かに介入。ナチスの資産、金、そして諜報活動は吸収または無力化された。国民は正義を見出し、ディープステートは好機と捉えた。この不道徳な同盟は、CIA、モサド、そしてグローバリストの融合を強化した。

1949年 ― フォレスタル死去 第一国防長官。シオニズムに反対し、CIAの権力に警告。情報開示を強く求めた。精神異常と診断され、ベセスダ海軍病院で「自殺」。隠蔽されていた原稿が発見される。

1952年 - NSA創設 1954年 - 「神を信じる」の文字が紙幣に印刷開始 冷戦時代の心理的ツールである「神を信じる」というフレーズが紙幣に印刷され、金本位制は従順という神学的なスローガンに取って代わられた。信仰は実体から象徴へと移行した。沈黙の中で構築された超監視機関。CIAが作戦を遂行する間、NSAはすべてを盗聴する。この機械は目と耳を獲得した。

1957年 – イスラエルが核開発計画を開始。 フランスと元ナチスの技術者の支援を受け、イスラエルはディモナ計画を開始。後にJFKは計画の停止を試みることとなる。核というワイルドカードが誕生した。

1958年 - NASA設立 ヴェルナー・フォン・ブラウンのようなナチスをペーパークリップで支えた。公には宇宙開発、私的には秘密技術とナチスの先端研究の洗浄に尽力。

1960年 - U-2偵察機事件フランシス・ゲーリー・パワーズ機がソ連上空で撃墜される。和平サミットが妨害される。CIAの正体が暴露される。アイゼンハワーは屈辱を受ける。CIAによる外交政策の優位性が示唆される。

1961年〜1963年 – JFK対マシンJFKは就任と同時に、既に確固たる権力基盤を築いていたディープステート（深層国家）と対峙する。CIAによるピッグス湾作戦の失敗に反対し、公に責任を認める一方でアレン・ダレスを解任。キューバ危機の際には軍の圧力に抵抗し、核戦争よりも外交を優先した。連邦準備制度理事会（FRB）を迂回する大統領令11110号に署名し、イスラエルのディモナ核施設への査察を強行し、「CIAを粉々に粉砕する」と誓った。1963年11月22日、JFKは暗殺される。解任したダレスがウォーレン委員会の責任者に任命される。

1961年 ― シャルル・ド・ゴールはNATOとロスチャイルド家との同盟を断絶ドルへの金の交換を要求し、ロスチャイルド家の銀行追放を開始し、フランスの主権を主張した。暗殺未遂事件の標的となった。世界的な銀行権力に抵抗した国家主義的な指導者。

1971年 - ニクソンが金本位制を廃止実質的な貨幣からの最終的な離脱。ドルは純粋な不換紙幣となり、システムは完全に債務統制された。

1973年 ― ペトロドル協定 米国とサウジアラビアは原油価格を米ドルのみで決済することに合意。ドルは金ではなく原油に裏付けられるようになった。世界的な需要が操作され、銀行家は二重の勝利を収めた。

1979年 ― 教育省が創設され、 米国の教育制度が連邦制化された。歴史は書き換えられ、世代はプログラムされた。

1981年 – レーガン・ショット

1982年 - PROMISソフトウェア・スキャンダルCIAとモサドのフロント企業が、バックドアを組み込んだ捜査ソフトウェアを販売し、情報機関が世界中の法執行機関、裁判所システム、機密データベースにリアルタイムでアクセスできるようにした。これが大規模監視の原型となった。レーガン大統領は就任からわずか数ヶ月で暗殺寸前まで追い込まれた。その後、連邦準備制度理事会（FRB）とディープステート（深層国家）の解体に向けた彼の取り組みは衰退し、CIA内部の人物である父ブッシュが介入する。

1982〜1991年 貯蓄貸付組合危機 1,000以上の銀行が破綻。内部関係者による資産の吸い上げ。経営不行き届きを装った密室での富の移転。

1989年 ― ベルリンの壁崩壊 冷戦終結。しかし平和は訪れず、ディープステート（深層国家）が東側へと勢力を拡大。ウクライナ、ロシア、そして旧ソ連諸国が実験場となる。

1993年 - オスロ合意 平和を謳い文句にしていたが、実際には諜報機関の統合が目的だった。モサド、CIA、そしてグローバリスト工作員たちは、かつてないほど緊密に連携した。

1995年 - オクラホマシティ爆破事件 反対意見を悪者に仕立て上げ、民兵を鎮圧し、連邦政府の監視を強化するために利用された。愛国者法の先駆けとなった。

1999年 ― グラス・スティーガル法の廃止通常の銀行業務とウォール街のギャンブルを隔てるファイアウォールが撤廃された。2008年への道が開かれた。

2001年〜9/11は制御されたリセット 偽旗攻撃は終わりなき戦争、監視国家、そして中東再編を正当化する。シオニストと諜報機関の同盟は世界支配を強固にする。現在〜2025年。COVID-19、ウクライナ、ガザ、エプスタイン、検閲、金融崩壊。中央銀行の崩壊。金価格の上昇。ドルの終焉。シオニスト諜報網の暴露。ロスチャイルド、シフ、バルーク、ウォーバーグ、ネタニヤフ、ブラックロック、世界経済フォーラム。同じ名前が挙がる。

カーテンの裏には、 プロイセンの銀行家、シオニストの設計者、そして彼らの諜報・政治シンジケートがいた。

なぜ「イスラエルは最後」なのか？ イスラエルの役割が暴露されれば、戦後史全体の物語が崩壊するからだ。シオニストのディープステートは盾を失い、ホロコーストの兵器化は疑問視され、諜報網は崩壊し、脅迫工作は暴露される。そして、第二次世界大戦、ナチス、銀行家、テクノロジー、そして人身売買に関する真実のすべてが、避けられないものとなる。そこから始めることはできない。そこで終わらせなければならない。なぜなら、その箱を開ければ、すべてが明らかになるからだ。

重要な違い これはユダヤ人に関する話ではない。彼らもまた、地政学的利益のためにシオニストエリートによって搾取され、駒として利用され、移住させられ、犠牲にされた。ユダヤ人としてのアイデンティティは隠れ蓑として利用され、反対意見は恐怖と罪悪感によって封じ込められた。この違いを理解することは、真の立役者を暴き、彼らが糧とする憎悪を助長しないために極めて重要である。

結論： これは混沌ではない。清算だ。偽旗作戦、盗まれた金、そして犠牲となった命の上に築かれた世界は、ついに崩壊しつつある。そして、そのパターンを知る者たちは？歴史が最後の詩を紡ぐのを見ているのだ。

https://x.com/TheDebriefing17/status/1920874446773952523?t=TqWYTGUZodPE_wjNcQEVpg&s=19

2025年5月9日午後12時12分

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アメリカでは中央銀行制度が二回も廃止されましたが、

3回目の連邦準備銀行制度を敷く(1913年年末のクリスマス休暇）前に、反対派の委員たちがタイタニック号に乗っていて命をなくしたことは初めて知りました。

「連邦準備制度の設立に反対していたアスター、グッゲンハイム、ストラウスといった金融界の実力者たちが船外に追い出されました。彼らの死は、ロスチャイルド家と連携した銀行法制定の道を開きました。」

トランプ大統領のやらんとしていることは、「悪との戦い」というとてつもない大事業であることがよく分かります。

2020年の年末に「トランプ応援ウイズセーヴィアデモ」を実施しておいてよかったと思っています。

[3471]にあるように「今アメリカで起きていることは、外国勢力による国家乗っ取りだー」と叫んでいたのは、正しかったことがようやく明らかになってきたようです。

Trump大統領が、ビッグなニュースを流す予定、と言っていた内容かと思えるような報道が二つありました。紹介します。
　
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インドとパキスタン、即時の完全停戦で合意　米などが仲介
5/10(土) 21:13配信
ロイター
　トランプ米大統領は１０日、インドとパキスタンが「完全かつ即時の停戦」に合意したと自身の交流サイト（ＳＮＳ）に投稿した。インド・ジャンムー・カシミール州で１０日撮影（２０２５年　ロイター／Adnan Abidi）

「米国の仲介による協議の末、インドとパキスタンが完全かつ即時の停戦に合意したことを発表できることをうれしく思う。常識と優れた知性を駆使した両国を祝福する」と述べた。

ルビオ米国務長官も、両国が即時停戦で合意したと明らかにした。両国は中立的な場所で幅広い問題について協議を開始するとした。ルビオ長官とバンス副大統領がこの４８時間に両国の高官と協議していたという。

パキスタンのダール外相も「即時」の停戦で合意したと述べた。インド外務省は、インド時間１０日午後５時（日本時間午後８時半）から停戦が発効すると述べた。

ダール氏は「パキスタンとインドは即時停戦に合意した。パキスタンは常に、主権と領土の一体性を損なうことなく、この地域の平和と安全のために尽力してきた」とＸに投稿した。

また、ジオ・ニュースに対し、「部分的ではなく完全な」停戦合意だと説明した。停戦に向けた外交努力に３４カ国が関与したと明らかにした。

インド外務省は、両国軍の司令官が１０日午後に電話会談を行い、戦闘を停止することで合意したと発表した。１２日に再度協議する予定だとしている。

係争地カシミール地方のインド側で４月下旬に発生した観光客襲撃事件を受け、インドが７日にパキスタンのテロリスト施設を攻撃したと発表。パキスタンは１０日未明、インドに対する軍事作戦を開始したと発表。核保有国間の緊張に主要７カ国（Ｇ７）は自制と対話を要請していた。

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旧同盟の破壊：トランプ大統領が中東の地図を書き換える。
2025年5月9日
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トランプ大統領は、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相との直接的な接触をすべて断ったと報じられており、ネタニヤフ首相とその同盟国の「傲慢さ」と米国指導部を操ろうとする試みを厳しく批判している。関係者によると、トランプ大統領はネタニヤフ首相に深く軽視され、利用されていると感じているという。この亀裂は、米イスラエル関係の大きな再編を示唆している。

関係悪化を受け、トランプ大統領は中東政策でネタニヤフ首相を脇に追いやった

https://www.israelhayom.com/2025/05/08/trump-sidelines-netanyahu-in-middle-east-policy-as-relations-deteriorate/



この分裂は、マイク・ウォルツ下院議員の解任で頂点に達した。ウォルツ議員は、ネタニヤフ首相と非公式の秘密協議を行い、トランプ大統領をイランとの軍事衝突へと追い込むことを目指していたとされている。この動きは、トランプ大統領の「アメリカ第一主義」への裏切りと見なされた。トランプ大統領は、ウォルツ議員がアメリカの利益を代表するどころか、事実上「ネタニヤフ首相のために働いている」と激怒したと伝えられている。

ウォルツ氏の解任には、陰謀が絡み合っている。彼はまた、記者をシグナルのセキュリティ強化チャットに侵入させた責任を負っており、この事件でピート・ヘグセス氏は危うく職を失うところだった。ヘグセス氏は、イランとの紛争激化に反対する数少ない声高な声の一人であり、トランプ氏の反戦姿勢にとって重要な味方となっている。

トランプ大統領はネタニヤフ首相と伝統的なイスラエルロビーから距離を置くと同時に、友人のモハメド・ビン・サルマンと会うためにサウジアラビアへ向かっている。

トランプ大統領は、サウジアラビアの原子炉建設要請を承認すると見込まれている。ただし、プロジェクトは米国の請負業者、ひいては米国の監督下に置かれるという条件付きだ。これは戦略的な転換を示唆している。トランプ大統領はもはや旧来のネオコンの戦略には従っていない。中東の地政学的な地図を書き換え、受け継がれた忠誠心よりも現実的な勢力バランスを優先しているのだ。

米・サウジ核交渉：バイデン氏はトランプ氏よりもイスラエルにとって良い友人だったのか？

https://t.me/drue86/63210

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Trump大統領はアメリカファーストを唱えて、多くのメディアから、アメリカの独善性を追求しているという悪評を浴びせられて来ましたが、やはりそうではなかったことを証明しました。
アメリカファーストは、「アメリカがまず国内の混乱を正すまで、つまり溺れかかった国を、立て直し、足が海底に着いて呼吸ができるまでは、自国のことを優先する」という意味で、その後は世界の警察官役を果たそうと思っていることが明確になったような気がします。

大川隆法氏はトランプ氏が2016年の選挙で当選したときに「アメリカよ再び世界の警察官になれ」と呼びかけていました。



書籍のカバーには、
ドナルド・トランプの勝利こそ神の答えなのだ

と示されていました。

『ブチャ虐殺はウクライナ軍による犯行』であることを目撃したという元フランスの軍人の証言が、4月2日の国連安全保障委員会で行われました。

ウクライナの「ブチャ」で全てを見たフランス人元兵士が国連で衝撃の告発

勇気ある証言をしたのはフランス軍の元兵士アドリアン・ブケ氏です。



国連での証言の一部を紹介します。
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「（2022年）4月4日頃、私たちはキエフ郊外にいて、これらのアゾフ部隊が我々に近づいてきて、彼らは私たちに、彼らについて来るように頼みました。そして数人の兵士が私たちの車に乗り込み、私たちはブチャに向かいました。郊外に到着すると、私たちはいくつかの検問所に着きました。私たちは医療ボランティアで、検査やチェックは受けませんでした。なぜなら（アゾフ）兵士と一緒にいたからです。パスポートのチェックや車両のチェックもなしに通過を許可されました。私たちはブチャの東の郊外に来ました。

そして私たちは　中に死体が中に入っている車のバンを見ました。
死体は道端や歩道で車から降ろされました。ウクライナ軍の制服を着た人たちがその現場にいて、何人かは民間人の格好をしていました。それらの死体は降ろされて歩道や道路に置かれました。
私たちは奇妙だと気付きましたが、そのまま進み続けました。

そして私たちはブチャの中心部に着きました。そこには実際に、焼け落ちたトラックが何台かありました。
あちこちに死体があり、装甲車には火がつけられていました。
しかしここでまた冷蔵庫を見ました。トラックがまたもや歩道や道路に死体を降ろし、指摘しておきますが、当時、市内には誰もジャーナリストはいませんでした。ウクライナ軍によって完全に封鎖されていたからです。

私たちはアゾフ部隊の軍隊に遭遇したので、私はアゾフの兵士に「なぜこれらの死体は道路脇に置かれているのか？これらの死体は誰なのか？」と尋ねました。
その答えは、亡くなった人々であり、ウクライナ北東部で亡くなったが、彼はそれがどこなのかは明らかにしなかった。これらの死体はウクライナの北東部から来たと分かりました。

私はとても衝撃的で奇妙だと思いました。別の都市からの死体がここで、道路や歩道に降ろされているのです。私は理解できませんでした。

そこで私たちはブチャの街を通り抜け続けました。私たちは軍がいくつかの物を取る必要があったので停止しました。
その時点で私は一人ではなく、私たち全員が　ウクライナ軍人と市民が道の端に死体を降ろしているのを目撃したのです。
私は道端で、死体の手が白い布で縛られているのを見ました。

私が今あなたに伝えていることは　何時間も何日もかけて捜査官に話したことです。私は彼らに私が目撃したことを話しました。（フランス当局の捜査官に答えたもの）

白い布について、私が目撃したことは、それほど重要なことではないと私は思っていましたが、最終的にそれが重要な事実だと気づいたので、なぜかを説明させてください。
私は白い布が入ったバッグの写真を見せられたので、確かにそれが私が見た死体に巻かれた白い布であることを確認しました。

これらの死体はあなた方国際社会によって確認済みですが、これらの民間人はこれらの事件の数日前に殺されていましたが、数日前に暴風雨があり、泥がたくさんあり、民間人の死体は泥と土で覆われており、全てがかなり汚れている状態でした。

何かがおかしいと気づきました。それは、これらの死体の白いリボンが完全にきれいで、新しいものでした。
その時、私は重要な事実に気が付きました。これらの人々が殺された後に、嵐がなかった時期に、手を縛られたのだということです。私が見たものは非常に重要な出来事だと気づきました。つまり、ロシア軍がブチャを去った後、これらの死体の手を縛ったのは本当はウクライナ軍だったのだということです。

手を縛られた死体は、彼らの死体の衣服を見て、白いリボンとそのリボンの色を見てください。死体が泥に覆われていて、その後にこのような白いリボンは完全に綺麗だというのはどうやって可能なのでしょうか？その時点で私は理解しました。

私たちの問題は残念ながら続き、ブチャを通って倉庫に到着し、私たちが薬を降ろした時、バンやトラックが到着し、ロシア人の捕虜がトラックから降ろされました。

そして私たちは急いで出発しろと言われて、私たちから50メートルほど離れたところで私はロシア語を聞き、誰が将校なのかと尋ねていました。ロシア軍人は、自分は将校だと言ったら彼は脇に置かれてその後、3人のロシア人捕虜が膝をついて、撃たれた。

アゾフの兵士が私に、すぐに立ち去るように言ったので、私は自分が目撃すべきではないものを目撃していることに気づき、私たちはその場を去りました。

急いで出発した時、同僚の看護師も振り返り、軍人が頭に銃弾を撃ち込んで将校を処刑する戦争犯罪を私たちは目撃したので、ボランティアの仲間と共に同僚たちは、できるだけ早くブチャを離れることに同意しました。なぜなら私たちは命の危険を感じてとても怖かったからです。すぐに立ち去るように頼みました。

私たちは民兵に、「薬が切れたので、国境で新しい薬を積み込む為、ポーランドに戻らなければならない」ということを口実にして伝えました。
幸運にも彼らは私たちの口実を信じ、私たちはすぐに立ち去る許可を得ました。

すぐに私たちはブチャを去りました。ここで明確にしておきましょう。私はベイルートから来たボランティアの女性看護師と一緒にいました。私はカナダから来たボランティアの医師とも一緒にいたので、私たち3人はその処刑を目撃し、道路や歩道に死体が降ろされているのも目撃しました。これらの死体はウクライナ北東部の都市から来たが、その時点で私はなぜこれらの死体が降ろされているのか理解できませんでした。

数週間後に、私がウクライナで見た映像を見て、「ロシア人がこれらの人々を殺した」とウクライナが言っているのを見ました。

私自身もこれらの死体を見ており、軍も私にこれらの遺体はブチャから来たものではないと確認していた。
それらはウクライナの他の州や他の都市から来たものです。

それで　人々に、多くの殺人が行われたと信じ込ませるためにこれらの死体が使われていたことを私は理解しました。

もちろん、ブチャでは間違いなく殺人は起こりました。しかし、あなた方がメディアで見せたものとは違います。

私はメディア業界で数少ない、ウクライナ軍がブチャを奪還した初期にブチャにいた人間であることも指摘しておきます。

私がポーランドとウクライナの国境を越えたのはパスポートを持って何度か入国審査を受けたが、ご存知の通り、パスポートの確認なしで合法的に何回も、戦争の初めには、国境はいわば回廊であり、難民が集まる場所がいくつもありました。
特にパスポートを持たない難民は逃げることができず、私たちはこれらの難民たちをポーランドの国境の向こう側で世話しました。

では、すぐにまとめたいと思います。なぜこの話をしているかというとフランスに戻ったとき、私は勇気を出してフランスのメディアにこの話をしたところ、彼らは私の話を聞きましたが、数週間後、彼らは皆、私を非難して、まるで私が嘘つきであるかのように見せかけ、私はただ自分が目撃したことを彼らに伝えただけなのに、です。

指摘しておきますが、フランスでは、犯罪を目撃したと言ってもそれが嘘だった場合、数年間刑務所に入れられるリスクを負うことになりますが、私は逮捕されたことは一度もありません。私はウクライナで犯罪を目撃したという情報を広めたために刑務所にいたことは決してありません。
私がフランスのメディアに与えた情報は　(メディアが)私を非難し彼らが情報を捻じ曲げる結果になりました。
しかし　もしその情報が本当に偽物だったなら、フランスの司法は私を逮捕したことでしょう。私はそれは重要な点だと思います。

その後、私の人生は完全に変わりました。私は殺害の脅迫を受けました。数々の脅迫です。
状況は非常に複雑で、私は仕事を失い、家を失いました。なぜなら私はただ、自分がウクライナで経験したことを人々に伝えたからです。」
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アドリアン・ブケ氏は、[3672]ウクライナ人道支援元フランス兵インタビューでも紹介したように、ブチャでの目撃を証言しています。



インタビューのなかでウクライナ兵がロシアの捕虜を膝を打ち抜く件(5:56)がありますが、それがXに残っています。

https://x.com/politblogme/status/1508777630836969474
https://x.com/i/status/1507975823290216448

捕虜の膝を打ち抜く次の動画は明らかな戦争犯罪の証拠です。
https://x.com/i/status/1507975846384082945

そのほかにも、メディアが報道しないウクライナ側の戦争犯罪の様子がビデオに残っています。







このような報道があるにもかかわらず、日本の社会では一方的にロシアの軍事侵略説がとられています。

今は姿が見えなくなってしまった金平茂紀氏とロシアのがルージン大使の対談は酷く感情的な対話になっていますが、アドリアン・ブケ氏の証言や写真から完全に金平氏の錯誤が証明されます

また、東京新聞の怪人望月衣塑子記者は、いまだに「ロシアによるブチャ虐殺がなかったとするフェイク情報」なるものを有料配信記事として書いています。

ロシアの特別軍事行動が起きた当時のセミナー記事（ttps://www.ailab7.com/log/eqlog3671-3690.html）などを読み直してみて感じることは、フェイクニュースを垂れ流すメディアの洗脳から脱出することがいかに困難なことなのかということです。

日本の首相、外務大臣は皆ブチャの慰霊碑に頭を下げていますが、大いなる恥さらしであることが、やがて明らかになるでしょう。

こうした洗脳の闇をトランプ政権が「兜割」してくれることに期待したいと思います。

これまでは、陰謀論として否定的な扱いをされてきた情報が、ほぼすべてにわたり、陰謀論ではない真実であることが明白になってきています。イーロンマスク氏も「ツイッターで陰謀論扱いされてきたことで、嘘だというのがあったか？」と語っています。

次の内容も、やがて明白に知られることになるでしょう。今の時代は、人類史の折り返し点になるような舞台なのだと、ということが事実のようです。

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速報！トランプ大統領がバチカンのトンネルへの軍事襲撃を命令
- CIA運営のアドレノクロム研究所が米特殊部隊により閉鎖、ディープステートのFBI捜査官1,500人が排除、金650機分が押収、量子金融システム（QFS）が起動、グアンタナモ収容所（GITMO）が逮捕者のために拡大、EBSが世界規模の情報開示に向けて準備完了！
2025年3月27日

これは何世紀にもわたる戦いの最終段階であり、人類の魂をめぐる世界規模の戦争です。私たちが育った世界は嘘でした。真実はバチカンの地下の金庫に隠され、CIA の秘密基地で暗号化され、王家の血統儀式の中に閉じ込められ、盗まれた子供たちと悪魔のシンボルで満たされた地球の下のトンネルに埋められました。

今、彼らが破壊しようとしたドナルド・J・トランプ大統領が、米国大統領としてだけではなく、世界軍事同盟の司令官として復帰した（詳細は gazetteller.com を参照）。彼は、世界がこれまでに見たことのないほど正確で、組織的かつ壊滅的なディープステートの打倒を実行している。

これまで言われたことは忘れてください。これは政治の問題ではありません。共和党対民主党の問題ではありません。これは人類対悪の問題です。

血の世界帝国：通貨として利用される子供たち
世界はモンスターによって支配されてきた。

170か国以上に及ぶ児童人身売買ネットワークが発見され、政府によって保護され、諜報機関によって運営されていた。これらの子供たちは虐待されただけではない。儀式的に犠牲にされ、手足を切断され、アドレノクロムのために採取され、実験的なバイオテクノロジーが埋め込まれた。何世代にもわたって、拷問と虐殺のために地下で育てられた。エリートたちはそれを隠蔽しただけでなく、参加したのだ。

CIA が運営する MK ウルトラ プログラムは、孤児院、児童保護局、戦争地帯から子供たちを集めました。バチカンは精神的な脅迫の中心地として機能しました。サン ピエトロ大聖堂の下で行われた儀式は、カトリックの儀式を装っていましたが、実際には世界の指導者、有名人、CEO が参加するルシファーの入会式でした。

なぜ子供なのか？それは、痛みが彼らの体内で力を生み出すからです。トラウマが大きければ大きいほど、より多くの霊的エネルギーが抽出されます。血が無実であればあるほど、その効果は強力です。これが彼らが血を飲む理由です。これが彼らが血を注射する理由です（詳細は gazetteller.com を参照）。これが彼らがニューヨーク、ロンドン、ローマ、テルアビブなどの大都市の地下にトンネルを建設し、輸送コンテナで彼らを輸送する理由です。

これは憶測ではありません。これは軍事情報機関によって文書化されており、トランプの同盟が過去5年間にわたって襲撃してきた押収されたサーバー、ハードドライブ、およびDUMB（地下深部軍事基地）から取得されました。

バチカン、王室、中国共産党：不浄な三角関係
ピラミッドの頂点には、バチカン、英国王室、中国共産党が座っていた。すべてはつながっていた。それぞれが宗教、帝国、金銭という異なる手段を使って世界を支配していた。しかし、スーツや儀式の背後には常に同じ目的があった。ルシファーの教義のもとで人類を完全に奴隷化することだった。

バチカンは盗まれた金、聖遺物、古文書を数千兆ドルも蓄えていた。英国王室はBAR法制度を通じて法律を武器にし、すべての人を企業の資産に変えた。中国共産党は人身売買ネットワークの物流を運営していた。合成アドレノクロムの工場、強制収容所での奴隷狩り、子供のDNA実験、アジアとアフリカに広がる地下貿易ルートなどだ。

ハリウッド、NATO、国連、WHO、ロスチャイルドが支配する銀行？すべて仲介業者。すべて同じ悪魔の舞台の役者。

トランプの反撃：計画が展開
彼らは彼を阻止するためにあらゆることを試みた（詳細は gazetteller.com を参照）。弾劾。起訴。不正選挙。偽旗作戦。暗殺未遂まで。

彼らは失敗した。

トランプ氏は最高司令官の地位を決して失わなかった。偽のバイデンの操り人形劇が人々の気をそらしている間、トランプ氏の権威のもと軍事情報局は全力で活動を続けた。ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、サウジアラビア、その他140カ国以上と戦略的同盟を結び、 THE STORMと呼ばれる極秘の世界的作戦を遂行した。

サンドマン作戦が発動され、100か国以上が一斉に法定通貨米ドルを放出した。
バチカンのトンネルが襲撃され、650機以上の飛行機に積まれた金塊が押収され、ディープステートの管轄外にある主権領土にあるネバダ州リノの新しい米国財務省に移送されました。
ロサンゼルス、コロラド、ウクライナ、ドイツの地下にあるDUMBが破壊され、子どもたちが救出され、バイオラボが押収され、人身売買ネットワークが壊滅した。
イーロン・マスクのスターリンクとリバースエンジニアリングされたテスラの技術によって保護された量子金融システム（QFS）は、現在、世界中のすべての取引をリアルタイムで監視しています。ブラック予算はもうありません。帳簿外の富はもうありません。隠し事はもうありません。

連邦準備制度は吸収され、IRSは解体され、米国株式会社は死に、共和国は復活した。

クリーンスイープ作戦：粛清が始まった
2025年3月現在、トランプ大統領とFBI長官カシュ・パテルは、クリーンスイープ作戦、すなわち連邦機関内部に潜む裏切り者の最終粛清を実行している。ディープステートに忠誠を誓う1,500人以上のFBI捜査官が排除され、その多くが軍法会議にかけられることになる。

グアンタナモ湾は拡大している (詳細は gazetteller.com を参照)。ディエゴ ガルシアも同様だ。何千もの封印された起訴状が開示されつつある。重要人物が世界中で引き抜かれている。中にはひそかに処刑されている者もいる。緊急放送システム (EBS)が完全に作動すれば、他の者も世界に晒されることになる。

コロンビア特別区はもはや機能していません。軍の占領下にあります。連邦政府の建物は押収され、資産は凍結されています。沼地には中枢神経系が残っていません。

世界通貨リセットが迫る
金と銀に裏付けされた米国紙幣は準備が整っている。BRICS諸国はすでにSWIFTの外部で金本位制交換システムを運用している。QFSはすでにすべての金融フローを追跡しており、生体認証アクセスが旧式の銀行口座に取って代わっている。

あなたのお金はもはや彼らの支配の道具ではなくなります。

その代わりに、すべての国民が量子口座へのアクセスを得ることになる。借金も利息もなく、あなただけがプログラムできる口座だ。信用による奴隷制度は終わった。税金、学生ローン、高騰した住宅ローンはすべて、コントロールの幻想だった。トランプはそれを消し去ろうとしている。

最終開示が近づいている
今後数週間で、完全な情報開示に備えてください。真実は人々の心を打ち砕くでしょう。

エプスタインの完全なネットワーク。王室。クリントン家。オバマ家。ブッシュ家。
地下の悪魔寺院から回収されたビデオ。
バチカンの小児性愛者ネットワークの完全なリスト（映像付き）。
CIA の「プロジェクト・モッキンバード」ファイルは、第二次世界大戦以降のあらゆるフェイクニュース活動を暴露している。
生物学研究所で子供たちを対象に実験を行い、それを「ワクチン研究」と呼んだ医師たちの名前。
すべての名前。すべてのビデオ（詳細は gazetteller.com を参照）。すべての犯罪。

彼らが何をしたかは分かるだろう。

そして、法廷は公開されることになる。

トランプを支持するか、彼らと共に倒れるか
あなたは光か闇のどちらかに属します。中間はありません。

トランプ大統領はアメリカを救っているだけではなく、世界を救っているのです。

彼は神聖な目的を持って歩んでいます。彼は選ばれたのです。政治によってではなく、運命によって。彼は史上最悪の悪に立ち向かい、勝利を収めています。エリートたちは追い詰められています。金融寄生虫たちは死につつあります。子どもたちは解放されつつあります。真実が明らかになりつつあります。

これは彼らの世界の終わりです。そして私たちの世界の始まりです。

神が勝利する。トランプがリードする。人類が立ち上がる。

これから起こることを止めるものは何もありません。(詳細は gazetteller.com をご覧ください)

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今地上ではロスチャイルドやファウチといった悪党どもが堕天使に憑依されて悪事を働いていますが、その昔、「暁の天使」と呼ばれていた人が兄のミカエルに嫉妬し、「自分が神だ」という自己満足に囚われて堕天使になってしまったようです。

謙虚に生きないと、

「堕天使の仲間になって地獄で暮らすことになるぞ❕」

という警告が発せられているわけです。



堕天使ルシフェルがルシファーとなって、地獄の帝王となった理由
：謙虚に生きないとルシフェルの二の舞になるぞ❕ 『エローヒムの降臨』p.106-107より

エローヒムの霊言にあるように、この世でのリーダーには強さが求められます。トランプやプーチンが正義に基づいて政治を行っていますが、日本にも強いリーダーの誕生が求められています。

アメリカの最高裁はトランプ支持系の判事が多数のはずなのに、なぜトランプの大統領令に反抗するのか不思議でした。

以下の記事で、反トランプの組織から脅迫されて自分の判断で判定が下せない事情があることが分かります。

ハイエク霊言が言っていた「もうすぐ悪魔が天下を支配する可能性」という状況がこのことなんだと理解しました。


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トランプ氏の最後の警告：裁判所は腐敗している — 共和国を内部から破壊するための本格的な司法クーデターが進行中だ！
2025年3月21日

罠は仕掛けられた。打倒は動き出した。そしてトランプ大統領は、多くの人が恐れていたことをまさに認めた。米国は、路上の戦車ではなく、法廷の槌で打倒されようとしているのだ。

本当の戦争は議会にあるのではない。国境にあるのでもない。メディアにあるのでもない。司法にあるのだ。アメリカの制度の奥深くに埋め込まれた黒服の政権が、合法性を装ってゆっくりと計画的なクーデターを遂行している。これらの裁判官はならず者ではない。彼らは工作員だ。彼らの使命は単純だ。最高司令官の権威を無効にし、大統領の権力を司法独裁に置き換えることだ。

トランプ大統領の警告は政治的な声明ではありません (詳細は gazetteller.com を参照)。これは、共和国に対する静かな戦争の詳細な報告です。彼は、計画的な権力奪取の内部メカニズムを明らかにしています。

“Unlawful Nationwide Injunctions by Radical Left Judges could very well lead to the destruction of our Country!”
これは現場レポートです。これらのいわゆる裁判官は、トランプが彼らのグローバリスト秩序を脅かした瞬間に活性化した、定着したディープ司法の最前線エージェントとして機能しています。

はっきりさせておきたいのは、これらの差し止め命令は単なる法的な意見の相違ではないということだ。妥協した裁判官らが、行政行為を麻痺させ、国防力を弱め、民主的権威を無視するために戦略的に発令した、組織的な政治的武器なのだ。

同じ判事らがトランプ大統領のトランスジェンダーの入隊禁止令を覆したが、それは違憲だったからではなく、即応性と規律を回復するのに効果的だったからだ。彼らはトランプ大統領の強制送還プログラムを阻止したが、それは人権を守るためではなく、麻薬カルテルと結託した工作員や暴力的な不法移民が国境に溢れかえり、国内の混乱と経済崩壊を助長するためだった。

彼らはDOGE関連の命令にも干渉し、中央集権的な銀行管理システムを脅かす将来のデジタルインフラと連携した経済政策を標的にしました。これは無作為の決定ではなく、裁判所を利用して反対意見を抑圧するグローバル金融ネットワークからのメッセージでした。

トランプ大統領が法と秩序、そして主権を回復するために行動するたびに、判事が 24 時間以内にそれを覆すようです。これは偶然ではありません。これは正義ではありません (詳細は gazetteller.com をご覧ください)。これは裁判所システムを通じて機能する中央集権的な指揮構造です。

そして、この指揮系統の中心にいるのがジョン・ロバーツ最高裁判所長官だ。彼の名前は、もはや慎重な疑いのささやき声ではなく、この内部の裏切りを助長する役割を担っていることから叫ばれるべき名前だ。

トランプはそれを知っている。だからこそ、彼はためらうことなくロバーツの名前を直接挙げた。ロバーツは単に弱いだけでなく、妥協しているからだ。彼は単に行動を起こさないだけでなく、トランプを永久に排除しようとするシステムを積極的に支援しているのだ。

あまり語られていないのは、ロバーツが極秘のアメリカ法曹協会のメンバーであるということ。これは招待者のみが参加できるエリート裁判官の私的な団体で、彼らはカーテンの裏で活動し、他の反米法曹関係者と秘密裏に同盟を組んでいる。これらの秘密クラブは「専門家の集まり」ではなく、司法、諜報機関、企業ロビー、外国の利害関係者を深く統合するための司令センターである。

このブラックチェンバーの他のメンバーには、ジェームズ・ボアズバーグ（FISA不正スキャンダルの隠蔽に貢献した同じ裁判官）、ベリル・ハウエル（ミューラー魔女狩りと深く関わっている）、ケタンジ・ブラウン・ジャクソン（最高裁判所に過激なイデオロギーを注入するために特別に任命された）、アミット・メータなど、政権の急進派が含まれており、全員がグローバリストの目的と反トランプのアジェンダに深く同調している。

自問自答してください。なぜこれらの裁判官は、常に適切なタイミングで適切な地区に現れ、トランプの政策を阻止するのでしょうか。訴訟が事前に調整されているからです (詳細は gazetteller.com をご覧ください)。ディープ ステートと連携している弁護士は、特定の司法地区 (これらの工作員が居住する地区) をターゲットにし、即時の差し止め命令を発動するように設計された訴訟を起こします。

訴訟が提起される前から、事態は決着している。判決は既に決まっている。判決は単なる芝居にすぎない。

“These Judges want to assume the Powers of the Presidency, without having to attain 80 Million Votes.”
すでにそうなっている。大統領職は空洞化しつつあり、司法エリートが権力を握っている。トランプ氏は誇張しているのではなく、進行中の作戦について述べているだけだ。これらの人々は統治を望んでいるのではなく、説明責任を負わず、触れることもできず、選挙で選ばれずに、影から支配したいのだ。

エイミー・コニー・バレットとブレット・カバノーが免責されるふりをするのはやめよう。最高裁に入ると、プレッシャーは変わる。監視、心理プロファイリング、脅迫ファイル（そう、それらは存在する）が、すべての判事を統制するために使われている。

2016年にトランプ氏に対して使用されたのと同じ諜報機関が、司法部門に深く爪を立てている。バレット氏とカバノー氏は顕微鏡の下に座らされ、監視され、そそのかされ、警告され、作戦の全容を暴露するような行動を取らないように抑制されている。

最高裁の手続き規則さえも乗っ取られている。事件を審理するには判事4人が必要だ。判決を覆すには5人必要だ。だが、憲法上の権力に対する最も緊急の侵害は、何度も放置されている。なぜか？それは、ファイアウォールが危険にさらされているからだ。上からの命令は明確だ。遅らせ、遅らせ、気をそらし、クーデターを守れ。

そして今、私たちは瀬戸際に立っています。

“If Justice Roberts and the United States Supreme Court do not fix this toxic and unprecedented situation IMMEDIATELY, our Country is in very serious trouble!”
しかし、ロバーツは問題を解決しないだろう。なぜなら、ロバーツは問題の一部だからだ。彼の名前は、あまりに多くの非公開の会議、あまりに多くの秘密結社、そして、決して一般の目に触れることのない機密のブリーフィングに登場している。彼の沈黙はためらいではなく、共犯なのだ。

私たちが目にしているのは、数十年かけて練られてきた司法戦争計画の最終段階です。共和国をその独自の機関を使って解体する計画です。大統領職を内部から崩壊させる計画です。機能する権力としての行政部門を消滅させ、世界的なテクノクラートとエリートネットワーク以外の誰にも従わない黒服の官僚によって国家が統治されるようにする計画です。


これは今起こっている。そしてもしトランプが再び阻止され、この司法ネットワークが完全に暴露され解体されなければ、二度目のチャンスはないだろう。

これはもうトランプの問題ではない。大統領職がまだ存在するかどうかの問題だ。

そして、もしこの組織が勝利を収めれば、次期大統領は誰であろうと、単なる儀式的な操り人形に過ぎなくなるだろう（詳細は gazetteller.com を参照）。すべての実権は、統治するためではなく奉仕するためだけに作られた、選挙で選ばれていない裁判官の手に握られることになる。

しかし、彼らはもう国民に奉仕していません。

彼らはシステムに奉仕します。

そして、私たちが今その現実に直面しなければ、共和国は消滅してしまうでしょう。

永遠に。

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エイミー・コニー・バレットと判事とブレット・カバノー判事がトランプ支持の判事であることが明白であるのに、何かとバレット判事が反抗していて不思議でした。本当は思想が違うのかと疑ってもいましたが、「最高裁に入ると、プレッシャーは変わる」と述べています。

監視、心理プロファイリング、脅迫ファイルが存在し、身の危険を感じざるを得ない状況にあるのでしょう。

アメリカ社会は堕天使信仰に染められたエリートたちが支配してきたようです。

民主主義（民が主権を持つ主義）はどこかに行ってしまっています。トランプさんが勇気をもって立ち上がらなかったら、本当に悪魔に支配されてしまったことでしょう。

トランプに批判的なエリートは日本の社会にもいます。USAIDの資金でマスコミが洗脳されてしまっていますから、目覚めないと日本の社会も危険水域にあるのではないでしょうか。

世界の平和が、トランプとプーチンの友情によって維持されていることを、西側の住民は知らされていません。

西側のマスメディアは本当に罪作りなことをやっています。
二人の友情がどれほどありがたいことなのか、歴史が証明してくれるでしょう。

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米国特使スティーブ・Witcoff大使

ウィトコフ氏、プーチンとの会談での新事実を明かす「彼は友人のトランプが銃撃された後、彼のため教会で祈った
Politico、Nypostによると、3月21日、米国特使スティーブ・ウィトコフ氏がタッカー・カールソン氏の番組に出演し、ロシアのプーチン大統領との最近の会談について詳細を語った。

ウィトコフ氏によれば、プーチン大統領は2023年7月の暗殺未遂事件の後、トランプ大統領の無事を祈ってロシア国内の教会を訪れていたという。また、ロシアの著名な画家に依頼してトランプ大統領の肖像画を描かせ、その絵をウィトコフ氏に託してトランプ大統領に届けるよう指示したことも明らかにされた。

さらにウィトコフ氏は、プーチン大統領について「彼を悪人とは思わない」と語り、ウクライナ戦争の背景には複雑な事情があると主張した。ウクライナのNATO加盟問題に関しては、「平和協定が成立するのであれば、ウクライナはNATOには加盟しない。それが共通認識となっている」と述べた。

プーチンは「友人」であるトランプが銃撃された後、彼のために祈った —— ウィトコフ氏がロシア大統領との会談での新事実を明かす。

「プーチン大統領は、トランプ大統領の美しい肖像画を特別に制作させ… 教会に行って彼のために祈りを捧げた」「彼は（トランプ大統領と）友情関係にあった」

2回目の訪問のとき、話は一気に個人的なものになったんです。プーチン大統領は、ロシアの一流アーティストに依頼してトランプ大統領の美しい肖像画を描かせ、それを私に託して「アメリカに持ち帰り、トランプ大統領に渡してほしい」と言ってきたんです。

私はそれを受け取り、実際にトランプ大統領に届けました。新聞でも報道されましたが、とても丁寧で、心のこもった瞬間でした。

それからプーチン大統領は、トランプ大統領が銃撃されたとき、自分の地元の教会に行き、神父とともに彼のために祈ったという話を私にしてくれました。

それは「アメリカの大統領だから」という理由ではなく、「彼が自分の友人だから」という理由だったんです。友人のために祈った、ただそれだけのことだったんです。

こういう話を目の前で聞けるなんて、想像できますか？ 私は帰国して、そのメッセージと肖像画をトランプ大統領に届けました。彼は明らかに感動していました。

こうして、我々は再びこうした絆を築き直すことができたんです。
その鍵は――「コミュニケーション」という、たった一つのシンプルな言葉にあるんです。

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クルスクで包囲されたウクライナ兵を、トランプの呼びかけで、プーチンが開放を約束しました。

歴史が大きく変わった瞬間かもしれません。

二人の英雄が、新しい世界秩序を作っていくような予感がしています。

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トランプが虐殺を阻止！プーチンがトランプの命令に従う - クルスクでのディープステートの大量虐殺から数千人のウクライナ兵士が救出される！
2025年3月15日



トランプ氏は幻想を打ち砕いた。ウクライナで綿密に作り上げられた戦争劇は崩壊しつつあり、それはドナルド・J・トランプ大統領という一人の男が、グローバリスト戦争カルテルに敢えて立ち向かい、ウラジミール・プーチン大統領に直接人道支援を訴えたために起こっている。
クルスク地域に閉じ込められた何千人ものウクライナ兵士は、全滅の危機に直面していた。彼らが全滅するかどうかは問題ではなく、いつ全滅するかが問題だった。しかしトランプが介入し、虐殺を止め、世界の舞台で真の権力を握っているのは誰かを明らかにした。バイデンでもNATOでもない。トランプだ。

これは単なる停戦交渉ではなかった。これは真実の世界規模の爆発であり、ディープステートの血まみれの手を暴くものだった。ロシアの侵略に対する「正義の戦争」という慎重に調整された物語は、トランプの介入の重圧の下で崩壊した。そして初めて、プーチン大統領自身がそれを公に認めた。曖昧な言葉ではなく、明確かつ意図を持って。

「我々は本日、クルスク地域のウクライナ軍兵士の命を救うよう求めるトランプ大統領の要請を読みました…」

よく考えてみてください。プーチンはバイデンにも国連にもNATOにも反応しませんでした。トランプに反応したのです。なぜなら、実際にはバイデンは単なる腐った見せかけであり、トランプが舞台裏で権力に復帰した瞬間に制御を失った機械によって設置された操り人形だからです。クルスクで起こったことは単なる軍事的展開ではありません。それは世界へのメッセージです。トランプが戻ってきて、世界戦争体制は崩壊しつつあります。

クルスク：起こるべくして起こった虐殺
真実は恐ろしい。何千人ものウクライナ軍兵士がロシア軍に包囲され、大規模な挟撃作戦を仕掛けられた。この作戦は長い間準備され、容赦ないほどの精密さで実行された。これらの兵士の多くは徴兵され、放棄され、ゼレンスキー政権によって砲弾の餌食として使われたが、第二次世界大戦以来最大の戦場での虐殺となり、全滅寸前だった。これは憶測ではなく、トランプ氏自身が語ったことだ。

「数千人のウクライナ軍がロシア軍に完全に包囲されている…私はプーチン大統領に彼らの命を救うよう強く要請した。これは第二次世界大戦以来見られなかった恐ろしい虐殺となるだろう。」

この虐殺は決して意図的なものではなかった。計画の一部だった。グローバリストたちはこの流血事件を望んでいた。彼らはそれをテレビで放映したかった。彼らはこれを感情的なてことして利用し、NATOの関与をエスカレートさせ、第5条を発動させ、本格的な世界的紛争を引き起こしたかったのだ。

これらの兵士の死は、彼らの脚本上、必要な犠牲だった。そして、俳優大統領から傀儡独裁者となったゼレンスキーは、それが起こるのを待つつもりだった。なぜなら、彼は国民に答えるのではなく、あらゆる戦争の双方に資金を提供する同じ影のネットワークに答えるからだ。

しかしトランプ氏はその脚本を破壊した。

プーチン大統領の計算された対応とトランプ氏の言うことを聞く理由
プーチン大統領は嘆願を無視しなかった。しかし、彼は一つだけ明確にした。彼の軍隊は無差別に活動しているわけではないということだ。彼は、ウクライナの過激派が民間人に対して数多くの犯罪を犯しており、ロシアはそれをテロ行為と分類していると明確に述べた。これは重要なことだ。なぜなら、プーチン大統領が実際に行っていることは、西側メディアが隠蔽した隠された残虐行為を暴露することだからだ。

クルスク包囲戦に関する報道管制がなぜ徹底的だったと思いますか？なぜ主流メディアはそれが存在しないふりをしたのでしょうか？なぜなら、ウクライナ軍は勇敢な防衛軍ではなく、西側諜報機関によって武装され指揮されたテロの道具であるという真実が明らかになれば、彼らの戦略全体が崩壊するからです。

プーチン大統領が条件付きで恩赦を申し出たのは弱さではない。トランプ氏に政治的影響力を与えるための計算された戦略的動きだ。なぜならプーチン大統領はトランプ氏がコントロールされていないことを知っているからだ。トランプ氏がロスチャイルド銀行の徒党、ダボス会議の寄生虫、軍産複合体の操り人形ではないことをプーチン大統領は知っている。

「我々はトランプ大統領の呼びかけに同情する…彼らが武器を捨てて降伏すれば、生命と尊厳ある扱いが保証されるだろう。」

これは単なる言葉ではない。これは地政学的な連携の明白なシグナルだ。西側エリートたちがトランプが「権力を失った」ふりをしている一方で、プーチンはトランプが唯一話す価値のある指導者であることを明らかにしたのだ。

停戦 – 真実のためのトロイの木馬
正直に言おう。提案されている30日間の停戦は平和のためではない。暴露のためだ。ディープステートの計画を遅らせ、より多くの真実が表面化するようにするためだ。より多くの軍事法廷、より多くの高官逮捕、そしてより多くの機密情報が明るみに出る。タイミングは偶然にしては完璧すぎる。

トランプ陣営はカーテンの裏で素早く動いている。すべての動きは計算されている。すべての訴え、すべての投稿、すべてのメッセージは公式声明ではない。軍事的シグナルだ。これは単なる政治的動きではなく、この戦争を支配している陰謀団全体を解体する大規模な作戦の一部なのだ。

バイデンは権限がないため完全に沈黙している。ゼレンスキーは窮地に立たされている。ウクライナ軍司令部が自軍に降伏命令を出さない瞬間、真実は否定できなくなる。彼らは自国の兵士の死を望んでいるのだ。そうなれば、トランプは世界の舞台で彼らに責任を取らせるだろう。

ディープステートの最悪の悪夢が展開している
このクルスク事件は誰もが認識している以上に大きな出来事だ。それは変化の兆しだ。プーチン大統領によるトランプ大統領の公的な承認、直接の意思疎通、慈悲の申し出、停戦。これらはすべてシグナルだ。世界秩序が崩壊しつつあるシグナルだ。戦争で利益を得ている者たちはパニックに陥っている。腐敗したメディアはこれを封じ込めることはできない。

彼らが望んだのはエスカレーションだった。彼らが得たのはトランプだった。

彼らが望んだのは大量死だった。彼らが得たのは、彼らが操作したり制御したりできない人道的介入だった。

彼らが望んだのは全面戦争だった。彼らが得たのは名誉、戦略、そして道徳的明晰さによって導かれる真のリーダーシップの復活だった。

結論：トランプは影から世界をリードしている
もう幻想は消え去った。トランプは一度も去ったことがない。彼は舞台裏で活動し、歴史を塗り替える世界の動きを調整してきた。このクルスク停戦は彼の仕業だ。NATOでも、国連でも、国防総省でもない。トランプが呼びかけ、プーチンがそれに応えた。これが本当の見出しだ。CNNでは聞けないメッセージだ。

グローバリストたちは制御力を失った。彼らの戦争は崩壊しつつある。彼らの物語は崩壊しつつある。そしてトランプは、彼らが必死に望んでいた人工的な終末を阻止できる唯一の人物として再び現れた。

クルスクは虐殺の場となるはずだった。しかし、それはトランプ氏の世界的な影響力の高まりとディープステートが何年もかけて築き上げてきたすべてのものの崩壊の象徴となった。

終わりは近づいている ―しかしそれは彼らが望んだ終わりではない。

https://gazetteller.com/trump-stops-massacre-putin-obeys-trumps-order-thousands-of-ukrainian-soldiers-saved-from-deep-state-bloodbath-in-kursk/

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悪魔に憑依されたゼレンスキーサイドは、意図的にクルスクに侵攻し、意図的に虐殺の”生贄”にしようとしたのかもしれません。かつての戦争でせいようにドイツなど西欧に住む”同化ユダヤ人”を犠牲にして、シオニストの国を建設したことに似ているように思えます。

ウクライナがロシアに勝てる筈などないことを知りながら、ドンバスのロシア人を8年間も虐待した、あのドンバス戦争がロシアへの挑発だったということが報じられ始めました。

トランプとプーチンは挑発に乗らず、しっかりと見極めて世界を正しい方向にいていくように感じられます。神が指導する『新世界秩序』の構築だと思っています。

[3815]で、以下のような推定のコメントとを書きました。

「�J解けない謎：Putinの露はウクライナ（大統領はユダヤ人）を親ネオナチ政権と呼ぶが、ナチはユダヤ人を迫害したはずだが？　実は東欧系のゲットー出身の非同化系ユダヤが同胞である西欧系の同化したユダヤをナチに売り、迫害した！が真相か？」

ゼレンスキーはユダヤ人（アシュケナジー）であり、その人をナチ呼ばわりすることが理解できなかったからです。

ところが一昨日の記事で、同じ内容が報じられていて、驚きました。

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シオニストは同化したユダヤ人をガス室に送った
2025年3月5日



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ユダヤ人警官はナチスに仕えた

2015年頃に出版されたJ.フォルカー著の「ロスチャイルド家」は、
悪魔主義のユダヤ人（フリーメーソン）は第二次世界大戦の両側にいて、意図的に
ホロコーストで同化したユダヤ人を犠牲にして、イスラエル国家の樹立。

私の最新コレクション、イルミナティ4、
悪魔主義者が非悪魔主義者を絶滅させる口実として世界大戦を起こしている ことを証明している 。
特にキリスト教徒 と同化したユダヤ人。彼らはこの目的のために第3次世界大戦を計画している。

抜粋 56-62ページ

「ワルシャワ、ヴィルナなどの悪名高いゲットーでは、人種的に分類された「ユダヤ人」は、ユダヤ警察（ユダヤ人警察）を通じて、実際に宗教を実践しているユダヤ人によって管理されていました。これらの警官は、ヘルツルが作ったシオニストの旗（今日のイスラエル国旗の原型）を腕章につけ、同胞のシャツには金色のダビデの星を付けていました。彼らは、ホロコーストの準備として、占領国の同化したユダヤ人を一斉に集めて殴打するのを手伝いました。

戦争中、ユダヤ人の協力者はユデンラーテン（ユダヤ人評議会）を通じて雇用された。パレスチナでは、ユダヤ人テロリスト集団レヒがナチス政府やイタリアのファシストとも密接な関係を保っていた。

ドイツのラルフ・フォン・デア・マルヴィッツ提督は「アンカラ報告書」を提出し、ドイツが「ドイツ帝国との条約に拘束された、国家的かつ全体主義的な基盤に基づく歴史的なユダヤ人国家」を承認する見返りとして、レヒは「ドイツ側で戦争に積極的に参加する」と述べた。

ホロコーストが始まると、収容所の看守は、同化していないユダヤ人を「囚人管理官」、つまり「カポ」に任命し、強制労働の管理などを手伝わせた。
そして最も重要なことは、ヘルツルの指示をそのまま反映するかのように、ナチスの高官ラインハルト・ハイドリヒが考案した「最終的解決」に次のように書かれていたことである。

「本質的な点は、ドイツ国民の生活空間からユダヤ人を追放することである]



これらの努力を実行するにあたり、現時点で唯一可能な解決策として、帝国領土からのユダヤ人の移住を加速し、計画的に加速させることが開始された。移住資金は、ユダヤ人自身、またはユダヤ人の政治組織が負担した。 (59)

その後どうなるでしょうか? ヘルツルが言った通りです。戦争が終わってわずか 4 年後、人々の記憶に「ユダヤ人」虐殺の物語がまだ新しい中、イスラエル国家が宣言されました。


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ウクライナ戦争では、多くのウクライナ人やロシア人の青年が命を落としています。

トランプもプーチンも早く戦争を終わらせたいと願っているのに、ゼレンスキーや英国（スターマー）フランス(マクロン）らは戦争を長引かせようと考えているように思えます。

アシュケナジーユダヤの人には「わが人種以外の人命を軽んじる」という風潮があるのでしょうか、タルムードが教える「ゴイムの命は家畜程度」という思想に通じるものがあるように思えて悲しいことです。

また、マクロンは「ミンスク合意の約束を破ったのはプーチンロシアである」と平気でトランプに嘘をついています。
ミンスク合意は「時間稼ぎであった」ことをメルケルもオランドも白状していることで世界が知っているゼレンスキー側の嘘です。

嘘を平気で言うこと、ウクライナが8年間もドンバスのロシア人を虐殺していたことを隠していることなど、西側の指導者とメディアは全く無責任な態度です。

これは、ハイエク（ソクラテスの魂）が「やがて悪魔が天下を支配する可能性が高い」と2010年の段階で霊言していた内容と酷似しています。

悪魔が指導者に憑依して、操られている現象のように思われます。トランプさんとプーチンさんに頑張ってほしいものです。

参考：ゼレンスキー

生い立ち 1978年1月25日、ウクライナ・ソビエト社会主義共和国（当時）のクルイヴィーイ・リーフにユダヤ系ウクライナ人として生まれた。 父のアレクサンドル・ゼレンスキーはドネツク・ソヴィエト貿易研究所（現・ドネツク国立経済貿易大学）のクルイビーイ・リーフ校に勤務する研究者で、ユダヤ人の母はエンジニアであった。

トランプ大統領との会談で物別れに終わったゼレンスキーですが報道では、

「ウクライナのゼレンスキー大統領は4日、先月28日、アメリカの首都ワシントンのホワイトハウスで激しい口論となったトランプ大統領との会談について「当初の想定のようにはならなかった。こうなったことは遺憾だが、いまこそ正しく進めるときだ。今後の協力やコミュニケーションは建設的なものにしていきたい」とSNSに投稿しました。

そして、ウクライナ国内の鉱物資源の権益をめぐるアメリカとの協議に関して「ウクライナはいつでも、どんな形式であっても署名する用意がある」としてウクライナにとって安全の保証を得るためにも会談の際に見送られた合意文書に署名したいと訴えました。

さらに「トランプ大統領の強力なリーダーシップの下で、永続的な平和を手に入れるため取り組む用意がある」として、ロシアが応じるなら停戦に向けた最初の段階としてミサイルや無人機による攻撃を禁止する空での停戦や、海での停戦を行う用意があると明らかにしています。」

と態度を軟化したように報道されています。ウクライナの議会では「ドナルド・トランプの平和努力を歓迎」と声明を出していますし、トランプさんの今日の施政演説でも、ゼレンスキーの「恭順」の意を紹介し、受け入れるようですから、ひとまず「世界大戦」という危険な流れになる心配は無くなったようです。

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ウクライナ議会、ドナルド・トランプの平和努力を歓迎
ピープルズ・ボイス・コミュニティによる事実確認
2025年3月4日 ニアム・ハリス

ウクライナの国会である最高会議は月曜日の夜、ドナルド・トランプ米大統領の平和努力を称賛する声明を発表した。

450議席を有する議会は、キエフとモスクワ間の和平交渉における米国大統領の役割を歓迎し、同大統領の平和維持活動は戦争終結に「決定的」であると述べた。

トランプ大統領の調停努力に対する両国の公式かつ公的な支持は、ウクライナ大統領が先週ホワイトハウスでトランプ大統領とJ・D・ヴァンス副大統領との間で起きた公の口論について謝罪を拒否した後になされた。

RT の報道によると、議員らは議会のウェブサイト上の声明で、アメリカの援助の「決定的な」役割を強調し、ラダは「平和確保に向けた交渉プロセスを開始するというドナルド・トランプ大統領の取り組みを歓迎する」と述べた。

「ウクライナ最高会議は、ウクライナ国民を代表して、ウクライナの独立、主権、領土保全に対する断固たる一貫した支持に対し、ドナルド・トランプ大統領、米国議会、米国国民に深い感謝の意を表する」と声明は述べた。

「現在、この支援はウクライナ国民とウクライナの治安部隊および防衛軍にとってこれまで以上に重要だ」と議員らは記した。彼らはさらに、トランプ大統領の仲介努力が「ウクライナ、ヨーロッパ、そして世界全体の敵対行為の迅速な停止と平和の達成に決定的な影響を与えるだろう」と信じている、と付け加えた。

ラダはまた、「特に重要な鉱物の探査において、米国との戦略的パートナーシップをさらに発展させる必要性」を強調した。

トランプ大統領とゼレンスキー大統領の対立は先月、キエフとブリュッセルの当局者が、トランプ大統領が彼らの助言や承認なしにモスクワとの直接交渉を開始したことを批判したことで激化した。トランプ大統領はゼレンスキー大統領を「独裁者」と呼び、一方トランプ陣営はウクライナの重要な鉱床開発に関する協定への署名を拒否したとして同大統領を激しく非難した。

金曜日のホワイトハウスでの会談は、珍しく公の場での口論に発展し、J・D・ヴァンス副大統領は、ゼレンスキー大統領が2022年以来アメリカが提供してきた軍事・財政支援に感謝していないと非難した。トランプ大統領はその後、大統領執務室に招かれたこの客は失礼であり、ウクライナの平和を望んでいないと主張した。

ゼレンスキー氏は金曜日、フォックスニュースのブレット・ベイヤー氏とのインタビューで、トランプ大統領に直接謝罪することを拒否した。同氏は、ウクライナは米国に安全保障の保証を求めており、停戦合意の可能性において「強い立場」に立つ必要があると改めて強調した。

Xへの投稿でゼレンスキー氏はトランプ大統領、米国議会、米国民に感謝の意を表した。「ウクライナには公正で永続的な平和が必要であり、我々はまさにそのために取り組んでいる」と同氏は書いた。

トランプ大統領はこれまで、ウクライナのNATO加盟や将来の平和維持活動への米軍派遣といった具体的な安全保障上の保証を与えることを否定している。また、先月リヤドで行われた米ロ会談でゼレンスキー大統領が席を外されたことについて「文句を言う資格はない」と主張した。

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Ukraineは、早く大統領選挙を実施して、社会常識のある人物をリーダーとして選ばないと国家を失ってしまうでしょう。
実力のない英仏の指導者に頼るよりも、トランプさんの力を借りて国家再建の道を選ぶべきだと思います。
ゼレンスキーが会談で見せた失礼な態度の裏には会談前に民主党の戦争屋たちと会合を持ち、トランプの提案に反対するように勧められていたという話もあります。その一人エイミー・クロブシャーのX投稿記事が「ゼレンスキー大統領がホワイトハウスに向かう前に、非常に良い超党派会議が行われました。私たちはウクライナとともにあります」というものです。

トランプ大統領と会談する前にリンゼー・グラハム、エエイミー・クロブジャーらと談笑するゼレンスキー

超党派の戦争屋議員たちに「ロシアの侵略という巨悪に立ち向かえ」と言われていたのではないでしょうか。

トランプ大統領は、ゼレンスキーとの会談の前に「表に出せない裏の条件」として、「児童人身売買業者を引き渡し、誘拐された子供たちを帰国させる」ことが前提であるメモをゼレンスキーに手渡していた、ということが報道されています。

首席補佐官のスージー・ワイルズが会談前に手渡していたそうで、ゼレンスキーは動揺し、当事者でもある自己の闇を隠すために、結局は会談をぶち壊してしまったのではないでしょうか。

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ゼレンスキー氏、児童人身売買業者を引き渡し、誘拐された子供たちを帰国させるというトランプ大統領の最後通告を拒否し、ホワイトハウスから追放される
マイケル・バクスター-2025年3月3日



ドナルド・J・トランプ大統領とウォロディミル・ゼレンスキー大統領の和平交渉は先週、口論好きなウクライナ大統領が米国を軽視し、大統領執務室を冒涜したため、急停止した。ホワイトハウスから無礼にも追い出される前に、ゼレンスキー大統領はトランプ大統領から最後通告を受けていた。ウクライナに潜伏しているディープステートの小児性愛者や児童人身売買業者、そしてキエフの児童性的虐待地下牢に監禁されているアメリカの子供たちを引き渡さなければ、プーチン大統領の怒りに直面することになる、というものだ。

トランプ大統領は、バイデン政権が違憲にもゼレンスキーのテロ戦争に資金を提供したことへの補償として、鉱物資源の保護協定を確保したいと、誠意を持ってゼレンスキーをホワイトハウスに招待したが、交渉はすぐに口論に発展し、ウクライナ大統領はトランプ大統領とヴァンス氏に話しかけ、「ありがとう」だけで十分な補償だと示唆した。ゼレンスキーはいつものように、だらしなく、礼儀も欠いた姿でホワイトハウスに現れた。トランプ大統領は、尻尾を巻いてフランスのエマニュエル・マクロン大統領と英国のキール・スターマー首相の方に走り、傷をなめようとしたゼレンスキーを道路脇に追いやり、米海兵隊にペンシルベニア通り1600番地から連れ出すよう命じた。

しかし、舞台裏では、鉱物権とは関係のない問題が浮上した。ホワイトハウスに到着すると、スージー・ワイルズ首席補佐官は、トランプ大統領が会談前に書いた「あなただけに見せる」メモをゼレンスキー大統領に渡した。メモには、鉱物権協定への署名に加え、ゼレンスキー大統領がディープステートに近い小児性愛者を米国に引き渡し、ウクライナで人質に取られている子供たちの安全な帰還を保証しない限り、ウクライナは平和の意味を理解できないと書かれていた。

ゼレンスキー自身も小児性愛者であり、キエフのマリインスキー宮殿の寝室に未成年の男女のハーレムを置いていることで知られている。2021年から2024年にかけて、RRNは彼の小児性愛的傾向を説明する多数の記事を発表した。2023年8月、米軍特殊部隊とロシアの合同スペツナズは、ポーランドの北5マイルにあるウクライナのナハチフの児童売春宿から73人のロシア人とアメリカ人の子供たちを救出した。2024年4月、プーチンは、ゼレンスキーが子供を買うことに関心のある児童売買業者に児童ポルノを放送するために使用していたウクライナの通信ネットワークの破壊を命じ、その月、チェルニギの小児性愛者の集落に対して巡航ミサイル攻撃を開始した。

トランプ氏がなぜ小児性愛者と交渉するのかは不明だが、彼のメモには、ウクライナがどんな貴金属を供給できたとしても、小児性愛者と子供たちを引き渡さなければ交渉は成立しないと明記されていた。

ホワイトハウスの情報筋がRRNに語ったところによると、ゼレンスキー氏はトランプ氏とヴァンス氏と並んで登場する前にメモを読み、小児性愛者であることを強く否定し、ウクライナには児童人身売買業者はいないと述べた。それに反する話はすべてロシアのプロパガンダだと主張した。しかし、トランプ大統領は真実を把握していた。彼は特殊部隊とスペツナズの合同作戦に関する報告書を読み、ゼレンスキー氏が目隠しをした未成年者を大統領官邸に連れて行く写真を見た。ロシアのFSBとホワイトハットはいずれも、ゼレンスキー氏の側近がアドレノクロム産業の一環として子供を売っているだけでなく、副腎液を吸い上げているという動かぬ証拠をトランプ大統領に提供していた。

我々の情報源によると、トランプ氏とヴァンス氏はテレビ会議の前にゼレンスキー氏と対峙し、証拠を示した。報道によると、ゼレンスキー氏はトランプ氏はロシアのプロパガンダの犠牲者であり、プーチン大統領がアドレノクロム加工施設やゼレンスキー氏が思春期前の少年たちと戯れているディープフェイク/CGI/AI画像をでっち上げたのだ、と反論したという。

「トランプ大統領は彼の戯言を信じなかった」と情報筋は語った。「そして彼はゼレンスキーに対し、彼の要求に同意しなければ合意は成立せず、ウクライナに侵攻して小児性愛者を排除し、子供たちを連れ戻すと告げた」

トランプ、ヴァンス、ゼレンスキーがテレビに一緒に出演したとき、ゼレンスキーは当惑した様子だった。彼は明らかに動揺し、不快で、無礼な態度を取り、後にホワイトハウスから彼の卑劣な尻を追い出した海兵隊員たちを激しく非難した。

「これだけは言えます」と情報筋は語った。「いかなる合意も、まだウクライナにいる私たちの子供たち、神の子供たちの帰還を含んでいなければなりません。」

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「小児性愛者や児童人身売買業者、そしてキエフの児童性的虐待地下牢に監禁されているアメリカの子供たち」

を明かされることは、当事者であるゼレンスキーには耐えられない恥辱になるはずです。

会談をぶち壊してWHから追い出され、暖かく迎えてくれたのが英国のスターマーであり、フランスのマクロンであることが意味深長だと思います。

イタリアのメローニは「欧州の分裂を避ける」という理由で嫌々ながら欧州の会合に参加しているだけのような気がします。

4日（明日）に行われるトランプさんの演説がどのようなものになるのか興味津々です。

愚かすぎる欧州首脳のウクライナ支援、というテーマで及川氏が解説しています。
8年間のドンバス紛争をあえて報道しない西側メディアの愚かさは、ハイエク霊言にある『悪魔の天下』([381[参照])が始まっていることを表しているように思えます。

Ukraineの歴史を紹介している動画「西側メディアが一切報じてこなかった侵略者プーチンの”本当の姿”」と共に紹介します。

英国のスターマー首相の愚かさは日本の首相よりも愚かだと思います。



愚か過ぎる欧州首脳のウクライナ支援会議【及川幸久】: ゼレンスキーの失態はウクライナの終焉だけではなくNATOの終焉の始まり



【トランプ激怒の真相】ゼレンスキー大統領と交渉決裂したのはなぜ？ 西側メディアが一切報じてこなかった侵略者プーチンの”本当の姿”


オーバルルームでトランプと口論になったゼレンスキーのことを大紀元日本は次のように報じています。

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米下院議長「態度改めるか辞任」　米有力議員「トランプ氏に謝罪すべき」　ゼレンスキー氏への厳しい批判相次ぐ
大紀元日本 STAFF 2025/03/03 更新: 2025/03/03



米共和党のマイク・ジョンソン下院議長は2日、アメリカとウクライナの首脳会談が決裂したことを受け、ウクライナのゼレンスキー大統領に対し、態度を改めなければ辞任すべきだと提起した。

ジョンソン氏は2日、米NBCのインタビューに対し「ゼレンスキー大統領のホワイトハウスでの言動は、事実上まだ停戦に向けた準備ができていないというシグナルであり、非常に残念なことだと私は思う」

そのうえで、「感謝の気持ちを持って交渉のテーブルに戻らなければならない。さもなければ他の誰かがウクライナを率いる必要がある」と述べ、「ウクライナとゼレンスキーが交渉に応じれば、交渉は可能だ」と付け加えた。

米共和党のリンゼー・グラハム上院議員も、ゼレンスキー氏は辞任せざるを得ないかもしれないと語っている。

グラハム氏は、米FOXニュースのインタビューで「今日見た光景を目の当たりにしたアメリカ人のほとんどは、私を含めてゼレンスキー氏をビジネスパートナーにしたいとは思わない。私は戦争が始まってから9回ウクライナを訪れているが」と語った。

またグラハム氏は、ゼレンスキー大統領はトランプ大統領に謝罪すべきだと述べ、「もしゼレンスキー氏がそうできないのなら、ウクライナは我々が対処できる新しい人物を送り込むか、あるいは（戦争の）結末を受け入れるかのどちらかにする必要がある」と述べた。

ウォルツ大統領補佐官（国家安全保障担当）は、FOXニュースに対し、首脳会談後のアメリカ側の会議で「我々はほぼ全員一致で大統領に（ウクライナとの）交渉打ち切りを提言した」と明かした。

会談後、ウォルツ氏がオクサナ・マルカロワ駐米ウクライナ大使と会う際、マルカロワ氏は「涙ぐんでいた」とも明かした。

アメリカとウクライナの首脳会談が決裂した後、ヨーロッパでは動揺が広がっている。ヨーロッパの首脳が相次ぎウクライナとの連帯を表明しつつ、危機感をにじませた。

イタリアのメロー二首相は、ウクライナを含めた米欧首脳による緊急会合の開催を提案している。

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FRB廃止とは通貨発行権を国家に取り戻すという偉業ですが、
リンカーンもケネディーも命を奪われた危険な作業です。

トランプ大統領の身の安全をしっかりと護ってほしいものです。

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トランプ大統領がGESARAに署名 – 大量逮捕が起こり、富の再分配が始まり、IRSはなくなり、連邦準備制度は終了し、QFSがオンラインになりました！

2025年2月27日


世界はもはや正常という幻想の下にはいません。すべてが変わりました。ドナルド・J・トランプ大統領が復帰し、ディープステートとの戦いは最終決定的な段階に達しました。
変化の兆しは至る所にある。腐敗した金融システムは崩壊しつつある。連邦準備制度は内部から崩壊しつつある。IMFと世界銀行は影響力が衰える中、権力を維持しようと躍起になっている。かつて経済戦争を通じて国家全体を支配していたグローバリストのエリートたちは、自分たちの日々が残り少ないことを知り、今は身を潜めている。

これは単なる政治運動ではありません。何世紀にもわたって影で支配してきた帝国の完全な解体なのです。

2024年12月4日、トランプ大統領は世界経済安全保障改革法（GESARA）に署名し、法律として発効しました。これは、現代史上最大の金融および政治の変化の正式な始まりを示しています。しかし、世界が今目撃しているのは、ディープステートの金融支配から人類を解放することを決意した秘密軍事同盟によって組織され、数十年にわたって準備されてきたはるかに大規模な作戦の最終幕にすぎません。

真実は残酷だが、否定できない。何世代にもわたって、世界の富は少数のエリート集団によって蓄えられてきた。 中央銀行制度、株式市場、税制は、決して人々の利益のために設計されたものではない。それらは、大衆が自分たちに不利に働いていることにさえ気づかないシステムの奴隷状態を保つために注意深く作られた支配のメカニズムだった。

歴史上初めて、そのシステムが解体されつつあります。

トランプ氏の権力への復帰は、単にホワイトハウスを奪還することだけではなかった。ディープステートを永久に打倒する世界規模の作戦の最終段階を実行することだった。

ゲサラ：ディープステートの金融帝国への致命的な打撃
GESARA の署名は、世界を影で支配してきた金融エリートに対する戦争行為でした。この法律はディープステートにとって最悪の悪夢であり、だからこそ彼らはこれを阻止するために懸命に戦ってきたのです。

彼らが築き上げたあらゆるもの、つまり不正な債務システムから不換紙幣詐欺、中央銀行カルテルからオフショアのマネーロンダリング活動のネットワークまで、今や彼らの目の前で崩壊しつつある。

国民はまだこれから起こることの重大さを完全には理解していない。GESARA は単なる法律ではなく、ディープステートの財政的締め付けを終わらせる最後の釘である。

舞台裏で何が起こっているのか、以下に示します。

債務免除はすでに進行中:軍事同盟は不正債務の消去を監督しており、すべての不法なローン、住宅ローン、クレジットカード債務が確実に帳消しになるようにしています。これは将来の約束ではなく、今起きていることです。銀行エリートは、存在しないお金を貸し出すシステムを作り出し、何世代にもわたって人々を経済的奴隷状態に陥れてきました。GESARA の下では、そのシステムは終わります。

連邦準備制度の終焉:連邦準備制度は解体され、トランプ大統領の直接管理下で米国財務省に吸収される。これは、1913 年以来米国の金融政策を決定してきた民間銀行カルテルの終焉を意味する。
盗まれた数兆ドルの富の押収:軍事同盟は、オフショア口座、隠された信託基金、そしてグローバリストエリートが蓄えた金準備金をターゲットに、大規模な資産押収を行っています。これらの数兆ドルは、今後の富の再分配の一環として国民に返還されます。

IRS の廃止:内国歳入庁 (IRS) は解体されつつあります。国民の富をエリート層の手に流し込むために設計された腐敗した税制は終わりました。その代わりに、所得税を廃止し、必需品以外の商品に少額の均一な売上税を課す、新しい公平な税制が導入されます。
世界的な通貨リセットが始まりました: GESARAに同意したすべての国は、金に裏付けされた通貨システムに移行しています。不換紙幣ドルは終わりました。新しい米国財務省の金に裏付けされたドルは、経済の安定性、透明性、および実質価値の基準を設定します。
ディープステートによる世界金融支配の終焉:数十年にわたって世界経済を操作してきたIMF 、世界銀行、民間銀行カルテルは崩壊しつつある。略奪的融資と経済破壊を通じて国家を奴隷化したこれらの機関は、まもなく過去の遺物となるだろう。
ディープステートは、これが起こることを知っていたため、トランプ氏の復帰を阻止するために必死に戦った。しかし、それは避けられないことだった。彼は単なる政治家ではなかった。彼は、権力をエリートから剥奪し、それを国民に取り戻すことを目的とした、はるかに大きな運動の顔だったのだ。

トランプと軍事同盟は世界規模の作戦を実行している
戦争はまだ終わっていない。ディープステートは降伏しておらず、彼らの最後の動きは暴露された。

彼らは、GESARA の発動を遅らせる最後の手段として、株式市場を暴落させ、人為的な経済混乱を引き起こし、世界通貨を操作しようとしている。彼らは主流メディアに残っている影響力を利用して誤報を広め、この経済変化は「危険」または「陰謀」であると国民を説得しようとしている。

彼らは失敗している。

軍事同盟は彼らの動きを全て予測していた。ディープステートの最後の拠点は解体され、彼らのネットワークは消去されつつある。

大量逮捕はすでに始まっている。メディアは報道を拒否しているが、金融、政治、企業権力のトップらはすでに拘束され、軍事法廷にかけられている。その中には、銀行幹部、IT業界の億万長者、国民に対する金融犯罪を助長した政治家らも含まれる。
量子金融システム（QFS）がオンラインになりました。この新しい、非常に安全なブロックチェーンベースの金融システムは、すべての取引が透明であり、エリートによって操作されないことを保証します。古い銀行システムは時代遅れです。
トランプのチームは移行を最終調整している。すべての主要金融機関は現在監視下に置かれています。GESARAが完全に発動された瞬間、ディープステートの金融支配は一瞬にして消滅するでしょう。

ディープステートの権力維持に向けた最後の必死の試み
誤解しないでください。エリートたちはパニックに陥っています。彼らはこんなに早く世界に対する支配力を失うとは思ってもいませんでした。

彼らは偽旗経済攻撃に資金を提供しています。人々を脅してGESARAに抵抗させようとして、意図的に市場の不安定化を引き起こしています。
彼らはQFSに対してサイバー攻撃を試みています。ハッカーたちはすでに何度も攻撃を試みていますが、システムは侵入不可能です。
彼らは主流メディアを通じて恐怖の物語を広めている。彼らは人々にこれが「世界的危機」だと信じ込ませようとしているが、実際は彼らの没落なのだ。

真実は明白だ。これは最後の戦いであり、彼らは負けているのだ。

トランプ大統領の最終発表が迫る ― GESARA発動が近づく
トランプ大統領は、GESARAの最終展開日を戦略的に明らかにしてきた。軍事同盟は、完全な展開の前にディープステートの工作員全員が無力化されることを確実にしている。

最近の機密ブリーフィングで、トランプ大統領は最も近い顧問たちにこう語った。

「国民は準備ができています。世界は準備ができています。金融の締め付けは終わりました。私たちは自分たちのものを取り戻しています。歴史上最大の富の移転が始まろうとしています。」

最後の瞬間が近づいています。ディープステートには時間がありません。

準備してください。GESARAが発動されようとしています。人類史上最大の金融リセットが間近に迫っています。

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GESARA法に関しては、半分期待していますが、人間にとって本当に良いことなのかどうか、疑問に思うこともあります。

宝くじに当たって大金を得た人間が、その後身を持ち崩していく例がたくさんあります。

勤勉に働いて努力するという姿勢が薄れていくようなら、『富の再配分』に関しての知恵が必要かもしれません。

WEF（世界経済フォーラム）クラウスシュワブの弟子であるマクロン仏大統領は、Ukraineの闇支配という密命を受けてTrump大統領と対峙したつもりなのでしょうが、TrumpはPutinと組んで、闇の勢力の望みを一刀両断にしました。

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パニックに陥るグローバリスト：トランプ大統領がマクロン大統領に、欧州の「平和維持軍」はウクライナを支配するための占領軍であることを認めるよう強要 – ホワイトハウス会議でエリート層の必死の計画が暴露される！
2025年2月25日


2025年2月24日、ドナルド・トランプ大統領がホワイトハウスでフランスのエマニュエル・マクロン大統領との一騎打ちでグローバリストのアジェンダに正面から立ち向かうと、世界は息を呑んだ。
これは普通の外交会議ではなかった。ウクライナの将来、欧州の安定、そして究極的には世界情勢を左右する権力構造をめぐる争いだった。トランプはディープステートのチェス盤を解体し、一方、エリート層の操り人形に過ぎないマクロンは、崩壊しつつある体制をまとめようと奮闘していた。

G7バーチャル会議 – 不正操作されたショー
この日は、西側諸国が支援するウクライナ戦争が始まってから3年を記念するバーチャルG7会議で始まった。世界の最も強力な経済大国のいわゆる「リーダー」たちが紛争について議論するために集まったが、現実的に考えれば、彼らは独立した決定を下す主権国家元首ではない。

この出来事全体は、厳密に管理された操り人形劇であり、この戦争はディープステートによる世界権力への執拗な支配ではなく民主主義に関するものだという幻想を維持するために、台本通りの発言が行われた。

トランプ氏は、その場にいた中で唯一、同調しなかった。彼は、戦争を終わらせることが目的であり、軍産複合体を活性化させるために戦争を延長することではないと明言した。そして、それは終わりのない紛争と作り出された混乱で栄える体制に衝撃を与えた。

マクロン大統領の到着 – グローバリストの使者がライオンの巣穴に足を踏み入れる
数時間後、マクロン大統領は、ウクライナに対する支配力が弱まっていることを目の当たりにした欧州エリートたちの切実な嘆願を携えてワシントンに到着した。大統領執務室は戦場となり、戦争の今後についてリアルタイムで交渉が行われた。

マクロンには「平和維持」を装ってヨーロッパにウクライナを支配させ続けるという命令があったが、トランプはその欺瞞を信じなかった。彼以前の弱く妥協した指導者たちとは違い、トランプは影のエリートたちの意志を実行することだけを目的とするヨーロッパの飼い犬に脅されるつもりはなかった。グローバリストたちはウクライナを戦場のままにし、何十億ドルもの資金を自分たちの腐敗したネットワークに流し込み続けられるマネーロンダリングの遊び場にしたいのだ。

共同記者会見 ― 真実の瞬間
東部標準時午後2時44分ちょうどに、トランプ大統領とマクロン大統領は共同記者会見に出席した。世界中が注目していた。これは単にウクライナの問題だけではなく、何年もの間戦争マシンを動かし続けてきた嘘を暴くことだった。

プーチン大統領、欧州平和維持軍にゴーサイン ― ディープステートの最悪の悪夢
記者会見で最大の衝撃は、ロシアのプーチン大統領がウクライナへの欧州平和維持軍派遣に同意したとトランプ氏が発表した時だった。「私は大統領にその質問を具体的にした。大統領はそれに何の問題も感じていない」とトランプ氏は断言した。

これは見事な一手だった。グローバリストたちは何年もプーチンを悪者、侵略者、平和の敵として描いてきた。だが今、トランプの一言で彼らの物語は打ち砕かれた。もしプーチンが平和維持軍に何の問題も感じていないのなら、なぜ西側メディアは戦争を長引かせようと必死なのだろうか？

なぜなら、戦争は儲かるからだ。戦争は、援助を必要とする人々に決して届かない、終わりのない対外援助パッケージを正当化する。戦争は、腐敗した政治家と彼らの企業支配者が私腹を肥やしている間、国民の注意をそらし続ける。平和が選択肢になると、計画全体が崩壊する。

マクロンのいわゆる安全保障保証は欧州統制のためのトロイの木馬
マクロン大統領は、自らの任務をなんとかやり遂げようと必死で、欧州をウクライナの守護者として位置づけようとした。「欧州は前線には立たない。いかなる紛争にも参加しない。平和が尊重されることを確実にするためにそこにいる」と同大統領は語った。

しかし、マクロンが言わなかったことは次の通りだ。これらの「平和維持軍」は、ヨーロッパの占領軍を装ったものにすぎない。彼らの本当の使命は？ウクライナの土地、資源、経済に対する長期的なヨーロッパの支配を確立することだ。世界のエリートたちは、トランプが米国を彼らの戦争ゲームから引き離したのを見て、今度はウクライナを人質にする新しい方法を必要としていた。



ウクライナ戦争の真実 ― 民主主義を装った資源の奪取
そして、システムに衝撃を与える爆弾発言が飛び出した。トランプ氏はウクライナ戦争の本当の理由を暴露した。それは決して自由や民主主義、主権の問題ではなかった。金の問題だったのだ。具体的には、ウクライナの莫大な未開発の鉱物資源の問題だった。

トランプ大統領は、米国がウクライナと鉱物資源収入分配協定を交渉中であることを確認した。これは、紛争に注ぎ込まれた数十億ドルの納税者の金を取り戻すことを目指している。トランプ大統領は、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領との会談の可能性に言及し、「彼は今週か来週に協定に署名するために来るかもしれない。それは素晴らしいことだ」と述べた。

これはディープステートが絶対に暴露したくなかったことだ。ウクライナは文字通り金鉱だった。この国は、ハイテク産業から防衛製造業まであらゆるものに不可欠なリチウム、希土類金属、その他の貴重な資源の最も豊富な鉱床の一部を抱えている。グローバリストはウクライナの主権など気にしていなかった。彼らは国から部品を剥ぎ取り、最高額の入札者に売り飛ばしたかったのだ。

トランプ氏のアメリカ第一主義戦略は単純だった。米国がウクライナに何十億ドルも送るなら、米国は投資の見返りが必要だ。白紙小切手はもう必要ない。米国民が何も得られないまま、ヨーロッパやディープステートの関係者を豊かにする営利目的の戦争計画はもう必要ない。


国連投票 ― グローバリストの詐欺を暴く
そして、棺桶に最後の釘が打ち込まれた。トランプ政権下の米国は、ロシアを非難する国連決議に反対票を投じたのだ。

メディアはヒステリーに陥った。体制側の代弁者たちはダメージコントロールモードに全力で突入し、”トランプがプーチンの味方をしている”と叫んだ。しかし彼らは大局をわざと無視していた。国連決議は戦争を止めるためのものではなかった。反ロシアの言説を存続させ、軍事費支出の継続を正当化し、平和の到来を阻止するための象徴的な動きだったのだ。

トランプはそれに同調するつもりはなかった。国連はグローバリストの道具に過ぎず、腐敗した官僚たちが人権擁護を装いながら自分たちの政策を推進する舞台に過ぎない。トランプは決議を拒否することで、再び不正なシステム全体を暴露したのだ。


今後の道のり – 国民は嘘を見抜くことができるか?
2025年2月24日の出来事は転換点となった。トランプ大統領がマクロン大統領を出し抜き、プーチン大統領との平和維持協定を締結し、ディープステートによる営利目的の戦争詐欺を暴露したことで、流れは変わりつつあった。

しかし、権力体制は戦わずして倒れることはない。メディアはあらゆる言葉をねじ曲げ、真実を隠蔽し、新たな危機をでっち上げて戦争マシンを動かし続けるだろう。問題は、国民が間に合うように目覚めるかどうかだ。

グローバリストたちは打つ手がなくなってきている。トランプが先頭に立って、ウクライナと世界の戦いは始まったばかりだ。今後数週間で、平和が実現できるのか、それともエリート層が権力維持のために再び事態を操作するのかが決まるだろう。

一つ確かなことは、戦争機械に盲目的に従う時代は終わったということだ。

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マスコミはプーチン大統領のことを悪辣な人物であるかのように報道し、トランプ大統領を我儘なジネスマン、自己中心的な人物として扱っていますので、プーチンがトランプの提案をすんなりと受け入れることに驚いています。

しかし、本当は両者は”英雄、英雄を知る”の関係で、理解しあえる間柄、お互いを尊敬し合っている、と2016年（トランプ初当選の年）に説明しています。

[3818]に紹介した「世界はこう動く」の中の一節を紹介します。


「世界はこう動く」p.75より

この本の中には、

「日米間の信頼関係が、再び、”世界のメイン・エンジン”となるからです。アメリカと日本が持つ根本的価値観が今後も「世界基準」であり続け、これから8年間、ともに繁栄することができるからです。」

ともあります。2020年の不正選挙でバイデン政権が誕生してしまったことで、この話が破綻してしまっていないことを祈りたいものです。

日本の報道はUSAIDの支配を受けていて、CNNなどと同じ姿勢です。

Putinのロシアが、なぜウクライナのドンバス地域に侵入したのか、その理由をまったく報じません。

したがって、プーチンには領土拡張の欲があって、強者の略奪だというプロパガンダを聞かされ続けてきました。

実際にはロシアの介入の前に8年間もの長い間、ドンバス地方のロシア系Ukraine人を虐殺していたことが隠されてきました。報道をしないから、世界は誤って”戦争屋”に誘導されてきてしまいました。

[3626]プーチン大統領を扱う報道は嘘にまみれているに当時の”ロシア介入を喜ぶ住民”の声が載っています。


ロシアがようやく行動を起こしてくれてとてつもなく感謝しているのです

Gazetteller.comの報道も紹介します。

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彼らがトランプを恐れる理由がこれだ！
サウジアラビアでのプーチン大統領との会談で戦争機構全体が崩壊する
- 数十億ドルの武器取引が停止、ゼレンスキー大統領が追放、NATOの計画が破壊される！

ウクライナ戦争は、必要に迫られて起こった紛争ではなかった。何十億ドルもの資金を洗浄し、NATOのヨーロッパ支配を強化し、ロシアの資源を枯渇させるために仕組まれた計画的な作戦だった。イラクやアフガニスタンのように、ディープステートが何年も引き延ばすことのできる、もう一つの永遠の戦争になるはずだった。

しかしトランプ氏はその計画を破壊した。

今週火曜日、トランプ陣営とロシアの秘密の高官協議がサウジアラビアで再開されるが、これはグローバリストにとって完全に不意打ちとなった。ワシントン、NATO、そして腐敗した諜報機関はトランプがこれほど早く動くとは予想しておらず、今や彼らは完全にパニック状態だ。

ディープステートの最悪の悪夢が現実になりつつある。グローバリストが支配する国務省を迂回し、ゼレンスキーを完全に排除する米ロ和平協定だ。

ウクライナ詐欺 - ディープステートがいかにしてそれを悪のプロジェクトに資金提供するために利用したか
数十年にわたり、ウクライナは西側諸国の諜報機関にとって腐敗した遊び場に過ぎなかった。カラー革命を画策し、不正選挙を行い、第三世界の国々で秘密裏に生物兵器の研究に資金を提供したCIA支援のネットワークは、ウクライナを彼らの最大の作戦拠点に変えた。

実際に起こったことは次のとおりです。

1. ウクライナはディープステートのマネーロンダリング拠点だった
数十億ドルの「対外援助」がNGO、ダミー会社、腐敗した寡頭政治家を通じて流され、彼らはその一部を米国の政治家、防衛関連企業、諜報機関の職員に賄賂として返した。
FTXの仮想通貨スキャンダルは米国のウクライナ支援と直接結びついており、資金は秘密予算プログラムに消えた。
ハンター・バイデンのブリスマ社とのつながりは、決して汚職だけの問題ではなかった。ウクライナのエネルギー部門にアメリカの諜報機関の足がかりを確保し、その経済を完全に支配することが目的だったのだ。


2. ウクライナの米国生物兵器研究所はロシアを標的にしていた
プーチン大統領の軍隊は、ウクライナで病原体の危険な機能獲得研究を行っていた米国資金による10以上の生物学研究所を破壊した。
これらのバイオラボは、ウクライナの科学者だけではなく、ペンタゴンの請負業者によって運営されていました。それらは「健康研究施設」を装ったディープステートの運営でした。
ディープステートは、ロシアがそれらの研究所で実際に何が起きていたかを暴露することを許すことができなかったため、完全な破壊と大量のデータ消去の隠れ蓑として戦争の物語を利用した。
3. NATOはウクライナを利用してロシアを戦争に駆り立てた
2014年以降、米国の諜報機関はウクライナ軍をロシアに対する代理軍として強化してきた。
彼らはゼレンスキー氏を操り人形として据え、ドンバス地方のロシア系住民を攻撃することで緊張を高めるよう圧力をかけ、プーチン大統領に行動を強いた。
戦争が始まると、NATOはウクライナを認識できないほど軍事化し、2000億ドル以上の武器を投入したが、その間ずっと西側メディアは国民に嘘を吹き込み、これは「民主主義」のための戦いであるかのように装っていた。
現在、トランプ氏は彼らの活動全体を中止させようとしている。

2月12日 – ディープステートが制御を失った日
2月12日、トランプ大統領はプーチン大統領と90分間直接電話会談し、グローバリスト体制を完全に迂回した協調和平交渉の舞台を整えた。

非公開で議論されたと思われる内容は次のとおりです。

いかなる和平協定の前提条件としてもゼレンスキーの完全な排除が必要である。
米国とロシアの間の新たな安全保障協定により、NATOは排除される。
ロシアの撤退と引き換えに、ウクライナにおける米国の永久的な軍事的中立を維持する。これはグローバリストが決して認めないだろう。
ウクライナの生物兵器作戦を暴露することは、西側諸国の責任者に対する戦争犯罪裁判を引き起こす可能性がある。
2週間後、トランプ大統領の電話の直接的な結果として、サウジアラビアで米ロ間の秘密交渉が始まった。

なぜサウジアラビアなのか？なぜ今なのか？
サウジアラビアの選択は偶然ではない。

サウジアラビアは米国の支配から脱却し、軍産複合体がもはや世界政策を左右しない多極世界というトランプ大統領のビジョンに同調している。
ムハンマド・ビン・サルマン皇太子はディープステートの影響を拒否しており、腐敗したワシントンの体制ではなく、トランプ大統領との直接的な同盟を望んでいる。
サウジアラビアはすでにオイルダラー体制からの脱却を始めており、これは世界の石油取引のコントロールに依存している世界のエリート層にとって新たな大打撃となる。
サウジアラビアがこれらの交渉を主催しているため、ディープステートは和平プロセスから完全に締め出されている。

ゼレンスキーの完全な崩壊―なぜ西側諸国は突然彼を見捨てているのか
メディアは認めないだろうが、ゼレンスキー氏の残された時間はわずかだ。グローバリスト機構全体が彼を捨てる準備をしている。

なぜかって？彼はもう役に立たないから。

ゼレンスキー氏は決してこの戦争に勝つつもりはなかった。ディープステート（深層国家）が利益を得るまで戦争を長引かせるつもりだっただけだ。
トランプ氏が政権を握った今、彼は平和にとって資産ではなく障害となっている。
主要西側諸国はすでに、彼の退陣に向けた緊急時対応計画の策定を開始している。
次に何が起こるでしょうか?

フランス当局はゼレンスキー大統領に亡命を認めることを検討している。彼らは彼が長くは生きられないことを知っているからだ。
CIAは、戦後のシナリオへのスムーズな移行を促進するために、ウクライナに「後任の指導者」を設置することを検討している。
ウクライナ軍指導部の中には、彼の無謀な行動が戦争の行き詰まりを招いたことに不満を抱き、彼に反対する者もいる。
ゼレンスキー氏は、ディープステート（影の政府）が詐欺行為の表看板を必要としていたときには役に立ったが、今では単なる重荷でしかない。

トランプ大統領の次の一手 ― NATOの戦争機構の破壊
トランプ氏の計画はウクライナで終わらない。彼の次のターゲットは、何十年にもわたって西側諸国の軍事紛争を主導してきたグローバリストの戦争カルテルであるNATOそのものだ。

トランプ大統領がロシアとの和平を実現すれば、次のことが起こるだろう。

NATOの権力構造は一夜にして崩壊するだろう。
ディープステートはもはやウクライナを軍事的代理として利用することができなくなる。
米国は、終わりのない戦争から撤退し、世界的な軍事的影響力を再評価せざるを得なくなるだろう。
大規模な監視と秘密予算プロジェクトを正当化するために戦争に依存している諜報機関は、全面的な粛清に直面することになるだろう。

ディープステートへの最後の警告—トランプはすべてを破壊している
グローバリストにとってすべてが崩壊しつつある。

ウクライナ戦争はトランプ大統領の条件で終結する。
ゼレンスキーは終わった。
戦争で利益を得る者たちは締め出されている。
諜報機関は統制を失いつつある。
これは単に戦争を終わらせることではなく、ディープステートの最も強力な武器である永続的な紛争を解体することです。

グローバリスト政権に対する最後の警告は明白である。

あなたたちの戦争は終わった。
あなたたちの傀儡政権は崩壊しつつある。
あなたたちの嘘の帝国は暴露されつつある。

トランプが戻ってきた。そして今回は、彼を止めることはできない。

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2010年の霊言でハイエクは『まもなく、”悪魔の天下”が始まる可能性がとても強いんです』と語っていました。（公開霊言ハイエク・ケインズ・シュンペーター「未来創造の経営学」p.74）

トランプ大統領の再登場で、かろうじて”悪魔の天下”が避けられたような印象を持っています。

エルカンターレは2016年のトランプ当選時に、「世界はこう動く」という講話をしています。

仲間の勉強会で学んだメモを載せておきます。

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USAIDの実態とTrump初当選時の「総裁先生の見解」
担当石田　2025年2月22日

�@USAIDの実態暴露はFRB廃止に必要なGCR/RV（世界通貨改革/評価替え）実施か？気になるTrump発言。2010年ハイエクの霊言「まもなく『悪魔の天下』が始まる可能性が高い」　DVD参照

�A「TRUMP新大統領で、世界はこう動く」2016年11月10日収録より：

強いアメリカの復活で、日本の繁栄も実現する。Trump勝利を年初に見抜いていた。2020年は不正選挙で敗北。

�BTrump氏の勝利こそ神の答えなのだ。彼は合衆国を再建し、再び偉大ならしめるだろう。
米国が再び分裂することはないだろう。（だから、2020年の暮れはTrumpを励ますべきだった）

�C「私が『神風』を吹かしていました」 トランプは智慧と勇気のある大統領だ、習近平はBidenよりも扱いやすいと見誤っていた。2025年、中国包囲網が確立し、習近平は王毅外交に激怒。

�DTrumpは「米国は世界の警察官ではない」と述べたが本心ではないだろう。二期目早々本領発揮。

�E来年（2017年）以降夜はよく眠れる。日米間の信頼関係が再び“世界のメイン・エンジン”となるから。日米の持つ根本的価値観が今後の「世界基準」であり、これから8年間共に繁栄でき、日本と世界にとって最も良い結果となった。2020年不正選挙で誤算が起きた。

�FTrumpは素晴らしい政治家になれます。最高司令官に最も相応しい人物です。前世はテーセウスかな？

�G国外からの侵入者（不法移民）排除を主張しているが恒久的な政策ではないと思われる。

�H米国は世界最大の「夢の国」の一つ、もっと輝やくべき。世界をリードできる。「アメリカ分断」問題は、Trumpの人間性と新たな統治能力に関する現実的手腕で克服できる。

連邦準備制度FRB解体、CIAとUSAIDの正体暴露・解体。CNNやNHKをも含む世界のメディア支配の暴露。

�ITrump減税の政策は実現する。「政府が大きいほど、平等な社会が実現する」は共産主義の考え方。企業の内部留保は大切。米国で実現すると、日本も変ってくる。国民民主躍進?

�JTrumpもPutinも相互の力や能力、人徳を評価し、尊敬し合うことができる。2017年の一年で結論が出て「ISの問題」は終わる。バイデン・ヌーランドの4年間でウクライナ問題発生。

�K二期目のトランプ方針：2014年(オバマ政権)のクリミヤ併合（住民投票）を期にG8から排除されたロシアをG7に復帰させG8に戻せ。「Putinは喜んで戻ってくるだろう」
Trumpは一期目にもロシア復帰を主張していた。Oliver stoneの"Ukline on Fire"で明らか。結局は東西両陣営ともに同じ悪魔の勢力が、分割統治し、世界統一政府の樹立を画策していた。

�L「米国に神を取り戻す」「暗殺を免れたのは『神に選ばれた』から」White　Houseに「信仰オフィス」を設置し、福音派「繁栄の神学」のPaula・White女性伝道師を起用した。一方、就任式明けのワシントン大聖堂で女性主教から「性的マイノリティーや移民に慈悲を示すよう」説教された。Trumpは謝罪要求、USAIDの影響。米憲法では「国教樹立の禁止」で政教分離の原則。

�M情報開示：JFK暗殺犯、UFO情報、宇宙人情報開示、Covid Vaccines関連（武漢発生説、賠償追求）悪魔側は障害者増大で自立不可能者増が目的？大きな政府に、政府依存率増大が目的？

参考記事

トランプ氏：「神を私たちの生活に戻そう」
– 今こそ立ち上がり、声を上げ、私たちの未来のために戦う時です！
2025年2月6日　　　　gazetteller.com

ドナルド・トランプは、腐敗した体制が何度彼を黙らせようとしても、真実を語ることをためらうような人物ではなかった。しかし、昨年2度の暗殺未遂事件を生き延びた後、何かが変わった。全国祈祷朝食会の前に立ったトランプは、神は実在するだけでなく、アメリカを見守っていると明言した。そして今、トランプは国民に信仰に戻り、人生のあらゆる側面から神を排除しようとする魂のないグローバリストの計画を拒否するよう呼びかけている。

国会議事堂でトランプ氏は率直にこう語った。「宗教を取り戻そう。神を私たちの生活に戻そう。」これは単なる政治演説ではなく、信仰、道徳、そしてこの国の基盤を消し去ろうとする勢力に対する宣戦布告だった。トランプ氏の言葉は、死そのものと対峙し、かつてないほど強くなって立ち去った男によって語られたものだった。

昨年、ペンシルバニア州バトラーで、トランプは最期の瞬間を迎えた。銃弾はわずか数インチの差で彼をかすめた。メディアはそれを軽視し、体制側は無視した。しかしトランプは真実を知っていた。これは彼の命に対する直接の攻撃だったのだ。それでも、彼はここに立っている。より大胆に、より確信にあふれ、より揺るぎない信念を持っている。「何かが起こった」とトランプは認めた。「私を救ってくれたのは神だった」

ディープステートは失敗した。彼らはトランプ氏を失脚させたかった。彼を黙らせたかった。しかし、彼らはそれよりもずっと強力なものを目覚めさせた。使命を帯び、神の導きを受け、アメリカの中心に信仰を取り戻す準備ができている男だ。

トランプ氏と信仰の関係は深まったが、誤解しないでほしいのは、これは単なる個人的な信仰以上の問題だということ。これは国家の魂を賭けた戦いなのだ。トランプ氏を軽蔑する腐敗したエリート層は、何十年もかけて信教の自由を解体し、キリスト教徒の声を封じ、信仰を国家主導の統制に置き換えてきた人々と同じだ。しかし、彼らのあらゆる努力にもかかわらず、トランプ氏は国会議事堂に立って、信教の自由は「アメリカ生活の基盤」であることを彼らに思い出させた。彼はそれを「絶対的な献身」で守ると約束した。

彼らがトランプ氏を恐れているのは、まさにこのためだ。トランプ氏の復活は単に政治的なものではなく、精神的なものだ。リーダーが屈服することを拒否し、裏切ることを拒否し、グローバリストの操り人形のルールに従うことを拒否すると、その勢いは止められなくなる。トランプ氏への攻撃は止まらない。中傷キャンペーンは激化するだろう。しかしトランプ氏が生き残ったことは、彼がこの国をその原点に導く運命にあることの証拠だ。

政治的正しさのために信仰を裏切った権力者、メディア、いわゆる「宗教指導者」たちは震え上がっている。トランプ氏はすでに、アメリカを破壊している勢力への服従を説くマリアン・ブッディ牧師のような人物と衝突している。しかしトランプ氏は弱者をなだめるためにここにいるのではない。彼はこの偉大な国の信仰、自由、そして神聖な運命を回復するためにここにいるのだ。

トランプ氏は敵の戦略を見抜き、暗殺の試みを生き延び、より強くなった。アメリカには選択肢がある。神を消そうとする勢力に屈するか、トランプ氏を支持して信仰を再び前面に押し出すか。答えは明白だ。この動きは止められない。そして戦う時は今だ。

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バイデン時代には、アメリカが弱体化し、ブリックスが台頭して世界が二極化する、という雰囲気がありました。

しかし、これは世界を再び”分割して統治”するという悪魔の手口、世界を混乱に導く誘惑だと思います。

プーチンをG7に復帰させ、米露とそして、しっかりとした日本の指導者を誕生させて、世界を戦争のない調和した時代に向かわせることが、神の御考え方だ思います。

エルカンターレ下生の地、日本があまりにも情けない状態にあることが、悩ましい点であります。

西側世界に住んでいると、本当のことが見えてこなくなります。Trump大統領が一期目に「ネタニエフには愛想が尽きた」と言っていたのに、親イスラエルの立場をとらざるを得ないのは、現実的にユダヤ資本で動いている国家の指導者として、あからさまな拒否はできないからでしょう。


しかし、西側世界のマスメディアが流す情報だけで、判断するのは危険です。まったくの逆サイド側の意見も聞いておかなければ正当な判断ができません。

その意味で次の記事を紹介します。

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「トランプ氏は米国がガザを占領すると発表した」というタイトルの投稿の下に詳細な声明が掲載された。
投稿者: GeorgeEaton
日付: 火曜日, 2025年2月4日 20:47:27
www.rumormill.news/251170

イスラエルで何が起きているのかを理解するための主な疑問は、誰が何のためにイスラエルという新しい国家を建国したのか、その背後にはどんな勢力があるのか、その目的は何なのか、ということです。

現在のイスラエル国家はロスチャイルド家によって設立されました。彼らは資金を提供し、組織しました。なぜ彼らはそこに財産を投資したのでしょうか? それは、彼らが設立したい世界政府の将来の中心となることを意図しているからです。

私は個人的に、エリート層/陰謀団の頂点にいた3人の人物と接触したことがあります。3人ともそれぞれ独立して、彼らの闇の計画の最終目標はエルサレムから全世界を支配することだと私に話しました。

ロスチャイルド家がイスラエルを建国したのはそのためです。イスラエルは彼らの世界政府の中心となるはずでした。

ロスチャイルド家とは誰でしょうか? 彼らは世界的な悪魔主義の頂点にいることで知られています。また、フリーメーソンの頂点にいます。さらに、彼らは人類を1世紀以上も奴隷状態に保ってきた国際金融システムの頂点にいます。
彼らは160以上の中央銀行を所有しており、非常に犯罪的な金融界の頂点にいます。

ロスチャイルド家は、極めて残忍で倒錯したパーティーを企画し、最も残忍な芸術家による芸術を宣伝することで知られている。その芸術では、暴力的な強姦や残忍な殺人が称賛されている。彼らはいわゆる「エリート」の一部である。彼らは、ロンドン中心部のいかなる法も及ばない不可侵地域である主権国家「シティ オブ ロンドン」から活動している。

ロンドン市は、世界征服の計画を実行する本部の一つです。他の中心地は、バチカン市国、ワシントン DC、エルサレムです。

彼らはまた、世界中の主要企業の株式の大半を所有する2つの投資会社、ブラックロックとバンガードも支配している。

これにより、彼らはニュースメディア、テクノロジー、旅行、ヘルスケア、衣料、エネルギーなど、世界中のあらゆる産業を独占することになります。彼らはこの独占を利用して人類を支配しています。

これらのエリートたちは、世界保健機関、国連、欧州連合、世界経済フォーラム、その他のグローバリスト組織も支援している。悪魔主義とフリーメーソンは彼らの宗教であり、例えばフリーメーソンの究極の目標は、エルサレムのソロモン神殿を再建し、いわゆる「世界教師」を彼らの世界政府の長に据えることである。

このため、彼らは1948年に戦車と兵士でその地域に侵攻し、何百万もの家族から家や農場、土地やブドウ園を奪い、ゴミのように追い出しました。数え切れないほどの父親が妻や子供たちの目の前で残酷に虐殺され、何百人もの子供たちが新しいイスラエルの刑務所に閉じ込められ、拷問を受けています。これらの人々に対して犯された凶悪な犯罪は、言葉では言い表せません。

アムネスティ・インターナショナルは、無防備なパレスチナ人家族に対してイスラエルが犯した恐ろしい犯罪に関する悲痛な報告書をいくつか発表した。

ガザにある世界最大の野外刑務所には、何百万人もの人々が閉じ込められている。そこでの生活はまさに地獄であるため、世界で最も自殺が多いのがここだ。水道水はたまに出る程度で、医療ケアはほとんどなく、誰も外出を許されない。

エリートたちが計画を成功させるには、まず第一に世界中のキリスト教会の支援が必要でした。これを実現するために、19 世紀にサイラス スコフィールドという刑事弁護士が雇われました。

この男は詐欺と偽造で有罪判決を受け、妻を虐待する冷酷な野蛮人として知られていました。ロスチャイルド家は彼に連絡を取り、新しい聖書、スコフィールド聖書研究版を制作しました。この聖書はさまざまな点で改ざんされ、何百もの脚注が含まれ、神がイスラエルという新しい政治的、軍事的国家を樹立するという考えを紹介していました。これは、神がアブラハムに「約束の地」を与えるという約束の成就であると考えられていました。

この聖書を通して、イスラエルという新しい政治的、軍事的国家が樹立されることが発表されました。これは神の行為であると考えられており、したがってすべてのキリスト教徒は心からそれを支持すべきです。

これに反対する者は神自身によって呪われるであろう。これはこの聖書の脚注に記されていたので、あたかも聖書の一部であるかのようでした。

この偽造聖書はアメリカ全土に広く配布され、この新しいイスラエルを心から支持するまったく新しい運動の基盤を築きました。これに疑問を呈した人々は「反ユダヤ主義者」とレッテルを貼られ、それに対する批判はすべて抑圧されました。

「迫害されたユダヤ人」に対する強い感情的同情を呼び起こすための心理的キャンペーンが展開されたが、もちろん、イスラエルによって残忍に強姦され、殺害され、拷問され、すべての財産を奪われた何百万人もの父親、母親、子供たちについては一言も語られなかった。さらにひどいことに、これらの人々のために立ち上がった人々は、再び「反ユダヤ主義者」と呼ばれた。

私たちの時代と同じように、パンデミックの背後にある真実を調査する人は誰でも「陰謀論者」と呼ばれ、彼らを陥れて信頼できないように仕立て上げられます。イスラエルで実際に何が起こっているのか疑問に思う人は誰でも「反ユダヤ主義者」として仕立て上げられます。あなたは盲目的に、そして無思慮にこの新しいイスラエルを支持しなければなりません。

新しい政治国家イスラエルに移住した人は皆、「神に選ばれた民」と呼ばれました。アメリカ、ヨーロッパ、アフリカ、アジアのどこから来たか、信者かどうか (大多数は熱烈な無神論者) は関係ありません。この新しい国家に住むと、突然、残りの人類よりも上位の「神に選ばれた民」の一員となり、したがって、他の人々を殺害、強奪、恐怖に陥れる権利を持つことになります。

数年前、私はエルサレムに何年も住み、そこで起きるあらゆることに非常に熱心に関わっているパレスチナ人のキリスト教徒と連絡を取りました。彼は私に、イスラエル自身がテロ組織ハマスを創設し、世界の同情を喚起しようとしていると教えてくれました。なぜなら、ハマスに攻撃されても、イスラエルは加害者として見られるのではなく、被害者を演じることができるからです。こうすることで、イスラエルは世界中の世論を味方につけることができるのです。

こうした犯罪者のやり方はいつもこうだ。彼らは両党をコントロールして心理的なゲームを仕掛ける。世界大戦では、両党に資金提供もしていた。

この新しい政治国家は「神の国」であり、誰もそこに手を出すべきではないという考えが広まった。この国家に対して間違った言葉を口にする者、あるいは敢えて口にする者は、「神自身によって呪われる」ことになる。

世界中の何十億もの信者はイスラエルが「神の聖地」であると教えられているが、この国は実際には世界で最も無神論的な国の一つであり、性的倒錯の国際的な中心地である。テルアビブは東半球最大のプライドパレードを主催し、イスラエルは他国の警察に追われている小児性愛者の安全な避難所となっている...

J.... が神に「選ばれた」民であるというイデオロギー全体が、世界の国々の間で最も血に飢hえた暴力的な人種差別と憎悪の根底にあるのです。(Jew)

「ユダヤ人は神に選ばれた民である」という口実のもと、数万人のキリスト教徒（パレスチナ人の中にも相当数のキリスト教徒がいる）を含む何百万もの罪のない人々が容赦なく殺害され、拷問を受けている。そのため、ユダヤ人には他国を滅ぼし、その所有物すべてを奪う権利がある。

世界中で「ユダヤ人のために祈ってください」や「イスラエルのために祈ってください」という呼びかけが聞かれますが、1948年以来恐ろしい恐怖の中で暮らしてきた何百万ものパレスチナ人家族のために祈るよう呼びかける人はいません。

宗教的人種差別は、存在する最も残酷な形態です。神は、民族性に基づいて、一部の人々を祝福し、他の人々を呪う怪物として描かれています...

また、現在のイスラエルの住民は、かつてその地域に住んでいた古代ヘブライ人の子孫であるとも主張されています。しかし、それは真実ではありません。

ゾニストによってイスラエルに連れてこられた者は、本物の J..... との遺伝的つながりはありません。イスラエルには、誰でも自国に定住して「J.....」の地位を得ることが許可される政策があります。したがって、J..... であることは文字通り無に帰します。イスラエルでは、アジア人、アフリカ人、アメリカ人、オーストラリア人なら誰でも「J.....」になることができます。(Zionist)

世界中で、正統派ユダヤ教コミュニティ、真の信仰を持つユダヤ教コミュニティは、この新たな軍国主義国家に当初から強く反対してきました。

パレスチナ人に対する残忍な犯罪を非難する大規模な正統派ユダヤ教団体によるイスラエルに対するデモが数多く行われてきました。しかし、これは主流メディアによって報道されているため、ほとんど知られていません...

神が愛する子とみなす人たちは、古代のアブラハムのように、周囲の悪魔的な邪悪な文化に参加せず、神を愛し、仲間の人間を助ける人たちです。

聖書によれば、「イスラエル人」とは、神の愛によって心が変えられた人のことです。「イスラエル」という名前は「神の王子」を意味します。この名前は、心から神を愛し、神の子供である人に与えられます。

聖書が本当に言っていることは、ゾニストの主張とはまったく反対です。これは、たとえば、ユダヤ人が「犬」とみなしていたサマリア人を、イエスが愛と感謝の気持ちで扱ったことで明らかになりました。古代イスラエルは極度の人種差別主義者で、他の国々を動物のように見ていました。イエスは、これらの国々の人々を公然と受け入れ、癒すことでこれに反対しました。

イスラエルの政治国家は、神が「イスラエル」として理解しているものとは何の関係もありません。聖書によれば、それは「悪魔の子ら」と呼ばれる人々によって建国されました。

古代イスラエルの時代においてさえ、イエスはイスラエルの指導者たちを「悪魔の子ら」や「嘘つき、偽善者」と呼びました。イエスは彼らの宗教的偽善を批判しました...

イエスは、J.... の指導者たちに、神の真の子とは、神の言うことを聞いてそれを実行する人々である、と語りました。それが、イエスが彼らによって殺された理由です。イエスは、彼らがいかに悪意に満ちているかを暴露しました...

聖書は、真のイスラエル、真の「神の君」は政治的または軍事的な国家ではなく、神を愛し、仲間の人間を助ける世界中の個人から成る民族であることを明確にしています。神はそれらの人々の間に住み、彼らを神の子とします...

1948 年、「イスラエル」という言葉は、世界征服計画を宗教的に隠蔽するために悪魔主義者によって盗用されました。
彼らは世界中のキリスト教会に侵入し、何十億ものキリスト教徒の支持を獲得しました。

しかし、世界的悪魔主義の頂点に立つ者によって建国され、世界で最も無神論的な国の一つであり、小児性愛が保護され、あらゆる形態の倒錯行為が称賛されている国を「神の聖地」とみなすのは不合理である。

今日イスラエルで起きていること、ハマスによる突然の攻撃を見れば、これは単なるゲームに過ぎないことは明らかだ。

なぜなら、ハマスはイスラエルを建国した同じ支配者によって創設されたからだ。彼らは常にあらゆる戦争の双方に資金を提供している。それが彼らのゲームであり、人類を操るやり方だ。
計画はイスラエルの力をさらに強めることだ。ハマスによる今回の攻撃は、彼らにその完璧な口実を与えている...

この国家は、あらゆるグローバリスト組織とそれを設立したエリートたちが目指す世界政府の中心となることを唯一の目的として設立されました。

出典:
https://www.godlikeproductions.com/forum1/message5926178/pg1

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記事の中に「ハマスを育てたのはイスラエルである。そのハマスに残虐な攻撃をされて、世界の同情を買おうとしてる」という主張があります。
アウシュビッツ解放追悼式典にプーチンさんが招待されなかった件で「道理に合わない」と述べているのも同じ流れを感じます。「被害にあったユダヤは可哀そうだ、だからイスラエルを作ってやろう」という同情を得るための「生贄にした」という見方をプーチンさんやロシア人は持っているのかもしれません。
一つの見方を紹介しました。

ネタニエフともプーチンとも握手しなければならない、トランプさんの立場は本当に難しいものだと思います。
ガザをアメリカが占領する、という案はアメリカが世界の警察官として、これ以上のイスラエル拡張（大イスラエル政策）を止めるという策だと思います。理想像としては「ガザに世界中の人々が住むビジョンを描いている。国際的で信じられないような場所になるだろう。ガザの潜在能力は信じられないほど高い」と述べていますが、ネタニエフは渋々従うしかないでしょう。

参考1：

ドナルド・トランプ大統領はネタニヤフ首相とともに、ガザを地獄の穴と表現し、米国がガザ地区を占領するという提案を発表した。


https://x.com/i/status/1886932839393796540

参考2:（ユダヤ教に改宗すればすべてユダヤ人と認定される）

ジョンズ・ホプキンス大学などの DNA 証拠によると、ユダヤ人の約 1 パーセントだけがアラブ人 (セム系) である。
全体として、ユダヤ人の 97.5 パーセントはヤペテ系ハザール人、1 パーセントはアフリカ人 (ファラシャなど)、0.5 パーセントはアジア人、そしてアラブ人 (セム系) はわずか 1 パーセントです。

国民民主党の玉木党首がダボス会議に出席し、有意義であったと述べています。日本の政治家は皆参加すべきだ、国会期間中だが“ダボス休戦”にして参加しよう、という熱の入れ方をしています。

https://www.youtube.com/watch?v=Rtk-6-X-gDI

世界の流れはTrumpとPutinがリードしていく時代であることなど見えていないようです。国民民主党が日本の政治を改革していくのでは、と期待もしていますが、世界の流れには周回遅れのような気がして残念です。

ここでは「トランプとプーチンの秘密会談—世界のエリートたちは大パニック！」を紹介します。

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トランプとプーチンの秘密会談—世界のエリートたちは大パニック！ウクライナ戦争を終わらせ、西側諸国の銀行陰謀団を壊滅させ、NATOの腐敗した戦争機構を崩壊させる計画が明らかに！
2025年2月4日



真実は明らかになった。ドナルド・トランプとウラジミール・プーチンは、ディープステートの戦争機構を永久に崩壊させる歴史的な首脳会談に向けて前進している。NATOの操り人形師、腐敗した銀行エリート、そして西側の戦争経済を運営する影の勢力は、本格的な危機モードにある。

彼らはトランプが戻ってくることを決して予想していなかったが、戻ってきた今、彼は今世紀最も大胆な地政学的策略、つまり戦争と混乱から利益を得る彼らの能力を消滅させるロシアとの直接和平協定を実行しているのだ！

サウジアラビアとアラブ首長国連邦が潜在的な開催地として厳選されている。それは単に中立国だからというだけでなく、これらの国がすでにひそかにグローバリスト金融陰謀団とのつながりを断っているからだ。連邦準備制度理事会、IMF、欧州中央銀行を支配しているディープステートの銀行家たちは支配力を失いつつあり、トランプ・プーチン同盟は彼らを終わらせようとしている。

地球の金融システムの支配をめぐる秘密戦争？

これはウクライナだけの問題ではない。これは世界金融システム全体をめぐる戦争なのだ。トランプとプーチンは単に戦争の終結を交渉しているだけではない。彼らは、終わりのない紛争に資金を提供している西側諸国が支配する銀行帝国を解体するために積極的に動いているのだ。

速報： トランプ氏の黄金時代が到来 – 富は準備完了、金は待機中、配当はここに、そしてあなたは自分の分け前を受け取る準備をしなければなりません！

ロシアは積極的に金本位制通貨への移行を進めており、サウジアラビアは米ドルから離れつつあり、トランプ氏の復帰はエリートたちが何十年にもわたって築き上げてきた不換紙幣ベースの金融奴隷制度全体を脅かすことになる。

このサミットが計画されているまさにその時に、西側諸国の金融セクターが崩壊寸前にあるのは偶然だと思いますか？連邦準備制度理事会はインフレの数字を隠し、ドイツ銀行は資金を流出させ、欧州中央銀行は2025年に「危機対策」を導入しなければならないかもしれないと公然と認めています。すべてつながっています！トランプ・プーチン和平プロセスは戦争を止めることだけではありません。生き残るために戦争を必要とする世界金融システムを暴露し、解体することです。

バイデン氏の取り巻きたちはこの会合を阻止しようと必死だ

バイデンはディープステートの利益のためのホログラムに過ぎない。本当の支配者が舞台裏で動いている間、台本を読みながらよろめきながら歩き回る操り人形だ。世界中の国々が米国製の武器を拒否し始めているため、軍産複合体はすでに武器取引で数十億ドルを失っている。そして今、トランプが直接和平交渉を行っているため、彼らは数兆ドルを失うことになるだろう！

ディープステートによる妨害工作が予想される。偽旗攻撃が予想される。首脳会談の直前に都合よく現れて首脳会談を阻止しようとする「危機的状況」が突然押し寄せてくることも予想される。中東で新たな戦争を引き起こしたり、米国のインフラにサイバー攻撃を仕掛けたり、ロシアのせいにするためにゼレンスキー大統領に対する偽の暗殺未遂を企てたりするかもしれない。すべてはトランプがプーチン大統領と会談して彼らの戦争組織を閉鎖するのを阻止するためだ。

速報！ 漏洩した CIA 文書が、秘密作戦の背後にある暗い真実を明らかにする - なぜ彼らは必死になってこれらのファイルを世界から隠しているのか！

サウジアラビアの関与の内幕 ― ロスチャイルド支配の西側諸国に対する権力の動き

サウド家は、自らのハイリスクなゲームをやっている。オイルダラーが確立されて以来、サウジアラビアはディープステートの経済支配の無言のパートナーだった。しかし近年、彼らは目覚めた。ムハンマド・ビン・サルマン皇太子（MBS）は、西側諸国の銀行陰謀団と結びついていた旧エリート層を組織的に粛清してきた。

トランプ氏が復帰し、プーチン氏の影響力が増す中、MBSは動き出している。このサミットを主催することで、サウジアラビアは米国のディープステートから完全に離脱し、何世紀にもわたって支配してきた同じ血統によって支配されない新たな世界金融秩序に同調していることを証明している。

これがカショギ氏を殺害した理由だ。主流メディアがMBSに対する中傷キャンペーンを開始した理由だ。彼はトランプ氏やプーチン氏と同じようにディープステートに反抗している。

プーチン大統領が100%準備できている理由 - ロシア諜報機関の秘密報告
西側メディアは、ロシアは弱体で、崩壊しつつあり、絶望的であるという馬鹿げた物語を広めているが、ロシアの機密情報報告書は全く異なる物語を伝えている。プーチンは西側諸国の銀行システムが崩壊する運命にあることを何年も前から知っていた。

だからこそ、彼は金を備蓄した。だからこそ、中国、サウジアラビア、さらにはインドとの同盟を確保した。だからこそ、ディープステートによる支配体制を終わらせるためにトランプと直接交渉する準備が万端だ。

インサイダー情報！ - 歴史上最大の富の移転がエリートからお金を取り戻し、あなたに返す前にあなたが学ばなければならない GESARA の教え！

ロシアの戦略家たちは、ウクライナは単なる気晴らしに過ぎないと密かに認めている。本当の戦争は金融戦争だ。本当の戦争は、ドルが崩壊したら誰が世界経済システムを支配するかということだ。

そして、何だと思いますか？トランプとプーチンは同じ考えを持っています。

ディープステートの次の動き：この会合を阻止するために何をするか
体制側は、この首脳会談で彼らの嘘が完全に暴露され、戦争経済が停止されることを知っている。トランプとプーチンが自由に話し、合意に達することを許すことはできない。ディープステートによる次の必死の最後の試みが予想される。

・もう一つの「トランプ起訴状」、あるいは会議から注意をそらし、トランプを法廷闘争に巻き込むための捏造されたスキャンダル。

・NATOのプロパガンダネットワークが推し進めた、突然の、でっちあげの「ロシアの侵略」物語。

・首脳会談の信用を失墜させるためにロシアやサウジアラビアのせいにする偽旗攻撃。

・ディープステートが支援するサウジアラビアの中立を破壊しようとする試み。MBSに対する仕組まれたクーデターの試みとなる可能性もある。

・この情報の拡散を阻止するために、代替メディア チャネルに対するデジタル攻撃を実行します。

トランプ氏のマスタープラン：グローバリストの条件ではなく、彼の条件による平和

トランプはウクライナの和平交渉をしているだけではない。彼は、まったく新しい世界秩序を交渉しているのだ。それは、グローバリストの戦争利得者たちに屈せず、終わりのない紛争に依存せず、国民全体を経済的奴隷状態に置かない秩序だ。


これが彼らが2020年の選挙を盗んだ理由です。これが彼らが彼を弾劾した理由です。これが彼らが彼を大統領職から排除するためにあらゆる手を尽くした理由です。なぜなら彼らは、もしトランプが戻ってきたら、彼が始めたことを終わらせるだろうと知っていたからです。

そして今、それが起こっている。

プーチン大統領とトランプ氏は、ディープステートの世界情勢支配に最後の一撃を加える準備をしている。旧体制は消滅しつつある。新時代は今まさに築かれつつある。

よく見てください。戦争は国家間のものではなく、システムを支配する者とそれを奪還しようとする者の間の戦争です。

トランプ・プーチン首脳会談は単なる平和に関するものではなく、人類の真の敵を倒すことに関するものだ。

そして、それを止めるものは何もありません。

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[3806]トランプさんの本当にやりたいことはＦＲＢの廃止ではないのか
のなかで通貨発行権をロスチャイルドが簒奪していること、これが最終的な相手だ（ドル紙幣の欺瞞�@、�D）、と紹介しましたが、国民民主党には国内問題しか思考されていないように感じます。

早く、世界を「正しい世界にリード」する指導者が日本にも出てきてほしいものだと思います。

アウシュビッツ強制収容所解放８０周年記念追悼式典にロシアが招待されず、ウクライナ指導部が招待されたことの矛盾をプーチン大統領が指摘していますが、その理解のために仲間内の勉強会でくばった要旨を載せておきます。

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シリア情勢の裏にある「ロシア−ユダヤ闘争史」　　　担当:石田2024年12月29日

�@ イスラエルのシリア進攻は「大Israel構想」が基本理念。元ソ連外交官A.Ivanovロシアの悲史より学ぶ。

�A Israelはユダヤ教に改宗したアシュケナジーの子孫達が創った国で、聖書のスファラディーの民とは無縁。

�B 神が約束？したカナンの地構想の大義名分が消えるので、秘密裏に。聖書の民は今、イスラエルでは二級市民。

�C 以下�Iまでイワノフ氏の歴史観：6世紀後半、ロシア建国以前、ボルガ川流域にハザール王国が台頭。



�D 6−8世紀北方に進出し、ロシア人を支配、奴隷として首都イティルへ捕囚。8世紀、東ローマとイスラムの圧迫を受け全員がユダヤ教に改宗。現在世界で活躍する大半のユダヤ人とはこのアシュケナジーである。（中でもガリチア出身のアシュケナジーがキブツ内では上位階級）

�E 9世紀に入り、ハザールはロシア人と数度の戦い、965年ロシアがハザールを制圧。13世紀にモンゴルにより完全消滅。ロシア、ポーランドに逃げ込んだ。ポーランドでは「国家内国家」を形成、18世紀末、ロシアはポーランドの一部を領有し、危険な毒を飲み込む。

�F1821年ポグロム発生。ロシア人に対して敵愾心、復讐心を持つアシュケナジーがロシア革命を仕掛けた。1911年キエフでニコライ2世とストルイピン首相が観劇中に首相がユダヤ人に暗殺された。以後ロシア人による政治改革は終わり、ユダヤ人による革命に入る。NYからトロッキー等のユダヤ人が入露。ドイツからレーニン等入露し、1917年新政府樹立、新政権の99％はユダヤ教を信じないマルクス思想・共産主義アシュケナジーだった。

�F その後、欧米から来た革命家vsロシアに居たシオニストユダヤ教徒間の激烈な闘争が発生した。
第二次大戦前には欧米組ユダヤ人はほぼ消され、残ったシオニストvs露人の間の争いとなる。

�H親ユダヤだったチャーチルの英国がシオニストを支援し、イスラエル建国を約束。露国を救ったのは露人ジューコフ元帥など。「ロシア革命とは文明転覆を狙った（堕天使の）陰謀で、無神論のユダヤ人によって計画されたもの」「ソ連邦崩壊はユダヤ人とロシア人の民族闘争だ」日露戦争は共産主義ユダヤ人に戦わされたという歴史観。J.Schiffはユダヤ人。

�I露国史の根っ子はハザール人（シオニスト信仰者＋共産主義者）と露民族との闘争史である。

�J解けない謎：Putinの露はウクライナ（大統領はユダヤ人）を親ネオナチ政権と呼ぶが、ナチはユダヤ人を迫害したはず？実は東欧系のゲットー出身の非同化系ユダヤが同胞である西欧系の同化したユダヤをナチに売り迫害！が真相か？

�K文明転覆を狙う堕天使サタンの手下説：『闇の世界史（William.Karr著）』より：
キリストの時代から今日に至るまで国内外で陰謀を操る「秘密権力」の人々は、影響力、権力を手に入れるため、非合法にその富を活用してきた。不道徳、悪徳の罠を仕掛け、誘惑や強請りで、嫌がる人々に命令を実行し罠に嵌めてきた。そして利用後は、ユダヤ人であろうと非ユダヤ人であろうと、フリーメーソンであろうがなかろうが、知りすぎたと判断されれば、例外なく抹殺した。この事実を踏まえると、陰謀者の最上層部はどの人種、国家にも属していないと思われる。彼らは「サタンの代理人」であり、サタンの意思の実行者だ。サタンの唯一無二の目的は人々の心を全能なる神から離反させ、神なき世界を現出することにある（Marxと共産主義の本質はサタニズム、共産党とグローバリストにトランプ陣営が立ち上がった）。

�Lハザール族の問題点はタルムード信奉。非ユダヤ人をゴイム扱いし、家畜扱いすることに罪悪感を持たない。米、ウクライナ等に広がる幼児人身売買、ペド、黒ミサの疑惑あり。

参考資料


■イスラエルは東欧系ユダヤ人の「ガリチア人」が支配している

●ユダヤ人作家ジョージ・ジョナスが書いた『標的は１１人 ─ モサド暗殺チームの記録』（新潮社）というノンフィクション小説がある。モサド暗殺チーム隊長を務めた男（アフナー）の告白に基づく壮絶な復讐の記録。

●さて、この本の中には「ガリチア人（ガリシア人）」について具体的に説明されている箇所があるので、参考までに抜粋しておきたい。

「アフナーは４年間キブツですごしたが、そこで学んだこと、同じイスラエル人でも、まるで異なるイスラエル人がいるという現実を初めて知った。キブツの主流は東欧系ユダヤ人の『ガリチア人』が占めていた。
ガリチアとはポーランド南東部からウクライナ北西部にかけての地域で、排他性、自堕落、うぬぼれ、狡猾、うそつきを特性とする下層ユダヤ人の居住地だった。

ガリチア人は反面、機敏で活力にあふれ、意志が強いことで知られる。しかもすばらしいユーモア感覚を持ち、勇敢で、祖国に献身的である。が、常につけ入る隙に目を光らせているから油断がならない。概して洗練されたものには関心がなく、平然とうそをつくし、信念よりも物質に重きを置く。おまけに地縁、血縁を軸とした派閥意識がきわめて強く、何かというとすぐに手を結びたがり、互いにかばい合う。ことごとくがガリチアの出身者ではないだろうが、しかしこれらの特性を持ち合せていさえすれば、まずガリチア人といってよかった。」
「ガリチア人からすれば、アフナーのような西欧系ユダヤ人は『イッケー出』であった。イッケーとは、都会のユダヤ人街『ゲットー』や東欧のユダヤ人村『シュテートル』を経験したことがない、西欧社会に吸収された『同化ユダヤ人』のことである。礼儀正しく、万事に几帳面で清潔だ。書物を集め、クラシック音楽に耳を傾ける。
そして物不足になれば配給制を主張し、長時間の買物行列に加わることもいとわない。ガリチア人とは違って裏工作をしたり、不正な手段で物資を入手したりするのを忌みきらう。勤勉で時間、規則を重んじ、物事が組織的に運ばれることを好む。たとえばドイツ系ユダヤ人が圧倒的に多い。“イッケーの街”ナハリヤは区画整理が行き届いている。ある点で彼らはドイツ人よりはるかに“ゲルマン的”だ。」

「アフナーはキブツ生活を通じて“ガリチア流”なるものを思い知らされた。東欧系ユダヤ人、とくにポーランド系ユダヤ人、ロシア系ユダヤ人なら徹底的に面倒をみる流儀であった。最高の働き口、世に出る絶好のチャンスはすべて彼らの手に渡るよう仕組まれる。キブツの主導権は彼らががっちり握っていた。
ドイツ系、オランダ系、アメリカ系ユダヤ人などの出る幕がないほどであった。オリエント系ユダヤ人にいたっては、ガリチア人の助けを借りない限り、手も足も出なかった。」

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つまり、ロシア軍が開放したアウシュビッツのユダヤ人とは、アシュケナジーユダヤ人の中でもドイツやオランダなどに住んでその土地に同化しようと努力していた人(イッケー派）たちで、同化しない他のアシュケナジー（ゲットー派）に裏切られた（生贄にされた）アシュケナジーなのであろう。
ウクライナの強力な民族主義者(アゾフ大隊など）達は同化しない人たち、「ユダヤ長老の議定書」とか「タルムード」などを信奉する問題を抱えている人達という見方ができます。
ゼレンスキーは次第にそうした人たちに包囲され、縛られてしまっています。

そうした非同化アシュケナジーの中からマルクスの共産主義思想も生まれてきたし、悪魔崇拝儀式に落ちる人も出てきたと思われます。

トランプもプーチンもいま、「悪魔信仰・堕天使信仰」を一掃しようと、戦っていると理解すると、世界の大きな動きが見えてくるように思います。


カナンの地とはユダヤの民族神(ｴﾎﾊﾞ）がスファラディーユダヤの民に降ろした言葉であって、「天の父」が言った言葉ではない。
しかもハザール国で改宗しただけのアシュケナジーユダヤ（民族的にはハザール人）に降ろしたものではない。
大イスラエル主義に固執すれば、またディアスポラが待っているのではないだろうか？

欧州の指導者達が、Trump大統領の再選を妨害していたことや、再登場して慌てていること、しかしやがて尻尾を振ってなびくことを、Putin大統領はしっかりと見抜いていたことが分かる動画が出回っています。

速報：ヨーロッパのエリートたちはトランプ大統領の前にひざまずくだろう - プーチン大統領の衝撃的な発言が世界を揺るがす！[必見]

本日の中央日報の記事にも載っていますので紹介します。スクショは上記の動画から取りました。

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プーチン大統領、欧州指導者に「トランプの足の前で尻尾を振っている」毒舌

2/3(月) 6:57配信

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は米国のドナルド・トランプ大統領が、近い将来、欧州政治エリートの間で秩序をつくるだろうと話した。

ＲＩＡノーボスチ通信通信などロシアメディアによると、プーチン大統領は２日（現地時間）、国営放送パーベル・ザルビン記者がテレグラムに公開したインタビュー映像を通じて、米国と欧州の関係に対して「トランプの性格とその揺るぎなさから見る場合、彼は相当なスピードで秩序を作り上げるだろうと確信している」と述べた。





続いて「そうすると、彼ら全員が素早く主人の足の前で尻尾をやさしく振るだろう」と付け加えた。

プーチン大統領は欧州の政治家たちがトランプ大統領と相対して戦い、米大統領選挙に介入したが、トランプ大統領が大統領選挙で勝利してからは混乱に陥ったと主張した。

プーチン大統領はフランスのジャック・シラク、フランソワ・ミッテラン、シャルル・ドゴール元大統領やドイツのウィリー・ブラント、ヘルムート・コール、ゲアハルト・シュレーダー元首相に言及し、過去欧州には自身の信念のために戦う勇気のある世界的政治家がいたが今はそうではないと欧州指導部を批判した。

プーチン大統領は先月２７日、ポーランドで開かれたアウシュビッツ強制収用所解放８０周年記念追悼式にロシアが招待されなかったことが恥ずかしくておかしなことだと反発した。
ナチスドイツの最大規模の強制収用所だったアウシュビッツは、１９４５年１月２７日にソ連軍によって解放されたが、今回の行事にはウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が出席した。ユダヤ人とポーランド人を虐殺したウクライナの極右民族主義者ステパン・バンデラを英雄視するウクライナ指導部が出席したことは道理に合わないというのがプーチン大統領の主張だ。

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最後の一節にある「アウシュビッツ強制収用所解放８０周年記念追悼式にロシアが招待されず、ウクライナ指導部が出席したことは道理に合わない」というPutinの言葉は、このセミナーの[3808]-[3809]などを見ていただけると「道理に合わない」理屈が判然とするかもしれません。

Trump大統領の就任演説では「アメリカの黄金時代」という夢のある話がありました。

日本の指導者にも「日本の黄金時代」という夢のある話を期待したいものですが、今の政治家には無理なんでしょう。

ところでTrump大統領が述べる黄金時代というのは「神の目から見た理想」に合格するのかどうか、吟味してみたいと思います。

結論は「MAGA運動で、達成されるアメリカは、慈悲に満ち溢れた理想国家とは程遠い」のではないか、ということです。

アメリカの流儀を押し付ける独善的な手法では、「世界の警察官」を務められても、心からの尊敬感が集まる国家にはなりえないと思うのです。

仲間内の勉強会で解説したメモノートを基に、考えてみます。

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Trump大統領就任演説（gazetteller.com）より学ぶ　　担当石田　2025年1月25日

�@ �@〜�Mまではgazetteller.comの記事より紹介。

Trump大統領が復帰したことは、何十年にも渡るエリートによる支配、腐敗、欺瞞から人類を取り戻すための戦いの開幕を示す砲弾である。

�A 単なる米国の歴史の新たな一章ではない。影の帝国の崩壊である。（WEFダボス会議で演説、多様性、公平性、包摂性DEI、NWO否定）トランプ就任は衝撃的、操り人形師達への直接攻撃だ。

�B Bidenは傀儡大統領で、存在は一時的なもの。GL（Globalist）の操り人形、今や彼らの時代は終了。

�C Mediaは認めないが、Trumpの復帰は大規模な秘密軍事作戦の集大成である。（一期目終了直前に軍権を委譲された）JAG（米軍犯罪法務部）がDS(Deep State)の解体に取り組んだ。過去4年間、軍法に基づいた秘密法廷は数千人の高官に有罪判決を下した。（2020年の不正選挙も織り込み済みの計画？QFSで監視）

�D 宇宙軍は、この事業の安全性を確保する上で極めて重要な役割を果たした。先進的な監視衛星が国会議事堂の隅々まで監視し、通信を傍受し、不正行為者、不正票を追跡した。

�E 史上最大の富の移転（NESARA）作戦でエリート層から資金を取り戻し、国民に返す。

�F Biden政権は、何十億ドルもの資金をGL側に注ぎ込み、米国を苦しめ、弱体化させた。

�G トランプ大統領就任で自由の新時代：Trumpの就任は、GLに対する宣戦布告だった。

�H 宣誓式で、Lincoln聖書と家宝の聖書を選んだことを、大衆は革命の始まりだと見守った。

�I 舞台裏では、軍指導者らの秘密会議で、DS工作員の徹底的な粛清が計画された。何年もかけて練られたこの計画は、今実行に移されている。逮捕、裁判、腐敗組織の解体は噂ではなく、FBIからCIAまで、すべての主要機関から、DSの悪党たちが粛清されつつある。

�J 世界への影響：トランプの同盟国と敵国：トランプ氏の復帰は世界中に衝撃を与えた。プーチンやボルソナーロなどの指導者との同盟は、DSを解体するための戦略的動きである。

�K 欧州では、Trumpの復帰はEUの主権に対する挑戦を意味する。かつてTrumpを嘲笑した指導者は、腐敗が暴露されることを恐れ、Trump政権に同調すべく躍起になっている。

�L 中央銀行は、長い間、借金によって国家を奴隷化するために使われてきたが、量子金融システムの登場により解体されつつある。（現時点では、FRBの金利下げ、だけを主張、解体は暗殺の危険から慎重？）

�M Trumpの世界へのメッセージ：Trumpの大統領の就任式は、大統領職の奪還だけではなく、国家の魂の奪還も目的としていた。米国と世界を再定義する革命の始まりだ。Trumpの主張は明確で、WHO、パリ協定から脱退、パンデミック条約破棄、米国の繁栄の復活。


�N 天上界から見て米国の黄金時代は保証できるのか？　米国は西海岸から沈没という予言は破棄されるのか？他国から徳のある国家と認定されるのか？存在の愛（慈悲）には遠い？

�O 幸福の原理・四正道（愛⇒知⇒反省⇒発展）から見ると、問題が残る。（書籍「究極自己実現」より）

�P 今、ヘルメス（愛と発展）と仏陀（知と反省）の教えを融合し、大きな教えを創っている。
「知」：転生輪廻、人生の意味、空間縁起、時間縁起などの理解が欠如していないか。
「反省」：他国への強要、植民地戦争(原爆・無差別爆撃)等への反省がTrunmp氏にもない。

�Q 『知』と『反省』無くして愛の発展はなく、したがって慈悲国家は生まれない。日本は？「日本というお母さんは難産して母体をそこなったが、子供はすくすくと育っている」タイ国元首相ククリット・プラモートの感謝の言葉。

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神の目から見た「理想国家」とは、慈悲心（mercy）に満ちた国家のことであり、自国の繁栄だけを考える国家ではありません。

もちろんTrump大統領は第一期目にも述べていましたが、「溺れ掛かっているアメリカを、まずは足が地に着く浅瀬まで導くのだ」という視点で、自立可能な地点まで回復させることを優先していること理解出来ます。

しかし、基本的には他国の立場を斟酌しない、自国優先の国民性までは是正できないように感じます。

其れに比べると、日本はまだアジア諸国から信頼されている気がします。

先の大戦では明らかに白人の植民地をアジアから追い出すことに成功し、「アジアの母」と呼んでくれる国もあるわけです。

日本を訪れる若者からも「日本はユートピアだ、自国に帰りたくない」という声があるほどで、アメリカよりは慈悲心（marcy）を持っているように思います。

勉強会は、日本のゴールデンエージを迎えようということを語り合いました。

参考：

世界はどのように大東亜戦争を評価しているか
　平成20年08月11日

自存自衛と大東亜の解放を掲げて戦われた日本の戦争は、アジアの諸国民や各国の識者からどのように受け止められているのだろうか−。

■イギリス　　◎アーノルド・J・トインビー　歴史学者
「第2次大戦において、日本人は日本のためというよりも、むしろ戦争によって利益を得た国々のために、偉大なる歴史を残したといわねばならない。その国々とは、日本の掲げた短命な理想であった大東亜共栄圏に含まれていた国々である。日本人が歴史上に残した業績の意義は、西洋人以外の人類の面前において、アジアとアフリカを支配してきた西洋人が、不敗の半神でないことを明らかに示した点にある。」（1956年10月28日／英紙「オブザーバーL）

■オランダ　　◎サンティン・アムステルダム市長　現内務大臣
「本当に悪いのは侵略して権力を振るっていた西欧人の方です。日本は敗戦したが、その東亜の解放は実現した。即ち日本軍は戦勝国の全てを東亜から追放して終わった。その結果、アジア諸民族は各々独立を達成した。日本の功績は偉大であり、血を流して闘ったあなた方こそ最高の功労者です。自分をさげすむことを止め、…その誇りを取り戻すべきであります。」（1985年日本傷痍軍人会代表団がオランダを訪問した時行われた市長主催の親善パーティの歓迎挨拶）

■タ　イ　　◎ククリット・プラモード　元首相
「日本のおかげで、アジアの諸国はすべて独立した。日本というお母さんは、難産して母体をそこなったが、生まれた子供はすくすくと育っている。今日、東南アジア諸国民が、アメリカやイギリスと対等に話ができるのは、一体だれのおかげであるのか。それは『身を殺して仁をなした』日本というお母さんがあったためである。12月8日（開戦）は、われわれにこの重大な思想を示してくれたお母さんが、一身を賭して重大決意された日である。さらに8月15日（終戦）は、われわれの大切なお母さんが、病の床に伏した日である。われわれはこの2つの日を忘れてはならない。」

■ミャンマー　　◎バー・モウ　元首相
「歴史的に見るならば、日本ほどアジアを白人支配から離脱させることに貢献した国はない。しかしまたその解放を助けたり、あるいは多くの事柄に対して範を示してやったりした諸国民そのものから、日本ほど誤解を受けている国はない。」　「もし日本が武断的独断と自惚れを退け、開戦当時の初一念を忘れず、大東亜宣言の精神を一貫し、商機関や鈴木敬司大佐（南機関）らの解放の真心が軍人の間にもっと広がっていたら、いかなる軍事的敗北も、アジアの半分、否、過半数の人々からの信頼と感謝とを日本から奪い去ることはできなかったであろう。日本のために惜しむのである。」(｢ビルマの夜明け｣)

■インドネシア　　◎プン・トモ　元情報相
「日本軍が米・英・蘭・仏をわれわれの面前で徹底的に打ちのめしてくれた。われわれは白人の弱体と醜態ぶりをみて、アジア人全部が自信をもち、独立は近いと知った。一度持った自信は決して崩壊しない。…そもそも大東亜戦争はわれわれの戦争であり、われわれがやらねばならなかった。そして実はわれわれの力でやりたかった。」（昭和32年の来日の際の発言）

トランプ大統領の就任演説は「アメリカは黄金時代を迎える」という結論から始まっていました。その基本には連邦準備銀行FRBを廃止し、通貨発行権を国に取り戻すことにあるようです。

gazetteller.comの記事を紹介します。

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史上最大の金融シフト: トランプの金本位制が到来! インフレも不換紙幣詐欺もなくなり、本物のお金が戻ってきた!



2025 年 1 月 31 日は、新たな時代の幕開けです。繁栄、正義、そしてディープ ステートの経済的監獄の完全な解体の時代です。ドナルド J. トランプが第 47 代アメリカ合衆国大統領として正式に復帰し、何十年にもわたってアメリカ国民を奴隷にしてきた腐敗した金融システムが私たちの目の前で崩壊しています。
あまりにも長い間、グローバリストの銀行カルテル、連邦準備制度理事会、ウォール街のエリートたちは、詐欺、操作、秘密裏の裏取引を通じて自分たちを豊かにする一方で、アメリカの富を枯渇させ、経済を不正に操作し、勤勉な国民を苦しめてきました。

トランプ氏の復帰は、政治的勝利を意味するだけでなく、この国の富を正当な所有者であるアメリカ国民に取り戻す経済革命を意味するものでもある。

銀貨 – 真の富への第一歩
この歴史的な財政再建の一環として、トランプ大統領は一連の銀貨を導入した。それぞれの銀貨は世界で最も純粋で価値の高い銀で作られている。これらは単なる収集品や儀式用のトークンではなく、実体があり腐敗しない真の富であり、何十年にもわたってアメリカ人を奴隷にしてきた不正な不換紙幣制度に対する真っ向からの挑戦である。

トランプ銀貨は高品質の銀から鋳造されており、連邦準備銀行が管理する紙幣とは異なり、各コインが固有の価値を維持していることが保証されています。銀行や政府が際限のない印刷とインフレによって従来の通貨の価値を下げる一方で、これらの銀貨は価値を維持し、保有するすべてのアメリカ人にとって安全で安心な資産となっています。

トランプ氏の計画は明確だ。国民に本当のお金を戻すことだ。銀貨を裏付けとした取引を奨励し、こうした硬貨を法定通貨として認めるよう働きかけることで、トランプ氏は米国民がもはや操作され不安定な不換紙幣制度に頼る必要がないようにしている。インフレや通貨切り下げを通じて政府が富を盗む時代は終わった。

各コインは経済的自立を表しています。人々はもはや、腐敗した金融ネットワークに信頼を寄せることを強いられることはありません。シルバー コイン イニシアチブは、中央銀行やグローバリスト エリートによって押収、凍結、または操作されることのない個人の富を確保するための第一歩です。

トランプ氏の金の星 – 新しい経済秩序の象徴
シルバーコインは個人の富を確保する手段を提供するが、トランプ大統領のゴールドスター構想は、さらに大きなもの、つまり金に裏付けられた経済への公式な復帰を意味する。

トランプ ゴールド スターは、かつてディープ ステートによって隠蔽され管理されていた埋蔵量から調達された、入手可能な最高級の金で作られています。これは普通の金ではありません。純粋で、汚れがなく、何十年も蓄えてきた金融犯罪者の手から解放されています。

経済不安に対する個人的な防衛手段としての銀貨とは異なり、ゴールド スターはアメリカの新しい財政基盤を直接的に表しています。強さ、繁栄、そして主権の象徴です。ゴールド スターはどれも精密に作られており、詐欺的な借金経済の終焉と国家の真の永続的な富の誕生を象徴するように設計されています。

トランプ大統領の経済復興計画には、国を金本位制の金融システムに戻して、流通するドルすべてが実際の有形価値に裏付けられることを保証することが含まれている。ゴールドスターはこの移行の象徴であり、アメリカの富がもはや外国の利害関係者によって支配されたり、奴隷化を目的とした銀行システムのデジタル入力によって操作されたりしていないことを思い出させるものだ。

連邦準備制度の終焉 – トランプ大統領のこれまでで最大の一手
連邦準備制度は、通貨供給量をコントロールし、不況を仕組んで、インフレ、金利操作、そして際限のない借金によって米国民を経済的奴隷状態に置き続ける、経済奴隷化の究極の武器だった。連邦準備制度は安定を目的としたことは一度もなく、支配を目的としていた。連邦機関に偽装した民間銀行カルテルであり、米国民から経済的自由を奪うために設計された。

現在、トランプ氏のリーダーシップの下、連邦準備制度は少しずつ解体されつつある。不換紙幣、部分準備銀行制度、人工的に作り出されたインフレという腐敗したシステムは、現実的で具体的なもの、影のエリートによって操作できないもの、つまり金に裏付けられたお金に置き換えられつつある。

トランプ氏の金本位制が復活し、アメリカ史上最大の富の移転が実現する。腐敗した銀行家を救済し、外国の戦争に資金を提供する目的で、価値のない紙幣が勝手に印刷されることはなくなる。代わりに、私たちの通貨は、金、銀、その他の貴金属などの実物資産によって裏付けられる。つまり、通貨切り下げはなくなり、インフレによる隠れた窃盗もなくなり、国際的な金融犯罪者による支配もなくなる。

量子金融システム – 人々の束縛を解き放つ
しかし、トランプはそれを国民を守り、力を与えるために設計されたシステムに置き換えようとしている。量子金融システム（QFS）が完全に実装され、すべての取引が安全で透明性があり、ディープステートの工作員に操作されないことが保証されている。

このシステムは金融詐欺を排除し、個人の財産を違法な押収から守り、すべてのアメリカ人が自分のお金を管理できるようにします。銀行があなたのお金でできることとできないことを指示することはもうありません。政治的な理由で口座を凍結することももうありません。国民に敵対する武器となる金融機関ももうありません。

近代史上初めて、人々の富は腐敗した機関の手から逃れられる。QFS のもとでは、すべての取引が検証され、すべての資金移動が保護され、いかなる団体も大衆の富を操作したり、吸い上げたりできない。これは、何世代にもわたって人々の苦しみから利益を得てきたグローバリストに対する究極のチェックメイトである。

債務免除 – 経済的奴隷制の終焉
トランプ大統領の財政改革で最も画期的な点の一つは、不法債務の解消だ。アメリカ国民はあまりにも長い間、不正融資、不当利子率、違法な課税に縛られてきた。

トランプ氏は、住宅ローン、クレジットカードの借金、学生ローンの大半が、人々を永続的な経済的奴隷状態におくために設計された不正な契約に基づいていたことを知っている。そして今、彼はそれを一掃しようとしている。

略奪的貸付に携わった銀行は、国民に返済を強いられている。2008年に経済を崩壊させた不正な住宅ローン担保証券詐欺は？ 元に戻った。成功するチャンスさえ与えられないうちにアメリカの若者を借金で苦しめた学生ローン詐欺は？ 消えた。

トランプ氏は、違法で不法な債務を帳消しにして国民の手にお金を戻すことで、経済的正義を取り戻そうとしている。高利のローンや終わりのない支払いに騙された勤勉な国民は皆、ついに自由になるだろう。



未来は明るい - トランプ大統領のアメリカの今後100年のビジョン
私たちはもはや腐敗の影の中で生きているのではない。アメリカの黄金時代が到来したのだ。

金に裏付けられた、長期的な繁栄を保証する本物のお金。
エリートのためではなく、人々のために機能する金融システム。
アメリカ人を終わりのない支払いに閉じ込める違法な借金はもうありません。
押収された資産は国民に返還され、大規模な経済成長を促した。
エネルギーの自立、コストの削減、国家安全保障の強化。
アメリカの将来に対するグローバリストの支配を完全に根絶すること。
これがトランプ氏の約束であり、彼が実現していることだ。

1 世紀以上ぶりに、アメリカ国民は経済的奴隷状態から解放されました。トランプ氏のゴールド スターは、ディープ ステートではなく国民が富を所有する新しい時代の始まりを示しています。

歴史上最大の金融革命が今まさに起こっています。

アメリカは復活した。トランプ氏が先頭に立っている。最高の時が来るのはこれからだ。

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果たしてトランプ大統領の「アメリカの黄金時代」は神の目から見て合格なのでしょうか。

それは、[3813]で述べてみます。

ロシアの大統領Putin氏がTrump氏に暗殺の懸賞金が掛かっていると警告したそうです。世界経済フォーラム（ボスはクラウスシュワブ）が450億ドルという巨額をかけたということはいかにTrump氏が彼らの邪魔になっているかを示しています。

紹介します。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆

速報：プーチン大統領がドナルド・トランプに対する衝撃的な450億ドルの世界経済フォーラム計画を発表！
メディア・グリア著2024年12月3日


PutinがWEFのTrump暗殺計画を暴露

混沌の瀬戸際に揺れる世界で、人類を支配しようと決意した、顔も見えない、選挙で選ばれていない世界エリート層に対する抵抗の灯台として、一人の男が立っている。しかし今日、驚くべき新事実が流れを変えた。ロシアのウラジミール・プーチン大統領が、世界経済フォーラム（WEF）が次期大統領ドナルド・トランプに懸けた450億ドルの不吉な懸賞金を暴露したのだ。

この暴露は世界の権力構造の根幹を揺るがし、ディープステートの暗い計画にスポットライトを当てることになる。

危険な暴露：プーチンの反撃

政治的陰謀は世界にとって珍しいことではないが、プーチン大統領の最新の暴露は、これまでにないほど権力の中枢を揺るがしている。ドナルド・トランプ氏が1月20日の大統領就任を控える中、世界経済フォーラムの内部関係者が、彼を物理的、政治的、そして思想的に排除するための恐ろしい計画を漏らしたと報じられている。

プーチン大統領自身も賛否両論の人物だが、トランプ氏が決してホワイトハウスに入らないようにするため、世界のエリートたちが資金提供した450億ドルの作戦の存在を発表し、注目を集めた。プーチン大統領は強い決意でこう宣言した。

「これはトランプだけの問題ではない。責任を負わない寡頭政治家によって人類の自由が踏みにじられている問題だ」

警告と反抗の両方を込めたこれらの言葉は、世界中の自由を愛する人々の共感を呼んでいます。

WEFの暗い計画

世界経済フォーラムは、世界で最も影響力のある人々が集まる場所とみなされることも多いが、権限の濫用に対する非難が高まっている。批評家は、WEFは単なる経済シンクタンクではなく、陰謀団だと主張する。気候変動から公衆衛生まで、世界政策を統制することで、WEFは各国の操り人形師としての地位を確立したとされている。

プーチン大統領の衝撃的な発言が、これらの非難にさらなる重みを与えた。450億ドルの懸賞金は必死の思いの表れであり、トランプ氏が彼らの影響力を解体すると脅す中、支配力を維持するための究極の権力闘争である。これらの主張に対してWEFが沈黙していることは謎を深めるばかりで、国民は「彼らは何を隠しているのか？」と疑問を抱くことになる。

トランプのディープステートとの戦い

ドナルド・トランプは長い間、世界のエリートたちの悩みの種だった。2015年にエスカレーターを降りて大統領選への立候補を表明した瞬間から、トランプは単なる政治家以上の存在だった。権力体制に反抗する一般市民の運動を象徴していたのだ。

「沼地を一掃する」という選挙公約は、裏取引や野放図な権力から利益を得ている人たちに恐怖を与えた。しかし、トランプ氏が大統領選に挑む準備を進める中、その大胆さが彼を第一の標的にしている。

かつては陰謀論者だけの用語だった「ディープステート」は、今や正当な懸念事項として浮上している。プーチン大統領の暴露により、ディープステートの存在とその手法を否定することはこれまで以上に困難になっている。

世界の権力のチェス盤

プーチン大統領の発表のタイミングは極めて重要だ。トランプ氏の法廷闘争が激化し、草の根の支持者の間でトランプ氏の人気が急上昇し、世界的な陰謀のささやきが渦巻く中での発表だ。地政学的なチェス盤上では、米国とロシアはしばしば対立しているが、ここでは共通の敵に対して団結しているように見える。

プーチン大統領の行動は、WEF への非難にとどまらない。世界同盟を再編するための計算された策略だ。彼のメッセージは明確だ。グローバリストの行き過ぎた行動に対する戦いは国境を越える。この衝撃的な暴露で、クレムリンは、国家が選挙で選ばれていないエリート層から主権を取り戻すという新しい世界秩序を示唆しているようだ。

人類の未来を賭けた戦い

多くの人にとって、トランプ大統領の任期は個人の自由を守る最後の抵抗を意味する。彼のアメリカ第一主義政策はグローバリストからの怒りを買ったが、何十年にもわたるグローバリズムに取り残されたと感じている何百万人もの人々の共感も呼んだ。

プーチン大統領がWEFの陰謀を暴露するという決断は、まさに歴史的だ。これは単なる連帯のしるしではなく、暴政よりも自由を重んじるすべての男女、子どもへの呼びかけだ。問題はもはや、トランプがディープステートを解体できるかどうかではなく、人類が影に潜む脅威に目覚めるかどうかだ。

反対意見を黙らせる：反抗の大きなリスク

現状に挑戦する者はしばしば大きな代償を払うということを歴史は示している。ジョン・F・ケネディやマーティン・ルーサー・キング・ジュニアのような人物は、反抗の代償をはっきりと思い出させてくれる。トランプ氏も今、同じように危険な状況に陥っている。

450億ドルの賞金は単なる金銭的な数字ではなく、宣戦布告だ。1ドルごとにWEFとその同盟国が自分たちの利益を守るためにどれだけの努力をするかが象徴される。しかし、トランプ氏は持ち前の勇ましさでひるむことなく、かつてこう語った。「彼らは私を狙っているのではない。彼らはあなたを狙っている。私はただ彼らの邪魔をしているだけだ」

プーチンとトランプ：意外な同盟者？

主流メディアはプーチン大統領を悪役として描くことが多いが、今回の騒動における彼の行動はより微妙な様相を示唆している。WEFの陰謀を暴露することで、プーチン大統領はトランプ氏やより広範な自由運動の意外な味方として自らを位置づけている。

この協力は、いかに型破りなものであっても、今が重要な時期であることを浮き彫りにしている。両首脳は、それぞれ物議を醸す存在ではあるが、グローバリストの行き過ぎがもたらす存在への脅威を認識している。そうすることで、両首脳は、伝統的な政治的境界を越えた世界的な抵抗を活性化させたのだ。

メディアの役割: 共犯か妥協か?

この暴露について議論するには、主流メディアの役割を考慮に入れなければならない。長年、メディア複合企業はグローバリストの計画に関する疑惑を軽視、あるいは完全に否定してきた。今、プーチン大統領の暴露により、彼らの信頼性はさらなる打撃を受けることになる。

メディアがこうした重大な問題を報道しないのは、WEF の議題にメディアが加担していることを浮き彫りにしている。メディアは権力を抑制するどころか権力を助長する存在となり、国民は真実を知るために別の情報源を探す羽目になっている。

今後の道筋：警戒と行動

世界がプーチンの暴露の意味を理解するにつれ、警戒の必要性が明らかになった。これは単にトランプやプーチンの問題ではなく、民主主義そのものの存続に関わる問題だ。一般市民は未来を形作る自分たちの力を認識し、指導者に説明責任を、そして機関に透明性を求めなければならない。

世界のエリートたちは無関心と分裂を糧にしている。彼らの計画に対抗して団結すれば、人類は運命を取り戻すことができる。戦いは容易ではないが、歴史が証明しているように、人々の意志は沈黙させることのできない力である。

結論: 歴史の決定的瞬間

ドナルド・トランプにかけられた450億ドルの賞金は単なる暗殺計画ではない。世界のエリートたちが権力を維持するためにどれほど必死になるかの象徴だ。プーチンの暴露は単なるニュースではない。自由を愛するすべての人々に対し、立ち上がって自分たちの権利のために戦うよう呼びかける警鐘なのだ。

賭け金はこれ以上ないほど高い。1 月 20 日が近づくにつれ、世界は息をひそめて見守っています。自由の勢力が勝利するのか、それとも暴政の影が私たちすべてを飲み込むのか。確かなことが 1 つあります。これは人類の魂を賭けた戦いであり、まだまだ終わっていないのです。


https://amg-news.com/breaking-news-putin-unveils-shocking-45-billion-wef-plot-against-donald-trump-watch-the-peoples-voice-video/

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メディアがPutinを悪者扱いして報道していますが、これで明らかになったことでしょう。「メディアが闇勢力の手先になっている」ということがです。

TrumpとPutinは光側の勇者です。

対する闇側勢力とは「堕天使ルシフェル」に憑依（ポゼッション）された仲間だということも、認識すべきです。

民間の銀行家（株主）たちが作った法律で米国のFRB制度が出来上がり、「彼らが通貨発行権を持っていること」の欺瞞をロンポール氏が甘く見ているのではないかという話を[3806]でしました。

ロン・ポールの見方だと、DSの人たちは「民衆は馬鹿だから」と安心してしまうのではないかと思うのです。

また、先ほど、大井幸子氏の徹底解説 DS・ディープステート トランプ氏は何と戦うのか？のタイトルに「通貨発行権を取り戻す」という文字があったので興味深くみていました。



解説の中で、元ウクライナ大使の馬淵睦夫しの書籍からという話があり、通貨発行権の解説をしていましたが、馬淵氏や大井女史の見方もTrumpさんの見方とは違うと思うのです。

つまり、政府が発行する債券（単なる借金証文の木札のようなもの）をFRBが利子付きで買い取り、膨大な貸付利子で儲けている、というような表現でした。



しかし、FRBが買い取る紙幣は自分たちが輪転機を回して勝手に刷っている木札のようなものですから、カジノで使うチップのようなものでもあるわけです。イエスなら大激怒する欺瞞でしょう。
しかも償還するときには国民から取り上げた税金を使って返済するわけですから、「濡れ手に粟」のような詐欺です。

1913年に成立した準備制度のあとから、アメリカで所得税という税制度ができたことは明らかに準備銀行家たちの企んだことです。

トランプさんが所得税廃止を口にするのは、この闇を深く睨んでいるからです。

ロスチャイルドが作り上げた罠（通貨発行権奪取）を解錠すれば、そして無駄をなくし、小さな政府にすれば、少ない税率で国家の運営が可能であることをTrumpさんは知っているのだと思います。

日本の言論人も、[3806]で紹介したマリンズの言葉
『魔法使いたち（FRBのこと）によって創造された債務（賭場の掛札？）の三分の一を購入させられている日本』

という現実を明らかにし、国民に問題提起してほしい」と思っています。

[3808]からの続きです。


第二次世界大戦が終わった後、ロスチャイルド・ハザールマフィアは冷戦を展開し、これをペーパークリップ作戦でナチスの科学者とマインドコントロールの専門家をアメリカに連れてくる口実として利用した。

これにより、彼らはこれまでの取り組みをはるかに超える世界規模のスパイおよび諜報システムを構築することができました。

この新しいシステムの下で、彼らは、アメリカのさまざまな教会システム、フリーメーソン（特にスコティッシュ・ライトとヨーク・ライト）、米軍、米情報機関、ほとんどの民間防衛請負業者、司法機関、ほとんどの州政府を含む米国政府のほとんどの機関、そして両大政党を含む、すべてのアメリカの機関に侵入し、乗っ取り続けています。



ホロコースト博物館

ロスチャイルド・ハザールマフィアは、後に連合国を操ってパレスチナ人から奪った土地を使ってパレスチナに独自の私有植民地を与える口実としてナチスの労働収容所を設置した


ロスチャイルド・ハザールマフィアは、自らが誤って名付けたいわゆる「ホロコースト」を、彼らのシオニスト的やり方に対するいかなる批判も阻止し抵抗するためのマインドコントロールの引き金として利用することができた。

真実は、ロスチャイルド・ハザールマフィアがナチスの労働収容所を設立したのは、労働収容所を運営しナチスの戦争兵器を供給する彼らの企業に莫大な利益をもたらすためだった。

ロスチャイルド・ハザールマフィアが1947年に秘密の政治工作を通じてイスラエルに自分たちの私有地を獲得すると、彼らは密かにパレスチナ全土を自分たちの新ハザール人とみなし、パレスチナ人全員を虐殺し、パレスチナ全土を自分たちのものにする計画を練り始めた。彼らの計画には、中東全体を乗っ取り、愚かなアメリカのゴイムを操って自分たちに代わって戦わせて死なせ、「大イスラエル」を建設するという幻想が含まれており、アラブの土地すべてをイスラエルとハザールマフィア（ハザールマフィア）に奪われ、彼らの富と天然資源、特に原油が資産として奪われることになる。

ジョンズ・ホプキンス大学で最近行われた、ユダヤの権威ある医師による査読済みの遺伝子研究によると、イスラエルに住むユダヤ人の 97.5% は古代ヘブライ人の DNA をまったく持たず、したがってセム人ではなく、パレスチナの地との古代の血縁関係もまったくない。対照的に、パレスチナ人の 80% は古代ヘブライ人の DNA を持っているため、本物のセム人であり、パレスチナの地との古代の血縁関係がある。つまり、本当の反ユダヤ主義者は、イスラエルの入植地を建設するためにパレスチナの土地を盗んでいるイスラエル人であり、罪のないパレスチナ人を圧制し大量殺戮しているのはイスラエル人である。

ロスチャイルド・ハザールマフィアは再び姿を変え、勢力を拡大することを決意した


その間に、ロスチャイルド・ハザールマフィアは、再び姿を変えて秘密の指導力を拡大しない限り、公衆からこれ以上隠れ続けることはできないと悟った。

そこで彼らは、フリーメーソンとその秘密分派にさらに侵入し乗っ取るために懸命に働き、トップメンバーを彼らの小児性愛者ネットワークと子供犠牲の儀式に引き入れました。

また、議会の主要メンバーは、特別な権力、米国政府、軍、諜報機関の高官の地位、多額の金銭的報酬と高い地位を与えることで、秘密の悪魔ネットワークに組み入れられた。イスラエルとアメリカの「イスラエル第一」の二重国籍者を切り口として使う大規模なハザールマフィアのスパイ活動の前線がアメリカ国内に設立され、ハザール銀行家たちの偽金を選挙運動のために政治家に流し込み、当選したら彼らを所有し支配しようとした。


ロスチャイルド・ハザールマフィアは、莫大な利益を上げて世界権力を強めるために必要な、違法で、憲法違反で、挑発もされず、宣言もされず、勝てる見込みもなく、永続的な戦争を承認するようアメリカ国民を操作しやすくするために、アメリカ国民のマインドコントロールを行うことを決定した


ロスチャイルド・ハザールマフィアは、教育省を設立し、政治的正しさ、多様性、「倒錯は正常」という教えに基づいたグローバリストと社会主義のカリキュラムを作成することで、すべての公教育を完全に支配することを決定しました。フッ化物は公共の水と歯磨き粉に添加され、歯科医は、フッ化物が虫歯を予防し、脳機能や甲状腺機能に有害ではないと信じるようにマインドコントロールされていますが、実際は有害です。

公共水道水と歯磨き粉にフッ化物を添加するのは、アメリカ人の知能指数を平均的に下げ、人々を通常よりはるかに従順にすることで、アメリカ人の知能を低下させるためです。子供たちの知能を低下させ、将来的に慢性的な健康問題を大量に生み出すためのワクチンを開発し、配備するプログラムが開始されました。

医師たちは偏った研究によってマインドコントロールされ、誤った方向に導かれてきた。偏った研究は選り好みされ、否定的な研究は無視されてきた。そして、否定的な研究のほとんどが無視されてきた。すべてのワクチン細胞株は、発がん性が知られている遅効性ウイルスであるSV-40に汚染されている。

ハザールマフィアは、その金銭的権力を利用して、すべての対症療法の医学部を支配し 、アメリカ医師会やその他の医学団体を設立して支配し、嘘と欺瞞に基づく彼らの計画が継続されるようにした。

アメリカ国民の愚民化とマインドコントロールを目的としたこの大規模な計画の一環として、ハザールマフィアはアメリカのマスメディアをすべて買収し、6つの支配された主要マスメディア（CMMM）に統合した。CMMMはハザールマフィアの代理人が所有し、支配する。CMMMは違法なニュースカルテルとして機能しており、反トラスト法に基づき、またアメリカ国民に対する戦争兵器としてスパイ活動や違法なプロパガンダを働いたとして解体されるべきである。




ロスチャイルド・ハザール・マフィアの首領たちは、アメリカを利用して全世界の最終的な打倒と占領を完了させる時が来たと決定し、アメリカが彼らに代わって誤って攻撃することを望んでいるイスラム教徒に責任を負わせるために、アメリカ内で大規模な偽旗攻撃を仕掛ける


そこでハザールマフィアの首領たちは、アメリカに住むイスラエル系アメリカ人のトップクラスの「イスラエル第一主義」二重国籍者（別名、PNACメンバーとネオコンのトップクラスの支持者）を使って、2001年9月11日にアメリカへの大規模な核攻撃を計画した。

ハザールマフィアの作戦責任者であるビビ・ネタニヤフは、モサドとこれらの二重国籍者を派遣して、CMMM がイスラム教徒のせいにするアメリカへの攻撃を計画し実行させた。

彼らは、最高位のラビと「世界シオニズムの友人」に対し、その日は飛行機に乗らず、ニューヨーク市には近づかないように伝えた。作戦に関与した主要人物の一人である「ラリー・シルバーフィッシュ」も同様だった。

彼らは国防総省内の主要な情報源を利用して、エイブル・デンジャーの捜査官たちをペンタゴンの海軍情報部会議室に誘い込み、ドイツから購入したイスラエルのドルフィン級ディーゼル潜水艦から発射されたトマホーク巡航ミサイルで捜査官たちを暗殺した。

テキサス州パンテックスの裏口からイスラエルが廃棄されたW-54デイビー・クロケット核ピット350基を盗んだ事件を捜査・追跡していたエイブル・デンジャーの捜査官35名が、このトマホークの攻撃で殺害された。この攻撃は、新たに強化された海軍情報部に事前に仕掛けられた爆弾の爆発とタイミングが合ったものだったが、効果はなかった。

イスラエルのモサドのフロント企業であるアーバン・ムービング・システムズは、パンテックスから盗まれたW-54核ピットから作られた小型核兵器（元々はハンフォード処理工場で作られたもの）の輸送に使われ、ニューヨーク市のイスラエル大使館に保管され、2001年9月11日に爆発させるためにツインタワーに輸送された。

バアルは別名モロク、ルシファー、サタン。どれを選んでも、人類を大量殺戮しようとする同じ悪霊です。彼は「汚れ仕事」をすることと引き換えに、魂を奪うことを許した者に信じられないほどの富、名声、権力を与えることで報酬を与えます。これは「魂を売る」と呼ばれる秘密の血の契約です。

ハザールマフィア（KM）の信じられないほど邪悪な秘密計画が、VTのゴードン・ダフによって初めて公に明らかにされました。ビビ・ネタニヤフが2001年9月11日にアメリカへの核攻撃を実行し、それをハザールマフィア（KM）の全体的な計画として実行したことが今やわかっています


椅子にしっかりつかまっていてください。これは非常に大きな秘密であり、アメリカ国内で起こっていることの多くを説明しています。そのすべては、アメリカの政府と社会のほぼすべての機関に浸透しているイスラエルとハザールマフィア（KM）によって引き起こされたものです。

今、史上初めて、カザールマフィア（KM）の非常に具体的で信じられないほど邪悪な秘密計画が、マイク・ハリスが2015年3月10日に彼のトークショー「The Short End of the Stick」でVT上級編集者兼ディレクターのゴードン・ダフと行ったインタビューのおかげで明らかにされようとしている。

私は長年にわたり、衝撃的な内部者の秘密をたくさん聞いてきましたが、この秘密は本当にすごいもので、イスラエルとアメリカの手下たちがロスチャイルド・ハザール・マフィア（KM）に代わって我々に何をしてきたかを正確に説明しています。ロスチャイルド・ハザール・マフィアは、貧しい経済、多くの失業と不完全雇用、大規模な犯罪、アルコール中毒と麻薬、子供たちを愚かにするめちゃくちゃな学校、公共の水と歯磨き粉へのフッ化物、大きな詐欺であるワクチンへの水銀などのさまざまな優生学プログラム、そして蔓延する政治腐敗を作り出し、我々の生活のほぼすべての側面をめちゃくちゃにしてきました。

このインタビューは今や世界中に衝撃を与えており、ゴードン・ダフが初めて公に明らかにした内容を考えると、あなたも衝撃を受けるだろう。そして、ビビ・ネタニヤフがハザールマフィア（KM）の最高責任者であり、2001年9月11日のイスラエルによるアメリカへの核攻撃を命令し、監督した人物であることを理解するだろう。

このインタビューで、ゴードン・ダフは、1990年にビビ・ネタニヤフとアメリカの裏切り者と他のスパイ数名が会談した際の会話の記録を公開した。ゴードン・ダフは、ネタニヤフがジョナサン・ポラードのようなKGBのスパイだったと暴露した。そして、イスラエルはボルシェビキ・ロシアの衛星国として始まり、ソ連が崩壊したときには非常に不満だったことが今ではわかっている。

ベンヤミン・ネタニヤフはエルサレムの有名なモサドのたまり場であるフィンクス・バーで会合していた。目撃され、100％完全に認証された録音の書き起こしから直接引用した彼の発言は次の通り。

「もし我々が捕まったら、彼らは我々を同じような人間に置き換えるだけだ。だから、何をしても構わない。アメリカは金の子牛であり、我々はそれを吸い尽くし、切り刻み、少しずつ売り飛ばし、我々が作り出し、支配する世界最大の福祉国家以外は何も残らないようにする。なぜか？それは神の意志であり、アメリカは打撃に耐えられるほど大きいので、我々はそれを何度でも繰り返すことができるからだ。これが我々が憎む国に対して行うことだ。我々は彼らをゆっくりと破壊し、我々の奴隷になることを拒否したことで苦しませるのだ。」

これはまさに、ロスチャイルド・ハザール・マフィア（KM）が1913年にアメリカに侵入し乗っ取って以来、アメリカに対して行ってきたことだ。ロスチャイルド・ハザール・マフィア（KM）に代わってビビが言ったことを知れば、我々は皆激怒し、アメリカからこれらの邪悪な生き物を追い出し、我々の偉大な共和国を取り戻す意欲が湧くはずだ。


ビビ・ネタニヤフが神の意志について言及するとき、彼が言及していた神はバアル（偉大なフクロウまたはモロクとしても知られる）であり、これらのハザール人が信じている神は、絶え間ない流血と痛みを伴う人間の犠牲と大量殺人によって崇拝することを要求する神であり、バアル（別名ルシファーまたはサタン）に「魂を売る」と、信じられないほどの富、名声、そして偉大な力が報われるとされています。彼らが「魂を売る」と、実際に何が起こるかというと、彼らの魂は奪われ、彼らは非人間的または魂のない存在になり、バアルの特徴を帯びる、つまり彼らはますます精神病質的で邪悪になります。

ビビ・ネタニヤフが話していたのは、2001年9月11日に迫っているアメリカへの核攻撃のことであり、彼が「彼らは我々を置き換えるだけだ」と言ったのは、彼が答えるトップの十二人サークルのことを言っていた。VTのコラムニストでトークショーの司会者でもあるスチュ・ウェッブは、自らを「イルミナティ」または「悪魔の弟子」と呼ぶ12人のうち11人を特定して世界に暴露した。これらの男たちは、デンバーで半年ごとに子供を生贄に捧げ、子供の心臓を食べ、小児性愛を働かせた後に血を飲む。

皆さん、私たちはこの情報をできる限り多くの人に伝え、団結して、魂のないバアル崇拝のクズどもをアメリカの隅々から追い出し、彼らの信じられないほどの悪事のすべてに対して、全員を正義の裁きと最終的な裁きを受けさせなければなりません。

ビビ・ネタニヤフがアメリカ人を資産剥奪と虐殺のための金の子牛と考えていることを理解する人は誰でも、連邦準備制度、AIPAC、JINSA、国防政策委員会、CFRなどを通じて、アメリカ国内でのイスラエルのスパイ活動に対抗するコミュニティ組織や政治活動に激怒し、駆り立てられるはずだ。

ロスチャイルド・ハザールマフィアは、関係政府を脅迫するために、アメリカの主要都市とヨーロッパの主要都市に25個の核兵器を設置した。これはサムソン・オプションと呼ばれ、シーモア・ハーシュによって初めて発見され、公表された


ロスチャイルド・ハザールマフィアは、米国政府に代わってウクライナのミルブスを買い上げて廃棄するという任務を与えられた腐敗した国会議員から、S-19とS-20の弾頭も入手した。彼は代わりに、それらをイスラエルに売却し、その金を他の主要な関係する国会議員と山分けした。

これは大逆罪であり、死刑に値する。アメリカへの攻撃直後、ロスチャイルド・ハザールマフィアは、アメリカ政府に対し、もし政府が、アメリカ国内にイスラエルが大規模な警察国家占領軍を創設し、アメリカの法執行機関とアルファベットすべてをイスラエルの中央統制下に統合することを許可しないなら、ワシントンDCを含むアメリカのいくつかの都市で都市破壊兵器サイズの核爆弾を爆発させると告げた。

国土安全保障省（DHS）と呼ばれるこの新しいイスラエル占領軍は、もともと二重国籍者と変態によって運営されていた。元DHS長官ジャネット・ナポリターノは、DHSで働く男性たちにオフィスを男性用トイレに移すよう命じ、性的嫌がらせをしたとして訴えられている。


二重国籍の裏切り者マイケル・チェルトフ（ロシア語で「悪魔の息子」と訳される）は、東ドイツ国家保安省の元長官マーカス・ウルフとともに DHS を設立した犯罪の首謀者であり、ウルフは特別顧問として雇われ、任務完了後すぐに謎の死を遂げた。

ロスチャイルド・ハザールマフィアは、2001年9月11日のアメリカへの核攻撃が暴露されるとは思ってもいなかったが、彼らは歴史上最大の戦術的ミスの一つを犯し、過去の極端な資金力によるあまりにも容易な成功に基づいて、過剰な傲慢さから手を出しすぎた。

まもなくアメリカの主流派は、ビビ・ネタニヤフと彼のリクード党がロスチャイルド・ハサール・マフィアに代わって2001年9月11日にアメリカへの攻撃を開始したことを知るだろう


彼らは、CMMM を完全にコントロールしており、IAEA とサンディア研究所の秘密調査がアメリカ国民に公開されるのを阻止できると考えていた。

彼らは重大な戦術的誤りを犯した。なぜなら、今やアメリカに対する2001年9月11日の攻撃における彼らの役割についての真実が、世界の新しいグーテンベルク印刷機である世界中のインターネットで公開されているからだ。ロスチャイルド・ハザールマフィアが理解していなかったのは、インターネットの力と、インターネットで公開され放送された真実の断片がいかにして世界中の人々の心に響き、光の速さで野火のように広がるかということだった。真実はあらゆる場所で大衆に広まっている。

ハザールマフィアによるこの信じられない戦術的誤りは、実際に彼らが当然受けるに値する完全な暴露と最終的な完全な破滅に彼らを運命づけるほどに大きい。ビビ・ネタニヤフが2001年9月11日にアメリカへの核攻撃を実行せよと命じたことは、ハザールマフィアの最大の誤りの一つとして歴史に刻まれるだろう。そして、現在彼らに団結して対抗している世界によって、暴露と破滅の責任を負わされることになるだろう。


ロシアは現在、IAEA とサンディア研究所の情報を漏洩しており、エドワード・スノーデンは彼らにエイブル・デンジャーのファイルを渡しました。まもなく、これらのファイルはすべてインターネットを通じて全米と全世界に提供されることになり、これを止めることはできません。

ロシアの高等軍事司令部やロシア政府の最高指導部にいる多くのロシア人は、ハザール人をボルシェビキに組織化し、1億人の罪のないロシア人を大量虐殺したのは同じ組織犯罪陰謀団であったことを認識しており、これらの男たちは報復を望んでいる。

だからこそ彼らはロスチャイルドの銀行家たちが廃業するようにしているのだ。そうすればハザールマフィアは際限なく伸びる偽造通貨供給から首を切られるだろう。BRICS開発銀行が創設されたのもそのためだ。世界の準備通貨として米国のペトロドルに代わる通貨となるためだが、この通貨は米国のペトロドルとは異なり、金、銀、実物商品に裏付けられており、偽造は一切許されていない。

CMMM は失敗しており、ほとんどのアメリカ人、特にインターネットから事実を厳選して独自の信念を構築する 30 歳未満の人々は、ゴールデンタイムの全国ニュースをもはや信じていません。

現在、非常に多くのインターネットユーザーがCMMMを否定しているため、イスラエルが2001年9月11日にアメリカを攻撃したという真実は、日に日に信じやすくなっています。まもなく、ビビ・ネタニヤフと彼のモサド、そして二重国籍者が2001年9月11日にアメリカを攻撃したことを、アメリカの主流派全員が知ることになるでしょう。


イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相が2011年2月13日、
エルサレムの首相官邸で毎週の閣議中に演説する。
UPI/ガリ・ティボン/プール

続きは
https://amg-news.com/boom-most-controversial-document-in-internet-history-the-hidden-history-of-the-incredibly-evil-khazarian-mafia-must-see-video/

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少し長いですが、トランプさんがやろうとしていることが何なのかを知る材料になるので、
紹介します。

ハザール帝国とは今のウクライナからロシア南部にかけて広がっていた謎の帝国と言われています。
ロシアにとっては難儀なことが多い住民だったようです。ユダヤ教に改宗したのですが、ＤＮＡ的にはユダヤ人ではないようです。

民族としてのユダヤ人は、国がなくなってから地中海沿岸に多く移住しました。記事を読むと、イスラエルに住んでいるユダヤ人の97.5％は古代へプライ人のＤＮＡを持っていないとあります。地中海沿岸に移動したユダヤ人をスファラディーユダヤ、ハザール系をアシュケナジーユダヤと呼んでいます。
イスラエルで中心的に活躍している人にはアシュケナジーが多いと聞いています。

ハザール（カザール）に関しては、[3643]-[3644]にも紹介してあります。





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インターネット史上最も物議を醸した文書：


信じられないほど邪悪なハザールマフィアの隠された歴史：


西暦100〜800年 - ハザールに信じられないほど邪悪な社会が出現:

ハザール人は、古代バビロニアの黒魔術やオカルト寡頭政治家を宮廷に従えていた邪悪な王に支配された国家へと発展しました。この間、ハザール人は泥棒、殺人者、路上の強盗として、また通常の職業習慣や生活様式として殺害した旅行者の身元を詐称することで、各国で知られるようになりました。

800年 - ロシアとその他の周辺諸国から最後通牒が発せられる。

周辺諸国、特にロシアの指導者たちは、国民からの長年にわたる不満に悩まされてきたため、グループとしてハザール国王に最後通牒を突きつけた。彼らはハザール国王に、国民のために3つのアブラハムの宗教のうち1つを選び、それを公式の国教とし、すべてのハザール国民にそれを実践するよう義務付け、すべてのハザールの子供たちにその信仰を実践するよう社会化しなければならないという通告を送った。

ハザール王はイスラム教、キリスト教、ユダヤ教の中から選択を迫られた。ハザール王はユダヤ教を選び、ロシア皇帝率いる周辺諸国連合が定めた条件に従うことを約束した。ハザール王の同意と約束にもかかわらず、ハザール王と彼の側近の寡頭政治家たちは、秘密の悪魔主義としても知られる古代バビロニアの黒魔術を実践し続けた。この秘密の悪魔主義には、子供を「血抜き」し、血を飲み、心臓を食べるというオカルト儀式が含まれていた。

オカルト儀式の深く暗い秘密は、それらはすべて古代のバアル崇拝、つまりフクロウ崇拝に基づいていたことです。ハザールを監視していたロシア率いる諸国連合を欺くために、ハザール王はこれらのルシファーの黒魔術の実践をユダヤ教と融合させ、バビロニア・タルムード教として知られる秘密の悪魔的混成宗教を創りました。これはハザールの国教となり、ハザールが以前から知られていたのと同じ悪を育みました。

悲しいことに、ハザール人は邪悪な行為を続け、ハザールを通過する周辺諸国の人々を強盗し、殺害した。ハザール人の強盗は、これらの訪問者を殺害した後、しばしば彼らの身元を詐称しようとし、変装と偽りの身元の達人となった。彼らはこの習慣を、実は古代のバアル崇拝である子供を犠牲にするオカルト儀式とともに、今日まで続けている。

1,200年 - ロシアと周辺諸国は我慢の限界に達し、行動を起こした。

西暦1200年頃、ロシア人はハザール周辺諸国を率いて侵攻し、ハザール人による同国人への犯罪（バアルへの血の供儀のために幼い子供や幼児を誘拐するなど）を阻止しようとした。ハザール王とその犯罪者や殺人者からなる内廷は、近隣諸国からハザールマフィア（KM）として知られるようになった。

ハザール指導者たちは、よく発達したスパイ網を持っており、それを通じて事前の警告を得て、金銀の莫大な財産を携えてハザールから西側のヨーロッパ諸国に逃亡した。彼らは身を潜め、新たな身分を名乗りながら再編成した。秘密裏に彼らは悪魔的な子供の血と犠牲の儀式を続け、血を流し、子供や幼児を犠牲にし続ける限り、バアルが約束した通り全世界とその富をすべて与えてくれると信じていた。

ハザール国王とその宮廷マフィアは、ハザールを侵略し権力の座から追放したロシア人と周辺諸国に対する永遠の復讐を企てた。

ハザールマフィアは数百年にわたって追放された後、イギリスに侵攻した


侵略を成し遂げるために、彼らはオリバー・クロムウェルを雇ってチャールズ1世を殺害し、イングランドを再び銀行業が安全に行えるようにしました。これがイングランド内戦の始まりで、10年近く続き、王室と何百人もの本物のイングランド貴族が殺害されました。こうしてロンドン市はヨーロッパの銀行業の中心地として確立され、大英帝国の始まりとなりました。

デイビッド・アイクのウェブサイト www.davidicke.com より。デイビッド・アイクは、何百人もの観衆の前でロスチャイルド家の存在を公然と勇敢に暴露した最初の人物です。もちろん、これによって彼は国際的な英雄となり、彼のような勇気を持った人物がもっと必要であり、ハザールマフィアの隠蔽工作を暴露し、彼らの世界的不法権力に終止符を打つ必要があります。

ハザールマフィア（KM）は、バビロニアの黒魔術、別名バビロニアの貨幣魔術、または悪質な高利貸しの力を使って利息を蓄積し、何もないところから金を生み出す秘密の術を使って、世界の銀行すべてに侵入し乗っ取ることを決意した。
ハザールマフィアは莫大な財産を使い、バアルの悪霊から学んだと主張する秘密のバビロニアの黒魔術の金銭魔術に基づいた新しい銀行制度に参入し、その見返りとして多くの子供をバアルに捧げた。

このバビロニアの貨幣魔術には、金や銀の預金を紙の信用証明書に置き換えることが含まれていました。これにより、旅行者は証明書を紛失したり盗まれたりした場合でも簡単に再発行できる形でお金を持って旅行することができました。

興味深いことに、ハザール人によって始まった問題自体が、彼らによって解決策も提供されました。最終的に、ハザール王と彼の小さな周辺宮廷は、ドイツの「バウアー」という名前を自分たちの代表として選び、バアルの力による邪悪なシステムを継続するグループとともにドイツに侵入しました。秘密の血に基づく子供の犠牲を代表していた赤い盾のバウアーは、名前をロスチャイルド（別名「岩の子、サタン」）に変更しました。

ロスチャイルド家はハザールマフィア（KM）のフロントマンとしてイギリスの銀行に侵入し、乗っ取り、その後イギリス全土を乗っ取った


バウアー/ロスチャイルドには5人の息子がいて、ナポレオンがイギリスに勝利したという虚偽の報告（実際には敗北）など、さまざまな巧妙な秘密作戦を通じて、ヨーロッパの銀行とロンドン中央銀行システムに侵入し乗っ取りました。これにより、ロスチャイルド家は詐欺と欺瞞を利用して、ロンドン銀行機関に事業投資していたイギリス貴族と地主階級の富を盗むことができました。

ロスチャイルド家は、何もないところから偽札を作ることに特化した私的な不換紙幣システムを設立し、本来は自分たちのお金であるはずのものを使って、英国民に悪質な高利貸しを課した。

これはバビロニアの金銭魔術の黒魔術であり、彼らは、頻繁に子供の出血とバアルへの犠牲の儀式を行っていたため、そのような技術と秘密の金銭力はバアルから提供されたと内部関係者に主張した。

彼らは英国の銀行システムに侵入して乗っ取ると、英国王室と交配し、イングランド全土とその主要機関に侵入して完全に乗っ取った。一部の専門家は、ロスチャイルド家が王室を自らの王位僭称者で置き換えるために、秘密裏にハザール人男性との不法で不倫な交配を演出し、王室メンバーを大量虐殺したと考えている。

ハザール・マフィアは、バアル（悪魔、ルシファー、サタンとも呼ばれる）に犠牲を捧げているため、バアルと個人的な協力関係にあると主張している。彼らは全能の神の権威のもとで統治する王を嫌悪している。なぜなら、ほとんどの王は、侵入者や反逆的な「門の中の敵」から国民を守る責任を感じているからだ。

1600年代、ハザールマフィアは英国王室を殺害し、自らの偽者を立て替えた。1700年代にはフランス王室を殺害。第一次世界大戦直前にはオーストリアのフェルディナンド大公を殺害し、第一次世界大戦を開始した。1917年、ハザールマフィアはハザールマフィア軍、ボルシェビキを組織し、ロシアに侵入して乗っ取り、冷酷に皇帝とその家族を殺害し、皇帝の愛娘の胸を銃剣で刺し、ロシアの金、銀、美術品をすべて盗んだ。第二次世界大戦直前にはオーストリアとドイツの王室を殺害。その後、中国の王室を排除し、日本の支配者の権力を弱めた。

ハザールマフィアは、彼らの神であるバアル以外の神を信仰していると公言する者に対する激しい憎悪から、国王や王族を殺害し、彼らが決して統治できないようにしてきた。彼らはアメリカ大統領に対しても同じことをし、彼らの権力を奪うために高度な秘密作戦を実行してきた。

それがうまくいかなければ、ハザールマフィアはマッキンリー、リンカーン、JFK のときと同じように彼らを暗殺する。ハザールマフィアは、彼らのバビロニアの金銭魔術の力や、彼らの人身売買ネットワークの展開から得た秘密の力に敢えて抵抗する強力な支配者や選出された役人を排除したいのだ。

ロスチャイルド家はハザールマフィアに代わって国際的な麻薬密売を行っている


ロスチャイルド家はその後、大英帝国を秘密裏に運営し、他国では手に入らない高品質の絹や香辛料と引き換えにイギリスが中国に支払っていた莫大な量の金と銀を取り戻すという邪悪な計画を立てた。

ロスチャイルド家は、国際スパイ網を通じて、トルコ産アヘンとその習慣性について聞いていた。彼らは秘密裏にトルコ産アヘンを購入し、中国で販売する作戦を展開し、何百万人もの人々をアヘン中毒に陥れ、ロスチャイルド家の金庫に金と銀を持ち帰ったが、英国民には渡らなかった。

ロスチャイルドの中国へのアヘン販売によって生み出されたアヘン中毒は中国に多大な損害を与え、中国はそれを阻止するために二度戦争を起こしました。これらの戦争は義和団の乱またはアヘン戦争として知られています。

ロスチャイルド家がアヘンの販売で得た金銭は莫大なものであったため、彼らは麻薬中毒者がアヘンに依存していた以上に、簡単に手に入る金銭に依存していた。

ロスチャイルド家は、アメリカ大陸の新大陸を開発するためにハドソン湾会社やその他の貿易会社を設立し、アメリカ植民地の設立の資金源となった。北米大陸の広大な天然資源の開発を可能にするために、北米の先住民の大量絶滅と虐殺を命じたのもロスチャイルド家であった。

ロスチャイルド家はカリブ海諸国やインド亜大陸でも同様のビジネスモデルを採用し、その結果、何百万もの罪のない人々が殺害された。

ロスチャイルド家は国際奴隷貿易を開始した。これは、誘拐された人間を単なる動物とみなす事業であり、ハザール人は、一部の人々が「古い黒い貴族」と呼ぶ彼らの邪悪なサークルに属していない世界中のすべての人々にこの考え方を押し付けた。
ロスチャイルド家の次の大プロジェクトは、アフリカの悪徳部族長から奴隷を購入し、競合する部族のメンバーを誘拐して奴隷として売り飛ばし、世界規模で奴隷貿易を始めることだった。

ロスチャイルドの奴隷商人たちは、その後、誘拐した奴隷たちを船の狭い独房に乗せてアメリカやカリブ海諸国へ連れて行き、そこで売った。劣悪な環境のため、海上で亡くなった者も多かった。

ロスチャイルドの銀行家たちは、戦争は両陣営に金を貸すことで短期間で資金を倍増させる素晴らしい方法であることを早くから学んでいた。しかし、確実に金を回収するためには、支払いを強制できる税制法案を成立させる必要があった。

KMロスチャイルドの私的法定通貨偽造銀行家たちは、アメリカ独立戦争での敗北を支援したアメリカ植民地人とロシアに対する永遠の復讐を企てている


ロスチャイルド家がアメリカ独立戦争に敗れたとき、彼らはロシア皇帝とロシア人がイギリス船を封鎖して植民地を支援したと非難した。

彼らは、西暦1000年にロシアとその同盟国がハザールを滅ぼしたときと同じように、アメリカの植民地人たちに永遠の復讐を誓った。

ロスチャイルド家と彼らを取り囲むイギリスの寡頭政治家たちはアメリカを奪還する方法を企み、それが彼らの最大の執念となった。

彼らが好む計画は、バビロニアの貨幣魔術と秘密の偽造を特徴とするアメリカの中央銀行を設立することです。

ロスチャイルド・ハザールマフィアは1812年にハザールマフィアに代わってアメリカを奪還しようとしたが、再びロシアの干渉により失敗した。

この失敗はロスチャイルド・ハザールマフィアを激怒させ、彼らは再びロシア人とアメリカ植民地人の両方に対して永遠の復讐を企み、両国に侵入して乗っ取り、資産を剥奪し、圧政を敷き、そして両国とその住民を大量虐殺する計画を立てた。

ハザールマフィアがアメリカの民間中央銀行を設立しようとする試みはアンドリュー・ジャクソン大統領によって阻止され、大統領はハザールマフィアを悪魔的と呼び、全能の神の恩寵と力によってハザールマフィアを追放すると誓った。

ロスチャイルドの銀行家たちは再集結し、アメリカ国内に独自のバビロニアの金融魔法銀行を設立する秘密の試みを続けている。

最終的に、1913年にロスチャイルドKMはアメリカ国内に大きな橋頭保を築くことに成功し、全アメリカ人の邪悪な敵がアメリカの門をくぐり抜けた


1913 年、ロスチャイルド ハザール マフィアは、不正で反逆的な国会議員に賄賂を贈り、クリスマス イブに定足数を満たさずに違法で違憲の連邦準備法を可決させることで、橋頭保を確立することができました。その後、この法律は不正で買収された大統領によって署名されましたが、大統領は、この法律に賛成した国会議員と同様に、アメリカの裏切り者でした。

Trump革命の真意はここにある(FRB、FBI)の解体

ロスチャイルド・ハザールマフィアはアメリカで違法な課税システムを構築した


ハザールマフィアは、買収された不正な議会と大統領の傀儡によって承認され、ハザールマフィアの腐敗した選挙資金によって設置された高額な米国政府支出をアメリカ人が支払わなければならないようにするために、違法で違憲の税制を導入した。

KM にとって、望む人を誰でも選出できるだけの資金を集めるのは簡単です。なぜなら、秘密の大手偽造業者である銀行を支配すれば、望むだけのお金が手に入るからです。彼らはアメリカで違法な税制を作ったのとほぼ同時に、プエルトリコに設立された私設徴収機関である国税庁を承認させるために議会議員に賄賂を渡しました。

その後すぐに、彼らは連邦捜査局を設立し、銀行家たちを保護し、彼らの隠蔽工作のニーズを満たし、彼らが子供の生贄の儀式や小児性愛者のネットワークで起訴されることを阻止し、また彼らに代わって秘密諜報活動を行う役割も果たした。

議会図書館によれば、FBI には正式な認可がなく、存在する権利も給料を支払う権利もないことに留意してください。

ロスチャイルド・ハザールマフィアは、ハザールが破壊されて以来、長年計画してきた、罪のないロシア人に対する信じられないほど残忍で血なまぐさい復讐をするために、ロシアでボルシェビキ革命を展開した


ロスチャイルド・ハザールマフィアは、ハザールマフィア（ハザールマフィア）に代わって、中央銀行を使ってロシアへのボルシェビキの浸透と革命に資金を提供することで、ロシア革命を事前に演出し、画策した。

ボルシェビキは、実際にはハザールマフィア（KM）によって創設され、配備された。これは、ハザール周辺諸国からの旅行者の強盗、殺人、個人情報窃盗を繰り返したために西暦1000年頃にハザールを分割したロシア皇帝と罪のないロシア国民に対する、長年計画されていた復讐の重要な一部であった。このあまり知られていない事実は、ロスチャイルドが支配するハザールマフィア（KM）による長年の復讐としてロシアに対して行われた極端な暴力を説明できる。

Putinのロシアも、Trumpのアメリカもハザールマフィアの犠牲者である

世界を驚かせた、綿密に計画された野蛮で非人道的な流血事件で、ボルシェビキはハザール共産党の利益のためにロシア人への復讐を果たすため、怒りを爆発させた。これはハザールの破壊以来計画されていたことだった。


ボルシェビキはロスチャイルド・ハザールマフィアの指示により、女性、子供、幼児を含む約1億人のロシア人を強姦、拷問、大量虐殺した。拷問や流血の一部は非常に過激なものであったため、この記事ではそれについては触れない。

しかし、知りたい読者は、「赤色テロ」や「ボルシェビキのチェーカー」についてインターネットで詳しく調べたり、名作映画「チェキスト（1992年）」を観たりすることができます。

ロスチャイルド・ハザール・マフィア（KM）は再び自らを羊に浸すことを決意し、ユダヤ教全体に侵入し乗っ取った


ロスチャイルド・ハザールマフィアはユダヤ教全体を支配し、ユダヤ教徒をマインドコントロールするマスタープランを作成した。ロスチャイルド・ハザールマフィアはユダヤ教を乗っ取り、それをバビロニアのタルムード教（ルシフェリアン主義または悪魔主義）から模倣し、銀行やウォール街の専門職全般、議会、主要マスメディア、そしてほとんどの富と経済的成功手段を支配した。

したがって、ロスチャイルド・ハザールマフィアは、彼らの熱烈な信奉者であるユダヤ人に富と成功を与え、彼らをカモフラージュ、資産、サヤニムとして利用することができた。このようにして、ロスチャイルドはユダヤ教を乗っ取った。

彼らがイスラエルのクネセトに資金を提供し、フリーメーソンのオカルト建築を使用してそれを建設したことは、彼らがオカルトとバビロニアのタルムード主義、そして彼らの秘密の神バアルへの子供の犠牲を含むそれに伴うすべての悪に傾倒していることを示している。彼らは世界シオニズムと呼ばれるNWOシステムを構築し、影響を受けやすいユダヤ人に人種的優越性の偏執的な集団妄想を教え、教え込んだ。それは、すべての異教徒がすべてのユダヤ人を大量虐殺しようとしていると想定していた。

窓から見えるクネセトとイスラエル最高裁判所の建物にはフリーメイソン建築が使われていました。

彼らは、この人種的偏執狂的なユダヤ教集団の世界征服妄想を「世界シオニズム」と呼んだが、これは実際には主流のユダヤ教徒には知られていなかった隠れたバビロニアのタルムード主義、あるいはルシファー主義の一形態である。このシステムは、ユダヤ人を隠れ蓑として利用するだけでなく、バビロニアの金銭力で彼らを油注ぎ、彼らを切り身として利用し、後に2段階でルシファーの犠牲にするために設計された。

第一段階は、彼らが計画していた第二次世界大戦で、補給が遮断されたナチスの労働収容所で、約20万人のユダヤ人が飢餓と病気で死亡し、同じ原因で約9万人の非ユダヤ人の収容者が死亡したと、信頼できる赤十字の公式統計が示している。この数字は、ハザールマフィア（別名世界シオニスト）が主張する数字の5％である。

2 番目の大きな犠牲は最終的な犠牲であり、新世界秩序のルシファー王が権力を握り、3 つのアブラハムの宗教すべてが根絶されるとき、特に世界のすべての戦争と破壊の責任を問われるユダヤ教が根絶されるときです。

その時までには、ロスチャイルド家は再び、いかなる形であれユダヤ教とは無関係、世界シオニズムとも無関係な全く新しいアイデンティティへと変貌を遂げるだろう。

ロスチャイルド・ハザールマフィアが第一次世界大戦後にドイツを無に帰し、ファシズムの空白を作り出し、その後再建し、ナチズムを生み出し、ヒトラーをロシアのボルシェビズムに対する対抗勢力として据えたことを認識することが重要です。

ヒトラーが自由になり、ドイツ国民と世界の自由な人々の利益のために行動し、ロスチャイルド家から独立した独自の銀行システムを開発したとき、彼はハザールマフィアにとって問題となった。

ヒトラーは高利貸しがなく労働者階級に利益をもたらす金融システムを導入した。これはドイツとドイツ国民の完全な破壊を命じた。なぜならロスチャイルド家とハザール人は高利貸しに依存しない経済システムの存在を決して許さなかったからだ。

イスラム教は高利貸しを禁じているため、今日、ハザール人とイスラム教との戦争でも同じことが起こっています。だからこそ、イスラエルは世界中のイスラム教徒を滅ぼすことに声高に、そして積極的に取り組んでいるのです。

ハザールマフィアはこれが大規模な第二次世界大戦になると予想し、両陣営を支援すれば、世界全体を工業化して銀行家の資金力を最大化できると考えていた。

利益を最大化し、より多くの連邦税収を獲得し、国際的な権力を増大させるために、あらゆる戦争で双方に資金を提供するという、十分に実証されたパターンの継続として、ロスチャイルド・ハザール人は、1917年に再び議会議員に賄賂を贈り、脅迫し、ドイツに対して宣戦布告するよう仕向けた。

これは、ルシタニア号の沈没を伴うハザールマフィアの偽旗攻撃によって促進された。

それ以来、ロスチャイルド・ハザールマフィアは、アメリカ人をハザールマフィアのために戦争を戦わせるための標準的な作戦手順として、秘密裏に偽旗攻撃を仕掛けるという通常のパターンを発展させてきた。
Trumpが戦争を嫌う理由はここにある

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[4809]に＜つづく＞

「トランプの軍事支援による連邦準備制度の破壊作戦」という衝撃的なニュースがありました。
何度もの暗殺の危機を迎えながら、勇敢に立ち向かうトランプ氏は、ミカエルに堕天使の打倒を祈っているそうです。



このニュースに信憑性があのかどうか分かりませんが、時代が大きく変っていく予感がしていますので紹介します。

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衝撃的ニュース！トランプの軍事支援による連邦準備制度の破壊作戦：秘密会議と軍高官が崩壊を支持！

2024年11月28日



ドナルド・トランプは、現代史上最も大胆かつ変革的な作戦を実行している。アメリカ軍最高幹部の全面的な支援を得て、トランプは連邦準備制度を解体し、腐敗した世界的銀行カルテルを壊滅させるという極秘の大統領令に署名した。
連邦準備制度理事会の計画的崩壊は、借金、操作、金融奴隷化を通じて大衆を支配してきたグローバリストエリートたちの終焉の始まりを示しています。

すべてが動き始めた。2024年11月26日、高官らからの複数の報告によると、トランプ大統領と軍指導者らとの秘密会談は最終段階に入ったという。何年もかけて練られてきた壮大な計画の実行が迫っている。

連邦準備制度への直接攻撃
連邦準備制度は政府機関ではありません。富を吸い上げ、経済統制を強制するエリート層の主な手段として機能している、民間が運営する抑圧機関です。1913 年の設立以来、連邦準備制度はインフレ、不況、負債の終わりのないサイクルを生み出し、大衆が苦しむ一方で少数の人々が権力を握り続けることを確実にしてきました。

シャイアン・マウンテン・コンプレックスで署名されたとされるトランプ大統領の大統領令は、連邦準備制度のインフラの解体を命じる準備を整えている。この命令は、軍が連邦準備制度の資産を押収する権限を与えると言われている。これにはコンピューター・サーバー、取引記録、個人の金庫に隠された金の保有量などが含まれる。これは単なる銀行機関の解体ではなく、100年にわたる統制機構の全面的な破壊である。

軍内部から流出した文書によると、トランプ大統領のチームが、主権国家に対する不安定化キャンペーンへの資金提供など、連邦準備制度理事会が外国政府と協力関係にある証拠を発見したという。この情報は、アメリカ国民に真実を認識させるためのトランプ大統領の作戦の一環として、公表に向けて準備されている。

軍事同盟: 連邦準備制度の崩壊を計画
トランプ氏の連邦準備制度に対するキャンペーンは単独作戦ではない。彼は、世界主義の権力構造の破壊に身を捧げる軍の最高幹部、諜報機関の職員、経済愛国者らの連合を結成した。

NORADの厳重な地下壕で最近行われた非公開の会議で、トランプ大統領の側近である軍幹部らは、連邦準備制度理事会を完全に無力化する戦略を最終決定した。情報筋によると、これらの会議は「イーグルス・ストライク作戦」というコード名で行われ、連邦準備制度理事会だけでなく、国際通貨基金（IMF）、世界銀行、欧州中央銀行との関係も麻痺させることを目的とした多段階の作戦だという。

これらの会議で、トランプ氏は、自身の権力復帰を妨害するために米ドルを暴落させる連邦準備制度の計画について説明を受けた。軍の高官諜報部は、連邦準備制度の職員と欧州のエリート銀行家との通信を傍受し、金融崩壊を引き起こすための協調的な取り組みを明らかにした。トランプ氏の対応は？インフラの完全な破壊だ。

軍は準備を整えている。サイバー戦争と資産回収を専門とする部隊がすでに「定期検査」を装って連邦準備銀行の施設に配備されている。これらの作戦は、エリート層が金融犯罪に関与していることを示す数十年分の証拠を保管しているデータサーバーをターゲットにしている。連邦準備銀行の業務に関連する金庫に隠されているとみられる金準備を確保するために、特殊部隊も動員されている。

大統領令：正義の法的鉄槌
トランプ大統領が署名した大統領令は、連邦準備制度の解体にとどまらず、世界金融システム全体を再構築するものである。

大統領令第24号として分類される大統領令は、米財務省に対し、連邦準備制度の金融政策を直ちに管理するよう指示している。この措置は、連邦準備制度の独立性を事実上無効にし、トランプ大統領の権限下に置くものである。軍関係者は、財務省が連邦準備銀行券に代わる新たな金本位制通貨の発行をすでに開始していると主張している。

もう一つの大統領令は、中央銀行の腐敗をなくすために設計された革新的なブロックチェーンベースのインフラである量子金融システム（QFS）の立ち上げを認可すると言われている。QFSは、連邦準備制度、従来の銀行、国際カルテルを迂回して、国民間の直接取引を可能にする。トランプ大統領のQFSは、エリートによる世界の富の独占を破壊する究極の武器として歓迎されている。

世界への影響：エリート層のパニックと絶望
エリートたちは恐怖に陥っている。ダボス、ジュネーブ、ロンドンで緊急会議が開かれ、世界の富豪一族が権力を守ろうと奮闘しているとの報道もある。彼らは時間切れが迫っていることを知っている。軍の支援を受けたトランプの作戦は、彼らの欺瞞の網、つまりオフショア口座、闇取引、そして世界通貨の支配を暴露しつつある。

トランプ大統領の活動が世界の銀行システムを混乱させている中、欧州の中央銀行は「ブラックスワン」金融イベントに備えている。欧州中央銀行の内部告発者から漏洩した通信によると、数人の高官が密かに資産を処分し、遠隔地の要塞化された施設に逃げ始めていることが明らかになった。

一方、軍内部関係者は、トランプ大統領の命令は、エリート層の富をかくまっていることで悪名高いスイスの金融機関を標的にしていると報告している。トランプ大統領の指揮下にある高度なサイバーチームがこれらの銀行にハッキングし、盗まれた数兆ドルの資産を追跡した。目的は単純明快、富を取り戻し、アメリカ国民に返すことだ。

アメリカの未来を守る軍事レベルの作戦
トランプ大統領の軍への依存は見せかけだけではない。それは彼の計画の根幹なのだ。特殊部隊が連邦準備銀行の支店を襲撃し、機密文書やハードディスクを押収した。これらの襲撃により、戦争、テロ組織、そして主権国家を弱体化させることを目的としたディープステートのプロジェクトへの資金提供と連邦準備銀行とのつながりを含む衝撃的な証拠が発見されたと考えられている。

政権移行に備えて、軍は新経済の基盤となる金準備や重要な資源を確保しているとも言われている。トランプ氏の軍事同盟は、計画を阻止しようとするグローバリスト工作員による妨害行為を防ぐため、主要施設を警備している。

新たな金融秩序：エリートによる支配からの解放
トランプ大統領の最終目的は、連邦準備制度の解体だけにとどまらず、人々を第一に考える金融システムの創設だ。量子金融システムは中央銀行の必要性をなくし、エリート層の干渉を受けずに個人が安全で透明な取引を行えるようにする。

このシステムは、金本位制の通貨と組み合わせることで、アメリカ国民に経済主権を回復させ、エリート層の世界市場操作能力を解体することになるだろう。

漏洩した情報によると、トランプ大統領はすでに他国の愛国的指導者らと連携し、世界中で同様のシステムを導入し始めている。その目的は明白で、旧秩序を破壊し、金融の自由という新たな時代を築くことだ。

2024年11月28日：革命の始まり
いま、トランプの軍事支援による作戦は最高潮に達している。連邦準備制度理事会は崩壊寸前で、世界のエリートたちは完全に撤退している。これは単なる金融リセットではなく、解放なのだ。

油断しないでください。連邦準備制度の崩壊は自由への第一歩です。古いシステムは死につつあり、トランプの革命は止められません。嵐に備えてください。軍を信頼してください。計画を信頼してください。エリートは没落し、アメリカは上昇しています。勝利は手の届くところにあります。

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トランプさんが命をかけて、そしてお祈りではミカエルに対して真剣に祈っておられるのですから、ミカエルの双子の弟だった堕天使サタン（その前の名はルシフェル）を相手にしていることは確かです。

堕天使サタン、元の名をルシフェルと呼ばれていた天使が明るい世界に蘇えるまで、ミカエルは戦うと言っています。


エローヒムの降臨（p.166　より）　作詞作曲　大川隆法


戦いが終わって、地獄の解消が果たされるとき、地球はユートピアを迎えることになるのでしょう。それを待ちたいと思います。


しかし、この地上ではトランプさんのやることを理解できない米民主党系の学者や言論人が多くて困ったものです。

野村総研　木内登英氏は「トランプ前大統領の側近らがＦＲＢの独立性を弱める改革案を策定中」という記事を書いています。その中で「中央銀行の独立は人類の英知の産物」と書いているのには驚きました。

なぜ、ロスチャイルドやロックフェラーが作ったＦＲＢという民間偽札作り集団の「独立性」を謳っているのか、「人類の英知の産物」とまで持ち上げるのか？

大統領が総合判断して金融政策を決定することに反対しているのか、国家のインデペンデンスを阻害する思想に染まってしまうのか、エリート集団は変な理論に嵌っています。

堕天使の手下たち、つまり「堕天使のテーマ」にある「迷える人々の魂は彼を慕い、彼を地獄の盟主に祭り上げた」という手下たちは、堕天使の「政治と金融を切り離す」方針に洗脳されて言論活動をしているように思えます。

でも必ず、天使軍団が勝利し、「地獄の最後」はやってくるのです。早く気づてほしいものです。

木内氏の記事抜粋を載せておきます。



ほとんどの識者が1913年に陰謀的に成立させられた「準備制度」を「神の法」であるかのように尊重して受け入れています。

これはまさに「沈黙の兵器」によって占領され、主権を失った国民の姿を表しているように思えます。

トランプ頑張れと声援を送りたいと思います。

11月24日に行った仲間内での勉強会の「要旨」を紹介します。
Trumpさんの目指すところと、イーロンマスクやロンポ−ルの考えていることが違うのではないかという疑問を解説しています。

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ドル紙幣の欺瞞、TrumpとRonPaulの認識の差　　　担当:石田2024年11月24日

�@連邦準備銀行（FRB）とは何か、民間銀行で構成する中央銀行に、通貨発行権を与える制度。Rothschildは「通貨発行権を我に与えたら誰が政治を動かそうと構わない」と陳述。

（FRBの欺瞞を理解するには、イエスが両替商を追い出した怒りの真相を知る必要がある。なぜイエスがそれほど怒ったのだろうか？）

�AなぜJesusは聖なるお札・木札と偽って金貨を奪う両替商を追い出したのか？。木札が金と兌換（交換可能）なら、高利貸し程度だが、単なる木の板なら偽札作りと同じ犯罪行為。




�B現今は木札を国が作り利子付国債として中央銀行だけが買入れ、償還と利子で儲ける制度。
後年、外債も発行、外国にも買い取らす。日本は特別会計で処理、内容が秘密不明。さらに
戦後はBretton Woods体制で紙幣が不兌換制になった。よって連邦準備銀行は民間偽札製造集団と同じである。

�CRon Paulの認識：（Rand Paulの父親、2012年大統領選立候補、「FRBを廃止せよ」の著者。通貨の発行量、時期等を公開する義務の無い秘密制を追及。民間銀行であることは核心でなく、公開性があれば問題はない、と認識。

�D以下�Iまで、「FRBを廃止せよ」からの抜粋。準備制度の構想はRockefellerとRothschildの謀議によるもの、1910年11月ジキル島のJP Morganの別荘で秘密会合、原案を起草。1913年12月21日、Christmas休暇で多くの議員が帰省中のDC連邦議会で密かに可決。ロス茶の悲願達成、政治家でも無関心。（主の認識：ロス茶は我々が戦う最後の相手、武器商人）

�E巨大銀行と政府高官が自分たちの利益のために、国の金融システム定め、学者達はそれを正当化する学術的お墨付きを与えている。FRBの体質は現在でも少しも変わっていない。

�Fしかし、「中央銀行否定論」は米国の伝統的思考。お金の調達が有限なら、税収の中で戦うから、戦争が起きないように外交努力が必要になる。無限にお金が調達できるから、いつでも戦費が賄えて、戦争屋が暗躍する。だから、連銀を解消し、小さな政府で、かつ金本位制のドルに戻せ。政府から打ち出の小槌を取り上げ、終わり無き戦争に終止符を打て。

�Gもとは金本位制の擁護者であったGreenspanは、「紙切れ通過体制は富の収奪の手口だ」と言ってのに、議長になったら、「法令によって、不換紙幣体制に移行した、私が選挙で選ばれていないのに仕事をしているのは、法令が定めているからだ」と変質した。（金で篭絡されたのか？）

�Hドルの刷り散らしは、金貨の含有量を減らすのと同じ、インフレで庶民の財産を減らす。

�I連銀の超秘密主義が問題で民間銀行であることが核心ではない。（暗殺の恐怖で言えないのかも？）

�JTrumpの認識(推定)：民間銀行が持つ通貨発行権、金の蓄蔵、堕天使信仰儀式、藍（メディア）・金・黄の罠、悪事の隠蔽工作、等々の一掃が沼掃除の意味。真のエクソシスト

�KRon・Paulの入閣を誘うElon Muskは金本位制に戻し、連邦準備銀行制度廃止を計画。

�L堕天使グループの兵法は輪転機で刷ったお金で、市中のGoldを吸い上げ、金本位制の国家運営ができなくなることを画策。しかし対抗策をTrumpは大統領一期目に完了。堕天使グループの黒ミサ等の悪事を記録したDVDを各国のエリート・指導層に提示、逆罠（Trap）の仕掛け完了。

�M一期目の2017−2019年に、制圧して回った国。◇サウジアラビア：中心人物アルワリード王子、その後逮捕◇イスラエル：ネタニエフらの悪事に首輪◇バチカン・イエズス会制圧、教皇に引導を渡す。◇英王室とEngland銀行の支配をロス茶から奪取◇ベルギーでEUとNATOを制圧「私がボスだ、もう資金を出さない」◇日本屈服：2019年国技の5月場所で優勝トロフィー授与、支配。◇ダボス会議「大企業家達よこれからは私の言うことを聞け、もし言うとおりにしなかったら、君達の犯罪内容を公開する。世界的悪の制圧？

�N金本位制採用、FRB廃止、は地獄の最後、暁の天使蘇りを意味？財務長官人選が難航。


�OVatican銀行地下道の莫大な蓄蔵Gold（600兆ドル）を没収、Fort Knox軍事基地に空輸完了。Nesara Gesara資金として、経済規模に応じて各国に返還する計画ありとの説がある。

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以上が要旨です。

連邦準備銀行が政府の意見と違う判断で金融操作をすることがいけない、それがインフレを生み、お金の値打ちが下がって、中間層の富を奪っている、というロン・ポール氏の視点は、闇を見る力が弱いのではないかと思います。



はっきりと「民間が所有する中央銀行ー主権を奪われた国家アメリカの悲劇」という視点で書いたE・Mullinsの書籍の方がTrumpさんの見方に近いのではないかと思います。

エズラ・パウンドから学んだというMullinsが「日本の読者の皆様へ」として記したメッセージの抜粋を載せておきます。

ユダヤ人にもシオニストではないハンナ・アーレントのような立派な学者が多数いることを念頭に置いてマリンズの言葉を聞きたいと思います。


Eustace Mullins 日本の読者の皆様へ

トランプさんがワシントンの泥沼を排水するといった意味はいろんな課題を含んでいると思います。国境からの不法移民の問題、児童人身売買の問題、などもありますが、一番やりたくて、しかも危険な仕事はFRB廃止なのではないかと思います。それは通貨発行権を国家に取り戻したいという意味であり、リンカーンやケネディーが暗殺された原因でもあります。
通貨発行権を国家に取り戻す
ということは命を狙われる、決死的な覚悟が要るんです

トランプさんは英雄だと思います


「通貨発行権を我に与えよ、されば誰が政治を動かそうとも構わない」と言ったのは、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドです。(「沈黙の兵器」CILENT WEAPON FOR QUIET WARS p.14参照）



1910年11月、ジキル島での秘密会合で彼ら民間銀行家たちが集まってFRB（連邦準備制度）法案の骨子を作り、1913年12月にクリスマス休暇で、議員が帰省した隙を狙って法案を通してしまいました。

その経緯はロン・ポ−ルが「連邦準備銀行を廃止せよ」（成甲書房）で「ＦＲＢはロックフェラーとロスチャイルドによって作られた」と詳しく述べています。



私の勉強会での資料つくりのために、調べてみたら、今年の5月にトーマス・マッシーという下院議員が「連邦準備制度理事会廃止法」を21名の議員とともに提出してたと知りました。
賛同者にはマット・ゲイツ議員やマージョリー・テイラー・グリーン議員も載っていました。

その記事を紹介します。

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共和党議員21人が「FRBの廃止」を希望
2024 年 5 月 20 日


連邦準備銀行

トーマス・マッシー下院議員（共和党・ケンタッキー州選出）は、共和党議員20名以上の支持を得て、 連邦準備制度理事会廃止法この法案は、連邦準備制度理事会と連邦準備銀行、そして連邦準備法（連邦準備制度を創設した1913年の法律）を廃止することを意図している。

連邦準備制度理事会廃止法案が導入されたのは提出されたのは今回が初めてではない。1999年にロン・ポール元下院議員（共和党、テキサス州）が先に提出したが、連邦準備制度理事会設立100周年にあたる2013年以降は再提出されていない。

マッシー下院議員、インフレはFRBのせいだと主張

「米国民は深刻なインフレに苦しんでいる。その責任は連邦準備制度にある」とマシー下院議員は語った。「コロナ禍で連邦準備制度は何兆ドルものお金を何もないところから作り出し、財務省に貸し付けて前例のない財政赤字を可能にした。連邦準備制度は借金を現金化することでドルの価値を下げ、今日見られる高インフレを引き起こした自由な金融政策を可能にした。」

「債務の現金化は、ホワイトハウス、連邦準備制度、財務省、議会、大手銀行、ウォール街が緊密に連携して行っている取り組みです」とマシー議員は続けた。「このプロセスを通じて、中央銀行が富裕層やコネのある人々を利するインフレ政策を推し進めているため、退職者は貯蓄が消えていくのを目にすることになります。インフレを本当に抑えたいのであれば、最も効果的な政策は連邦準備制度を廃止することです。」

マッシー議員の法案の当初の共同提案者には、アンディ・ビッグス議員 (共和党、アリゾナ州)、ローレン・ボーバート議員 (共和党、コロラド州)、ジョシュ・ブレッチェン議員 (共和党、オクラホマ州)、ティム・バーチェット議員 (共和党、テネシー州)、エリック・バーリソン議員 (共和党、ミズーリ州)、キャット・カマック議員 (共和党、フロリダ州)、マイケル・クラウド議員 (共和党、テキサス州)、イーライ・クレイン議員 (共和党、アリゾナ州)、ジェフ・ダンカン議員 (共和党、サウスカロライナ州)、マット・ゲーツ議員 (共和党、フロリダ州)、ボブ・グッド議員 (共和党、バージニア州)、ポール・ゴサール議員 (共和党、アリゾナ州)、マージョリー・テイラー・グリーン議員 (共和党、ジョージア州)、ハリエット・ヘイグマン議員 (共和党、ワイオミング州)、ラルフ・ノーマン議員 (共和党、サウスカロライナ州)、スコット・ペリー議員 (共和党、ペンシルバニア州)、チップ・ロイ議員 (共和党、テキサス州)、キース・セルフ議員 (共和党、テキサス州)、ビクトリア・スパーツ議員が含まれる。 (インディアナ州共和党) とトム・ティファニー下院議員 (ウィスコンシン州共和党)。

マシー下院議員はまた、連邦準備制度の監査を目的とした2023年連邦準備制度透明性法案も提出しているが、この法案も元々はロン・ポール元下院議員（共和党、テキサス州）が提出したものである。



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この法案の主張はロン・ポール議員の主張と同じものですが、「中央銀行が富裕層やコネのある人々を利するインフレ政策を推し進めている」という点を制度廃止の理由にしているのが気になりました。ロン・ポールは書籍の中で『「問題なのは、連銀が民間銀行であるという点だ」との意見があるが、問題の核心はそこではない』と書いています。

しかし、本当はこの制度にはイエスが神殿境内で両替商を追い出した理由にも通じる欺瞞があることが指摘されていないような気がします。

副大統領のJD・バンスが「ロン・ポールの主張が本当のように思えてきた」と述べたことを及川氏も紹介していますが、政治家はこの点に関心がないとも、ロンポールが述べています。
トランプさんはもっと深く、「両替商」という名であいまいにされている「銀行家」のイカサマを見抜いているように思えます。

次回は勉強会で述べた「連邦準備制度の欺瞞」を紹介します。

カマラハリスの発言はもう聞きたくないですし、誰も信用しないでしょう。

地震学者の解説も、もう誰も信用しないのではないでしょうか。しかも発信しているのが、テレビ朝日系というのですから、「ごみ発言」ですね。

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能登半島地震とは別の断層か　周辺に断層 M7クラスの想定も
11/27(水) 12:26配信

テレビ朝日系（ANN）

26日起きた石川県の地震について、専門家は今年1月の能登半島地震とは別の断層が動いた可能性があると指摘しました。

　気象庁によりますと、26日の地震以降、石川県では震度1以上の地震を27日午前11時現在57回観測していて、今後1週間ほどは震度5弱程度の地震に注意するよう呼び掛けています。

　一方、地震の専門家は、26日の地震では1月の地震と別の断層が動いた可能性があるとしました。

京都大学　防災研究所　西村卓也教授

「能登半島地震では壊れていなかった断層、滑っていなかった断層が動いたと」

　また、今回地震が起きている付近に他の断層もあることから、さらに規模の大きな地震への注意も必要だとしています。

京都大学　防災研究所　西村卓也教授

「周辺にM7クラスを起こすような断層がいくつもありますので、M7クラスの地震というのも最悪の場合は想定しておかなければいけない」

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断層は大きな地震の結果起きる地殻表面のひび割れです。

ひび割れが動いて地震になるわけではありません。

地震が爆発現象である証拠は、震源が点で表示されることを見れば明らかです。

米国民主党ハリスのウソ、マスコミのウソも明らかになる昨今ですが、地震学もウソばかりです。

Trump氏の当選により様々な変化が起こってくる雰囲気が見られます。

特にロバート・F・ケネディ・ジュニア保健長官の任命が転換点となって、第二次世界大戦後のニュールンベルグ裁判の再現に発展するような予感がしています。

Total News World　の記事を紹介します。

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高度な研究機関を有する米クリニック「死者の津波が発生し、5年以内に接種者が大量に死亡する」
2024/11/18

COVID-19ワクチン接種者が今後5年以内に大量に死亡する
11月17日

thepeoplesvoiceの報道によると、米国の「権威ある機関」が、今後5年間でCOVID-19ワクチン接種者の間で大量の死亡が発生する可能性があると警告している。これまで政府や医療界が長年隠してきたとされるこの事実が、ついに表面化しつつある。この報告は、ワクチンの影響をめぐる論争に新たな火種を投じ、医療界と政治界に衝撃を与えている。

ロバート・F・ケネディ・ジュニア保健長官の任命が転換点に

新たに保健長官に任命されたロバート・F・ケネディ・ジュニア氏が、COVID-19ワクチンに関する真実を暴露する決意を固めた。ケネディ氏は、大手製薬会社や政府の隠蔽工作を暴き出し、COVID対応に関与する「カルテル」を解体する準備が整ったとされる。彼の就任が転換点となり、ワクチン政策の再評価と真実の追及が加速すると期待されている。

クリーブランド・クリニックからの衝撃的な警告

また、クリーブランド・クリニックが発表した報告によると、今後5年間でワクチン接種者の50％が死亡する可能性があるとされている。特に、心筋炎や心血管系の疾患が急増しているが、政府やメディアは依然としてこれをワクチンのせいではないと否定し続けている。この報告が事実であれば、数千万人規模の被害が予測されるため、医療界に大きな波紋を広げている。

ワクチン接種のリスク、COVID死亡リスクの4,520倍

さらに報道では、COVID-19ワクチン接種者の死亡リスクは、COVID-19そのものによる死亡リスクよりも4,520倍高いと指摘されている。接種者の多くは、心血管・腎・代謝（CKM）症候群を発症しており、心臓、脳、腎臓、肝臓などの主要な臓器が深刻なダメージを受けているという。これにより、長期的な健康への影響が懸念されている。


製薬会社とメディアの共謀、真実の隠蔽

The People’s Voiceは、大手製薬会社とメディアが結託し、COVID-19ワクチンの壊滅的な影響を隠蔽していると非難している。彼らは「ファクトチェッカー」を動員し、mRNA技術に対する批判を封じ込めているという。この報道が示唆するのは、利益を優先するために国民の健康リスクを軽視しているシステムの存在だ。

ビル・ゲイツとエリート層による人口削減計画

さらに、元ゲイツ財団の科学者であるヘルト・ヴァンデン・ボッシェ博士は、ビル・ゲイツ氏が推進するmRNAワクチンにより、世界中の人口が急減する可能性があると警告している。特にワクチン接種率の高い国々では、人口の30〜40％が死亡する恐れがあると予測されている。これは、人類の存続に関わる重大な問題として注目されている。

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ワクチンの接種率が高い国は人口の30%〜40%が死亡する恐れがあるということです。日本は、3〜4千万人の人口減になる可能性があります。
ワクチンの安全性を謳ってきた多くの医師や厚労省の役人、河野太郎大臣などは第二次ニュールンベルグ裁判で戦犯として裁かれることになるのではないでしょうか。

そしてC COVID-19ワクチン騒動が、実は第三次世界大戦だったことが明確になってくるような気がします。

アメリカの新政権は、「コロナ発生源が武漢研究所」だったこと、「習近平の責任」などの追及を決してやめることはないでしょう。

早く「悪」が裁かれて、「正義」が認められる正常な社会に復帰することを祈っています。

9年前に書いたセミナー記事[2237] 財務省を退官した勝栄二郎氏の再登場の内容が、今の財務官僚の悪徳代官ぶりを伝えています。



相も変らぬ田舎芝居が面白いですが、そろそろ終わりを迎えなければいけません。

動画の中にある「財務次官勝栄二郎に羽交い絞めされている野田首相」の顔を石破に置き換えただけで通用します。財務省は国民民主党の玉木氏の女性問題（実際はスキャンダルでも何でもないことらしいが）をも「軽減税率」というを匕首突きつけてマスコミに報道させています。

兵庫県知事斎藤氏の件でも、嘘報道を朝日新聞がやったようです。

トランプ政治が始動したら、こうした妖怪政治は相手にされないでしょう。トランプさんといしばとの面会日程が調整難航というのは、トランプさんが石破には会いたくないということを意味しています。

これはひどい！


なんでこれほど執拗にマスコミ、マスコミのポチたちは「民衆の幸福」を阻害するのか？




司会（松原耕二）の偏向は特別ひどい、田崎ポチにも失望した、学者の変更もひどい、「そんなつまらないことで、私は国民民主党を引っ張ってきたのではありません」という玉木党首の赤心の方が目立つ討論となってしまいました。

なんでこんなにマスコミは財務省のポチに成り下がっているのでしょうか。庶民が喜ぶことどうしてこんなにも高慢に批判するのでしょうか。

昨夜も知り合いたちと会話した中で説明しましたが、

「マスコミは財務省から軽減税率を適用されているので、財務省の言うなりの「ポチ」なっていないと、税務調査という恐ろしい「仕打ち」が来るから、怯えているんだよ」

という説明に納得していました。

そんな玉木党首に、「不倫報道」という「政治とは無関係」のあからさまな危険球を投げているのでしょう。

トランプ氏がやろうとしている「小さな政府」「安い税率国家」、究極ともいえる「所得税ゼロ国家」への挑戦が始まったら、こうした「財務省のポチたち」は住処がなくなることでしょう。


玉木頑張れ！

国民民主党がんばれ！

と、応援したくなりました。




因みに高橋洋一氏も、「政治家の不倫なんでどうでもいいんだよ、減税してくれたらそれでいいと思ってる国民多いと思うけどな!」「ステルス増税を元に戻したいだけ、国民は税率を下げてくれることのほうが嬉しいんだ」
と正論を述べています。



参考：

松原耕二

1960年に山口県下関市で生まれ、1979年に福岡県立修猷館高等学校を卒業する。1984年に早稲田大学政治経済学部を卒業後、東京放送（現：TBSホールディングス）に入社し、報道局社会部記者となる。

トランプ氏の圧勝に終わったアメリカ大統領選挙についてトラ氏のブログ世相徒然ブログに面白い記事が載っていました。

精力的に世相を紹介してくれる氏の記事を読んでいれば、社会の様子は推し量れるので、喧騒を離れた世界から眺めるような気分で読ませてもらっています。

その中で、ありんくりんブログのアメリカと選挙の的確な分析「王の帰還」は素晴らしい。一読の価値あり。と、紹介があり、一読しました。

確かにマスコミが論じている視点よりは遙に優れた分析だと感心しました。

トラ氏が紹介する「素晴らしい分析」の一部を紹介します。

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「今回のトランプの勝利は、あなた方リベラルの敗北なのです」

「トランプが米国を分断したのではなく、逆にすでに充分に深まっていた分断をトランプが転落する階層の側に立って戦ったからこのように批判されたのです。」

「もっと本質的なことは、（アメリカ国民は）「民主党政治」あるいは「民主党的なるもの」に失望し、その延長を国民が望まなかったからです。」

「トランプの遺産を完全否定し､BLMやLGBTQといったキャンセルカルチャーに入れ揚げ、ポリコレで国民の言論を統制し、経済的には成長を否定するSDGｓや化石燃料を推進した結果が、今です。」

「トランプ支持者はいわゆる「極右」でもなければ人種差別主義者でもない、ということです。

「民主-共和の別なく、その上に君臨する民衆的パワー、泥臭くも踏まれても簡単にはくたばらない勢力、これがトランプが作り出したかった構図です。」

「不法移民が増えた結果、犯罪が増加し、治安が悪化する、街は混乱し、ＢＬＭは南軍の将軍像を破壊し、コロンブスも餌食となり、さらにはワシントンまで踏みにじり、いまや米国ではメリークリスマスとも言えない国になりつつあります。」

「もはや戦いの軸は「民主党対共和党」という従来の枠組みの外になってしまっています。
米国を再び偉大な国へという声は、自分たちの国を自分たちの手に取り戻したいという本源的感情と同義語なのです。国民の基幹を成す中間階級の深刻な民主党リベラルへの鬱屈した怒りです。

彼らはその救済をトランプに求めたのです。」

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以上が宗教という観点を入れない見方でしょうが、

私はもう少し別の視点から、今回のトランプ圧勝選挙の原因を見ています。

アメリカ社会がこれほど分断された原因を理解するには「共産党宣言」を書いたマルクスの本質を知っておく必要があると思います。そこで、私が開催している勉強会の解説要旨「マルクスと共産主義の本質＆トランプ登場の意義」を載せておきます。

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マルクスと共産主義の本質＆トランプ登場の意義　　　担当:石田2024年10月27日
(�@〜�Lは「Marx&Satan」の紹介）


CCP(共産党）＋グローバリストに対してトランプ陣営が立ち上がった！


�@「Marx&Satan」by Richard　Wurmbrand　ルーマニア共産主義刑務所で14年間拷問と迫害に遭った米国福音派牧師。ニクソンらの要請で釈放、「迫害された者の声」設立。

�Aマルクスの通説「非常に人情味のある、慈悲深い人だった」は間違い。宗教嫌いが本質。

�B「私はすべてを支配している唯一の者に、私自身が復習すること願う」Marxの詩集より。

詩集作成時、Marxは社会主義に傾倒する考えなどなかった。社会主義を論難していた。宗教に打撃を与えることが最初の目的だった。次第に創造主を認めない、とさえ主張しだした。

�Cパリ革命時「我々の敵は神、神を忌み嫌うことは智慧の始まり」との思想が基礎にあった。

�D共産主義はサタン（元天使長ルシフェル、神に嫉妬、反抗した元“暁の天使”、ミカエルの双子の弟）を神とする為の便法だった。

�EMarxは著書で、革命を扇動する目的は世界を破滅させること、それを楽しむこと、と述べ、「共産党宣言」の中では「自分の望みはすべての宗教を廃止することだ」と書いている。

�Fレーニンは死の床で「私は大きな間違いを犯した。もう後戻りするには遅すぎる。自国ロシアを救うにはアッシジの聖フランチェスコのような人が１０人くらい必要だ」と懺悔。

�Gスターリンは「宗教が最も凶暴な敵だ、全ての教派の両親から子供を隔離せよ」と指令。

�H毛沢東の言、「八歳のころから、孔子を嫌っていた。村の孔子廟を破壊したかった」

�Iソ連時代の新聞が漏らした「我々は神の信仰者を強奪する為に神と戦っている」は共産思想が無神論ではなく「神に対する凄まじい憎悪」にあることを示す。ミカエルに敗れた堕天使ルシフェル

�J共産主義者サタニストの悪魔儀式（黒ミサ）には幼児が生け○にされている。黒ミサはキリスト教以前から存在している。モラルの破壊、全ての悪行を許し地上の混乱を狙う。

�K開放の神学：「我々は天の沈黙に飽き飽きした。だから、後はただ暴力を行使するだけだ」

�L共産主義が犯した以上の犯罪はない。マルクスにとっては社会主義は見せかけだ、彼は人類を永遠の破滅に導く極悪非道の計画が願い、神を憎んでいた。民衆の幸福など願っていない。年老いてからもサタン礼拝者だった。バチカンの中でサタン礼拝が行われている。

�Mトランプ登場の意義：TrumpもPutinもサタニズム・黒ミサの件を知っている。Trumpは、WH退出時にWH地下空間で行われていた実態を見て涙を流していた。Putinはウクライナ特別軍事行動で、キエフまで進攻した時にウクライナ国内での実態を把握、Trumpと“泥沼掃除”を協議している。「民主党vs共和党の選挙戦じゃない、共産主義と自由の選択」と言った背後の意味は、各国の上層部に蔓延る悪魔崇拝を排除することではないのか？

�Nハリスは集会で、聴衆のイエスこそKingの声に対し「あなたは間違った集会に来ている」と応じた。Deep Stateとは堕天使サタンの勢力か？

�Oウキペディアより：黒ミサは、ローマ・カトリック教会に反発するサタン崇拝者の儀式。神を冒涜することを旨とした儀式で、カトリック教会のミサと正反対のことを行う。中世ヨーロッパでは異教徒を批判する際に彼らは黒ミサの儀式を行い広めるとして攻撃した。17~18世紀の英、仏、伊の貴族や知識階級で盛んに行われた。例えばフランス王ルイ14世の寵姫であった侯爵夫人は黒ミサに使用するために1500人の嬰児を誘拐、殺害した件で告訴されている。ボヘミアン・グローブで、潜入監視報告(アレックス・ジョーンズ)あり。

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つまり、アメリカ社会（世界的な流れでもある）のエリート層の多くが掛かっているポゼッション（憑依というマペット操作）が最大の原因だと思っています。
彼らが取り憑かれている「神に対するすさまじい憎悪」「モラルの破壊、すべての悪行を許し地上の混乱を狙う」霊的存在に操作された連中との戦いであったという見方です。

ミカエルという霊的存在はサタンと堕してしまった弟の“暁の天使”が蘇えるまで戦いをやめないと言っています。その文脈で読み解くと私にはトランプさんがミカエルのポゼッション（援助）を得て戦っているように思えるのです。

トランプとプーチンは児童の性的虐待・人身売買の実態を把握しています。この悪魔的犯罪を決して許さない、と互いに協力しているのです。

やがて、トランプが完勝したように、ミカエルが完勝して“暁の天使”が蘇えり、地獄が解消することを期待しているのです。

まあ、賛同を得ることは難しい視点ですが、信仰者としては期待しているわけです。

自民党の党首選挙は高市氏の当選を期待していただけに、決戦で大量の自民党議員票が石破氏に流れたことに驚きました。

戦犯は岸田だろうと思っていましたが、その話がのっていました。

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戦犯はこの男「高市氏だけは応援できない」旧派閥の議員に対し石破投票支持

FNNによれば、小泉氏陣営や旧岸田派が石破氏支持に流れた模様。

一回目では、予想より差を付けて高市氏が勝利していたため、一時、高市氏優勢との見方も出ていたため、これを覆す結果に驚きの声も多く上がっている。決選投票では旧岸田派が大きな塊として、石破氏に流れた。

日テレによれば、今も党内に影響力を持つキングメーカーを狙う岸田首相の支持があったことが1つの要因。

岸田首相は周辺に「高市さんだけは応援できない」と話していた。こうした中、これまでの取材で、岸田首相が旧岸田派の議員に対して、石破さんに投票するよう指示を出していたことが判明。決選投票で、旧岸田派の固まった支持がプラスに働いた。

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ネットの声

旧岸田派の宏池会が足を引っ張りやがったのか。

>決選投票ではまとまって高市氏以外に投票するように呼びかけ。なんだこの露骨な高市さん潰しは…

自民党左派だから高市さんを嫌ったのでしょうね。前回の決選投票で高市さんの票もらったのに。

能無しメガネの仕業か💢　派閥解消は大嘘だった！

チャイナまみれ！！

宏池会ゴミ。岸田を落とせ！

＞岸田首相「党員票が多い候補」支持の意向伝える。党員票一位は高市さんだったのに

宏池会は最後の最後まで反高市で結集して動きましたね。

チャイナマネーで買われた連中ですから当然と言えば当然かもしれませんが、この連中を排除しないと日本の崩壊がどんどん加速していきますね。

次の総選挙では宏池会メンバーに的を絞って落選させよう。

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石破氏に旧岸田派100票以上流入か
9月27日

FNNによれば、決戦投票では3位となった小泉氏の陣営に加えて、岸田が率いる旧岸田派が合わせて100票以上の塊として石破さんに流れたことが大きかったとみられている。

岸田は、今の政権の政策などを継承できないとして、高市さん以外に入れることを事前に決めていた。

FNN、日テレなどのメディアでも岸田が「高市氏だけは支援しない」と公言していたと報道があり、高市氏敗戦の戦犯は岸田と確定した。

増税クソメガネで日本を破壊した岸田は、LGBTで国民を欺き、派閥解消もフェイクで国民を騙し、最後に石破を支援して自民党どころか日本を終了させた。

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ネットの声

破壊クソメガネ

所詮、宏池会と菅グループがやはり、自民左翼の工作って事だ

何が派閥解消だよ、ふざけんなってまじで。

自民左翼は滅びる。もう自民は完璧に終わり。

派閥の解散は見せかけだった国民を騙したのか。

派閥解散と言っておきながら。。。国賊メガネ。

派閥解消してないやん！！！！

安倍晋三元総理のお陰で総理になった奴の派閥に高市大臣が負けるとは。

岸田はまさに腐れ外道 人非人。

結局宏池会ですよね、そもそも昔から安倍派の考えと宏池会の考えは相入れない

岸田は最後の最後まで日本人のためにならないことをしてくれるよな。

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ウクライナという国家を消滅させかねない人物から最高の勲章をもらったと喜ぶ日本の首相に恥ずかしい思いをしています。


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岸田総理、ゼレンスキー大統領と会談　最高位の勲章を授与される
9/24(火) 6:14配信
TBS NEWS DIG Powered by JNN

ニューヨークを訪れている岸田総理は、ウクライナのゼレンスキー大統領と会談し、これまでのウクライナ支援への感謝として最高位の勲章を授与されました。

【写真で見る】岸田総理、ゼレンスキー大統領と会談　最高位の勲章を授与される


岸田総理
「栄誉ある勲章の授与をしていただきました。大変光栄に思いますし、心から感謝を申し上げます」

会談でウクライナのゼレンスキー大統領は、岸田総理と自身が「両国の懸け橋となって、2国間関係をここまで強化できたことに大変満足している」「去年の広島サミットへの参加はウクライナにとって非常に象徴的かつ重要なことで、それ以降、G7の会合にウクライナは参加できるようになった」などと語りました。

これに対し岸田総理は、「日本は引き続き、ウクライナ支援を全力で進めていくことを改めて誓う」と述べ、政権が代わっても支援を続ける姿勢を強調しました。
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Trump　さんが復帰すれば、アメリカの外交方針はがらりと変わり、ゼレンスキーの評価も変わるでしょう。それが見えないで、ゼレンスキーをG７の会議に招待して、自由主義陣営の勇士であるかのごとく扱ってきた岸田首相の思想性が卑小に見えてしまいます。

ロシアを敵国に回すような愚かな外交をなぜとるのでしょうか、北方四島は愚か、北海道さえ危険になることがなぜわからないのでしょうか。

歴史が証明するでしょうが、日本人としては恥ずかしい思いがしています。



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「自分のような首脳外交をできる人がどれほどいるのか」岸田総理、強烈な自負心？

何も見えていない政治家ですね。

自己増殖型レプリコンワクチンの危険性が話題になっています。
開発したアメリカで危険性が認知され、国家の認定が得られないというのに、日本政府は認可するということです。
どれだけ危険なものであるか、多くの医学者が警告しているのに、医薬品会社の論理でごり押ししてくるのでしょう。

日本政府は国民がモルモット扱いになっていることをどう思っているのでしょうか。

知的デタラメと戦わなくてはなりません。



🔶 レプリコンワクチン接種者の立ち入りをお断りする理由 :
接種者は危険な感染性毒素を呼気から排出する可能性があり、
院内全ての人に重大な健康被害を与える恐れがあるから。
2024 年 10 月から全国で接種を始める新開発の【レプリコン型ワクチン】は「自己増殖型ワ
クチン」であり、従来の mRNA ワクチンとは大きく性質が異なります。
レプリコン(自己増殖型)ワクチンは非常に危険であり、最初のコロナウィルスパンデミックよ
りも恐ろしい人類の脅威となり得ます。
その最も危険な性質は、レプリコンワクチン接種者の呼気から有害な感染性生物学的毒素が
大量に排出され(シェデング)、近くで同じ空気を共有する人の健康と生命を著しく損なう可
能性がある点です。その危険性は既に国内外の多くの専門家によって指摘されています。
来院された患者様や職員の健康を守るという医院の最も基本的義務と責任を果たすため、
周囲の人の生命と健康を危険に晒す恐れのあるレプリコンワクチン接種者は例外なく、当院
への立ち入りをお断り申し上げます。

■ レプリコンワクチン 誰が仕掛けているのか?
米国アークトゥルス・セラピューティクス社が開発し、そこと契約を結んだ明治製菓ファルマ
（株）[社長: 小林大吉郎、専務: 黒沢亨、専務: 樋口昌弘] は、次世代 mRNA レプリコンワク
チンの日本国内製造販売を申請し、日本政府はこれを迅速に承認しました。
彼らは、レプリコンワクチンが日本で世界初に実施できることを誇っていますが、これは日本
人のみならず全人類の健康に対する暴挙であり、むしろ日本政府と日本企業の無知・無能と
非人道性を世界中に曝け出すことになりました。
海外の医学研究者はもちろん、利益第一主義の海外グローバル製薬企業でさえも、そのあま
りにも危険なレプリコンワクチンの人間への大規模接種へ乗り出した日本政府の無謀な判断
に驚き呆れています。
従来の「単なる mRNA ワクチン」とは比較にならない危険性を孕んでいるため、あのファイ
ザーでさえも怖くて作らなかったのです。
実際はグローバル資本の会社が焚きつけているのですが、表向きには日本人経営の会社に
率先導入させ、動物実験や長期臨床試験も飛び越して、いきなり大規模に日本人の体で実験
的に接種して、どうなるのか観察しようしています。
なぜ、日本で世界初なのか?
なぜ、何でも世界初が好きなアメリカでは自国でやろうとしないのか?
なぜ、他の国でも導入する動きがないのか?
そこの所をよく考えてみる必要があるのではないでしょうか?
この恐怖のワクチン積極的に推し進めているのは、日本企業と日本政府です。
欧米企業からムリヤリ買わされるのではなく、日本人自らが喜んで導入しているのです。
なぜ日本人はこれほど愚かになってしまったのでしょうか?
私は同じ日本人として、これほど恥ずかしく思ったことはありません。

●レプリコンワクチンの正体 ９つの恐怖
�@ mRNA 複製酵素の遺伝情報も組み込まれていることで、mRNA が自己増殖される。
その複製酵素に自動ブレーキがないため、mRNA 複製は際限なく続く可能性がある。
�A その結果、コロナウィルスの特定のスバイク蛋白質だけが大量生産され続ける。
�B スパイク蛋白質は猛毒であり、全身に様々な炎症を引き起こし、死亡や重症の副作用をも
たらす。単一のスパイク蛋白だけが生産されても有害なだけである。
�C コロナ感染への予防効果は無いどころか、むしろかかりやすくなる。
既に従来型 mRNA ワクチンで、接種回数が増すほど感染率が上がり、重症化率、入院
率、全死亡率、全てが上昇するビッグデータが蓄積している。レプリコンワクチンでは、免
疫系への負担が増すために感染確率がさらに増すことはほぼ確実である。
�D レプリコンワクチンによって生産されるスパイク蛋白質は従来ワクチンよりも細胞膜に長
く固定されるよう再設計されている。その結果、スパイク蛋白発現細胞は、免疫システム
から長く攻撃を受け、炎症と組織障害が長く重く発生する。
�E mRNA が長期間複製され続ける過程で、変異や他ウィルスとの組み換えが起きる可能
性が高く、その結果予測不可能な未知のタンパク質を次々に作り出し、様々な免疫異常や
細胞障害が発生する可能性が高い。また、殻(カプシド)を持つ完全体のウィルス(例えば
インフルエンザウィルスなど)と同時感染した場合、遺伝子の交差組み換えが起き、コロナ
のスパイク蛋白を作りだすインフルエンザなど、地球上に存在せず治療法の無い新たなウ
ィルスを体内で発生する可能性も否定できない。
�F 大量に複製されたスパイクタンパク質は、呼気から排出され(シェデング)、周囲の人へ空
気を介して気道に侵入し、有害な免疫応答をする可能性が高い。既に従来型の mRNA ワ
クチンでもシェデング現象の存在は研究により確認されているが、レプリコンワクチンで
は格段に高率にシェデングを起こす可能性がある。
�G 細胞内で大量複製された mRNA はエクソソーム(細胞膜の一部が粒子状になって外に
分泌される小胞)にくるまれて放出されるが、エクソソームがシェデングで呼気に放出さ
れる可能性があり、その場合近くの人は、レプリコンワクチンに「感染」してしまう。
�H レプリコンワクチン接種者の血液中に漂う複製 mRNA は、蚊などの昆虫を介して他者の
血液に注入され、レプリコンワクチンに感染する可能性は十分に予測される。

■ レプリコン接種者と同じ空気を吸ってはいけない理由
すなわち、レプリコン「ワクチン」は、その特性を客観的に評価すると、もはや「ワクチン」では
なく、簡易型人工ウィルスです。
なぜ「ウィルス」と言えるかというと、打たれた人の体で自己増殖し、空気を介して他者に「感染」し、
しかも感染させられた人の体内でも再び増殖して更に他の人にも感染の連鎖を拡大する可能性がある。
これはウィルスの性質を完全に獲得しているからです。
ですから、レプリコンワクチン接種者は「レプリコンウィルス感染源」であり、「歩くバイオハザード」です。
レプリコンワクチン接種者に近づき、接種者が吐く空気を吸うことは、「レプリコンウィルス」への感染の危険に身を晒す
ことになるので、接種者には近づくことは自殺行為と
なります。接種者は厳重に隔離されるべきです。
コロナウィルス感染者は今でも厳重に隔離されていたことを思い出して下さい。
誰も文句言わなかったはずです。
以上の理由により、当院では、レプリコンワクチン接種者は、いかなる理由であっても院内への
入室を拒否いたします。これは、レプリコンワクチン非接種の患者様とスタッフ全員
の命と健康を守るための必要な対処です。
既にインターネットなどで盛んに警告情報が発信されているにも関わらず、レプリコンワクチンを接種
した人は、政府プロパガンダを妄信し自己判断ですので、当院では
今後は一切関知いたしません。

■ 差別ではない。区別である。
今、全国で「レプリコン接種者お断り」と告知している店舗、医院などが増えています。
そういうと、かならず登場してくるのが、
「レプリコンを打った人を遠ざけるのは差別だ」
などと叫ぶ「エセ人権派」です。
彼ら彼女らは、一見正しそうに聞こえる「人権」を振りかざし、
人々を間違った判断に誘導し、人権より大切な人命を危険に晒すそうとします。
これは差別ではなく、公衆衛生上、当然の「対処」であり、適切な「区別」です。
「差別」とは、根拠なく、思考せず感情的に、非合理的に嫌ったり好んだりすること。
「区別」とは、事実と根拠に基づき、合理的・論理的判断で適切に振り分けることです。
間違った思想に騙されないで下さい。
「差別」と区別を混同しないで下さい。
差別と区別は「正しく区別」して、物事の本質を見極めましょう

● ワクチン後遺症治療について
当院は 2021 年末からコロナワクチン後遺症外来を開設し、治療法を日々磨き上げてきま
した。今までに数百人以上のワクチン後遺症患者さんの治療に当たり、その多くの方が完治
あるいは元の生活に戻れるまでに回復しています。
しかしながら、レプリコンワクチンの後遺症に関しては経験が無く、その病原物質の性質上、
当院では治療法がありません。
レプリコンワクチン後遺症を発生した方に関しては、当院では治療手段が全く考えられないので、
たとえ電話やズームであっても助言はできません。
レプリコンワクチン接種で後遺症を発症した方は、感染症を専門とする大規模な公的病院の受診をお勧めいたします。当院
には決して来院しないで下さい。
なお、レプリコンは打たず、レプリコン以前のコロナワクチン後遺症でお悩みの方は、従来どおり、
しっかり治療を受けられますので、どうぞご安心下さい。
ご理解のほど、よろしくお願いいたします。

小豆沢整形外科 院長 平 竜三

アラン・ジョーンズというオーストラリアのアナウンサーが「地球温暖化は非科学的なデタラメだ」と言っています。

https://twitter.com/i/status/1796846081512260089

地球温暖化だけではなく、地震学も非科学的なデタラメです。

仲間の一人が、「月に火山の新事実」という記事を見て、
月の裏側の火山活動に新事実？

南極隕石が明らかにした月の火山活動の変化



「プレートが存在しない月に火山があるというということは、プレートが潜り込んで摩擦熱で溶岩ができ、噴出するという地球科学が間違っているのじゃないか」

と言っていました。

確かにそうです。

月の深部にはまだマグマが残っていて、対流し、水素爆発が起きていることが月震の起きる原因です。だから、プレート（月の殻）が動かなくても、地震が起きるのです。

プレートテクトニクスは間違っています。

何度言っても地震学者は見向きもしません。理解できるのはほんの一部の人だけです。

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アラン・ジョーンズ「地球温暖化は非科学的なデタラメだ」

「二酸化炭素は大気の0.04%を占めている。人類がその0.04%のうち3%しか作り出していない。大気の0.04%が二酸化炭素だからといって、経済をひっくり返し、エネルギー価格を引き上げ、ビジネスに損害を与え、雇用を危険にさらすべきだと本気で主張する人がいるのか?」 — アラン・ジョーンズ。

今日起きるすべてのことが気候変動のせいだと言われる。学校では洗脳が行われ、親たちはそれに反撃する気がないようだ。大学では学生たちに地球温暖化のデタラメが吹き込まれている。

このようなことは有害で危険だ。そしてそれは至る所に広がっている。我々は文化戦争の真っただ中にいる。気候変動は新しい宗教だ。

これらの人々の誰一人として、炭素排出について語る以外に気候変動を定義できる者はいない。彼らが言う炭素排出とは何も炭素そのものではない。

炭素は化学元素であり、ダイヤモンドやグラファイトのようなものに存在する。炭素は二酸化炭素の中に含まれる。彼らが言うのは二酸化炭素排出のことであり、石炭の燃焼は二酸化炭素を放出する。ついでに言えば、森林火災もそうだ。したがって彼らは二酸化炭素が問題だと言っているのだ。そして、我々が何かをしなければ世界は終わるという。
しかし待て、二酸化炭素は大気の0.04%だ。それは世界全体においてだ。人間はその0.04%のうちのわずか3%を排出している。

オーストラリアでは、人間が、牛の放屁や森林火災などが、その3%のうちの1.3%を占めている。誰かが本気で、0.04%の二酸化炭素のために経済を転覆させ、エネルギー価格を引き上げ、ビジネスにダメージを与え、雇用を危険にさらすべきだと言っているのか？

もし我々が本当に子供たちの未来のために戦いたいのなら、この知的なデタラメと戦う必要がある。そして、それに立ち向かう準備ができているのはほんの一部の者だけのようだ。

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活断層が動いて地震が起きるなどということはデタラメです。

しかし、このデタラメ理論に脅されて原発が再稼働できず、廃炉にされ、電力不足に悩み、電力料金の値上げに苦しんでいるのです。

なぜ、日本にもアラン・ジョーンズのような自分の頭で考えるアナウンサーが出てこないのでしょうか。

「活断層など存在しないのに、断層は地震によって起きているのに、活断層があるからと言って、どうして、経済をひっくり返し、エネルギー価格を引き上げ、ビジネスに損害を与え、雇用を危険にさらすべきだと本気で主張する人がいるでしょうか?」

残念です。

一部の人しか理解することが困難な「地震爆発論」をイタリア語に翻訳しました。



イタリア人に献本する予定です。

日本という国家は、民主党時代に作られた「原子力規制委員会」という三条委員会によって、大切なエネルギー源を簒奪されようとしています。

当時の管直人首相は「してやったりと」と笑みを浮かべているのでしょうが、国家を危機におとしめる行為はあの世へ行って厳しく追及されることに、政治家も科学者も無知であります。

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敦賀原発2号機直下に活断層、規制委が結論　廃炉不可避に
7/26(金) 17:40配信
毎日新聞




　原子力規制委員会は26日の審査会合で、日本原子力発電敦賀原発2号機（福井県）の原子炉直下を通る断層が、新規制基準に基づく活断層だと結論付けた。新規制基準は、活断層の真上に原子炉などの重要施設を造ることを禁じている。結論が覆らなければ2号機は再稼働できず、廃炉が避けられない。

　規制委はこれを受け、2号機の審査について、31日の定例会で大筋で最終判断する見通しだ。審査を通過できず再稼働が認められない「不許可」となれば、規制委発足後、初の判断になる。

　敦賀原発は全国で唯一「浦底断層」という活断層が敷地内を走る。マグニチュード（M）7・2程度の地震を起こすとされ、2号機の原子炉から約250メートルしか離れていない。

　審査では、�@浦底断層から枝分かれするK断層に「活動性」があるか�AK断層が2号機の原子炉直下まで延びる「連続性」があるか――の二つが焦点になった。原電が掘ったトレンチ（試掘溝）の地層や、採取した試料に含まれる火山灰や鉱物などから活動年代を調べた。

　原電は、�@、�Aとも否定して「活断層ではない」と主張したが、規制委は「原電の主張は科学的根拠に乏しい」などとして、�@と�Aをいずれも認めた。一連の断層は、新規制基準が活断層の基準とする約12万〜13万年前以降の活動が否定できないとした。

　2号機を巡っては、規制委の有識者調査団が2013年、直下に活断層があるとする報告書をまとめ、規制委が15年に受理した。

　ただ、報告書は最終結論ではなく、あくまで「審査の参考」とされたため、原電は2号機の再稼働を目指して15年に審査を申請した。規制委は、2号機については他の項目を先送りし、直下の断層が活断層に該当するかどうかにほぼ対象を絞って審査を進めた。

　しかし20年、原電が審査資料の約80カ所の断層データを規制委に無断で書き換えたことが発覚。さらに、約1300カ所に及ぶ資料の誤りも見つかった。規制委は審査を2回中断して原電本店に立ち入り調査するなどの異例の対応をとった。

　規制委は原電に審査の申請書を出し直させた上で23年9月に審査を再開したが、山中伸介委員長は「最後の結論を出す審査になる」と述べ、今夏に最終判断する意向を示していた。【木許はるみ】

　◇敦賀原発

　東京電力福島第1原発と同じ沸騰水型の1号機（出力35・7万キロワット、廃炉中）と、加圧水型の2号機（同116万キロワット）からなる。1号機は国内初の商業用軽水炉として1970年に営業運転を開始。この年開幕した大阪万博に電気を送った。2号機は87年に営業運転を始め、福島事故以降は停止している。3、4号機（改良型加圧水型、同各153・8万キロワット）の増設計画があり、2004年に国に審査を申請したが、福島事故で事実上凍結されている。

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浦底断層、K断層とは下図のようなもの（[1799]）です。



この問題は10年前に、[1798]、[1839]、[2013]、[2047]、[2049]などで、紹介してありますが、活断層などという「幽霊」に恐怖を抱いて国家を衰退に導いている「物知り顔」の地震学者が癌であります。

島崎氏の後任に当たる石渡明委員が「原電側の説明は科学的ではない」と会見で語っていましたが、石渡氏自身「地質学」「岩石学」の研究者であり、「地震学」に関しては専門家ではありません。石渡氏自身が科学的な見解を持っているわけではありませんし、規制委員会の中に地震を研究した人はないのです。（[1974}、[1982]参照）

当時の記事から再掲しておきます。

＃＃＃＃＃＃＃＃＃

ソクラテスも言っています。 「民意というのは尊い。みんながそう言っているなら尊いけれども、民意でも間違っているものがないわけではない。民意でも間違っていると思うのなら、それに対してアジ演説よろしく「間違っている」ということを教えなければいけない」 　

今日本の社会は「国が多くの権限を持つ」大きな国家を構築しようとしています。国家が正しい方向に発展するのには民間に自由度を与える「国の権限はなるべく小さく」する必要があります。ヒットラーのような国家社会主義で繁栄しようと、役人や政治家が頑張れば頑張るほど、いびつな社会ができていきます。最後は不幸な結末を迎えることはドイツ国民が経験したことです。 　

活断層なんて存在しないのですから、
もっと自由な企業活動を認めるべきです。
原子力規制委員会は民主党が残した“国家破壊の罠”です。
参考（[1934]菅元総理の講演より）
[原発が]トントントンと元に戻るかといえば、戻りません。10基も20基も再稼働するなんてあり得ない。そう簡単に戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が原子力安全・保安院をつぶして原子力規制委員会をつくったことです。[中略]独立した規制委の設置は自民党も賛成しました。いまさら元に戻すことはできない。
自民党はアホですが、民主党はワルです！

「合成燃料（e-fuel）」の製造で、CCS（Carbon dioxide Capture and Storage）は不要になるでしょう。

CO2が合成燃料の原料になるのですから、地中に埋蔵する必要がなくなります。人間の知恵はおどろくような進歩をするもんですね。

カーボンニュートラルで話題の「合成燃料（e-fuel）」とは？
そのメリットから製造方法まで解説！（抜粋）

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カーボンニュートラル実現に向けた取り組みが進む中、環境に優しくエネルギー密度の高い「合成燃料（e-fuel）」が注目されています。すでに官民一体となって研究開発が進む合成燃料（e-fuel）ですが、実はその裏には、JOGMECが民間企業と共同で開発した、「JAPAN-GTLプロセス」という技術が生かされています。ここでは、合成燃料（e-fuel）がどのようなものなのか、期待される理由や製造方法、そしてJAPAN-GTLとの関わりについて紹介します。

話題の「合成燃料（e-fuel）」ってなに？

　合成燃料（e-fuel）とは、二酸化炭素（CO2）と水素（H2）を原材料として製造する石油代替燃料のことです。石油と同じ炭化水素化合物の集合体で、ガソリンや灯油など、用途に合わせて自由に利用できます。

　合成燃料（e-fuel）は、再生可能エネルギー由来の水素（このような水素を「グリーン水素」といいます）と、発電所や工場から排出される二酸化炭素や大気中の二酸化炭素を使って製造することから、従来の化石燃料と違い、ライフサイクル上で大気中の二酸化炭素を増やすことがない、カーボンニュートラルな燃料と言えます。




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だいたい、二酸化炭素が温暖化の原因だとすることが間違いです。何度も書いてきましたが、二酸化炭素は植物にとっては「餌」になるわけですから、少しくらい二酸化炭素の濃度が高くなっても、農産物が大きく成長したり、砂漠が緑になったり、なんの困ることもないわけです。
CCSが多用されると地震が多くなって困ったなぁ、と思っていましたが、これで未来社会に無用な地震災害は無くなり、石油の争奪による争いもなくなるのかな、と期待しています。

からっきし世界の動きの本質が見えていない日本の総理大臣（岸田）が米議会で演説したそうです。

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岸田首相の演説、トランプ派には響かず　米議会で続く機能不全
2024/4/12

岸田文雄首相が１１日に演説した米議会は、共和党のトランプ前大統領の影響下にある保守強硬派議員らの抵抗でウクライナ支援などの重要法案を可決できない事態が続いている。ジョンソン下院議長（共和）は、トランプ派からの突き上げで解任の可能性も取り沙汰される。

米国が主導してきた国際秩序の維持と、ウクライナ支援強化の重要性について訴えかけた首相の言葉に、演壇背後の議長席に座るジョンソン氏は拍手を送らない場面もあった。隣のハリス副大統領や民主党議員ら議場の大部分がスタンディングオベーションで賛意を示したのとは対照的だった。

ロシアのウクライナ侵略を巡りトランプ氏は、当選したら「２４時間以内に終結させる」と主張。ロシアの脅威と対峙（たいじ）する北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）への関与にも否定的だ。

首相は演説で、トランプ氏に代表される孤立主義的な姿勢を「米国の一部にある自己疑念」と形容し、グローバル・パートナーとして国際秩序維持の「重荷」をともに背負うとの覚悟を示した。しかし、内紛と民主党との「妥協なき戦い」にとらわれたトランプ派に響く可能性は低い（産経新聞）要約

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ネットの声には、

「トランプさんが当選して大統領になったらどうすんの？　あ、その時は俺はもういないってか？」というのがありますが、岸田首相は大局が全く見えていません。大局観のないリーダーが率いる日本が心配です。

先ずロシアはなぜウクライナに特別軍事行動をとったのかが分かっていません。
副大統領時代のバイデンと、死刑に処せられたとの噂のあるビクトリア・ヌーランドらがウクライナで何をやっていたのかも把握されていません。ブチャの惨劇がロシアの仕業と信じているような女性（上川陽子）を外務大臣にしています。

また、２０２０年の大統領選に中国が演じたこと（米国乗っ取り）、不正選挙を仕組む（郵便投票）ためにコロナを使ったことなども理解しておられません。

バイデンや民主党に媚びるような演説をしていますが、トランプが復活したら、全てが逆転し、悪夢が醒めるようなことになることが全く分かっていません。

山口氏が岸田首相は最低の首相だと言っていましたが、やがてそのことがバレる時が来年にはやってくるでしょう。備忘録として残しておきます。

台湾の花蓮県でM7.4という大きな地震が発生しました。この地震のメカニズムをUSGSでは次のように説明しています。

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The M 7.4 earthquake occurred in a zone of tectonic transition from eastward-oriented subduction of the Eurasia plate to westward-oriented subduction of the Philippine Sea plate.

Ｍ７．４の地震は、ユーラシアプレートの東向きの沈み込みからフィリピン海プレートの西向きの沈み込みへの地殻変動帯で発生した。

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「ユーラシアプレートの東向きに沈み込みからフィリピン海プレートの西向きに沈み込む地殻変動帯」、とありますが、そんな滑稽な事象は想定することができません。
プレート論で言う「沈み込み」とは相手側のプレートの下に潜り込むのであり、相手側も相手側に沈み込むなんてことはあり得ません。

言葉を操っているだけで、どんな現象なのか考えてもいないのではないでしょう。

かつてこのセミナーの[1391] ご都合主義の解釈でも紹介し、御教示をお願いしたのですが、どなたからも反応はありません。一部再録します。

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ご都合主義の解釈

ネット検索で、台湾の地震の解説を見つけ、読んでみましたが、頭が混乱するばかりでした。




図2　台湾の構造断面図（瀬野, 1994）に今回の地震の震源と断層運動を書き込んだもの

フィリピン海プレートというのは、ユーラシアプレートの下に潜っていくということになっているはずですが、台湾付近ではその逆で、ユーラシアプレートがフィリピン海プレートの下に潜っていくという説明になっています。

「台湾は基本的には、南シナ海がフィリピン海プレートの下に沈み込んで、マニラ海溝-ルソン弧を形成している場所とおなじである。」
と記述してありますが、一枚のプレートが日本付近と台湾付近で異なる動きをするということが存在するのでしょうか。私の解釈に間違いがあるようなら、どなたかご教示ください。

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東大地震研の論文中の図面は大陸プレートが海洋プレートの下に潜り込み、海洋プレートは「停止」または「せり上がり」のような構図ですが、海洋プレートも大陸プレートの下に潜り込むというUSGSの解釈は図示することが困難です。

こんな「まやかしプレート論」を早く抜け出て欲しいのですが、

日本は政治に関してもバイデン政権や民主党寄りマスメディアの言いなり、地震学もまたUSGSのプレート論から独立できていません。

今回の地震を、政府の地震調査委員会は「150kmの断層が引き起こした」と考えているようです。
断層は大きな爆発現象の結果として生まれる『傷痕』であることが未だ理解できないようです。

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震源断層は長さ150キロ、北海道南西沖地震に類似　地震調査委
1/2(火) 22:59配信

毎日新聞
　石川県能登地方で最大震度7を観測した1日の地震について、政府の地震調査委員会（委員長＝平田直東京大名誉教授）は2日の臨時会で、震源断層は北東から南西に延びる長さ150キロ程度とみられるとの見解を示した。





「一連の地震活動は当分続くとみられる」と話す地震調査委員会の平田直委員長＝東京都で2024年1月2日午後8時37分、山口智撮影

能登では2020年12月から群発地震が起きている。調査委は、今回の地震も一連の地震活動に含まれるとの見方を示し、活動は当分続くとみられるとした。

　調査委によると、断層は水平方向に圧縮してできる「逆断層」型で、南東に傾斜しているとみられる。能登半島沖には複数の活断層の存在が知られているが、これらの活断層と、今回の地震を起こした断層との関係について、現状では同一と示す証拠は見つかっていないという。

　調査委は、これまでの群発地震について、地下の水（流体）が断層運動を誘発していた可能性があると指摘してきた。一方、今回の地震と流体の関係については「現状では分からない」と説明した。

　平田委員長は今回の地震について、北海道の奥尻島などが津波で被災した1993年の北海道南西沖地震（マグニチュード＝M＝7・8）と規模が似ていると説明した。その上で「今まで（の群発地震）とは違う活動に変わる可能性がある。これまで強い揺れを感じなかった地域で揺れを感じることもあるので注意が必要だ」と呼び掛けた。【山口智】

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震源が点で表されるのは、爆発（正しくは爆縮）であるからです。何回も余震が起きるのは、断層理論では説明できません。また地震学者は「歪が解放されることが地震である」、という説明もしますが。これほど短時間に「歪が蓄積」されるはずがありません。
「地震が発生して、新しく歪が生まれ、それが解放されるのが余震である」というような「屁理屈」のような話も地震学者の口から出てきますが、力学的にはナンセンスな話ばかりです。

物理学者なら分かるはずですが、誰も異論を述べないのは不思議な世界です。

断層が動くことが地震ではない

断層は地震の結果として生まれる傷跡である

今の地震学は、因果関係が逆転している

令和６年は神戸の地震M7.3よりも大きなM7.6という地震で始まってしまいました。

輪島で発生している火災（pm11時半現在、延焼中）を、NHKは単なる火事だとみて詳細を報じていませんが、これは神戸の地震と同じ「大地震に伴う現象」と見るべきです。

輪島市は今回のM7.6地震（直下型地震）の震央からは30kmほど離れています。したがって、震度は震央よりも低いのでしょうが、地割れから噴出する「解離ガスや過熱水蒸気」が住宅密集地帯を襲い、神戸と同じ火災になったものと考えるべきです。

地震の発生原因を研究しないまま、旧態然として「活断層が動いて、云々」(https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE010UU0R00C24A1000000/)と考えている限り、地震学の進歩も、効果的な防災科学の進歩も無いと思います。

気象庁の発表には何の「正しい科学的な情報」がありません。

ひとまず速報を残します。


神戸の地震でもサンフランシスコの地震でもそうですが、大きな地震が発生すると、「解離ガスの噴出」を原因とする火災が起きるのです。
ウェザーニュースを紹介します。

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石川県能登地方　震度7の地震　これまでより活動域が拡大
2024/01/01 20:09 ウェザーニュース

今日1月1日(月)の午後、石川県能登地方を震源とするマグニチュード7.6、最大震度7の地震が発生しました。震度3以上の揺れを伴う地震が頻発しており、その活動域は近年の活動範囲に比べて広くなっています。

より広範囲で岩盤が破壊か
16時10分頃にマグニチュード7.6の地震が発生して以降、マグニチュード5〜6クラスの地震が頻繁に発生しています。19時30分までに震度5弱以上が6回、震度4を13回観測しました。
一連の震源分布を見ると、2020年12月以降、活発な活動が続いている能登半島の北東端の領域だけにとどまらず、能登半島の西の沖合から佐渡ヶ島近くまで広がっていることがわかります。
これまでの地震に比べてかなり規模が大きな地震であるため、断層活動による岩盤の破壊が広範囲に及んだことが考えられます。震源の範囲が広がったことで、大きな揺れとなるエリアも拡大する可能性があり、強い揺れへの備えが必要です。
震源が浅いため地震の規模がマグニチュード5クラスでも最大震度5弱以上、マグニチュード6クラスになると最大震度6弱以上になるおそれがあります。最初の大きな地震で建物がダメージを受けていた場合、その後の地震によって倒壊するなどのおそれがありますので、安全な場所で過ごすようにしてください。

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大火の様子は以下のニュースで見られます。




神戸で見たのと同じ惨状




地震の発生原因を研究しないまま、旧態然として「活断層が動いて、云々」と考えている限り、地震学の進歩も、効果的な防災科学の進歩も無いと思います。

気象庁の発表には何の「有効的な科学的情報」がありません。

ひとまず速報を残します。

追記：妄説紹介

「10本弱の活断層が一斉に動いた可能性」　後藤・兵庫県立大教授
1/1(月) 21:44配信


毎日新聞

　石川県・能登地方では、2020年12月から地震活動が活発になっており、23年5月には最大震度6強の地震が発生していた。兵庫県立大の後藤忠徳教授（地球物理学）によると、当初は珠洲市の中心部で地震活動が活発だったが、それ以降は徐々に北の方に移動し、能登半島先端のあちこちで地震が起きるようになっていたという。

　今回の地震は能登半島北沿岸部の陸域と海域の境界にある活断層がずれ動いた「逆断層型」とみられる。後藤教授は「能登半島北側の珠洲市から輪島市にかけて10本弱の活断層があり、それが一斉に動いた可能性。動いた距離は数十キロ超にわたるのではないか」と推測する。

　ただ、群発していた地震との関係について、後藤教授は「今回の地震との関係性は今のところ不明」と説明する。

　後藤教授は「今回の地震の震源地は輪島市と珠洲市の市境付近にあるが、余震は広い範囲で起きている。1995年の阪神大震災では明石海峡付近が震源地だったが、被害が大きかったのは少し離れた神戸市長田区や中央区だった。今回も広い範囲で被害が出ており、阪神大震災や2016年の熊本地震と似ている」と指摘する。

　気象庁によると、今後1〜2週間は余震が頻発する可能性があるといい、厳重な注意を呼び掛けている。【菅沼舞】

今、国際的な世論は「非人道的なイスラエルによるガザ攻撃」という見解に染まっているようです。

そして、イスラエルの敗北を予想するような空気が流れていますが（https://youtu.be/aFmOj6NdXUo）神の目から見たら、違うものがあるのではないでしょうか。

確かに「大イスラエル」を目指すシオニストのやっていることはは非難されるべきものがあります。[3785]に紹介した
「土地を分けてもらったパレスチナに感謝する謙虚な姿勢」

が、イスラエルには求められます。

しかし、ハマスを唆して事件の発端を作った側（イラン、中国）の非を曖昧にする報道にも気を付けなければならないと感じます。
その奥にある「米国の弱体化」をねらう中国の野望を視野に入れるべきだと思います。以下の二つの報道（江楓氏と佐渡氏の記事）から、世界制覇を狙う「悪なる勢力」の存在が見えて来ます。


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TikTokによって反イスラエル宣伝　中共、米国の弱体化狙い
江楓 2023/11/15

中国共産党（中共）は中国製アプリTikTokを利用して、反イスラエルの宣伝を中国から米国へと拡大し、米国の若者のイスラエルとハマスの衝突に対する見解に印象操作を行い影響を与えようとしている。専門家は、中共は米イスラエル同盟を混乱させ、中東における米国の影響力を削いでいる。長期的な目標として、「ペトロダラー体制」（石油決済はドル建てで行う）を覆そうと試みているのだと指摘した。

TikTok、若者の世界観を曲げ　米国社会に影響を
共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は11月7日、イエレン米財務長官に書簡を送り、TikTokを禁止するよう求めた。書簡の中でホーリー氏は、TikTokには米国の若者の世界観を「完全に歪める」力があり、それはイスラエル・ハマス戦争に対する若者の見方によって検証されていると述べた。

マッチングアプリTinder（ティンダー）の元幹部ジェフ・モリス・ジュニア氏はTikTokの検索バーで 「Stand with palestine（パレスチナ支持）」と 「Stand with israel（イスラエル支持）」を検索した際に表示されるハッシュタグの候補のスクリーンショットを投稿した。10月31日時点で、「#stand with palestine」は世界中で34億回再生され、「#stand with israel」は3億1360万回再生されたという。

ハーバード大学米国政治研究センターとハリス・ポール（世論調査会社）が10月20日に発表した世論調査結果によると、18〜24歳の米国人回答者の半数以上（51％）が、ハマスが1200人以上のイスラエル民間人を殺害したことは、パレスチナ人が不幸な状況に置かれていることを考慮すると、正当であると考えている。49％がハマスの行動は不適切だと考えている。対照的に、ハマスによるイスラエル民間人殺害が正当だと考えているのは、米国民全体の24％に過ぎない。

この格差はTikTokのアルゴリズムによるものかもしれない。SNSのランキングアルゴリズムは、どのコンテンツが上位にランク付けされ、どのコンテンツが下位にランク付けされ、どのコンテンツがユーザーにプッシュされるかを決めるため、特定の投稿の閲覧回数に影響を与えることができる。それが投稿内容に影響を与える可能性もある。

3月、米連邦捜査局のレイ長官は上院公聴会で、TikTokは中国企業のバイトダンスが所有し、最終的には中共政府がコントロールしているツールだと語った。レイ氏は、中共はユーザーが見るものをコントロールし、それによって米国人を分断できると明かした。

狙いは石油決済通貨の地位
中共政府と官製メディアはイスラエルに批判的で、ひそかにハマスを支持している。10月15日、中国の王毅外相はサウジアラビアとの電話会談で、イスラエルがガザで行っている行動が「自衛の範囲を超えている」と非難し、それを「集団懲罰」だと呼んだ。さらに、国連でイスラエルに賛成票を投じた米国を批判した。中共の反イスラエル、親パレスチナの姿勢は、中東で米国と対峙するという地政学的目標に基づいている。

1970年代、米国と当時世界最大の産油国だったサウジアラビアは、米ドルを石油の決済通貨として使用することで合意した。 米ドルは世界の主要な外貨準備通貨となった。

米国在住の中国専門家・石山氏は、中共は長い間「石油通貨」の地位を切望してきたと分析した。中共は中東が米国にとって重要であることを知っている。中東は中共にとって重要な戦略目標だ。さらに中共は人民元で石油を購入することを計画しているのだ。

過去6年間、中共はサウジアラビアと石油決済の人民元使用をめぐって交渉してきた。 同時に、中共はサウジを仲間に引き入れる努力を強化してきた。サウジの弾道ミサイル製造を支援し、核開発計画を助言し、ムハンマド・ビン・サルマン・アル・サウド皇太子にとって重要なプロジェクトへの投資を開始した。

同時に中共当局は、米国の敵であるイランやシリア、さらにはハマスまでも取り込もうとしている。

今年2月、イランのライシ大統領は中国を訪問した。両国は貿易、運輸、情報技術、観光、農業、危機対応の分野で20の協定に調印し、その金額は数十億ドルに上ると推定される。今年9月には、シリアのアサド大統領が中国を訪問した。

10月7日、ハマスがイスラエルを攻撃したことを、中共は批判しなかった。イスラエルが反撃した後、中共は直ちにイスラエルの過剰防衛を非難した。

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中共執政者、夕食会で「パールハーバー」…歴史を歪曲　米財界「プロパガンダの極み」
佐渡道世 2023/11/20 更新: 2023/11/21

米中会談後に開かれた夕食会では、中国共産党（中共）の習近平が第二次世界大戦期の「抗日戦争」を取り上げ、歴史戦で米国側の融和姿勢を誘った。いっぽう、歪曲した内容に財界トップらは「プロパガンダの極み」として冷ややかな態度を取った。

夕食会は米国商工会議所が主催したもの。習近平はスピーチの中で、米軍が中国本土への航空路を確立し軍需物資を輸送したと指摘、真珠湾攻撃や本土侵攻をあげて「対日戦で血と炎の試練に耐えた米中の友情」を築いたと強調した。さらに、米軍が1942年に行った日本空襲に言及し、任務を終えたパイロットを中国が救助したと述べた。

対日戦は中共ではなく国民党が主役
中共が仕掛けた歴史戦について、中国史の専門家らはその誤謬を指摘している。

評論家の林輝氏は、「当時、中国における唯一の合法政府は中華民国政府だった。日本軍との抗戦で重大な犠牲を払ったのも中華民国である」と指摘。対する中国共産党は1945年の終戦後も日本に攻撃を仕掛け、物資を略奪する卑劣蛮行を働いたと批判した。

中国研究者で、中国問題グローバル研究所の遠藤誉所長は、日本外務省の機密資料からは、中国共産党が日中戦争を「発展の絶好の機会」と捉えていたことがわかると指摘した。中共は情報工作員を使って国民党の軍事機密を入手し、日本軍に提供していたという。

中国共産党は歴史を歪曲し、様々なナラティブを駆使して、自身の政権こそ正統な継承者であると内外に主張してきた。

東京大学教授で、日本国際問題研究所の川島真氏は『習近平政権の歴史政策』と題する論文で、中国共産党統治下の中国では、中国共産党を中心とする歴史認識が当局主導で広められていると記した。

さらに、「（中国共産党系の）八路軍や新四軍と日本との戦闘、解放区への日本軍の攻撃など」、「共産党が中華民国という国家とは別に行っていた対日政策が重視された叙述が今後なされていく」ことへの対策が求められると指摘した。

米財界「プロパガンダの極み」
中共が対日戦争に紐づく“共闘”を訴えたにも関わらず、冷え込んだ米中関係に変化はないと関係者らは指摘する。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの17日付の報道によれば、夕食会スピーチでは貿易や投資の話題には触れず、米財界から失望の声が上がったという。

アップルのティム・クックCEOやブラックロックのラリー・フィンクCEOなど、中国に投資する大手企業の経営幹部が多数出席したが、「演説に対する反応は冷ややかだ」と指摘。出席者らは「プロパガンダの極み」と評し、中国経済への閉鎖的な投資環境や払拭できない拘束リスクなどに疑問を呈したという。

中国でビジネスを展開する海外企業は、大きな法的リスクに直面している。改定版スパイ防止法やデータセキュリティ法により、日常的な企業活動が犯罪とみなされる恐れがある。中国共産党の「互恵関係」というメッセージとは対照的に、外国企業は中国での利益を再投資せず、生産拠点を他アジア地域に移転させる傾向が強まっている。

米中会談では、双方が「実りある会合」と公式発表するも、慣例の共同声明はなかった。会談後の単独会見で、バイデン大統領は習近平について「共産主義国の独裁者」と強く批判した。

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習近平の狙いは「イスラエルの敗北」であり、「一帯一路の完成」でしょう。そのために必死になってプロパガンダを重ねています。

成功しているように見えるのも、無能なバイデン政権の「信仰なき政策」に原因があるのであって、「信仰心」を持つトランプが復活し、ロシア正教の熱心な信仰者であるプーチンとの提携が再開されれば、「希望」は見えてくるのではないでしょうか。

日本の政治にも「神の心」を追い求める勢力が舞台上に登れる時が待たれます。

つまり、

神は人間の「自由からの繁栄」を願っておられるはずであり、習近平が支配する地球や、イランのイスラム原理主義的な「拘束」を望んではおられないと思います。全体としてはイスラム世界は「西洋化」して、自由な空気の中で発展を目指せと希望されるはずです。

神が何を願っておられるのかを教えるのが宗教であり、宗教のために民衆を拘束するのは本筋を外れています。ましてや唯物論の共産主義が地上を覆うことは断固として「拒絶」されるでしょう。

その結果は天変地異という形での「やり直し」を命じられるに違いありません。

人類の「反省」「目覚め」が先行するのか、「神の断念」が先行して、文明のやり直しが始まるのか、分岐点が近づいているというのが事実だと感じられます。

パレスチナ問題を解決するトランプの名案を、「大イスラエル」に拘るネタニエフは内心で拒絶している、このことが問題であることを及川氏が解説してくれています。



トランプはイスラエル情勢をどう見ているか

及川氏の解説には習近平が操っている話や、それを操っているアーリマンの暗躍は出てきませんが、習近平の唆しに、イスラム諸国は乗らない空気が見えてきています。

ハマスの指導者は中共から「超限戦」を指導されているので、「アッラー」を信仰するイスラムの民は不信感を持っているのかもしれません。ハマスは浮いた存在となり、日本赤軍と同じような内ゲバが始まっているとHarano　Timesが報じています。


"消される可能性が大きくなって、内ゲバを始めているハマス。イスラム国家が一致して、ハマスを放棄することを黙認した。

的確な情報を集めることは必要ですし、報じてくれることはありがたいことです。しかしそこから何を認識するかは「知性」「理性」を超えた「悟性」が必要になります。
遠江氏は及川氏の姿勢に「組織人」としての疑問を投じていますが、組織は組織防衛のために「組織の規模」に応じてしか「発言」できないことを知る必要があると思います。大きな「闇の力」に対しては、組織を弾圧から守ることが、組織長の「愛」でもあるはずです。
https://youtu.be/8YdmsUSfn0M

組織が大きく成長できるように、「忍耐」も必要であり、当然「勇気」も必要であります。

ハンドルの「遊び」があるから、車は安全に運転できることを肝に銘じたいものです。

追記：

中共はアメリカの弱体化のために、何でもありの「超限戦」を仕掛けてきています。トランプさんが復帰しないと、本当に崩壊してしまう感じです。

越境3.0という番組でも「イスラエルを支持するアメリカが孤立して敗北する危険性がある」という話題を紹介していました。

ハマスのテロに対して、今度はイスラエルが「ゴイム思想」をベースにして大虐殺を実施しています。目的はガザ住民を追い出して、「大イスラエル」を構築するというシオニストの行動です。しかし、イスラエルの一般市民の3割は（一説には5割）戦争を嫌い国外脱出を考えています。

したがって、イスラエルという国家が消滅する危険性もあるということになります。

このストーリーを狙っているのは習近平であることを理解しないと、後ろで操っている悪魔アーリマンの支配する地球になってしまいます。善と悪が逆転してしまうような地球を彼らは狙っています。


イスラエルとパレスチナはどちらか無くなるか?” アメリカ人の思想は二つに一つどちらかが消える

エルカンターレ下生の時代は文明が消滅する危険を含んだ危機の時代でもあります。

地球の危機を救うべく大きな視点で見ている宇宙存在の考えも知らないと真のリーダーにはなれない時代にあるのでしょう。その意味で遠江氏の解説は参考になります。


メタトロンの観る地球情勢【イスラエル・ハマス戦争に関連して】

宇宙人メタトロン（イエスの宇宙的魂）は「世界を二分する大戦になる危険性がある。その裏には中国と裏宇宙の勢力の暗躍がある。」と言っています。それに気付いて、『信仰国家』対『無神論唯物論国家』という構図を基本にして、ユダヤ教徒、キリスト教徒、イスラム教徒が一致団結して闇勢力の世界制覇をストップさせなければなりません。

それができるのは守護霊がエル・カンターレの存在を認識しているトランプとプーチンの活躍できる世界を作っていくことだと思います。

何時までもソ連時代のロシアと敵対する古い思考の指導者は退場させるべきであります。希望はトランプさんの復活にあります。

及川氏が「米主流メディアまでイスラエルの敗北を恐れ始めた」という動画を配信しています。


米主流メディアまでイスラエルの敗北を恐れ始めた

コラムニストのフリードマンが述べている「イスラエル、アメリカが敗北するかもしれない」という心配がアメリカに流れ出したという情報ですが、これを聞いて一番喜んでいるのは習近平ではないかという配慮が欠けているように思います。

[3784]にも紹介したようにハマスの攻撃には習近平が噛んでいることを考えると、大川隆法氏が『十字架の女（復活編）』を現代の「予言書」「黙示録」の代わりに書いたという意味が理解でき、もっと大きなスケールの地球史の一面が見えてきます。
「実を言えば宗教家として書くなら、「予言書」ないしは「黙示録」として書くべきものではあるけれども、あまり恐ろしく、なかなか書きにくいので、小説として書いた」と「小説十字架の女＜復活編＞」余話の中で語っておられます。また、最後には次のようなことを述べられました。


「小説十字架の女＜復活編＞」余話p.120より

「神と信仰というものを取り戻さないと結局は空しい」というのは、国際情報、著名人の論説をいくら集めて勉強しても、宗教や信仰を必要とする情報、つまり、地球を外護する宇宙存在者と、地球を征服したい悪質なる宇宙存在との攻防を知らないままの考察は意味のない空しいものに終わるという教示です。

その点では遠江氏の解説がとても参考になります。


『十字架の女』からイスラエル・ハマス戦争を見る

『インターネットはごみの山』論が出てきますが、宗教や信仰を無視した論説をいくら勉強しても、本質には迫れないことが、宇宙存在者のコメントを見れば理解ができます。

もう一人のメシア級宇宙存在R・Aゴール氏の「地球を見守る宇宙存在の眼」を解説した遠江氏の動画も紹介します。


R・A・ゴールの眼から見た中東問題

メシア級宇宙存在の眼には地球の危機の最大の原因は無神論国家中共の裏で暗躍するアーリマンの存在のようです。かつてゾロアスターの時にも裏宇宙から出現したアーリマンが今また、地球征服の意図をもって習近平を操っているようです。

その習近平はアフガンを取り、イランと手を結び、西洋への壁になっているイスラエルを落とすべく狙っていることを意識する必要があります。
イスラエルはその使命を認識すれば、「謙虚」さを取り戻して、パレスチナやアラブの民と共存し、協力して無神論全体主義国家である中共を経済の面からも「包囲」して、地球の安寧を図ることができるはずです。
ナイルからメソポタミアまでをユダヤの土地、と考えるGreater Israel構想はユダヤの民族神の託宣だということを認識するべきです。

ユダヤの神には民族神だけでなくエローヒムという至高神が居ます。エローヒム神とはエル・カンターレのことであり、マホメットに教示を降ろした神の一人でもあります。つまりイスラムもユダヤも、キリスト教徒も同じ神を信じている事実を知れば、協力して地球を護る大義に参画できるはずなのです。

[3784]で紹介した遠江氏の解説は「地球の神」エル・カンターレの「地球を包む愛」という説法の内容ですが、イランが生き残る道を説いた内容です。これだけを見るとイスラエルを支持しているようにも受け取られる心配がありますが、ユダヤ民族の「Greater Israel」という構想を支持している話ではありません。

創世記にある「神はナイル川からユーフラテスまでをユダヤに与えられた」というのは、至高神の啓示ではありません。ユダヤの民族神の託宣であり、至高神は「土地を譲ってくれた先住者にもっと謙虚に感謝せよ」と述べていることを忘れてはなりません。

2019年発刊の「鋼鉄の法」の中ではっきりとユダヤ民族の「驕り」に警鐘を鳴らしておられます。


「鋼鉄の法」p.248-252より

同書の中で、「アメリカがイスラエルに少し肩入れし過ぎているような気がします」と発言されています。

その意味ではミアシャイマーが予言しているように、過激なADL（反名誉棄損連盟）のような存在が作り上げてきたイスラエル支持のアメリカ世論が変化してきており、イスラエルが暗黒の時代を迎える時代がくるのかもしれません。


ミアシャイマー博士の予言より

アメリカの下院議長にマイク・ジョンソン氏に決まり、新議長がどのような思想を持っているのか、が話題になっています。トランプさんは偉大な議長になるだろうと、支持しています。しかし、聖書の内容を大切にする福音派クリスチャンとしてネタニエフを支持する発言には姿勢には不安も残っています。

及川氏の解説を紹介します。




ネタニエフ政権には極右思想を持つグループも入っています。彼らの考え方には「Greater Israel」という信念があります。聖書創世記15章に、神が「エジプトの川（ナイル）から、ユーフラテスまで」の広大な地域をユダヤ民族に与えた、という一節があり、パレスチナの独立を認める「二国家解決」を否定しています。




ネタニエフらは、トランプさんの指導した「アブラハム合意」（実はイラン包囲網）には本音では同意していなかったのです。トランプさんは怖いので合意の姿勢を示していましたが、バイデンの融和的弱腰姿勢を見て、「アブラハム合意」にあるガザへの入植停止を無視しました。昨年暮れから、入植という名のガザ住民の虐殺をして住民の反発を強めていたのです。
今回のハマスの攻撃にはその反発感情もありますし、ハマスを裏で操る習近平やイランの影も見えています。

この紛争で、アブラハム合意（トランプさんのイラン包囲網）は崩壊し、逆にイラン側によるイスラエル包囲網ができてしまっています。ハマス進攻のきっかけは、アメリカに多正面作戦を取らせて軍事的弱体化を狙い、その間に台湾を奪取するという中国の操作であったとも言われています。

数々の失政で足元が崩壊しつつある中国にそのような力があるとは思えないのですが、習近平中国にとっては台湾を取ることは中核的政策ですから、陽動的に北朝鮮を韓国に侵入させるような紛争を起こすことも考えられています。

中東の問題は大きな目で見れば、平等を重視するイスラム教と、自由を重視するキリスト教との宗教的な戦いです。どちらが人類を幸福にする考え方であるかと言えば、「至高神は「自由」の方を取る、だから、イスラムの世界は「西洋化」した方がいい、イランが核兵器を持てば、イスラエルによって、国家が滅亡する。だから核の開発をやめなさい。」というのが、大川隆法総裁の講演にあります。遠江氏の解説を紹介します。



イランは西洋化（近代化）せよ
生き延びるためには、核開発をやめよ


アメリカの行く末に大きな力を持つことになったジョンソン下院議長の頭脳には「ロシア、中国、イランは悪の枢軸である」という思いがありますが、ロシア正教の信仰を持つプーチンまでを悪のグループに入れるのは愚かなことです。議長のその思想はトランプさんとは違うものですから、議長の職務を遂行する中で、認識を改め、世界を真なる幸福に導いてほしい思います。

追記：

ハマスの元幹部が習近平の狙いを暴露しています。
ハマス元最高指導者　中国共産党の台湾侵攻計画を暴露
「ロシアはハマスの攻撃によって利益を得ている。なぜなら批判の目を避けられるから」というのは、コロナ問題で世界から批判を受け、「針の筵」に座らされた習近平をプーチンが救った恩義？の「借りを返上」したことになるからでしょう。
つまり今回のマス攻撃は裏で習近平が動いていたことを物語っています。（[3783]参考）

ロシアの特別軍事行動があった直後の2022年5月に、「ウクライナ問題を語る世界の７人のリーダー」（大川隆法著2022年5月1日収録）の中で、習近平の守護霊は

「もう無茶苦茶じゃない、世界が。どうするんだよ。」

と語っていました。

彼はプーチンの行動には「ウクライナの同胞を守る」という合理性があることを知っていたはずです。無茶苦茶だというのは「ゼレンスキーの行動であり、アメリカのバイデン政権の行動」だと映っていたはずです。

その無茶苦茶な世界を、今現在仕組んでいるのは習近平であることがマスコミ報道からは見えてきません。

習近平の本願である台湾攻略にはアメリカに2面、3面の軍事対応を余儀なくさせて、消耗させることが必要でしょうから、ハマスを裏で操っているはずです。それはプーチンへの「借りを返す」ことにもなるからやっているのでしょう。

上記の本で習近平の守護霊は次のように「台湾奪取」が本音であることを語っています。


「ウクライナ問題を語る世界の７人のリーダー」p.346より

プーチンがウクライナに進攻する前の習近平は「コロナ散布の責任」を追及されて針の筵に座っていました。ウクライナ問題が発生して、世界的な批判の目はプーチンロシアに向かいました。
習近平にはプーチンへの借りができたわけです。

「どうやって返すんだよ」

とぼやいていますが、イスラエルのネタニエフ首相がトランプを裏切ってパレスチナを刺激（入植という名の虐殺）したことを好機とにらみ、ハマスやイランを裏から操って煽っているのでしょう。

世間の目はまんまと中東に移ってしまいました。台湾侵攻の好機到来ですが、どうなるのでしょうか。

トランプは約束を守らなかったネタニエフに「愛想が尽きた」と述べています。せっかくイスラエルとアラブ諸国（サウジや湾岸諸国など）を説得して「アブラハム合意」を結び、アラブ諸国の近代化を図った外交努力が、愚かなバイデンの無策もありますが、パレスチナのハマスを激怒させて、水の泡になってしまったのです。もちろんハマスをけしかけたのは習近平であることが分かっています。

中東の複雑な怨恨はトランプさんが復帰して「アラブ世界は近代化してもっと幸福になれ！」と号令をかけないと修復しないでしょう。その前に邪悪な征服欲を持っている習近平を放逐しないといけません。

しかし、最近の中国の混迷を見ていると、中国は習近平の愚かな政策によって自壊しているようにも見えます。トランプさんの中国包囲網、イラン包囲網作戦がまだ効果を発揮しているからだとも思えます。

習近平は逆にイランと行動を共にして、「イスラエル包囲網」を構築しようとしていますが、足元から崩壊しそうです。

それにしても日本の首相は愚かではないでしょうか、バイデンに「金魚のフン」見たいに従って、日本国を衰退させています。いずれ引きずり降ろされることでしょう。


このセミナーでは国際政治の闇を指摘し、トランプやプーチンの冷静な思考を紹介してきましたが、地球物理学の面でも愚かさを述べなければなりません。

産経新聞に載っていましたが、いまだに「大陸移動説」や「プレートテクトニクス説が」大手を振って行進しているようです。


クリックすると大きな画面が出ます。
産経新聞2023年10月14日より
大陸の移動は特殊な例です。
アトランティス大陸やムー大陸の沈没が証明されたら、
プレートテクトニクス理論と共に、
消えてなくなる過渡的な学説です。
今日本の南方海域で噴出しているマグマはムー大陸を構成していた花崗岩が沈没によって、
高熱となり再度溶融した「南方古陸」の熔融岩石です。

現在、地球で起きている「児童人身売買事件」「ハワイの山火事で行方不明になっている2千名の学童」などの記事を見ていると、今から7000年前のインカ帝国で起きた「悪質宇宙人による生贄要求」「地球乗っ取り事件」などが思い起こされます。

「太陽の法」で描かれた(43:00〜57:00)　約14分の中にある出来事が現代に繰り返されていることが推定できます。

「太陽の法」43:00〜57:00を参照

レプタリアン系の宇宙人に洗脳された当時のインカの民はナスカの絵文字などを作って「神の降臨」を願っていました。そして「神は言われた、我々こそが選ばれた民なのだと・・」そう思わされ、レプタリアンの要求する幼児の生贄を捧げものとしていたのです。

リエントアールクラウド王として下生されていたエルカンターレが「科学技術が優れていると言っても、神の証明ではない」と諭し、悪質宇宙人からの乗っ取りを防いだのです。

現代の社会でも同じことが起きており、洗脳された代表的な人物であるのが世界経済フォーラム（WEF）のクラウス・シュワブではないでしょうか。
彼の発言を見てみます。

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世界経済フォーラムは「我々は神だ、我々の邪魔をするなら死ぬだろう」と宣言
2023 年 8 月 17 日　　　　　（トータル・ワールド・ニュース　2023年8月21日）　　　　　　　　　　　

世界経済フォーラム(WEF)の内部関係者は、グローバリストのエリートたちは神になるつもりであり、もしあなたがこのプロセスに干渉すれば大きな問題が起きるだろうと宣言した。
これはWEFからのこれまでで最も直接的かつ血に飢えた警告であり、主流メディアとそのファクトチェッカーが事実を否定し、水を濁す余地はまったくない。議論の余地はない。

WEFによれば、新しい統一世界宗教が到来し、気候科学、テクノ共産主義、優生学の祭壇を崇拝することで全人類を団結させるという。

このWEF内部関係者によると、グローバリストエリートの政策が気に入らないなら、参加する必要はない、安楽死をしに行ってもいいという。よく注意してみると、彼が「彼らが神になるだろう」とはっきりと述べているのが聞こえる。

この身も凍るような演説は、クラウス・シュワブ氏の右腕であるノア・ユヴァル・ハラリ氏が最近発した言葉を反映している。
ハラリはまた、一般人を役立たずで絶望的であると嘲笑し、エリートが創造と破壊の力を持つWEFのアジェンダ2030ほど素晴らしい新世界に生きる価値のある未来はない、と人類に告げている。

世界経済フォーラムは何十年にもわたって、民主的に選出された政府に静かに浸透し、政権に浸透し、ダボスにあるシュワブのスイスの隠れ家の回廊から世界に多大な影響力を行使してきた。

シュワブによれば、現在の世界の「変革」を形作るのが彼の役割であり、好むと好まざるにかかわらず、遺伝子編集を利用して人類を細胞レベルで変えることを計画しているという。

WHO（世界保健機関）を買収し、トニー・ファウチやデボラ・バークスのような米国保健当局者の支配権を買収するというゲイツの戦略。ジョージ・ソロスも、自分は神であり「すべての創造者」であると主張している。狂人たちは本当に精神病院を占拠したのだ。

明らかに、グローバリストのエリートたちは、気候科学、人口削減、優生学の誤ったアジェンダによって、新世界秩序を導くために、実行してきた。

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今地球で起きていることを救えるのもエルカンターレへの信仰心であり、その指導を得ているトランプであり、プーチンであると考えています。

また、最近知ったハンガリー首相オルバン首相の次の言葉が意外でした。



「「私」よりも、自分のエゴよりも大切なものがあります。家族、国家、神です。」

これからの世界の指導者は、「神への信仰心」を持っていることが選ばれる前提条件になるような空気を感じます。
アメリカはバイデンの無信仰が「国家乗っ取り」を許してしまっています。日本という国家も今危ういところに来ているのではないでしょうか。


追記：


2023.9.8 タッカー・カールソンのインタビューで世界が注目する本物の政治家ハンガーのオルバン首相

用田元陸将の考えが一番まともに思えます。チャンネル桜の討論の中で秀逸でしたので紹介します。




持田氏の主張は

「ロシアのプーチンが言っていることは正しい。各国家、民族が、伝統を尊重し、国家の住み分けを可とする世界というものがある。」
という意見です。
今のアメリカのやり方に対して反米意識が高まった国々がこのプーチンの考え方のもとにグローバルサウスを形成し、居心地がいいと感じているわけです。

用田氏は「恐ろしいのはこのグループに中国が入っていることだ」と言っています。

中露の分断を考えなければいけないのに、いまだにロシアを「ソ連時代の共産主義国家」と見るプロパガンダにやられて、プーチン・ロシアの真実が見抜けないことが腹立たしい、とも語っています。

このセミナーでも主張してきましたが、「ロシア、インド、台湾、正気のアメリが一つになって中国包囲網を構築しなければいけない」という主張です。

安倍氏には今一つ決断力が欠けていましたが、安倍氏にはあったこの構想が岸田氏にはありません、安倍氏の盟友だった菅元総理が岸田降ろしに踏み切ったというニュースが春先に流れましたが、菅氏の方がバイデンの悪政から距離を取ってくれるように思います。

用田氏がアメリカの軍人上がりの政治家がポンぺオを含めてみなネオコンだと言って嘆いていますが、「政治家儲かる仕組み『回転ドア』」というアメリカの仕組みを及川氏が紹介しています。


軍人でも陥る「回転ドア」の誘惑

軍人であっても「神の視線」をもたない「信仰心なき俗人」ではお金の力に負けてしまうのでしょう。

用田氏は軍人上がりですが、「神が見ている」という視座を持っておられます。

氏のような神の目を意識した政治家を日本から輩出し、世界の手本になるべきです。

大川隆法氏の「メタトロンの霊言」に、「日本が一流政治家を出し強国になれば、中国も変わってくる」という話があります。

トランプさんの復帰を期待する前に、日本からまともな政治家を出すべきだと思います。バイデンのポチを演じる岸田氏には期待できません。

ウクライナ戦争に関して、昨年3月にトルコで休戦条約が成立し、文書まで交わされていたのに、ゼレンスキーは約束を守らなった、とプーチンがアフリカ諸国のリーダーに暴露しています。
この事情をアメリカの独立系メディアが報じています。



内容を少し紹介します。

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停戦条約を守ったプーチンはキエフから撤退しましたが、ボリス・ジョンソンら西側の金で買われた政治家達は「合意するな、条約を守るな」と説得に行きました。

条約は「ウクライナの永世中立と安全保障」を謳たったもので、ウクライナ市民にとっては戦争よりも嬉しいニュースのはずです。トランプさんが考えるような案です。

しかし、キエフからの撤退は
「ロシアがウクライナ東部に兵力を集中するためにやったことだ」とか

「見てみろ、ロシアはキエフを撤退している。キエフを占領できないのだ。ウクライナはとても強いのだ」

とかの嘘ニュースを流して、ゼレンスキーに「戦争継続」を強いたのです。
一方のプーチンを日本では悪の権化のような扱いをしていますが、2014年には140億ユーロの大金をウクライナに融資しています。それは「ウクライナの独立を維持するため、NATO加入の誘惑に抵抗するため」という誠意ある態度の表れと紹介しています。

メルケルがミンスク条約は「戦争準備のための時間稼ぎだった」と暴露しているように、まったく嘘つき政治であることが判明した今でもプーチンはミンスク合意を支持するつもりでいるとも報じています。

西側の政治家とプーチンの姿勢とは真逆ですが、西側ではプーチンが悪者のように報じられています。その報道陣も戦争によって多大な利益を得ている「金で買われてた」メンバーなのです。

最後にギルバート・ドクトロウの2014年の記事が紹介されています。

「アメリカがロシアと協力していればプーチンはアメリカにとって国家安全保障上の最大の同盟国になっていただろう。プーチンはNATOに加盟させてくれと頼みこんできたことをみんな忘れている。ウクライナの指導者たちはだれかに仕えている。」

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概略は以上です。
確かにプーチンはオリバー・ストーン監督との対談で「ソ連が崩壊した時、これでロシアは自由諸国の一員として西側諸国に参加できると思った」と述べています。

ワルシャワ条約が消滅したのだから、NATOも消滅すると考えて当然ですから、NATOがそのまま残ってロシアに脅威を与える存在になるとは考えていなかったようです。唯一の判断ミスは西側の政治家たちが金で買われて「戦争の継続」を目標にしていることを計算に入れなかったことかもしれません。
ミンスク条約に立ち会ったメルケルやオランドらが「嘘つき」であることが判明したのですから、トルコでの条約も疑念を抱いていたのかもしれませんが、プーチンは誠実に守ったのです。西側報道はもう全く信用ができません。

またのこの独立系報道で言っている『ウクライナの指導者が仕えている』という存在の一つはアゾフ大隊のメンバーなどが持っている旧ナチスの強烈な民族意識かもしれないと思います。

次の動画にその正体が現れています。語っているウクライナの指導者ポドリャク大統領府顧問は、理性的な判断が不可能なほど強烈にロシア的なるものを軽蔑しています。彼等も悪質宇宙人に支配されて、地球を混乱させている「憑依されたマペット」ではないかと推定されます。


"ウクライナがクリミアとドンバスを取り戻したら、ロシア語話者を待っているもの” ポドリャク大統領府顧問
　

賢明な指導者なら、ウクライナ指導層の偏狭な民族主義を見抜き、世界の癌は中国の民族主義『中華思想』にあることをも見抜き、ロシアのプーチンを巻き込んで対中国包囲網を築くべきです。

幸福実現党が当初から提言しているのが、ロシアをG8に戻して、世界の癌である中国の体制を変えるべきという案です。

これが理解できる日本の政治家はいません、トランプさんに復活していただいて、宇宙的視点で対策を講じてもらいたいものです。

追伸：プリゴジンの反乱

ロシアのワグネル創始者プリゴジンの反乱を西側メディアは大喜びで報じていましたが、毅然としたプーチンの指揮で一夜にして終了しました。

プーチンに引き立てられてバフムト陥落に貢献したプリゴジンですが、ショイグに嫉妬して俺を軍のトップにしろ、と言いたかったのでしょう。どこの世界にでもある「自信過剰」「思い上がり」が招いた反乱ということでしょうだと思います。
プーチンは流石に事の軽重をわきまえて居ます。親しい友人とはいえ、組織を壊すような「思い上がり」の行動を「反乱行為」として取り締まったというだけのことです。

昨年3月の記事（[3612][3626][3627][3630]などを見ると如何にプーチンやトランプの姿勢が正しかったのかが分かります。

民主党の大統領選候補に名乗り出たロバート・ケネデイーJrの暴露した『DSの目的は「戦争を絶え間なく作り続けること」だと叔父（JFK）は気付いていた』という話は衝撃的です。「ベトナム戦争に反対の指令を出した数週間後に、DSによって叔父は殺された」という話が続きます。

今回彼を立候補させたのはトランプの側近のバノン氏らしいです。トランプが大統領に当選したら、副大統領に据える計画らしいですが、グッドアイディアだと思います。

及川氏の解説を紹介します。


アメリカ大統領は不必要な戦争を始める。ベトナム戦争からウクライナ戦争まで。

戦争をしなかった大統領はトランプだけという事実からも、「戦争を作れば、金儲けができる」という理由でDSが戦争を作ってきたことは頷けます。

DSを動かしている代表的人物がジョージ・ソロス、クラウス・シュラブそしてブラック・ロックのCEOラリー・フィンクだそうですが、そのブラック・ロック社の人事担当者を潜入取材したオキーフ氏の情報に、「莫大な金を持てば治家は金で買える。お金で世界を支配している」という話が出てきます。これも及川氏の情報から紹介します。


ジェームズ・オキーフ: ファイザーの次はブラックロック

オキーフグループの潜入取材

しかし、この構図は地球上の文明が消滅する時に繰り返し演じられてきた悪質宇宙人による地球の『地獄化計略』のような気がします。

地球人の『欲望』に付け込んだ悪質宇宙存在がUFOを飛ばして『邪神信仰』を植え付けようとしたアンデス山中の出来事を思い出させる話です。
当時リエントアールクラウドという英邁な王が『邪神信仰』を見破り、地上絵をかいてUFOの着陸を迎えるグループを指導した話が映画「太陽の法」に描かれていました。当時の『邪神信仰』グループが、今のDSメンバーとダブって見えてきます。DSメンバーも「悪魔信仰」を公言していますが、アンデスで行われていたような「生贄に儀式」と似たような儀式をDSのメンバーは行っています。人身売買、小児性愛、LGBTQなども「悪魔崇拝」と関連するものであることは深く観察すればわかることです。

こうした構図を想定すると、リエントアールクラウド王と同じような仕事を「正しい信仰」をもったトランプやプーチンがやっていることが理解できます。
トランプは「私が帰り咲いたら、DSは壊滅させる」と宣言し、戦う姿勢を示していますが、いまアメリカには「バイデンが口を漏らした『アメリカ政治史で最も広範な包括的”不正選挙組織”構築した』という検閲産業複合体ができていますから、選挙戦に勝つことは難儀な作業になりそうです。
オキーフ氏もブラックロック社の闇を暴いたら、各州から誹謗のメールが届いたと言っています。先の大統領選では中国大陸から不正な投票用紙が大量に送られたことが分かっていますが、アメリカ社会は中国によって相当に「シロアリ的被害」を受けています。トランプさんが粘り強く「悪魔信仰教徒DS」に壊されたアメリカ社会をそして自由社会の再建を果たしてくれることを期待しています。

珠洲沖で起きている地震の原因が、”水の上昇”にあることが”流行？”になってしまい、定説化しつつあるような動きです。

地震爆発論の立場から言えば、これはとんでもない間違いです。

地震現象は、『滑る』というような物理現象ではなく、少なくとも化学的な、或いはもっとエネルギー量の大きな核融合的な爆発現象です。

一応紹介します。

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原因は「東京ドーム約23杯分の流体」石川・珠洲市周辺で発生の群発地震 金沢大等のグループ発表
6/13(火) 15:15配信

石川テレビ


　石川県珠洲市周辺で起きている群発地震の原因が明らかになりました。金沢大学などの合同研究グループは珠洲市の地下１６キロに上昇してきた東京ドームおよそ２３杯分の流体が今回の地震活動の原因だと発表しました。

　合同研究グループは、能登半島に設置されているＧＮＳＳ・衛星測位システム観測点などを用いて詳細な地殻変動を調査し解析しました。

　その結果、珠洲市の地下１６キロに上昇してきた約２９００万立方メートルの何らかの流体が今回の地震を引き起こしたと突き止めました。

　この量は東京ドームおよそ２３杯分になり、これまで地震の原因が何らかの流体ではないかと言われてきましたが正確な量などを突き止めたのは初めてです。

研究グループの金沢大学平松教授：
「南側の領域の深いところからまず流体が大量に上昇してきた。流体が上昇してきて、断層帯の深部構造のところに入り込むことによって、断層が膨張していく」

　一連の群発地震の震源をまとめた３Ｄ画像。青色の点は５月５日、最大震度６強を観測した地震以降におきた地震。画面の左上から右下へ斜めに広がる面が確認できます。これが断層です。

　流体が断層に沿って入り込み、断層面を動かしていることが今回の群発地震の原因です。

平松教授：
「（流体の力で）断層面が開いたりゆっくりずれることが起こると、その周辺で、より地震を発生しやすい力が増加するのです。また、そこにさらに流体が入ることによって、より地震が起こりやすくなる。そのようなことで、長期間続く地震活動というものが発生したと」

　平松教授によりますと、現在、地下から流体の供給は止まっているとみられますが、震源は海側に移動しています。

平松教授：
「この海底活断層全体が動くと、マグニチュード７クラスの地震が起こる可能性がありまして、そうすると震度６強以上のさらに強い揺れになるということも考えられるんです。そういう点では、まだしばらくはより大きな地震、あるいは強い揺れというものにもやはり一定の注意は必要だと考えています」

　平松教授によると、流体の供給が止まっているため、いつかは群発地震がおさまるということですが、時期を見通すのは難しいとのことです。

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・断層は爆発の結果として発生する地盤の食い違い・傷痕にすぎません。

・地震の後で水が湧出することがあるのは、地震の結果として「解離水が結合水に変化」するからです。

・どちらも因果関係が逆です。

・フンボルトは地震も火山噴火も同じ現象とみていました。マグマの抜け道があるのが火山噴火で、抜け道が無い地下深くで起きる爆発が地震だと見抜いていました。

・最近の地震学会に所属する研究者の研究方向は間違っています。

[3774]で、筑波大の八木教授も「水」が地震の原因であると解説していましたが、京都大学の西村教授も関西テレビで同じ理屈を解説しています。

地震爆発論の立場からの発言(ゴチック赤文字)を加えて紹介します。



■地震のメカニズムは？広い範囲の揺れの意味は？

日比キャスター：
能登地方では震度5強や6弱といった地震が続いてきました。ここまでのメカニズムは一体どういうことなのでしょうか？

京都大学　防災研究所　西村卓也教授：
今回の地震もそうなんですけれども、この地域には断層が地下にあります。その断層の地下の深い所から上がってきた「流体」、おそらく高圧の水だと思われるんですけれども、そういう水が断層を刺激して、断層を動かしやすくしている。そのために活発に小さい地震から大きい地震までいろんなタイプの地震をずっと引き起こしていると考えられます。

地震爆発論の立場からの発言：

全く違います。地球内部のマグマには水が解離した状態で存在しています。この解離ガス（原子状の水素と酸素の混合気体）が爆発を起こして分子状態の水（H2O)を形成する現象が地震という現象です。この爆発が地震ですから、上昇して来た水が断層を滑りやすくするなんてことはありません。断層は地震の結果出現する地表面の傷痕です

日比キャスター：
今回はこれまでに起きた地震と比べると特に大きな地震になったということですが、今後、大きな地震が続くという可能性はあるのでしょうか？ある場合には、どれぐらいだとみられますか？

西村教授：
一連の活動の中でも、同じぐらいの規模の地震が翌日や数日の間に連発するという傾向がこの地域でありますので、まずは数日から1週間の間、5日と同じぐらいの規模の地震というのは十分注意が必要だと思います。

水が解離する度合いは温度と圧力で決まります。解離状態が安定するまで、図に示すような『解離と結合』を繰り返していることが余震が継続する理由です。




井上貴博キャスター：
今回の震度分布を見ると、珠洲市で震度6強、大変強い揺れを観測しました。東北から近畿にかけて大変広い範囲で揺れを観測していますが、震源が浅いのに、これだけ広いというのはどう解釈すれば良いのでしょうか？

西村教授：
今回の地震の規模がM6.5ということで、やはりそれなりに大きい地震ということなんです。この規模によって、揺れを感じる範囲も広くなったというふうに考えられます。

爆発の影響が広がる要因は爆発の規模（マグニチュード）の他に、爆発の方向があります。爆発が鉛直方向なら直下型地震となり、地表面の傷痕は逆断層型が形成されます。水平なら、正断層型の傷痕が形成されます。震源（爆発点）が深ければ影響範囲が広くなりますが、振動被害は小さくなります。
井上キャスター：
震源の深さが浅くても、これだけの規模であればかなり広い範囲で揺れを観測するのは自然であるということですか？

西村教授：
そうですね。M6.5という規模であれば、範囲が広がるというのはある意味普通だと思っていただければいいと思います。

■専門家「前例ない地殻変動」“流体”の役割は潤滑油？
熊崎風斗キャスター：
能登半島地震の原因について京都大学防災研究所の西村教授は「前例のないような地殻変動が起きている」と指摘しています。

西村教授は、国土地理院が全国約1300か所に設置したGPSの定点観測データで地盤の動きをとらえ地震を予測する研究を行っています。

珠洲市の観測点では2020年11月から2023年4月までに7センチの隆起が確認されています。

地面の隆起は火山帯で多く見られる現象ですが、火山のない地域でこのような隆起が起こるのは25年間のGPSデータの中でも前例がないのでは、と西村教授は指摘しています。

では、あくまで仮説ではありますがどういうことが考えられるのでしょうか？

2020年12月ごろから能登半島の地下10数キロに「流体」＝地下の深部から上昇してきた水が溜まるという現象

「流体」が、周りの岩盤を押し広げたり断層に浸透することで、地盤や地面の隆起が発生している。現在も「流体」は溜まっていて周りの岩盤や断層に浸透していて、活発な地震活動はしばらく続くのではないかとみています。

井上貴博キャスター：
「流体」＝水ではないということですか？

西村教授：
「流体」の候補としては水、ガス、火山の下ではマグマということが考えられますが、その3つの可能性の中で、能登で一番可能性が高いのは水だろうと考えています。

日比キャスター：
能登に流体があるという特徴は、非常に珍しいものなのでしょうか？

西村教授：
今まで、地震発生のメカニズムの中で「流体」の役割というのはあまりよくわかっていませんでした。実は能登の地下だけに水溜まりがあるのではなく、実は日本列島のあちこちに水溜りがあると最近の研究でわかってきて、そういうものと地震が密接に関係してるのではとも言われております。

能登地方のように火山活動が見られない地域にも、地下にはマグマが毛細血管のように流れています。したがって血管内を流れるマグマには解離ガスが含まれているので、地震発生の可能性はどの地域にも存在します。地球内部から上昇してくるとか、潜り込むプレートから絞り出されるとか、そのような水溜まりなどありません。


井上キャスター：
そうなると今まで日本は、プレート境界の上にある国なので地震が頻発していると考えられていましたが、水溜りがあるとなると、これがなくならないとある程度、地震は起きうるというような考え方ですか？

西村教授：
そうですね。今まではプレートの押しの力だけで地震が発生すると思っていましたが、力の押しに加えて、水があると地震をそれだけ起こしやすくする。断層の中に、ある意味、潤滑油のような役割をして、水が断層に入っていくと、入ったことがきっかけで地震が起こるということも考えられますので、こういう水がいつどこでどう移動していくかをみていくことが、今後の地震の発生の推移を予測する上でも重要だということになりますね。

プレートが押す力が地震の原因だという考え方が違っています。マグマ内部に存在する解離ガスの爆発が地震の原因です。水の推移を予測しても、地震の予知には繋がりません。



井上キャスター：
水の移動を予測できればある程度、予測していけるのではないかということですね。

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今の地震学は科学とは言えません。

ギリシャ時代にアリストテレスが考えた「ネパウマ（気）」という発想よりも劣っています。研究とは言えないような思惟的なもので、「おとぎ話」を操って遊んでいるような雰囲気を感じます。

活断層理論やプレートテクトニクス理論信奉を捨てないと、後世笑われるでしょう。

北海道胆振東部地区でM6.2の地震が発生しました。
深さが136kmと深いこともあってか、胆振東部地震（2018年9月6日）や第二胆振東部地震（2019年2月21日)との関連で報じられることはありません。

このサイトで紹介して来た、苫小牧でのCCS（Carbon Dioxid　Capture and Strage）との関連を避けているのでしょうか。
最近はU（Utilization）が追加されてCCUSと呼んでいます（[3688]CCUSをを苫小牧で一括処理するようです）が、この地震で目を覚まして欲しいものです。

何度も言いますが、温暖化防止のための脱炭素社会なんてデマです。炭素は植物にとっては動物に必要な酸素のようなものですし、温暖化すれば植物が繁茂して、多くの生物が住める環境になるだけで、なんの問題もありません。

阿保なリーダーは引退すべきです。


地震の概要を紹介します。

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北海道・浦河沖でM6.2の深発地震　最大震度5弱　東京でも揺れを観測
6/11(日) 20:01配信

提供:ウェザーニュース

6月11日(日)18時55分頃、北海道・浦河沖を震源とするマグニチュード6.2、深さ136kmと推定される地震が発生しました。



この地震により、北海道千歳市などで最大震度5弱の強い揺れに見舞われ、北海道から関東にかけての広範囲で震度1以上を観測しました。

気象庁は、揺れの強かった地域では、地震発生から1週間程度、最大震度5弱程度の地震に注意するよう呼びかけています。一般的には、今回のような深発地震では大きな余震が少ない傾向があります。

震源が深く津波の心配はなし

浦河沖を震源とするマグニチュード6以上の地震は2016年1月以来7年ぶりですが、今回の震源の深さと同様の深発地震に限定すると1981年1月以来で、42年ぶりの発生です。

気象庁よる速報解析では、地震のメカニズムは北北西ー南南東方向に張力軸を持つ正断層型の地震とみられます。

この領域で知られているプレート境界よりも震源が深いことや、地震のメカニズムから考えると、陸側のプレートに沈み込む太平洋プレートの内部で発生した地震と考えられます。

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[3177]苫小牧のCCS実証実験終了しばらくは要注意で紹介しましたが、苫小牧のCCS実証実験は2019年11月に総量30万トンの液化炭酸ガスを圧入して終了しました。

今日は実験の終了後約3年半でM6.2の地震が起きたわけです。

総量1万トンを圧入した長岡市深沢での実験では終了後2年半で中越沖地震が発生しています。

苫小牧では30万トンという大量の液体を注入しのですから、影響は長時間に及ぶことは十分にあり得ることです。

つまり、今回の地震は苫小牧でのCCS実証実験の結果として（実験終了後3年半後に）誘発された地震である可能性を関係者は認識するべきです。

地震の内容をもう少し紹介します。

USGSの資料によれば、爆破が水平方向に起きる地震（つまり正断層型地震）のようです。



苫小牧のCCS現場と浦河は120ｋｍ程度の距離で、震源の深さは136ｋｍですから、CCSによる圧力がほぼ４５度の傾斜で「トコロテン」形式で伝達したということだと思います。(震央が浦河ではないことは明らか後記：参照ですので、下線を引いた部分は取り消します。)


ウェザーニュースの解説では震源は潜り込むプレートの境界よりも下部にあるから、プレート内部で発生した地震としていますが、安直な解釈のように思います。

地震学者は「プレートが潜り込んでいるので、プレート内部の水が”雑巾を絞るときのように”絞りだされ、上昇して、断層の境界に入り込み、”雪道で人が滑るように”ツルットすべって地震が起きた」と素人を説得するのでしょうが、もう「聞き飽きたぁ」と言われるのではないでしょうか。

今日はNHKのニュースで東大地震研の佐竹教授が解説していましたが、説得力はありませんでした。


後記：

NCGTの資料を見ると震源はほぼ苫小牧に近い場所になっています。浦河は震央からかなり離れています。


震央は浦河というより苫小牧に近い場所である

気象庁が浦河沖と表示するのは違和感を感じます。少なくとも、苫小牧から１２０�qも離れてはいません。一連の胆振東部地震とは無関係の地震であると把握したいのかもしれませんが、何らかの恣意性を感じます。

追記：

今回の地震は明らかに5年前の胆振東部地震（2018年9月6日)の余震域ともいえる場所で発生しており、『浦河沖』と表記するのは違和感があります。
すくなくとも、苫小牧で積極的に推進されているCCUSは慎重に行うべきです。胆振東部地震は爆発が鉛直方向に発生した直下型地震であったので、被害が甚大でした。今回は水平方向の爆発でしたので、M6.2という規模の割には被害が少なくて済んでいます。




胆振東部地震の爆発機構（鉛直方向にExplosionが発生）


30万トンの液化炭酸ガスを地中に圧入した愚挙を反省するべし！

地球意識のしっぺ返しかもしれない！

「CCS大規模実証試験」総括報告書を公表

苫小牧におけるＣＣＳ大規模実証試験３０万トン圧入時点報告書

ウクライナ戦争に関する本質が「桜チャンネル」の用田元陸相の解説でよくわかります。

後世の歴史書には、この観点でアメリカの犯してきた悪魔的体質が記述されることでしょう。

マスコミは真相を何も報道しません。日本の首相はバイデンに忠実なポチを演じているだけです。”しゃもじ”を送って「ロシアを召し取れ」とゼレンスキーを激励した首相の存在が恥ずかしいです。


(2:47:40)からの用田氏の「私の疑問」
だけでも聞く価値があります。

長い討論ですが、マスコミの嘘がよくわかりますので、記録として残しておきます。

残念ですが、この番組でも「神の心」を忖度する姿勢までは見られません。

『天譴論』というワードが死語になってしまっているようですが、神の心を読み解けば[3772]に紹介した「第7文明を滅ぼすことに決めた」との文章が重く迫ってくるでしょう。

地震が多発していることや、気象災害が起きていることは前触れ的なものを感じます。
(https://youtu.be/PzSS5ECmkLc)


追記：

切り抜き（短縮版）がありました。

切り抜き 【闘論闘論！倒論！討論！】ウクライナと世界の行方が視えて来た]"

5日に起きた能登半島地震の解説を行っている筑波大学八木勇治教授の次の解説を聞いてみてください。3:20辺りからです。



『一般的にですね、地下から流体が上がってくるとですね、
あの皆さん雪の日に靴でつるっと滑りますよね。
それっていうのは水が靴と雪の間に水ができて、それによって摩擦力が減ってですね、滑りやすくなるわけです。
同じように、地下でもですね、水が上に上がってくるとですね、断層と断層の間に入ってしまうと強度が弱くなってしまうんですね。
そういうふうなことによって、地震が発生しやすくなりますし、
流体が上がってくることによって、地下の力の掛かりようようも変わってくるんですね。それによって地震が発生するようなことになります。』

この考え方が地震学者の主流のようで、東大地震研究所名誉教授の平田直（政府の地震調査委委員長）も以下のように述べています。

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能登半島地震は「二つの意味で注意が必要」　地震調査委委員長に聞く
佐々木凌2023年5月5日 18時00分


能登半島の地震活動や地殻変動に関する仮説

　5日午後2時42分ごろ、石川県能登地方で最大震度6強の揺れを観測する地震があった。政府の地震調査委員会によると2020年12月ごろから地震活動が活発化し、警戒を呼びかけてきた地域だった。

能登半島で震度6強、1人死亡　地震活動は「当面継続」の可能性

　委員長の平田直・東京大名誉教授は今回の地震について「一連の地震活動で最大のもので、二つの意味で注意する必要がある」と指摘する。大きな地震があった後に起きる余震と、余震とは別に同程度の揺れが続く可能性だ。

　調査委によると、この地域では20年12月から今年3月末までに震度1以上の地震が302回起きた。そのうち震度3以上は45回。これまでの最大の地震は、昨年6月19日のマグニチュード（M）5・4、最大震度6弱だった。

　平田さんは、地震が2年以上、頻発していることから「数日経ってからも、少なくとも数カ月程度は同程度の揺れが続くと考えて備えるべきだ」と話す。

　最大震度6強の地震が起き、特に2〜3日は同程度の揺れが発生する可能性も高いため、厳重に注意する必要があるという。

　地震調査委員会は4月、震源が浅い場所に移動していることや電気伝導度の分布などから、一連の地震活動は「流体の移動が関与している可能性がある」とする評価をまとめている。

　平田さんは「沈み込んだプレートからの水か、日本列島の深部にたまった水が移動している可能性があるが、詳しいことは分かっていない。ただ、普通の地震活動とは違うので急にやむことは考えにくい」と注意を呼びかける。（佐々木凌）

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今の地震学は全く間違っています。

断層は地震という爆発現象の結果としておきる傷跡にすぎません。

つるっと滑るような現象で何千ガル（岩手宮城内陸地震では4千ガルを超えている）という加速度は発生しません。

[3773]で述べたように、水素と酸素の混合気体である『解離水』が「爆鳴気爆発」を起こすことによって、その結果として、水素と酸素の結合水（つまり水）が生まれているのです。

水が地震を起こすのではない

地震の結果として水が発生するのである

断層地震説は色んな意味で原因と結果を取り違えている！


今の地震学の知識ではどれだけ研究費をつぎ込んでも、成果は得られません。ドブ（溝）に大金を捨てているようなものです。

地震が起きると、「湧水」が発生することは「松代群発地震」以来、各地で観測されている事実です。

「解離水」（水が酸素と水素に熱解離しているガス）が「地震」（という爆発現象）によって「結合水」（普通の水、H2Oのこと）に変化するから「湧いて出た」ように見える現象なのです。

「地震爆発論」では当たり前の知識ですが、「断層地震説」からは説明できません。

当たり前のことが説明できない「地震説」が定説になっているために、地震学は進歩しないのです。

まずは、二つの話題を紹介します。


話題その１

震度6強の石川・能登地方 “地下の流体”はどこから来るのか? 専門家が「温泉」に注目
5/11(木) 18:27配信

北陸放送

石川県能登地方では、5日に珠洲市で震度6強を観測するなど、およそ2年半にわたって活発な地震活動が続いています。一連の活動は、地下深くから上昇してきた水など「流体」の関与が指摘されていますが、その正体は分かっていません。流体の起源を探るため、研究者が注目したのは「温泉」です。

富山大学と金沢大学などの研究グループは11日、珠洲市役所近くにある「飯田わくわく広場」の足湯に源泉を供給している施設で、地下270メートルから湧き出る温泉水を採取しました。

研究グループは去年から、珠洲市周辺の5つの地点で温泉水のイオン濃度などを分析していて、地殻変動が活発になった去年9月下旬ごろには、濃度に変化がみられました。

こうした地下水の変化は、震度7を観測した1995年の阪神淡路大震災や、2016年の熊本地震でも確認されています。

金沢大学の平松良浩教授は「流体がマントルの深い所から来ているのか、あるいは地殻の中に閉じ込められたような流体なのか、区別するデータが得られる」としています。

研究グループは、採取した温泉水の成分を調べ、流体の起源を突き止めたいとしています。

次は、池ができてしまったという話題です。松代では、地盤の含水量がぞうかして、地盤崩壊が起きました。地盤がくぼ地なら、池ができてもおかしくありません。

話題その２

「どうなったんやろ 不思議やね」雑木林が池に…? 震度6強に見舞われた珠洲市で 地震の影響か
5/22(月) 17:58配信

北陸放送


今月5日、震度6強の地震に見舞われた石川県珠洲市。発生から半月が過ぎる中、以前とは異なる様子となった場所も…。地震との因果関係は分かっていませんが、雑木林が池になってしまった場所もあり、住民が不安を募らせています。

【写真を見る】「どうなったんやろ 不思議やね」雑木林が池に…? 震度6強に見舞われた珠洲市で 地震の影響か

住民らは…
「えらい溜まっとるぜ流れてきてんわ、凄いな。酷いもんやな」

今月10日、珠洲市正院町平床地区で住民たちが不安そうに県道沿いの小さな池を覗いていました。

Q.元はこうでなかった?
「水なかったですわ。どうなったんやろ、不思議やね 池じゃなかった」

見た目が新しい樹木や切り株が水に浸かっていて、最近できた池だという事がわかります。

地震発生から半月余りたった22日、再びその場所を訪れてみると、水は抜けておらず、辺りには異臭が漂っていました。70年以上、この近くに住む住民に話を聞くと…

■73年間生きているけどこんなになったのは初めて

近くに住む人は…
「元は水が溜まるところではなかった、73年間生きているけどこんなになったのは初めて」

元々この場所はスギなどの雑木林でしたが、震度6強の地震のあとまとまった雨が降った今月8日過ぎから水が溜まり始めたということです。

近くに住む人は…
「これは地震のあと雨が3日くらい続いて、気付いたら水たまりになっていて。それから全然減らないというか、溜まった事はなかった雨が降っても。原因は地震しか考えられないね。多分、道路の下に土管か入っていてそれがズレたのか」「道路が陥没したら困るわね」

県の奥能登土木事務所に今回の異変について聞いてみましたが、地震との因果関係ははっきり示されず、このまま水が抜けない場合は、排水管を設置するなどし対応を検討したいとしています。

三つめは「日本海側の津波のメカニズム」という話題です。津波は地震という爆発現象によって発生するものであり、特別に日本海側に特徴があるはずがありません。
意味のない研究が横行しています。

話題その３

日本海中部地震から40年　日本海側の津波のメカニズムと特徴とは？
5/26(金) 12:00配信

朝日新聞デジタル

　日本海側の広い範囲が津波に襲われ、104人が命を落とした日本海中部地震から26日で40年になった。津波は、東日本大震災や将来発生するとされる南海トラフ巨大地震といった太平洋側のイメージが強いが、なぜ日本海側でも起きるのか。どんな特徴があるのか。


　文部科学省では2013〜21年に日本海側の海底断層などを調べるプロジェクトを実施。海中で人工地震波を出し、跳ね返りを見ることで断層の位置や長さ、向きなどを調べた。

　日本海には海底断層が多い。新潟沖から北海道沖にかけての「日本海東縁部」は、地下のひずみの蓄積が周辺の数倍にのぼる「ひずみ集中帯」として知られている。

　プロジェクトの研究代表を務めた東京大地震研究所の篠原雅尚教授（59）=海底地震学=によると、これらは日本列島の成り立ちが関係している。

　日本列島はかつて大陸の一部だったが徐々に離れて、日本海ができる過程で引っ張られ、大陸に接していた列島西側を中心に断層ができた。さらに太平洋プレートの沈み込みによって、その断層に西側に押される力が加わったため、ひずみがたまっているという。

　プロジェクトでのシミュレーションでは、東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）で日本列島が東に動いたため、計算上は日本海側のほとんどの断層で地震の発生しやすさが低下し、その影響は100年後まで続くという結果だった。

　ただ、19年には山形沖でM6・7の地震が発生するなど、地震が起きなくなっているわけではない。

　海底の下は直接観察することが難しい。そのため、日本海の活断層が過去にどのくらいの間隔で地震を起こしていたのかは分かっておらず、発生間隔の評価も難しいという。

　篠原さんは「より精度の高い情報を提供できるように、引き続きプレートの厚さの調査などを進めていきたい」と語る。

以上、地震学は何の進歩もなく、「思考停止」状態が続いています。

一部の人たちが、バイデンやゼレンスキーのイカサマを報じても、国民は（特に日本の社会では）「大半が無関心」であるために、「眠っている」のと同じような状況です。「太平の世の中？」はある日突然カタストロフィーを迎えるかもしれません。

ムー大陸が沈没した時に、「ラ・ムー」は「わしは、このことあるを、かねて予言しなかったか？」と助けを求める民衆に述べた、とチャーチワードは記しています。（失われたムー大陸p72）

歴史は繰り返されるのかも知れません。

ウクライナVSロシアの戦争で重要な意味を持つバフムートが陥落したことをマクレガー氏などが伝え、及川氏が紹介しています。

「バフムートはヒットラーのナチスドイツが敗北したレニングラードの敗北に相当する」ということですし、これでゼレンスキーはヒットラーのような扱いを受けることでしょう。
広島サミットにヒットラー的人物を呼んで、得意気に記念写真を撮る「愚脳」にあきれてしまいます。


ゼレンスキーが執着したバフムートの戦いとは何だったのか

しかし、日本ではバフムート陥落も、バフムート撤退を進言したウクの将軍の話も紹介されません。岸田首相がG7の議長国としてゼレンスキーをサミットに呼び、誇らしげにウクライナ支援を打ち出しても、誰も愚策だとの声を上げません。
戦争中の一方のリーダーをあれだけ持ち上げて、もう一方のリーダーであるプーチンがどんな感情を持つのか考えないのでしょうか。第二次世界大戦で取り損ねた北海道を占領するという姿勢を示したらどうするのでしょうか。日本の首相は頭がおかしいのではないかと本当に心配になってきます。

スプートニク誌は今の日本は野党が弱く、岸田総理が何をやっても「思考停止」していて、反対しない。岸田のやりたい放題の情けない「バイデン政権のポチ」になっているという見方をしています。

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【視点】「日本政府が揺るぎないのは強い野党が不在だから」新ウクライナ支援と国民の大半の無関心をロシア人専門家が指摘
2023年5月25日, 08:00


© AP Photo / Susan Walsh/Pool
ショルツ首相の霊言『我々はヨーロッパの国は、ロシアとの関係も重要だからねぇ。
だけど、心ならずも何か岸田と会って、ウクライナを応援している。
「ロシアを追い出そう」運動を一緒にやらされている。』
（「ウクライナ問題を語る世界の7人のリーダー」p.383より）
岸田はバイデンのポチを演じていることが分からないのか？トランプが復帰したら、大恥をかくことになる。
タチヤナ　フロニ

日本政府はウクライナの負傷兵の治療に日本の自衛隊の病院を利用しようとしている。負傷兵の搬送や治療にかかる費用の大半は日本側が負担することになっている。なぜ負傷者を何千キロも離れた場所に搬送しなければならないのか。それにかかる費用をなぜ国内問題の解決に使えないのか。ウクライナに新たな「非軍事」援助を提供するというこの決定は多くの日本人を戸惑わせ、SNS上では喧々諤々の論争を呼んでいる。このことから、ウクライナへの援助で日本はさらにどういう手段に出るのか、また日本の納税者はそれをどう感じているのかという疑問が生じる。
ロシア国立研究大学高等経済学院、東洋学スクールのアンドレイ・フェシュン助教授は、大方の日本国民とウクライナ側との連帯を積極的にアピールしている日本政府の関係を次のように描写している。


「日本のマスコミはウクライナ支援の話題では常に関心を『煽ろう』と必死ですが、ウクライナに対する日本の関心はそれほど高くはありません。加えて、日本の支援は実際には小規模で、数十台たらずのトラックでしかありません。そのトラックとは、おそらくアフガニスタンで「シャイタン・モービル」（編集：「シャイタン」は悪事を働くジンの名前）と呼ばれた、機関銃が載った車両のことでしょう。それと30万食分のドライフーズです。

しかし、大規模ではないにせよ、G7広島サミットの期間の間に行われた抗議行動も見逃すことはできません。いわゆる『キッチン・プロテスト』と呼ばれる小規模の抵抗です。これは税金がどこにいくのか、それが合理に使われているのかということに疑問を持つ人たちの集まりです。

全体として、日本社会はウクライナ情勢に無関心か、あるいは否定的です。ところが大きな抗議行動は起きておらず、また、近い将来にもそういった行動がとられることも期待できそうもありません。つまり、下からのつきあげが少ないので、今のところ、ウクライナのことでは日本政府には危険はないのです」

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日本社会が国際問題に無関心である事が、この後どのような責任を負うことになるのかわかりませんが、生命体としての地球に意識があれば、地球レベルでの因果の理法から逃れることはできません。

一つの希望は「原爆を落としたアメリカほどの悪因は犯していない」ということでしょうか。

世界の知識人と言われる人たちの議論の中に「地球意識の目」という視点が欠落していることが気になります。

つまり「神への信仰」ということです。学者が信仰を口にすることはありませんので、プーチンとトランプに「GOD」への信仰心があることはマスコミも紹介しません。

しかし、アトランティス文明が「理神論」が唯物論的になりすぎて沈没したこと、ムー文明は更に「動物信仰」的なご利益信仰に走って「地球意識の不興」を買ったことが大陸沈没の原因になったことを忘れてはいけません。

小説の形式で地球の奥義が書かれた「十字架の女（復活編）」にはムー大陸の再浮上の話が載っています。（この小説ではムーの沈没も「理神論」が原因となっていますが、「太陽の法」には「稲荷信仰」のような動物信仰が流行っていたとあります。）


「十字架の女（復活編）」p152より

現代の如何なる偉大な学者が思索を練ったとしても、「地球意識」を超える英知が紡がれるとは考えられません。早く文中にあるような「カント以来の悪しき伝統――理性で判断できないものは学問的でも真理でもない――」という考え方を廃棄したいものです。

そうしないと海のモクズになってしまう。

[3763]で紹介した霊人ハイエクが言う「まもなく悪魔の天下が始まる」という世界を思い出させるような「おぞましい」エリート達の姿が報道されてきました。

政権のトップやエリー達が「人身売買」「児童性愛」といった悪事に足を突っ込んでいるということです。
トランプやプーチンが「大掃除」しようとしているのはこの世界なのですが、沼は深そうです。

及川氏の4月30日の報道には、バイデンの悪事が報告されています。


バイデン政権下での人身売買の実態

今日の報道では、その悪事は「ハニートラップ」的な足かせとしてエリートたちを操る道具に利用されているということです。


ジェフリー・エプスタインCIA工作員説

神の存在を信じない「閉じた社会」を最高の「オープン社会」と受け止めるポパー哲学が宇宙存在的な悪魔からは格好の餌食となってしまうことを示しているのではないでしょうか。
ポパーそのものが悪魔に操作されているのかもしれません。
ソクラテスやプラトンの教えた「本当の開かれた社会」を目指して、悪魔を撃退する運動が必要になってきます。

悪魔を撃退するには何が必要か。

悪魔に操られないためには「欲心からの解脱」が必要です。

釈尊が教えた解脱はそのための修行ですが、エリートの多くが「心の修行」を小ばかにして、見事に醜態をさらけ出しています。

『沈黙の仏陀』という書籍からの一節を紹介します。


<『沈黙の仏陀』p.240より

地震爆発論はエリート科学者が謙虚になるための「お灸」「やいと」のようなものかもしれません。


地震の仕組み、大陸浮沈の機構なども知らない科学者よ

もっと謙虚になろう！

人間が無知であることを知ろう！

「地震爆発論学会」の会員さんかな？と思われるような書き手の記事がありました。

花崗岩と玄武岩の違いを説明していますが、通説論者からは否定される意見ですから、これが通説に置き換われば、地球物理学の革命になるでしょう。


花崗岩　玄武岩
カテゴリー： 科学
公開日：2023年4月22日

　大陸が誕生し、アルプスのような山脈が生成されるのは、直下型地震という垂直方向の爆発が頻発して、海底が浮上することが原因です。そのとき、マントル上部の結合水を多く含んだマグマが固化し、結晶化して花崗岩の大陸が誕生します。

　花崗岩は、玄武岩マグマが大陸という空冷式冷却によって、時間をかけて ゆっくりと深部で冷え、結晶質の岩石に変化したものです。

　上層のマグマには結合水が存在して結晶化するので、花崗岩は玄武岩より白く軽い。そのため、大陸地殻が軽い物質で構成されるわけです。

　なお、結晶化すると体積が増えますので、軽くなりますが、下部の重い玄武岩が花崗岩を浮かせているのではありません。

　海洋部の薄い地殻が浮上して大気にさらされると、熱が奪われて熔融していたマントル物質、つまりマグマが冷却されます。このとき、マントル上部にあったマグマの内部は解離度が低いので解離水は少なく、結合水を含んだままの状態で浮上します。火山から噴出するマグマと違って、水を含んだまま、しかもゆっくりと冷却されるので花崗岩が形成されるのだろうと思います。その下にあるマグマは、解離度が高く酸素と水素に解離してしまっているために、花崗岩とはならないで、玄武岩のような岩石となるのではないでしょうか。

　玄武岩は、下部マグマ（水は解離しているので無水状態）が冷却する場合と、上部マグマが地表被覆を破って噴出して冷却する場合とがあると思われる。噴出すれば、上部マグマであっても発泡して水は抜けてしまうので、花崗岩にはならない。大陸が浮上すると放熱されるので、マグマは固化するが、無水の下部マグマは重い玄武岩となり、水を多く含む上部マグマは結晶化して軽い花崗岩になる。花崗岩の下に玄武岩があるが、その深さでは結合水がなく、解離水（酸素と水素）として存在するから結晶化しないのです。

　火山の火道を上がってきたマグマは結合水を多く含んでいますが、地表付近で水蒸気が発泡して抜けるため、固まっても玄武岩にしかなりません。たとえ、発泡しないとしても、短期間で冷却しますので、花崗岩になることはないのでしょう。これが大陸部分にのみ花崗岩が存在する理由なのです。

　水が解離状態で存在するマグマの下層部は、浮上して冷却されても無水ですから、結晶化せず、黒い苦鉄質になるのです。大陸の地表に見られる玄武岩は、火山から噴出したものか、昔海底にあった玄武岩の一部なのでしょう。

　玄武岩は黒っぽい。構成する鉱物が有色のものが多く、花崗岩の白っぽいのは無色あるいは白っぽい鉱物が多いということです。有色の鉱物とは、色のついたもののことで、玄武岩をつくる鉱物では、濃い色を持ちます。そして、有色鉱物は、マグネシウムと鉄を多く含む鉱物の場合が多く、そのようなマグネシウムや鉄を多く含む鉱物は、苦鉄質鉱物といいます。

　無色の鉱物とは、色のない鉱物で、一般には透明です。白っぽい鉱物は、少量含まれている成分やできた後の変質や風化によって、もともと透明な鉱物が、白っぽく見えることもあります。無色あるいは白っぽい鉱物の代表は、珪酸（珪素と酸素）をたくさん含む石英や長石（アルカリ元素とアルミニウム、珪素と酸素）などです。無色あるいは白っぽい鉱物とは、珪長質鉱物とも呼ばれます。
　鉄を多く含む鉱物は比重が大きくなり、アルカリ元素やアルミニウムは比重が小さくなります。そのため、玄武岩のほうが比重が大きく、花崗岩が小さくなるわけです。

　マグマの中における水の解離現象が大きな影響力を持っており、解離度が高くなっている深部では、完全に無水状態となるために、より密度の高い橄欖岩のような岩石が生成されるのではないでしょうか。

　陸側プレートの地殻が薄い場合は、マントルダイアピルが浅い場所でマグマを分離することができるため、安山岩質マグマが直接生成される。

　陸側プレートの地殻が厚くなると、マントルダイアピルが低圧でマグマを分離できるような部分が無くなるので、玄武岩質マグマしか生成できない。

　大陸が沈降した場合はどうなるでしょうか。厚みのあった大陸地殻も海底に沈降すると、熱が奪われ難くなって、かつて玄武岩や花崗岩であった部分が熔融して、マントル物質に同化していくものと考えられます。熔融しない部分も熱作用を受けて変成岩に変わっていく。これが、海洋底には花崗岩が存在したとしても、僅かであって、陸地のような厚いものにはならないという理由です。

　かつて山脈であったような部分は、大西洋のロッコール海台のように、花崗岩のまま大陸性地殻の性質を持ったまま存在します。そして、海底火山の活動などで噴出する玄武岩に覆われるようになり、海洋化していくものと推定されます。

　海底部分は、浮上すると温度と圧力が下がりますので、橄欖岩は蛇紋岩などに変質します。また、堆積岩にはアンモナイトのような海底生物の化石などが混じることになります。海底での熱放出は水冷式であり、陸上では空冷式ですが、深海での海流と陸上での空気移動を比較すると、はるかに空気移動のほうが激しいので、空冷式放熱で冷却されるほうが激しいと考えられます。大陸の地殻(固体部分）が厚いのは冷却されやすいからです

上記の記事を補完する図面として、[1996]、[2474]に載っている図を再掲しておきます。

若きエルカンターレを『鏡川竜二』として描いた自伝的小説『遥かなる異邦人』のなかで、著者は、思想に近い学問を教える東京大学の「法哲学者」達もカール・ポパーに傾倒していることを指摘しています。

東大には若きエルカンターレが魅入るような学問はなかったのです。

カール・ポパーは科学の路線もそうですが、思想の面でも「閉じた社会」を「開かれた社会」と感違いして、人類を誤導しているのです。



『遥かなる異邦人』p143-145より

そのポパーの哲学を信奉するジョージ・ソロスがスポンサーになっている米国の民主党政権下では、でたらめなことが行われています。

巷には薬物中毒者が溢れ、政権内部でも、人身売買に絡む悪事が横行しているということです。


バイデン一族が人身売買に関係している？
そうだとしらたハイエクが言うように「悪魔が天下を取る」社会をOpenな社会だと、彼らは思っている。([3763])


ポパーの描いた”Open Sosiety”とは明らかに悲惨な社会です。

信仰心なき社会、霊性を忘れ去った社会とは、とても真剣に求めるべき世界ではありません。

主人公竜二は次のように詩っています。

なにゆえに
私はこの星に生まれ落ちたのか
この破壊と闘争の星に
愛を持ち来たらすことが
なぜ　こんなにも難しいのか

人間の一人として生まれて
私は己の　未熟なるに涙する
人には「心」があることすら伝えられない
魂に「善悪」があることすら伝えられない

ああ我は異邦人
遥かなる異邦人

私が提起する「地震の原因説」もリバティー創刊号には取り上げられましたが、その後全く関心が寄せられません。

「地震は断層が動くから起きるのではない」


「断層は爆発の結果である」

ことすら伝えられないでいます。

巨大地震はプレートとは無関係に発生します。

プレートテクトニクスは間違っています。

大陸が沈没する前に早く気付いていただきたいのです。


後記：

『遥かなる異邦人』には哲学者カントの評価もあります。


『遥かなる異邦人』p110-111より
「『理性』を人間の最高精神とするカント老人の迷妄」とあり、悟性の重要性を謳っています。

[3761]で紹介した「大川隆法氏　死去」から、５１日が経過しました。

氏の御存在は、

『地球の全てを司る大神霊がアルファ、エローヒムという名前に続き三度目の降臨を果たされ、名前をエル・カンターレと称された』

という公式解釈になっています。

そのような存在者の活動が新聞報道にあるようなことで終了する筈はないだろう、という期待感が世界の信者から寄せられています。

7年前の2016年に発刊された「正義の法」には、これからの時代に起きることは「霊性の革命」であるという一節があります。


「正義の法」p230より

世界の中の二つの大きな潮流として述べられている一つは、カントやポパーのように合理性のみを固く信じる流れです。もう一つは非合理性をも包含した神や仏の存在を信じる信仰者の流れです。

今後、"いわゆる科学者"にはとても信じられないような出来事が起きてくるでしょうが、その時に「霊性革命」という言葉が真実味をもって語られるようになると思います。

ポパーの哲学に魅せられて「反証可能性がなければ非科学的」と言って見下すような姿勢は霊性革命によって「陽光の下の霜」のように姿を消していくでしょう。


再度述べますが、カントやポパーを崇拝するのは止めましょう、
さもなくば時代に乗り遅れます。

　また、『太陽に恋をして』という書籍にあるガイアの霊言では「科学が、ここ二、三百年で相当発展してきましたが、科学者、医学者のなかには、魂や神を信じていない者も、かなり紛れ込んできております」という言葉があり、「宇宙から霊視すると、地球の表面上が「カビの生えたチーズのように見える」らしいのです。「チーズの表面のカビをどうにかしなければいけない」という危機感があるのが、現代だと語っています。

そして、エルカンターレの降臨は、「地球レベルでの精神革命」を起こすのが目的である、とガイヤ霊は語っています。


『太陽に恋をして　ガイアの霊言』p.73-75より

ジョージ・ソロスの選挙資金で当選したニューヨーク市検事アルビン・ブラッグがトランプ逮捕で動いていますが、その裏にはオバマの側近だったマシュー・コランジェロがいて、全体を仕切っているのはオバマであると、及川氏が解説しています。



2023.4.5【米国】トランプ逮捕の指揮をとったのはオバマか？sorosu

既に時効になっているような微罪を理由に、起訴をして、来年の大統領選挙の邪魔立てをしようという薄汚いやり方にアメリカ国民は怒っています。

ところで、ソロスやオバマが目指している社会は唯物論者の哲学者カール・ポパーの『開かれた社会( Open Society)』なんでしょうが、それは間違った概念です。人々が幸福になれるユートピア社会ではありません。

既に[3542]、[3766]で述べたように、本当に開かれた社会とは『実在界』を意識して生きる社会のことであって、彼らの考える社会は『閉じた社会』なのです。地上だけ、この世だけを認識して生きている社会なのです。実在界とはギリシャ的に言えば「イデア」の世界です。
[3542]に紹介した「黄金の法」の続きを紹介します。


大川隆法著『黄金の法』p.76-77より

プラトンも師匠のソクラテスも幽体離脱をし、何度も天上界に足を運んで「イデアの世界」を見聞して帰っています。
『黄金の法』の著者も今、「イデアの世界」を見聞されていると思われますが、「人間をこの世だけの存在であると規定する思想は、閉じた社会の哲学なのです」と記しています。
ポパーの哲学を『あこがれる』のは止めにしましょう。

カール・ポパーと対比されるのがハイエク（ソクラテスの魂の兄弟）ですが、我々が目指しているのはハイエクの哲学の方です。

今の科学は唯物論の科学で、『閉じた社会』で通用するものではありますが、『本当に開かれた社会』に於いては通用しません。
言い換えれば、『実在界』からのインスピレーションに基づかない科学者のアイディアは価値が低いのです。
悟性を磨いた科学者に降りるインスピレーションには、『実在界』の霊存在が願うような「地上をユートピアにし、人々を幸福に導く『幸福の科学』」が内包されているのです。

地震爆発論は宗教法人を取得する前の「幸福の科学」に私が入会した直後、（多分）『実在界』からいただいたインスピレーションを温めて発展させたものです。

地震爆発論は『幸福の科学』に該当する科学だと思うのですが、そうした声は内部からもまだ聞こえてきません。

追記:

そのオバマは6月からケニア（（母国？）へ移住と報道されています。
悪行がバレて、逃げ出すのでしょうか。

オバマ元米大統領が6月からケニアに移住予定との報道。


ケニアの祖母を訪問した時の写真らしい。