地震爆発論を勉強して、納得しておられる方が、周囲の方に「プレート否定論」を紹介すると、「あなたが仰ったことはデタラメです」とか「何を勉強されていたのですか？笑われますよ」という応対にあって、嘲笑されることがあるようです。その一例と地震爆発論学会としての【反論】を紹介します。

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▲1：Platetectonics理論は解明・証明されています。
日本海のプレートも動きが小さいのは時間スケールの違いではないでしょうか。
実際は数万年の間に数メートル移動する板の上に岩盤は乗っていて複数の違う板が動くので継ぎ目にある岩盤は断層を作っています。

【反論1】
プレートテクトニクスは一つの仮説に過ぎません。
[1811]参照



プレート論の矛盾：海洋底には大陸性の地殻が発見されています。地殻は上下運動をしている証拠です。だから、海底には大陸性地殻があり、陸上にはたくさんの岩塩鉱や海棲生物の化石が存在します。
グランドキャニオンの地層を見ると、かつて海底にあった時代と、陸上にあった時代が記録され、少なくとも３回浮沈したことが明らかになっています。([1312]参照)

プレート境界の定義とは、中央海嶺などの火山活動が多い場所を連ねただけですから、当然火山活動が盛んです。([2612]参照。
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▲2：地震、岩盤の破壊は缶の爆縮の様な単純な形ではなく応力が引っ張りになる部分、圧縮になる部分がそれぞれあり、延性変形の限界を越えれば、脆性破壊を引き起こすのです。

【反論2】
狭い範囲の地盤内で、応力が引っ張りになったり、圧縮になったりするのは、プレート運動から説明することは不可能です。マグマ溜りなどの空間内部で、水素ガスと酸素ガスの結合、つまり爆鳴気爆発が起きているからです。岩石破壊現象で９８０ガルを超えるような加速度は発生しません。
岩手･宮城内陸地震では４０００ガルを越える加速度が記録されましたが、火山の爆発のような現象が起きたことによります。
なお、延性変形や脆性変形などの材料力学の話は関係がありません。

<参考>:

延性材料は、材料が降伏しはじめて亀裂が生じた後でも破断までには、さらに大きな力の作用が必要であるため、部品の破壊が始まってから完全の破断するまでには時間がかかりますから、異常が発見された時点で機械を停止させれば、破壊する前に重大事故を防止することができます。
　これに対し、ぜい性材料は、材料に亀裂が生じたらすぐに破断まで一気に至ってしまいますので、回転軸や柱構造のような部材には使用することは危険です。

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▲3：ハプグッド教授の時代にはデータも不十分で空想の産物ですよ。
まだ信じていたのですか？笑います。
南極大陸が移動したのは確実ですが、それは1万年とか2万年とかの短いタイムスパンではありません、数千万年のスパンで移動しました。
ミカンの皮がズリ向けなど漫画のようなことは絶対にあり得なくて、あなたのお話にはトンデモ発言で大きなズレがあります。笑われますよ。

【反論3】
映画『2012』の中でハプグッド教授の「地殻移動説」がアニメで解説されていましたが、嘲笑されるようなことはありませんでした。
南極が氷に閉ざされたのは、十数万年前のことです。化石も発見されていますが、やがて人類の住居跡なども発見されることでしょう。

＞ミカンの皮がズリ向けなど漫画のようなことは絶対にあり得ない

ということですが、それは地球内部を固体と考える固体地球物理学の限界です。定説論者は否定しますが、地球内部のマントルは融解していることは地震波を調べると分かることです。
地球上いたるところに火山活動があるのは、マントルが融解しているからです。
http://www.ailab7.com/dvans2.html

https://youtu.be/Uxiy2AYRnIU?t=7
などを参照してください。

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▲4：プレートの移動の実証例として有名なのは太平洋プレートのハワイで海底に以前は火山だった海山が古い順に連なり最新のものが現在のハワイ島です。
これらの研究で年5cmほど太平洋プレートは日本側へ向かって移動している事は実証されています。
何を勉強されていたのですか？

【反論4】
[1541]


ハワイ列島と天皇海山列島が“く”の字に折れ曲がったのは、4300万年前にプレート移動の方向が変化したからだと言われていますが、地磁気の縞模様はそのような変化は見られず。矛盾が存在します。
ハワイが7.8cm/年で日本に近づいているという話は事実ではありません。その論拠を採用するのなら、同じユーラシアプレート上にある日本とドイツとが近づいることになり、剛体であるはずのプレートという概念に矛盾します。


観測値を信じるのなら、剛体であるはずのユーラシアプレートが縮むという矛盾がある

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▲5：プレートそのものは見た人はいないですが、マントルを見た人がいないのと同じですが、そのプレート上に地層岩盤が乗り、プレートの移動に伴ってストレスや歪みが生じるのです。

【反論5】
今回「ちきゅう」が掘削に失敗したというニュースがありましたが、理由は地盤が脆弱でドリルを引き上げると穴が崩れてしまうことにありました。このような脆弱な地盤に歪は蓄積されることはありえません。プレートの移動に伴ってストレスや歪が生じる、というのはステレオタイプの発言にすぎません。
プレート理論の間違っていることはクリッパートン断裂帯（太平洋プレートの誕生する近く）に何層もの地層が見られることからも明らかです（[1386]参照）。また、海嶺付近での鉛直方向の掘削資料には鉛直方向にも残留地磁気の逆転が見られます。これはプレートが一枚の板として移動していないことを示しています([2454]参照)。

残念ながら、海洋底のプレートの挙動に関しては西側のウイルソン教授より東側ソビエトのベロウゾフ教授の知見の方が正しいことがわかっています。

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▲6：いずれにしろ大陸の移動は確実に事実ですが、その移動は、ハプグッド教授の仮説では現実に発見されるタイムスパンとは数千倍も合わないことと、必要なエネルギーの説明が有りません！
つまり不十分だという事です。
よって、ハプグッド教授の仮説は完全に論破されています！残念ですがあなたが仰ったことはデタラメです。

【反論6】
ウェゲナーの理論が一旦否定されたのは大陸を移動させるエネルギーが説明できなかったからですが、そのエネルギーは今も見つかっていません。

ハプグッド教授の地殻移動説は極域の氷が融解することで回転体である地球の重心が移動することによるとしています。移動させるエネルギーの説明は不要で、回転体の重心が移動するということだけで説明が可能です。
もちろんハプグッド教授の主張が全て正しいとは言えません。地震爆発論学会が主張しているのは先ほど述べた地殻が上下運動（地震の原因である水素爆発）するときに、地殻の重心が移動し、回転体は回転軸を変化させることになります。これはつまり、ポールシフトのことですが、ポールシフトはオカルト扱いされることが多いので、ハプグッドの地殻移動論で解説することにしています。

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以上が地震爆発論学会としての【反論】です。
相談を受けた方からも周囲の知識人は皆東大教授を信じ切っていて「地震爆発論学会の知見」は全て拒絶されてしまうと嘆いておられました。

少しでもお役に立てればと思い、【反論】を作成してみました。

現在の地震学会会長（山岡教授）による「東海地震2002年中ごろ説」で静岡の住民は不安に苛まれました。首都直下型地震も「M7級が4年内に起きる説」で2012年に騒がれました。（[1717]怪しげな新聞報道(2)（産経新聞）参照）。首都圏の住民は不安だったでしょうが、4年経って地震は起きていません。

試算したのは東大の地震学者（現・政府地震調査委員会会長平田教授）です。当時、産経新聞以外に読売新聞も伝えていましたが、今はリンク切れで読めませんので読売の記事を紹介します。

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Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研
2012年1月23日03時04分 読売新聞

7年前の首都圏直下地震の報道です

　マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。

　東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。

　昨年(2011年)３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３〜６の地震が平均で１日当たり１.４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。

　同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。

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　「Mが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用」したという意味が分かりませんし、その発生確率に意味があるとも思えません。また、4年経過し、2016年を過ぎても首都直下地震は起きていません。計算にミスがあったという報道もありません。地震学者は皆“言いっぱなし”のようです。

一方で、30年以上言い続けている「地震は爆発現象で、断層は爆発の傷痕に過ぎない」という石田理論がマスコミで報じられることはありません。

[1718]の怪しげな新聞報道(3)でも紹介しましたが、東北大震災の真相を解明しないまま、“伝統芸能”であるかのごとく、万年研究が継続され、税金がドブに捨てられ続けています。

大きな地震が起きると気象庁は毎回同じ説明をし、マスコミは毎回同じような記事を書いています。お隣の国の共に民主党じゃないが、共に思考停止党のような気がします。日本全体が思考停止になっているのじゃないでしょうか。

本日苫小牧在住の有志の方から、CCSの勉強会を開いているというメールがありました。地震学者やマスコミの言うことを鵜呑みにせず、市民が自主的に勉強して“声を上げる”ことが必要になってきています。

苫小牧CCSによる第2の地震を心配していた2月15日に発震はありませんでした。
しかし、これで安心ということはできないと思います。同じ程度の深さ1,100mに圧入された長岡市深沢のケースでは圧入開始（2003年7月）1年後（2004年10月）に中越地震が発生し、圧入が終了した年（2005年1月）の2年半後（2007年7月）に中越沖地震が発生しています。圧入開始からは4年経過しての発震です。したがって、まだまだ警戒が必要になります。


長岡市深沢でのCCS実証実験と二つの地震発生の時間経過（[2542]参照）

この地震を国会で取り上げた民主党の風間議員は災害対策特別委員会で以下のように質問しています。

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「(長岡の地震は)新しい原理によって起きているのではないか、といいますのが、ここに化学式を書いております。調べてみますと、このFe＋Ｈ２Ｏ、Feというのは鉄でございます。Ｈ２Ｏは御承知のとおり水でございます。これが触れるとＨ、つまり水素を発生させる、こういう原理がございます。
　これはどういうことかといいますと、地中に水を注入し、そこで地中にあった鉄ないし鉱分と水が接触した結果、水素が発生すると。これは化学的な原理として当然なわけでありますが、この発生した水素が地中深くで滞留をすることによって水素原子が自身で核融合を起こして、それが地下爆発につながっているのではないかという、これが最近唱えられている新たな地震の理論でございます。」
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つまり、亡くなられた山本寛先生の「水と金属の反応による水素の発生説」を論拠にして質問しています。一応は「水素爆発地震説」でありますが、「マグマの熱による解離反応での水素の発生説」とは別物です。結論としては[2915]にあるように“本流の地震学者”四人によって否定され、国会審議は終了してしまっています。“本流の地震学者4人”というのは何方のことなんでしょうか。

国会の場で政争の具にして欲しくはありませんが、地震学者の中から声が上がってこないのが不思議です。

プレート論者から上がるのは全く信憑性の無い「イエローペーパー」のような「脅し」ばかりです。

[3002](1月22日)で紹介したばかりの高橋教授が、またまた以下のような記事を日刊現代に書いています。

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専門家も警鐘 南海トラフ巨大地震“前兆”続々発生の不気味
2/15(金) 9:26配信

日刊ゲンダイDIGITAL
　３０年以内に８０％の確率で発生する――。こう言われてきた南海トラフの巨大地震は、すでに起きつつある。

気象庁の発表によれば、２月６日に石垣島近海（Ｍ４．７）、１０日に奄美大島近海（Ｍ４．８）、１１日には紀伊水道（Ｍ３．７）で揺れている。いずれも約４０キロの深さで発生。この位置と深さ４０キロという数字に大きな意味があるという。立命館大教授の高橋学氏（災害リスクマネジメント）が言う。

「今年になってから、静岡県、三重県南部、和歌山県南部、徳島県南部、紀伊水道、高知県西南部で地震が起きています。日本列島の南端、つまりフィリピン海プレートの境界に近いエリアで相次いでいるのです。南海トラフの巨大地震は、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込むことで起きる。しかも４０キロという深さは、プレート境界、つまりプレートがもぐり込んでいる深さになります」

　高橋氏によると、日本列島を横断するプレートの境目がゆっくりとずれ動く「スロースリップ」と呼ばれる現象が続いている。数カ月かけて、四国を横断し、和歌山、三重、そして現在は愛知中部の地下でスロースリップ現象が起きている。

　しかも、フィリピン海プレートのかかるフィリピンでは、昨年１２月２９日に南部ミンダナオ島の沖合でＭ７．２、１月７日にはインドネシアのモルッカ海でＭ７．０の巨大地震が発生。また、２月３日には淡路島付近（Ｍ３．１）、８日は鳥取県中部なども揺れ始めていて、これも不気味な現象だという。

「数十年から数年前に西日本で起きた内陸直下型のエリアで再び地震が発生しています。阪神・淡路大震災や鳥取県中部地震の震源地で、このあたりはしばらく静かでしたから気がかりです」（高橋学氏）

　南海トラフの巨大地震は、関東にも影響を及ぼすことを忘れてはいけない。

「伊豆半島東側の東京湾口の下には北米プレートがあり、その下にもぐり込んでいるのがフィリピン海プレートです。実はここに位置する神奈川県西部、東部でも最近、地震が続いています」（高橋学氏）

　東京湾口はいわゆる相模トラフと呼ばれる場所で、相模トラフが揺れれば首都直下地震を引き起こすといわれる。同時に起きるリスクもあるというから、列島全体が危機にあるのかもしれない。

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“本流の地震学者”や地震学会の重鎮達はこうした発言を放置しているのでしょうか。言論の自由はあるのでしょうが、「脅されて、ビクビクした生活を送らされる庶民」はたまったものではありません。

静岡の講演会でお怒りになっていた御老人の声が聞こえてくるようです。（[1707]、[1710]参照）

[1707]にも紹介しましたが、現在地震学会の会長である山岡教授は助教授時代に「東海地震2002年中ごろ説」を出されていました。その後、訂正のコメントを出されたのでしょうか、私は聞いたことがありません。

高橋教授の頻繁な警告や様々な地震学者の様々な発言を聞いていると、地震学界の権威は地に墜ちたのではないかという気になってしまいます。

　霊人毛沢東が激しく反応したのと同じように「ウソをつくな」と猛反発している中国政府の苛立ちは以下の「人類の恥だ」というトルコ政府の発言に対してです。

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「人類の恥だ」トルコ政府が中国を批判
2019年2月11日 21時45分
日テレNEWS24



中国の新疆ウイグル自治区で行われているウイグル族らの強制収容について、トルコ政府が「人類の恥だ」と批判し、中国が猛反発している。

中国の新疆ウイグル自治区では、テロ対策を名目に住民を強制収容して思想教育を行う政策が行われていて、組織的な民族弾圧ではないかとの批判が高まっている。

ウイグル族の亡命者を多く受け入れているトルコは９日、「中国当局の同化政策は人類の恥だ」と批判し、収容所の閉鎖を求めた。

これに中国が猛反発し、中国外務省の報道官は１１日、トルコ側に厳正な抗議を行ったと明らかにした。さらに、トルコ側がウイグル族の著名な詩人が「拘束されたのち死亡した」と主張していることについて、「彼の映像が公開された。健康そのものでトルコ側がウソをついている」と反論した。
中国国営メディアが公開した映像では、詩人とされる男性が「１０日に撮影された」と話し、「中国の法律に違反した疑いで捜査を受けていて、虐待を受けたことはない」などと述べている。中国当局が批判をかわすために映像を公開した可能性がある

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こうした国際世論が起きてくることが郭文貴氏には分かっていたのでしょう。「今後の四週間のメディアの報道を見ていてくれ」と語っています。二つの動画から字幕を紹介します。


最初は、郭文貴氏とバノン氏のウイグル支援の「基金設立記者会見」で、参加したウイグル人の質問に答える郭氏の映像からです。

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（唯一のウイグル人の参加者の質問に答えて）

先生、質問してくれてありがとう。これはとても話したい事です。とても感激しています。昨日私はバノン先生とこの事情について話し合いました。
100万人が！　拘束されている！
沢山の母親が、沢山の女性が、今この瞬間も、陵辱されている。
ところが共産党は、完全に管理されたテレビなどの媒体で、再教育してあげていると言っている。
中国の外交部の官員も我々は再教育していると言っている
しかし、みなさん考えてみてください。5000万人の人口があり新疆省なのにもかかわらず、今日ここに参加できているのはインドにいる一人だけなのです。
私は彼を全く知りません。彼は招状を受けてきたのです。彼は命の危険の脅しを受けました。
ここにいるメディアの皆さんに申し上げますが、大使館に行きビザを申請する時に恐怖を感じないものなどいるのでしょうか。今日いる華人で居留証を更新するときに恐れを感じないものがいるでしょうか。

我々が反対するのは共産党です！
彼らは世界に恐怖をもたらしているのです。

その恐怖をもたらしている原因は、我々の弱さと利己心なのです。
彼らは70年来、全世界を騙してきた。
中国人を脅迫してきた、そして今日の全世界の惨状となっているのです。
彼らは我々の母親を陵辱し、我々の娘と妻を強奪し。兄弟姉妹を牢獄の入れた。今も私の兄は監獄にいる。昨日の夜、皆が私に私の兄はおそらく自殺してしまうから会を中止した方が良いと忠告した。
それこそがバノン先生が言ったように、誰のためでも、何かの利益のためでもなく、「正義の為に」人類が生存するための基本的権利のためなのです。

この基本的な権利を守る唯一の方法は、われわれの「勇気」と「無私」なのです。

国家の政権が私有化された時、国家の人民の財産が公有化された時、人民は最も災難を受けるのです。
国家の全てのメディアがただ一つの声を持つ時、暗黒の社会となるのです。
これは確か、バノンが言われましたが、

では、今の中国、一つの党しかなく、権力は習近平と王岐山の二人が全てを支配しているのです。
皆さん考えてみてください！
今日、共産党下の中国は、たった三つのスローガンしかなく、いたるところにはためいています。
「全ては皆、党のものである」｢全ては皆、党の言うことを聞かなくてはならない｣「何でもよい」
この世界にこのような馬鹿げたことがおこなわれている。
インターネットもコントロールされている、どこにアメリカと同じように中国にたいして否といっているのでしょうか！
そして何処に、今日のように我々の安全を守ってくれる国があるでしょうか！

この地球上の多くの部分が共産党によって買収、懐柔されているのです。
ウイグル人が100万人拘束されているのと同じようなことが一体どれだけの人の身の上に起こっているのでしょうか？

何故だろうか？
我々は聞きたい。我々はどう対応すればよいのだろうか？
今度は貴方、次は私というように災難が来るのを待てとでもいうのだろうか？
我々は、絶対に利己心を捨てなければならない。
共産党の歴来の戦略は、自ら矛盾させ、離間させ、無内容の偽を宣伝し、インチキをコントロールし、買収し、脅かし縛り上げ、色銭名声攻撃は世界中の一人一人の安全を脅かしているのです。
それこそが、今日、バノン先生と私が基金会を設立した理由なのです。

この基金会のもう一つの名前は、バノン先生は同意しなかったのですが「反共産党CCP大連盟」です！
そこには世界中の沢山の精鋭が参加している。
私はトランプ大統領とアメリカ政府の人びとが皆、支持してくれると信じている。
何故ならば、われわれは世界の正義を目指しているからです。
われわれは世界の人々の安全を守り、人々の母親や姉妹を守る。
強姦されないよう、矯正収容所に入れられないよう、皆さんお一人お一人が
中国に来た時に恐怖を感じないようにしたいのです。
バノン先生も私もお金のためではないです。
我々が求めるのは正義です。私が何故「反共大連盟」を作ったかというと、百万人のウイグル人が必ず新しい希望を持てるようにします。
そのために反共大連盟を作ったのです。今日はこのことを明確にしておきます。

百万人のウイグル人が必ず新しい希望を持てるようにすることを明確に宣言します。
先生(質問したウイグル人)が危険を冒してくれてありがとう。それは歴史に記されます。歴史の二字を言う必要はない。
いかなる反共大連盟であろうとお金や利益のために活動するならば必ず滅ぶ。
只、私と中国共産党を滅ぼしてこそ、人類を救うことができるのです。
「ありがとう先生(質問をしたウイグル人の参加者)、貴方は私の英雄です。

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バノン氏が辞任したのはトランプ大統領を外部から支援するためだと言っていましたから、郭文貴と・バノンの活動はトランプさんの了解をも得てやっているのでしょう。

米政権からの情報提供もあって、トルコ政府の情報などを得ているように思われます。

次は、この記者会見の後で郭氏が語っている映像からの字幕です。以下のように語っています。

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親愛なる戦友の皆さん。昨日の記者発表の歴史的な意義だが、皆さん、今後の四週間のメディアの反応の報道を見てください。

皆さんはこの発表の影響を理解しているが、中共はもっと理解している。
我々が今回新疆ウイグルへ貢献したこと、皆様、今は形容できない。
アメリカ政府のあらゆる部門が新疆ウイグル問題に対して、非常に重視している。

何故か？共産党の矛盾である。漢人とウイグル人の矛盾がある。現在中国の国内外で、漢人はウイグル人を非常に蔑視している。ウイグル人も漢人に対して民族的に対立している。
これは共産党が生み出したものだ。
チベット人と漢人、ウイグル人と漢人など少数民族と、回族と漢人などの対立はすべて、共産党が作ったのである。
それらは、本当に人類にとっても悲しい事だ。香港、台湾も同じだ。そして、メディアは、先日のペンス副大統領の講演において今までの政策の廃棄が発表されたことがどれほど意義があるかと言う事について報道した。

国民党と民進党の台湾だ。この問題に関する消息は非常に大きい！
アメリカが放棄した政策は何であろうか？
これほどまでに中共が長く関与している台湾の条件下で、何故、いまだに台湾人民を威嚇するのでしょうか。
毎日、対話を威嚇し、滅ぼそうとし赤旗が翻る。

もう一つは香港だ！香港の大陸復帰の条件はどうなったのだ？中国外交部はあれは「過去の事」で基本法は今は全て使いものにならない、とする。
すぐに英国で重大な政治的人物が出現する。
直ぐだ！彼が首相になるだろう。メイは長くはできない。彼は言う、私が首相になったら香港における基本法と英国の影響を回復すると。

新しい英国政府がする最初の仕事は、香港を保護する事で、あらゆる方面での英国による香港への関与だ。全ての、以前に英国発光のパスポートを持っていた香港人には英国公民と同じ待遇を与える！

全ての、大陸復帰以前に香港で生まれたものは英国に行けば英国のパスポートを申請できるようにする。今日言ったことを覚えておいてください。
大陸復帰以降に、生まれた者、香港居留証を得た者は英国公民とは認められず、別の扱いとなる。
そして、このような有人たちが首相となり新党を結成した後でおこなう最も大きなことは香港を救出することである。それが国際社会の考えだ。
香港は、英国のものでも中国のものでもない。世界のものなのだ！。私はそのようにしたい。私の言う意味は大体がということで、１００％がそうだということではありません。
どうか、西洋社会がそう思っていることを信じてください。香港が世界の法律の保護下になるのです。香港は誰のものでもない。香港は世界のものなのです。
香港の全ての民間企業家、全ての公民に対しては、無条件でビザを免除し、いかなる時であろうと保護する。
その後、我が国はノルウェー、オランダ、イタリア、ベルギー、イギリス、ドイツ、フランスを皆集めて、どのようにすれば香港が国際的な香港になるか、国際的な法制下の香港になるかを決めるのだ。
主権と人権は別の事なのだ。
台湾をどのようにすれば世界中が台湾を守れるようにできるだろうか。中国の民間の企業家の海外資産や投資をどうすれば守れるか。たとえば段偉コウ、現在、また拘束された。432のマンションで。ローンは一部しか払っていない。
不動産仲介業者は私と同じだが、母子も消失した。そして中共はその人がいなくなったとか言い、マンションを没収して別人に貸してしまった。正しく、全ての中国の民間企業家を守る。彼らの全ての海外の資産、家族を守る。

台湾と香港全ての同胞の資産と利益を守る。それをするのが国際大連盟である。
だから、今日の結果は三つの連盟でもある。メディア大連盟。今日来たメディアは「我々は参加する！」と言ったが、我々の大連盟には、絶対に、藍金黄のメディア記者は参加させない！記者たちと一緒に毎日、どうすれば共産党を滅ぼせるかの相談をするのだ。
個々の問題について、その原因は何か深く深く検討する。毎日、中共の行動、全ての領事館、大使館を、我々はカメラで監視する。
そして未来の郭メディア、そんなの重要じゃない、全く重要じゃない！我々の財団での新しいものをネットにアップする。
バノン先生は、毎週一回記者発表をする。または一週間に二回、三回と随時、中共に関するニュースを発表すると言った。
するとメディアの人たちは、「素晴らしい!」と歓声を上げた。新しい事務所は、すでに内装を終わった。毎日24時間、365日、全く変わらず休まず、ニュース、メディアセンターの仕事をするのだ。
私は皆さんに、お伝えします。1月1日に、ニューヨークで開所します。皆さんの参加を歓迎します。共産党のプロパガンダ、共産党のヤクザのような活動が全世界のメディアの監視下に置かれるのだ。
第二は、全世界的な政治的大連盟である。各国が、中国の全ての政府官員、軍人と彼らの家族の動きが把握される。
同時に彼らの資産や情報なども公開される。皆さんこのような考えはとても素晴らしいでしょう。
第三は、基金で助けを必要としている全ての人びとを助ける。夫が共産党に拘束されたら数十億万町長者でも、妻は半年も持ちこたえることはできない。
共産党の最も悪い二つの事が、家族を牢に入れるだけでなく、財産全てを没収してしまう事だからなのだ。
誰も、持ちこたえることができない。


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今年は「中国の拡張政策を改めさせる年」になるという予言的な話があります。

本当は日本政府もトルコ政府のような声明を出す勇気を持つべきなのですが、選挙で議席を失う心配から、「現状維持」「パワーオブバランス」などの「事なかれ政治｣が行われています。

だから、日本にも、勇気を持って発言する組織が必要です。

毛沢東からは「日本は宦官国家だ」と見られています。



独自の憲法も作れず、与えられた「平和憲法」とかを死守している姿に情けなさを感じます。

今年こそ何とか国を変えなければなりません。

昨日の建国記念の日に名古屋で、幸福の科学大川総裁の「毛沢東の霊言講義」という講演会がありました。



聞くところによると、“あとがき”にある「現代中国建設の父、毛沢東が、地球最大級の悪魔であることを看破した。これが人類の未来への革命の原点になるであろう」という断定的な文言に、霊人毛沢東が激しく反応し、霊言書を出版するなと言いに来たそうです（第2章に収録）。その時点で、総裁は「建国記念の日に名古屋で講義をする」と決意されたと聞きました。

なぜ名古屋なのか、と考えたときに、共産党中国が国際社会に参加するきっかけとなった、名古屋でのピンポン外交が浮かびました。それを名誉なことと考える空気が名古屋にある、それを切ることから未来への革命が始まるのだという事かもしれません。講演の中では、台湾の李登輝氏から親書が届いたという話があり、日本人よりも日本人らしい人物であると紹介されました。
また、ウイグル人の組織からもハッピーサイエンスに助けを求める声が届いているそうです。
講演の結びは「日本の誇りを取り戻す。世界をリードしたい」と言う言葉でした。

ここで、李登輝氏も悲しんだであろう、ピンポン外交の経緯を伝える朝日新聞の記事を抜粋して紹介します。

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世界動かした名古屋のピンポン大会

「日中戦争から２７年後の１９７２年、両国は国交を結んだ。戦後も、東西冷戦の最前線で敵対してきた両国だったが、互いに外交を転換させた。その決断の背景には何があったのか。歴史の現場を目撃した人たちを北京に訪ねた。

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　零下の街角を歩いて、中心街からやや南にある国家体育総局の施設を訪れた。６０年代に中国卓球のエースとして名をはせ、いまは中国卓球協会主席である徐寅生（シュイ・インション）氏に会った。会議室に記念品が並ぶ。７１年春に名古屋で開かれた第３１回世界選手権のトロフィーもそこにあった。

７１年春に名古屋で開かれた第３１回世界選手権のトロフィーもそこにあった。

　その大会こそ、世界情勢を動かした米中ピンポン外交の出発点だったのだ。 　大会前から、会場の愛知県体育館は世界の注目を浴びた。文化大革命のため、大会から離れていた中国が、６年ぶりに参加したからだ。徐さんは監督だった。「周恩来（チョウ・エンライ）首相から、第一の目的は友好、試合は第二だ、と言われていた」と徐さんは振り返る。厳しい警備の中、日中友好を促す役割を背負っての来日だったのだ。

　だが、会場の一角で別の歯車が回り始めたのだ。選手団幹部に、米国卓球協会役員がもちかけた。「（中国は大会後にカナダなどのチームを招くらしいが）米国も呼んでもらえないだろうか」。米国はベトナムで戦争している敵国だ。本気なのか、半信半疑だったが、幹部は北京に伝えた。

　毛沢東（マオ・ツォートン）共産党主席は決断を迫られた。こんなエピソードが残っている。外務省は「時期尚早」との意見を具申し、毛も同意した。だが、毛は考え続けた。翌日には米国チームは帰国する。毛は夕食を終え、ふだんのように睡眠薬を飲み、眠ろうとしてから、考えを変えた。看護長に「米国チームを呼びなさい」と言った。しかし、看護長は以前から「睡眠薬を飲んだ後に私が言ったことは無視するように」と毛に命じられていた。動かずにいると、毛があわてた。「早く知らせないと、米国チームが帰ってしまう」

　４月７日、名古屋発のニュースが世界を驚かせた。中国選手団が米国チームの招請を発表したのだ。２日後、米国チームは香港経由で北京へ向かう。キッシンジャー米大統領補佐官の隠密北京訪問はこの３カ月後のことである。そして、翌年２月のニクソン大統領の訪中へとつながった。
「中日関係も、中米関係も、名古屋がきっかけだった」。徐さんは語る。」

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名古屋でのピンポン大会は当時愛知工業大学学長だった後藤�ﾅ二氏が推進役でしたが、結局はかつての日本国民であった台湾人を見捨てることになってしまいます。谷口雅春氏は反対していましたし、「日本はしっかりせよ」という李登輝氏や、「犬（日本）が去って豚（国民党）が来た」と憤慨する台湾人の苦難の道が始まる転機となりました。
WIKIに載っているピンポン外交を紹介します。

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1971年、中華人民共和国は同年3月28日から4月7日まで日本で開催される第31回世界卓球選手権への参加を表明。毛沢東が参加を承認し、1961年から1965年まで3大会連続で団体優勝し、1965年の第28回世界卓球選手権では個人団体7種目中、5種目で優勝した後、文化大革命以来2大会連続で不参加だった中華人民共和国の卓球チームが6年ぶりに世界の舞台に立った。

これは当時の日本卓球協会会長、アジア卓球連盟会長、愛知工業大学学長だった後藤�ﾅ二が地元名古屋での大会を世界一のものとするべく、親中国共産党で知られた西園寺公一日本中国文化交流協会常務理事らと協議し、中華人民共和国側が望む形での「二つの中国」の問題解決に必要な処置（中華民国をアジア卓球連盟から除名）を取ることを決断、1971年1月下旬から2月にかけて、後藤と森武日本卓球協会理事、村岡久平日中文化交流協会事務局長が、直接中華人民共和国に渡り周恩来と交渉を行なった結果であった。

こうした動きに対して親中華民国派の代議士・石井光次郎が会長を務める日本体育協会や文部省からのクレーム、右翼からの脅迫などの反応が見られた。訪中した後藤は、アジア卓球連盟から台湾を排除するか、後藤がアジア卓球連盟会長を辞任すること、日本社会党が1958年に示した「日中の政治三原則」（「中華人民共和国を敵視する政策をとらない」、「『二つの中国』をつくる『陰謀』に加わらない」、「中日両国の国交正常化を妨害しない」）という草案を提示、中華人民共和国側の草案には「台湾（中華民国）は中国の一つの省に過ぎない」という内容や、中華民国総統の蒋介石の名前が入っていたことから交渉は難航、最終的に周恩来の指示により、中華人民共和国側が折れて2月1日に中華人民共和国が参加する「会談紀要（覚書）」の調印がなされた。後藤は2月7日にシンガポールで行なわれたアジア卓球連盟総会で「中国加入・台湾排除」（中華民国は、14年前にランガ・ラマヌジャン会長時代に加盟した）を提案したが、韓国やマレーシアなどの反対にあい、会長を辞任した。

日本はアジア卓球連盟を脱退し、その後中華人民共和国などとともに、1972年5月にアジア卓球連合を創設した。なお後藤はその4ヶ月前に心臓病で亡くなった。

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このピンポン外交を称える空気が名古屋の官民･エリートたちにあることも講演の理由でしょうが、もう一つは、名古屋勤務の経験もあり、釈尊の降魔成道と同じ体験をすることになった名古屋で、「地球最大の悪魔を打倒する」という決意をこめて、総裁が歴史的な重要説法を決められたのだろうと推定します。


霊言収録（第一章は2018年11月15日）以来、世界の動きが変化しているように感じられます。

別の記事[3016]で、ニューヨークで始まっているバノン氏と郭文貴氏のウイグルを助ける運動も紹介しますが、郭文貴氏はこれから4週間（一ケ月の意か）の間に起きる出来事に注目せよと言っていました。トルコ政府がウイグル問題に関して中国批判を行なったことを指しているのかもしれませんが、世界の流れは変化してきています。

苫小牧CCSでの萌別層へのCO2圧入量が昨日はゼロになっています。12月27日に再開されてから毎日200トン以上の注入がありましたが、2月9日には激減し、10日はゼロになりました。（公開情報より）


2月10日の圧入量がゼロ（一時停止？）

9月に発生した胆振東部地震では[2892]で報告したように、萌別層（浅い場所1.2km）と、滝ノ上層（深い場所2.8km）の2層への圧入停止後5日目に発振しています。
今回の停止は萌別層（浅い場所）への圧入停止（一時停止？）だけで、滝ノ上層（深い場所）への圧入は実施されていませんから、影響は少ないのかもしれませんが、5日後の2月15日ごろまでは特別に注意をしておいたほうがいいかと思います。

念のために電磁気的な異変(方位磁石の異常、磁気異常、発光現象など)を各自が観察し自衛手段をとった方がいいと思います。

なお、本日書き込みの「大陸はなぜあるの？」の中で、「誘発地震の可能性」への質問に対し、地震学の権威者と目される金森先生は「（CO2の）注入だけで地震が起こるわけではありません。構造的な歪の蓄積があったはずです」と返信されたことが報告されています。（「災害先進列島　その6」参照）

南海トラフの海底3〜4ｋｍ付近で、地盤は空隙だらけの脆い地盤であることが実証されましたが、地殻が厚い陸地付近でも、貯留層というのは空隙（地下水等の流体が充満）があるわけですから、「構造的な歪の蓄積があるはず」というのは力学的に言ってありえないことだと思います。

地球物理学を専攻する方々は「地球は固体」しかも「固形の岩石」という固定観念をお持ちなのではないでしょうか。

地震は歪の解放が原因で起きるという「ありもしない」原因説を捨てていただきたいと思っています。

北海道の方々にはお気の毒ですが、「正しい地震の知識」を勉強し、自分の頭で対策を立てていただくことをお願いしたいと思います。

追記：(2月12日）

2月11日もCO2の圧入は停止しています。

本日（2月12日）の「お知らせ」につぎのようにありました。

●　2月8日（金）原料ガス受入設備と自家発電機の点検整備のため、一時的に圧入を停止しました。

既に[2374]、[2383]世界中で起きているセネカ・ガンと言う局所的な小規模爆発でも紹介しましたが、「謎の爆発音」という現象が今アメリカでミステリー騒ぎとなっていると昨日のInDeepに載っていましたので、抜粋して紹介します。

結論を言えば、地震の原因と同じ水素の爆発が小規模で起きているというのが原因です。

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アメリカで何が起きているのか ： 全米で「謎の爆発音」と、それに伴う「謎の光のフラッシュ」現象が続く。原因はわからず

投稿日：2019年2月10日

今年の 1月の終わり頃から、アメリカのかなり広い範囲で、「大きな衝撃音を伴う爆発音と、それと同時に空が光り輝く」という現象が続いています。

アメリカでは、各地のローカルテレビニュース等でも頻繁に取りあげられている事象のようで、相当広い範囲で起きているもののようなのですが、

「原因は不明」

という状態が続いています。

1月30日から 2月7日まで、ニュースで大きく報じられた場所だけで下のようになっているようです。

2019年1月30日-2月7日までに「謎の光を伴う爆発音」が報じられた場所

実際にはもっと広い範囲で報告されているようで、SNS などではさらにさまざまな場所からの報道がなされています。

先日、アメリカの人気ブログ「エンド・オブ・ジ・アメリカンドリーム」で、この事象について、さまざまな報道をまとめた記事が書かれていましたので、まずはご紹介させていただこうと思います。

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ここからです。

空に響き渡る「黙示録的な音」：アメリカ中の空で聞かれる大きな音、そして、謎の光のフラッシュについての合理的な説明はいまだになされていない

この何週間にもわたり、全国のアメリカ人が、説明がつかないような非常に騒々しい衝撃音を伴う大音量のサウンドを体験しており、そして、それらはしばしば「ミステリアスな光の爆発」を伴っている。

これらの奇妙な衝撃音は家を揺さぶり、窓をガタガタと鳴らす。体験者の中には、それはまるで「大砲が発射されているように感じる」と言う人たちもいるほどだ。

それと共に、そのミステリアスな衝撃音に伴う「謎の閃光」が全米各地でカメラに収められている。

これまでのところ、米当局はこのようなことが起きている理由について、合理的な説明をしていない。

残念なことに、これらの奇妙な現象が近いうちに消えるとは思われない。なぜなら、これらの「閃光を伴う奇妙な衝撃音」の頻度は、過去 1週間でさらに頻度を増しているのだ。英国のメディア「サン」は、記事に次のように書いている。


アメリカ全土で「謎の光のフラッシュ」が観測されている。そのフラッシュが見られた場所では、同時に謎の大きな衝撃音が家を揺さぶり、住民たちを恐怖に陥れている。

この 1週間、アリゾナ州からニューヨーク州にかけて、この謎の衝撃音が急増しており、専門家たちは困惑している。

2月2日、ロードアイランド州で謎のこの事象が起きたことにより、この事象は全米から注目されるようになった。報道では以下のように記されている。


2月2日には、ロードアイランド州で大きな衝撃音が報告された。そこでは、住民たちが大きな騒音の映像と音声を記録した。

記録した住人は、地元のニュースメディアに、以下のように述べている。

「家全体が揺れました。それは深夜だったのですが、私の妻も、子どもたちもその揺れで全員が目を覚ましました」

次の夜には、ニューヨーク市で同じような衝撃音と爆発音が聞こえ、やはり空には、不思議な閃光が現れた。ニューヨークの住人のひとりは以下のように言う。

「ブルックリンの公園の斜面で、その衝撃音と爆発を感じました。あれは一体何だったのだろうと今も思います」

これはアメリカ東海岸だけの現象ではない。

1月31日には、テネシー州から「大きな衝撃音と爆発音」が 3つの別々の地域で聞こえている。以下は、報道からの抜粋だ。


1月31日の午前11時30分ごろ、テネシー州の 3つの別々の郡の住人たちから、大きな爆発のような音を聞いたと報告された。

テネシー州のそれぞれの郡の当局は、そのような強力な騒音と衝撃音の原因となっている可能性があるものについて、いまなお調査中だ。

同じ頃、ノースカロライナ州に住む多数の住民たちが当局に「原因不明の大爆発と衝撃音」を報告している。以下はそれについての報道だ。


1月31日、ノースカロライナ州の地元ニュースによると、ウェイク郡とフランクリン郡の住民は、州の法執行機関に、原因不明の大きな爆発や、夜間に起きている衝撃音は何なのかを調査し、住民たちに報告してほしいと呼びかけた。

何人かの住人は、その衝撃音が非常に強力であるために、衝撃音の中で、一時的に「力を失ってしまった」とさえ報告している。

これまでのところ、ウェイク郡保安官事務所は衝撃音の原因を特定することはできていない。

その数日後、ニューオーリンズの多くの住民から「奇妙な爆発のような音」が報告された。以下は地元ニュースの報道だ。


大都市圏に住む人たちによって聞かれている奇妙な爆発のような音を取り巻く謎が大きくなり続けている。

2月4日、ニューオーリンズのレイクビューでは、何人もの人がその光と爆発音のようなものを聞いた。そのうちのひとつは、カメラに収められた。

ニューオーリンズのミッドシティで始まったこれらの事象は、その後、ニューオーリンズ各地で発生するようになり、2月4日深夜には、ふたたびレイクビューで同じ現象が起きた。

このような、大きな衝撃音あるいは爆発音のような音がアメリカ全土から報告されている。そして、しばしば、それらの大きな爆発音は大規模な光のフラッシュを伴っている。しかし、いずれにせよ、当局は、何がこれを引き起こしているのかをまったく把握していない。

このミステリアスな事象は、最初、アメリカの東半分で起きていたと思われたが、アリゾナ州でも起きていた。以下はアリゾナ州の地元のニュースの報道からだ。


住人のひとりは、次のようにフェイスブックに書いている。「最初は、大きなガラガラと鳴る衝撃音でした…。それは…たとえば、私の家に大型トラックが突っ込んできたかのような感じだったのです。それからものすごい振動が続きました。それは、私の家の窓を揺さぶるほどのものでした」

他のツーソンの住人は、次のように書いている。

「かなり揺れました。ブラインドが踊り、その後起き上がって出入り口まで歩く間もそれは続き、かなり長い間揺れていました」

アリゾナ州ツーソンでは、1月31日の午前8時51分に同じような現象があった。家が揺れ、窓がガタガタと音を立てるような衝撃音と爆発音だった。

この日は、ツーソンとその周辺地域のいたるところで、この現象を体験した人たちがフェイスブックにそのことを記していた。

アメリカのいくつかのニュース報道では、これらの奇妙な音や衝撃音を「地震による衝撃音」と呼ぶメディアもあったが、その時に対応する地震発生は記録されていない。

この事象に対してのいかなる合理的な可能性も今のところ見出されていないという時点で、これらの現象は、完全なるミステリーといえる。

この現象自体も確かに奇妙だが、しかしこれから先、私たちはさらに、これまで経験したことのないような現象を経験していくことになるのかもしれない。

間違いなく、私たちの地球は、ますます不安定になってきており、その不安定さの増大が、今後数カ月から数年で大きな混乱を引き起こすのかもしれない。

これらの「謎の爆発音」を引き起こしている原因は現時点ではわからないが、今のところ特に深刻な被害もないように見えるのは幸いなのかもしれない。

アメリカのこの事象が深刻な事態につながることにならないように願っている。


ここまでです。

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まあ、これが何かというのはわからないですが、その時間に、アメリカ地質調査所の記録に、いっさいの地震が記録されていませんので、地震などの地質的な現象とは関係ないとは言えそうです。

今回は、「こういうことがアメリカで起きています」ということを単にご紹介しただけということになりますけれど、ただ、アメリカでは、昨年の 10月くらいから、

「ちょっと奇妙な風景」

が出現しやすくなってはいました。

それを特に感じたのは、2018年の 10月から 11月にかけて、

「アメリカの各地で《夜の空が紫色になる》」

という現象が相次いでいたのです。
あるいは、昨年の年末には、ニューヨークで、

「青い爆発」

という事象がありました。

夜に突然、ニューヨークで夜の空がきれいなブルーの空に染まったのです。

2018年12月27日　米ニューヨークでの「青い爆発」

やや釈然としない面もあった事象でしたけどれ、こういうように、アメリカでは、昨年の終わり頃から、

「空が青くなったり紫になったりという状態を繰り返してる」

というようなことも言えなくもないのでした。

このアメリカの現象の背後にあるものが何かが今後わかるのかどうかは今のところ何とも言えない感じです。

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ここまでがInDeepの記事の抜粋です。

これは地震爆発論ではミステリーではなく科学的な説明が可能です。

ごく浅い場所で解離ガス（酸素と水素）が爆発を起こしている現象です。発光するのは解離ガスがプラズマ状態で結合するときに発光するのだと考えられます。

小規模の実験でも[2343]で紹介した動画「水暖房機によるロケット遊び」にあるように発光現象が見られます。夜間ならば結構な明るさになる光量だと推定できます。

各地の地震計に反応しないのは、局所的な爆発現象だからだと思われます。

爆発音は学生たちの爆鳴ガス実験でも分かるように、Detonationだからです。メタリックバルーンに入る程度の水素でも空中の酸素と化合して大爆音を発するのがDetonationの威力です。

これは「世相徒然ブログ」で、南海トラフの掘削結果を論評した南海トラフ、軟弱岩盤のため掘削調査断念！やぶへびか、岩盤にひずみ蓄積せずがバレてしまったという記事にもあるように、地震爆発論の正しさが証明される物理的証拠の一つであると思っています。

早く地震爆発論学会（SEDeT）の存在を世に広めたいと考えています。

どなたか、次の動画をトランプ大統領に知らせてください。

Esquireという男性向け雑誌にトランプ大統領の地球温暖化問題への姿勢を批判する記事がありました。、

「トランプ氏は、米国を「パリ協定」に対し、世界で唯一の非参加国となることを決定的にしたのです。米国の離脱発表は、歴史に残る国家の恥とも言うべき瞬間でした。」

と酷評しています。地震爆発論学会では日本もトランプ革命に追随すべしと訴えていますので、Esquireの記者からは馬鹿扱いされるのでしょう。

しかし、NASAの見解や、現在北米大陸を襲っている寒冷化現象を見れば記事が間違っていることは自明のはずで、今になってどのような言い分け記事を書くのか見てみたいものです。

　以下はその記事の抜粋です。

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愚かすぎる米エネルギー政策 ー トランプ政権はさらに気候変動を助長するだけ

やはり彼は世界中のことを考えていなかったようです...

2018年の夏は、大変動の前触れとして記憶されることになるかもしれません。あるいは大変動は、すでに「起」を通り過ぎ、「承」の段階へと進んでいるのかもしれません。ならばタイミングで言えば、シナリオライターは効果的で素晴しい「転」のストーリーを考えなくてはならない時期なのかもしれないのですが…。　

　ここ最近、アメリカでは山火事や台風、そして洪水といったニュースがほぼ毎日のように報じられています。これらのニュースは、しばしばポルノ女優への口止めやオマロサ氏の録音テープといったトランプ大統領に関する話題にかき消されてしまっているのですが…、まさに今世界で起こっている重大なる災害なのです。　

　米国西部では、現在も山火事が続いています。が、注目を集めたのはトランプ大統領がその対策に関する低レベルのアドバイスをしたときだけでした。

　東南アジアとインド亜大陸の大部分はこの夏洪水の被害を受け、2018年7月にはギリシャも山火事に見舞われました。ヨーロッパは熱波に襲われ、イギリス諸島の一部では2018年6月の平均気温が、観測史上最高を記録しましています。またスウェーデンは2018年、過去260年でもっとも暑い7月となり、シベリアの気温さえ32度に達したのです。　

　世界各地で異常気象が続くなか、2018年8月21日付の「ガーディアン」紙がある驚くべきニュースを伝えました。


　これによれば、科学者たちが長年最も安全と考えてきた北極の一部の氷でさえ、すでに溶け始めたというのですから…。

　そうなると、もはや時すでに遅し。いくら二酸化炭素排気量を削減し、温暖化に歯止めをかけようと人類がいくら試みても、まったく無意味なものとなってしまう可能性も大。もはや、後戻りができない段階になってしまうわけです。　

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ツイートの紹介
内容：
こちらは、ニューヨークで先週行われた資金集めでトランプが、石炭や風力発電について語った言葉の書き起こしになります。ーダニエル・デール氏　

もはや驚きはありません。トランプ大統領は世界史上稀に見る愚か者であり、自らが数十年前に内面化した現実の断片に根ざした世界観と、非常に限られた思考能力の万華鏡を通して世界を見ているのです。

彼は傲慢な愚かさの象徴であり、米国社会に広がる頑固な反知性主義の破壊的性質を体現する存在なのです。

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とはいえ、石炭輸出が増加しているというのは事実です。

　たしかに、石炭輸出は2016年〜2017年にかけて60%増加しています。つまり、トランプ氏が述べている「クリーンコールテクノロジーの輸出」など実施していないも同然なのです。彼が輸出を推進しているのは、大気を汚染しない、地球温暖化につながらない石炭なのでしょうか？ いえいえ、そもそもそんな石炭など存在しませんので…。　

　クリーンコールテクノロジーとは、石炭を燃やしたときに発生する一部の二酸化炭素を減少させる技術のことになります。そして、もし米国が輸出を推進したとしても、この技術を利用する国が存在しなければなりません。　

　さらに重要なこととして、安価な天然ガスの台頭によって石炭は競争力を失いつつあるのです。

　このためトランプ政権は、石炭火力発電所を国家安全保障のインフラとみなす冷戦時代の法律を使用して、石炭を支えてきたわけです。同政権の政策は、エネルギー供給業者に石炭火力発電所からその稼働継続に十分な電力を買い取るよう命じています。気候変動の危機が迫っているにもかかわらず、米国はおそらく最も汚い化石燃料を実質的に助成しているのです。

共和党は「気候変動は人間がもたらした現実の問題である」という科学的コンセンサスを否定していた。　　

　またトランプ氏は、米国を「パリ協定（温暖化ガス排出量を削減するための法的拘束力のない国際的な合意）」に対し、世界で唯一の非参加国となることを決定的にしたのです。米国の離脱発表は、歴史に残る国家の恥とも言うべき瞬間でした。　

　またトランプ政権は、オバマ政権下で施行された「クリーンパワー計画（パリ協定の排出量削減目標を達成するための基本的枠組み）」の撤廃を進めており、メタン（二酸化炭素の30倍も熱を閉じ込める温室効果ガス）の排出規制や自動車の排ガス規制についても見直そうとしています。　

　そうです、彼は何もかも廃止しようとしているのです。　

　このような歴史の分かれ目に立っているのが、無知で荒っぽく、人類の文明の未曾有の危機を「中国のでっち上げだ」と誇らしげに言い放つようなリアリティショーのスターなのですから、開いた口が塞がりません。

　そもそも共和党は、この新たな国辱の時代の以前から、「気候変動は人間がもたらした現実の問題である」という科学的コンセンサスを否定してきました。西欧諸国の大政党で、そんな政党は他に見当たりません。

　ですので、仮にトランプ氏でない人物が共和党大統領になっていたとしても、米国は自滅的な愚かさと強欲に沈み込んでいたこととも言えるのです。とはいえ、北極の新たな棚氷（たなごおり）が崩壊に向かうなかで、風力発電を毛嫌いし、「クリーンコールテクノロジー」を推進するトランプ氏の演説は、この上なく不快で苛立たしいものなわけです。　

　このままでは、われわれは後世で「世界が山火事や洪水、猛烈な嵐などの気候変動の明らかな兆候に見舞われるなかで、ストーミー・ダニエルズ（ポルノ女優）や国債について議論していた愚かな国民」として歴史書に残るでしょう。そうなれば、子どもたちにどう弁解できると言うのでしょうか…。　

　世界中の問題となっている気候変動に対し、明るい兆しがあることを皆さんで祈るしかありません。

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以上が抜粋記事です。

地震爆発論学会の見解では、温暖化に見える気象や、1960年以降に多発しているカリフォルニアの山火事や乾燥化現象などは別の要因によって起きていると述べています。

地球温暖化傾向は「正しくない」という見解の方が科学的なコンセンサスになってきています。それなのに未だに「温暖化防止」という高札･プロパガンダに踊らされている方々は、立ち居地を確認しなければいけないのではないでしょうか。
「西欧諸国の大政党で（高札を疑うような）そんな政党は他に見当たりません」と書いていますが、独仏がリーダーになっている弱小EUは中国貿易からの利益を財源にしたいから、高札を信じ込まされているだけです。

後世の歴史家が記述するのは、「中国という新しく台頭した、植民地政策を採用する独裁国家の本質を見抜いて、敢然と押しとどめたのが、アメリカのトランプ大統領だった」という教科書に違いありません。

「国防力が不十分だった日本は、世界の流れの本質を見抜いて、トランプ大統領と協力し、世界のユートピア建設に尽力した」という評価も世界史の教科書に書き込まれるような日本になって欲しいと思います。

追記：

田中角栄氏が、台湾を切って中国共産党と国交樹立を結んだとき、谷口雅春氏が「間違っている」と述べたことをよく知っています。当時はアメリカの政治家も日本の政治家も「王道」が何処にあるいのかを見間違えたのです。

今また大きな選択を迫られていますが、「王道」を見間違えてはなりません。チベットやウイグルのような悲惨な社会にならないように、NHKやマスコミが掲げるウソ「高札」の内容を慎重に吟味するべきです。

断層地震説やプレートテクトニクス理論という地震学者の高札も私にはルーズベルト時代の「容共路線高札」に見えてしまいます。注意深くウォッチしていきたいものです。

静岡新聞NEWS によると、「ちきゅう」の掘削失敗の具体的な内容が報じられています。掘削した穴が崩落してしまうほどの脆い地盤であることは予想もしていなかったことだと思います。圧密されていない砂層か軽石のようなウエハース構造になっていて、その空隙に何らかの液体が超臨界状態で存在するのではないでしょうか。

地殻とかマントルに関する常識はやがて大きな崩壊を迎えることでしょう。

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プレート境界到達断念　JAMSTEC、ひずみ領域の岩石採取へ
（2019/2/9 07:17）


別の写真ですが・・・
新たな決断を説明するJAMSTEC地球深部探査センターの倉本真一センター長

巨大地震を発生させる物質とは、本当は水なんです
熱によって解離した水(酸素と水素）が
再結合して爆発することが地震現象です

　清水港を実質的母港とする地球深部探査船「ちきゅう」を使って紀伊半島沖で行っている南海トラフ巨大地震発生帯の掘削について海洋研究開発機構（JAMSTEC）は８日、都内で記者会見し、最終目標としてきたプレート境界到達を事実上断念したことを明らかにした。複雑な地層で掘削が難航した。固着域の上方でひずみをためている領域に到達する可能性はあるという。
　
JAMSTECによると、掘削してもドリルを引き揚げると孔が変形し、同じ孔を掘り進められない現象が続いた。結果的に昨年１１月から今年１月までに五つの孔を掘ったが、状況は好転せず、六つ目の孔をドリルを引き揚げずに掘り進めることを決断した。

　ドリルは摩耗するまで通常２００時間ほど使用でき、１０日〜２週間程度は掘り進められる計算。この選択によって海底下約５２００メートルのプレート境界到達は不可能になる見込みだが、ひずみの蓄積領域の岩石試料を採取できる可能性が高まる。

　六つ目の孔は６日に掘削を開始。８日現在で海底下２９２８メートル付近を温度や圧力などのデータや岩石破片試料などを採取しながら毎時数メートルほどの平均速度で掘り進めている。

　JAMSTEC地球深部探査センターの倉本真一センター長は「もろい地層を崩れないように掘る対策は奏功しているが、同じ孔を掘り直せない現象は予見していなかった。詳しい原因はまだ分からない」と説明。「過去の課題を乗り越えながら今も常に新しい成果が得られていることは変わらない。必ずや地震発生帯に関しての新しい知見が得られると思う」と見据えた。

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地殻下部の構造について以前「銀次狼」氏と議論した記憶があります（[881]付近のはずですが、記憶が曖昧です）。氏は「地下深部の構造は「ウエハース状」になっていて、この中を流体がサージしているのではないか」というような意見でした。私も賛同した記憶があります。

今回の掘削は「地殻の底部には「岩石成分が溶け込んだ水」が移動している空間の存在」を証明したことになるのではないでしょうか。このウエハース構造のどこかに、解離水が蓄積されれば、温度の移動によっては着火し爆発（地震）現象となるのではないかと推定されます。

少なくとも、このような空隙の多い地盤に歪が蓄積するということはありえません。

地球の内部に関してはまだ誰も見たことも、到達したこともありません。海底下の5kmまでも掘れませんし、ロシアのコラ半島でも、12kmほどで掘削に失敗しています。ドリルが落下したり、熔解したそうですが、大きなプラズマの空隙が存在しているのでしょう。（[1609]、[1616]など参照）

地殻やマントルは学者が考えているようなきっちりと詰まった固体物ではなさそうです。

[1616]では「掘削で地震を起こさないのか？」という質問に対して、倉本真一氏が以下のように答えています。

「地震は断層運動として捉えられていますが、その断層運動のエネルギーは断層面で接した所での歪（ひずみ）の蓄積と考えられています。その歪（ひずみ）は断層面の摩擦強度に依存していて、特に地震の時にのみ動く場所を「アスペリティー」と呼んでいます。このアスペリティーでの摩擦強度が弱まる現象が起こったときに地震が発生します。
結論としては、掘削によって巨大地震が引きこされることはありません。」

「固着域」というような概念は崩壊しそうですが、倉本氏は今も同じ回答をなされるのでしょうか。

注：

JAMSTEC（海洋研究開発機構）とは文科省管轄の国立研究所です。まったく意味の無い研究をやっているのですから、膨大な税金をドブに捨てているのと同じです。

海洋研究開発機構
本部： 神奈川県 横須賀市
設立：1971年10月

国立研究開発法人海洋研究開発機構は、文部科学省所管の国立研究開発法人である。略称はJAMSTEC、海洋機構。

掘削に失敗した「ちきゅう」が求めていた「南海トラフのプレート境界コア」とはどんなものか、というと失礼ですが「犬の糞（の化石）」みたいなものにすぎません。

昨年11月に報道されたように、プレート境界のコアが得られるという期待感は大きなものでした。

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ちきゅう」掘削開始　紀伊半島沖、海底下５２００メートル

（2018/11/20 07:35）

今回の掘削開始位置（海底下２８９０ｍ）

　掘削による人類初の巨大地震発生帯（固着域）のプレート境界到達を目指して１０月に清水港を出港した地球深部探査船「ちきゅう」は１８日、紀伊半島沖で本格的な掘削を開始した。海洋研究開発機構（JAMSTEC)が１９日、明らかにした。水深２千メートルの場所でユーラシアプレート側の地層を掘削し、海底下5200メートル付近に沈み込んでいるとみられるフィリピン海プレートとの境界を目指す。
　JAMSTECによると、１８日、ちきゅうからつるした掘削ドリルがこれまでに掘削した孔の底付近の海底下約２８９０メートルに達し、掘削を開始した。今後２千メートル以上掘り下げ、順調にいけば2019年3月、人類で初めて“プレート境界の石”を採取したちきゅうが清水港に帰る見込み。
　10月10日に清水港を出たちきゅうは、同13日に現場海域に到着。水深２千メートルの海底にある孔の入り口に天然ガスや石油の噴出防止装置（BOP）を設置したり、ちきゅうと掘削孔の連絡通路となる「ライザーパイプ」をつなげたりする準備作業を慎重に行っていた。
　今回の掘削は07年に開始した国際プロジェクトの集大成。南海トラフの地震発生メカニズムの解明や、次の巨大地震がどれだけ差し迫っているかを推測する研究などに役立つと期待されている。

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しかし、[3009]で紹介したように掘削に失敗し断念してしまいました。

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震源断層への到達断念＝「ちきゅう」の南海トラフ掘削

2019年02月08日20時10分

　海洋研究開発機構は８日、紀伊半島沖の南海トラフを掘削している探査船「ちきゅう」について、巨大地震を引き起こすプレート境界断層への到達を断念したことを明らかにした。掘削した穴が崩れたり、変形したりして、ドリルで掘り進むことが困難となった。
　ただ、同機構の倉本真一・地球深部探査センター長は「プレート境界断層の上にも地震を起こすエネルギーをためている所がある」と指摘。掘削する角度を変えて掘り進み、できるだけ近くで温度や圧力、密度などを測定して岩石を採取することで、「地震のメカニズムの理解が進むのではないか」と話した。
　ちきゅうは昨年１１月から和歌山県新宮市沖約７５キロ、水深1939メートルの海底下を掘削。南海トラフで海側プレートが陸側プレートの下に沈み込む境界断層は海底下約5200メートルにあるとみられ、12月7日には科学目的の掘削で世界新記録となる海底下3262.5メートルまで到達していた。
　ちきゅうは3月21日に静岡市・清水港に帰港する予定。（2019/02/08-20:10）

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センター長は、「プレート境界断層の上にも地震を起こすエネルギーをためている所がある」という論理のすり替えをやっています。それなら、境界コアを採取する必要は無いはずです。また、「掘削する角度を変えて掘り進み、できるだけ近くで温度や圧力、密度などを測定して岩石を採取することで、「地震のメカニズムの理解が進むのではないか」としていますから、まだ次の場所での掘削を計画しているのかもしれません。

しかし、掘削が成功したとして、一体全体どのようなサンプルが得られるのか、検討しましたが、最初に述べたように「犬の糞」のようなものでしかありません。（日本科学未来館のサイト参照）

次の写真(左端）で、JAMSTECの研究員が示しているのは、“東北地方太平洋沖地震発生後に宮城県の牡鹿半島沖220km、水深6,889.5mの海底下から850.5mの深度で採取したプレート境界断層のコア”のサンプルですが、これと同じようなものが推定されます。



研究員の解説が右側に載せてあります。

このような資料がたとえ得られたとして、このような資料を解析してどうして「地震の発生メカニズム」に結びつくのでしょうか。

岩盤とは程遠い、「空隙だらけの犬の糞（の化石）」状態の資料を得て“妄想”を逞しくするのは止めて欲しいものです。上品に言い換えたとしても、「ウエハース」のような構造です。

こんな「犬の糞」や「ウエハース」のような構造に歪エネルギーが蓄積されるわけがありません。

研究員は見つかったら嬉しいと言っていますが、“断層が高速で滑って高温になる”ためにはどれだけのスピードを要するのか分かっているのでしょうか。そんな高速度で境界が滑るわけが無いことくらい素人でも分かりますよ。

地震学者って人たちは独善的なドグマ信者のように思われます。