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新・地震学セミナー

このサイトは「地震爆発論学会」の研究発浮フ場を兼ねています。

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  [2413] 「温暖化詐欺」を覆すトランプに習って「活断層詐欺」を覆せ
Date: 2017-02-19 (Sun)
トランプ大統領が環境保護局長官に指名したプルイット氏を米上院が可決したそうです。


トランプ政権は本気で「地球温暖化詐欺」の集団を壊滅しようとしているのでしょう。記事には環境保護局(EPA)の元職員800人が反対しているとか、デモに参加したとか報じてありますが、オバマ政権が打ち出した気候変動問題に関する行動計画は廃止になるようです。
 民主党が支持していた環境左翼は論難を浴びせてくるでしょうが共和党のトランプ政権は論破できるのでしょうか。

 同じような構図が日本の「活断層調査詐欺」にも現れてくるような予感がしています。

文部科学省と気象庁が共同で「活断層の地震に備える―陸域の浅い地震―」という解説書を出したそうです。(地震本部各種パンフレット)

内容は、地震爆発論から見れば間違いだらけですし、「活断層調査詐欺」によって出来上がった内容と認定できます。

 日本国民はどのように判断するのでしょうか、「地球温暖化詐欺」を発信した英国政府が「原発反対運動の目くらまし」としてでっち上げたものであることを知っているのでしょうか。

「活断層」に関する詐欺行為の発信源は、「地震兵器の開発」を隠蔽しようと企んだルーズベルト政権にあったように私はにらんでいます。トランプ氏はそれも知っているのかもしれません。アメリカの原子力発電の関係者が日本の「活断層危険思想」に驚いているという話が依然ありました。

 黒船以来、外国の影響がないと国論が変化しない日本は情けない国になったものです。


注:

[1900]「活断層を理由に原発止める規制委は世界の非常識と大前研一氏 (週刊ポスト2013年2月1日号) 」より抜粋


、昨年暮れ、福島でIAEA(国際原子力機関)の復興会議が開かれた際、地質学の権威であるNRC(アメリカ原子力規制委員会)のアリソン・マクファーレン委員長は「地層の一部を見ただけで活断層かどうかわかるのか?」と不思議そうに話していた。

 私と一緒に東電原子力改革監視委員会の委員を務めているデール・クライン元NRC委員長も「カリフォルニアの原発は地震多発地帯のサンアンドレアス断層の上にあるが、そんな議論は聞いたことがない」と驚いていた。

 そもそも、地表近くの地層から活断層かどうかを判断するのは至難の業である。百歩譲って活断層だったとしても、それがいつ、どのくらいの規模の地震を引き起こすのかを予測することは、ほぼ不可能だ。活断層型の強烈な中越沖地震に見舞われた東電・柏崎刈羽原発は、いずれもスクラム(緊急停止)には成功している。活断層があったら即停止、という規制委の姿勢は、いたずらに不安を煽る非科学的な魔女狩りだ。(大前研一氏)

 アメリカは「温暖化詐欺」を覆そうとしている

日本は「活断層詐欺」を覆そう!


  [2412]  地震発生確率がウソだと知っている地震学者
Date: 2017-02-17 (Fri)
 本日(17日)の朝日新聞に『21世紀文明シンポジウム「減災と創造的復興〜熊本地震の経験と教訓を踏まえて」』という記事がありました。その中で、東京大学地震研究所地震予知研究センター長の平田直教授が「地震発生確率0〜0.9%は高い部類に入ることは、科学者や防災関係者は知っていた」、「科学的データが充分あったのに、伝わっていなかったのは残念だった」と述べておられ、びっくりいたしました。


平田教授のコメントにある「どこでも強い地震があると思って欲しい」と言うのなら、「確率表など出すな」と言いたくなるのが人情


地震発生確率が0〜0.9%である熊本地方が、確率が100%に近い太平洋岸(下の図面で真っ赤になっている地域)よりも危険であったのだ、などという“へ理屈”がどうして通用すると言うのでしょうか。


「地震の心配が少ない県」という鳥取県のPRを地震学者は“ウソ”だと知っていたという事です。


地震学というのは一体どんな“科学的思考”をしているのでしょうか、誠に不思議な集団としか言いようがありません。


注:

記事の内容は熊本で開催された以下のようなシンポジウムのようです。


「災害に強い」社会へ 熊日復興再生会議が第3回シンポ

熊本日日新聞2017年02月11日09時14分


「災害に強い」社会へ 熊日復興再生会議が第3回シンポ


 21世紀文明シンポジウム「減災と創造的復興 熊本地震の経験と教訓を踏まえて」が10日、熊本市のホテル熊本テルサで開かれた。地震研究者や被災自治体の首長らが震災対応の課題や災害に強い社会の実現について意見を交わした。


 シンクタンク「ひょうご震災記念21世紀研究機構」など主催、熊日共催。熊日の「熊本地震復興再生会議」連続シンポジウム第3回で、約500人が参加した。

 パネル討論では、東北大災害科学国際研究所の今村文彦所長、蒲島郁夫知事、西村博則益城町長、熊本大減災型社会システム実践研究教育センターの松田泰治センター長、防災司団K−plusの柳原志保副代表の5人が議論した。

 物資や人材を受け入れる「受援[じゅえん]」態勢について、蒲島氏は「受援側と支援側の双方が混乱も想定した計画を持つべきだ」と指摘。西村氏は「民間と連携して備蓄倉庫の確保を急ぐ」とした。松田氏は住宅の耐震化を訴え、「被害を免れた成功例をPRすることが効果的だ」と述べた。

 今村氏は「震災の経験を後世に伝えるには教訓を生活に溶け込ませる工夫が必要だ」と提言。防災士の資格を持つ柳原氏は「無理なく続けられる備えから始めてほしい」と呼び掛けた。進行役の御厨貴東京大名誉教授は「震災は常態化しており、防災は普遍的な課題と捉え直すべきだ」と総括した。

 基調講演では、東京大地震研究所の平田直教授が「熊本と同程度の地震は全国どこでも起こる」と強調。耐震化など震災への対策強化を訴えた。

 熊日と朝日新聞の記者リポートもあった。第4回は4月14日に開催予定。(並松昭光)

このようなシンポは何度開催しても情報量はゼロです。


  [2411] 女優清水富美加の心の叫び
Date: 2017-02-15 (Wed)
 女優清水富美加さんの「幸福の科学」出家に関して、メディアでは「人に迷惑をかけず、きちんと始末してから出家するべきだ」という道徳家のようなコメントで賑わっています。


 その中で、伊集院光(49)氏は、成功した芸能人の言葉が「一色」なのが気持ち悪い、と述べています。

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 伊集院光(49)が、自らパーソナリティーを務めるTBSラジオ「伊集院光とらじおと」(月〜木曜・前8時半)で、宗教団体「幸福の科学」の活動に専念することを表明した女優の清水富美加(22)を巡る騒動に関して意見した。

「それにしても皆さんにちょっと聞きたい、尋ねたい、問いかけたいんですが、この芸能界の中からコメントがいっぱい出てくるじゃないですか。今なお仕事をして中堅、ベテランになっている人、いわゆる発言権が与えられている人の意見が、あまりにも“彼女は身勝手だ”“仕事を放棄して迷惑をかけるのはけしからん”というのが多いと思う。(その意見は)間違っているとは言ってないし…。でも、あまりにもそれ一色なことに気持ち悪さを感じる」と語った。

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成功している人のコメントが気持ち悪いくらい「一色」になるのは、芸能界の雇用体制に批判的な言辞を弄すれば「仕事が来なくなる」「干される」ことをよく知っているからでしょう。事務所サイドから見れば、「大人の態度」に見えるのでしょうね。
 
 今回の件で思ったことは、森の火事を消そうとした小鳥の比喩です。仏教人生大学から抜粋して紹介します。

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仏教説話のジャータカ物語にこんな話がある。ある森が大火事になる。すべての生き物が逃げ出す中、一羽の小鳥が、なんとか火を消そうと自らの体を、池でぬらし、燃え盛る火に向かって、その小さな翼についた雫を二,三滴落とす。何度も何度も体を濡らしては、その雫を落とすということを繰り返す。それを天から見ていた神が言う。「おまえはなんて無駄なことをやっているのだ。そんな雫ごときで、この大きな山火事を消せるはずないではないか」すると小鳥は、「どうぞ私に構わないでください。あなたは絶大な力を持ちながら、何もしようとはしないではないですか。
この森はわたしを育ててくれた森であり仲間たちがたくさん住んでいるのです。確かに私のやっていることは、何の役にも立たないかもしれません。しかし、今のわたしにはこうするより他ないのです。」

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私には女優清水富美加が森の火事を消そうとしている「小鳥」に見えて仕方がありません。

成功して森に安住している大きな動物たちは、森が燃えていることさえ知らないかのように、

「俺たちも苦労をして地位を獲得したんだよ。これがこの森の掟というものなんだ。小鳥の分際で掟を変えようなんて、十年早いよ。」

 と言っているように聞こえます。

彼女は「この森はわたしを育ててくれた森であり仲間たちがたくさん住んでいるのです。確かに私のやっていることは、何の役にも立たないかもしれません。しかし、今のわたしにはこうするより他ないのです。」

と言っているようにも聞こえます。

 しかし、本当は「小鳥」ではなく、魂では「鶴や鵠」のような存在なのかもしれません。

 そして心の奥では「燕雀いずくんぞ鴻鵠の志を知らんや」と叫んでいるのでしょう。

追記:

本日(16日)清水富美加が所属していた会社レプロの本間社長と、同じ所属だった能年玲奈の守護霊霊言を聞いてきました。

近代社会にこのような「奴隷制度」を思わせるような雇用の仕組みがあることにびっくりしました。

「個人の自由意志の尊重」など何処にもなく、「飢饉で身売りした東北の女性」、「吉原に身売りされた女性」のような人権無視の世界でした。

 そこに所属せざるを得ない芸人諸氏の発言が報復を心配して「気持ち悪いほど一色」になる理由もよく理解できました。

 こうした「奴隷制度」のような雇用のあり方は日本の社会から一掃しなければいけません。アメリカの社会が理想的とは言えませんが、そのアメリカの芸能界でも「奴隷制度」は一掃されています。

 富美加さんの「すり減って行く心を守ってくれようとしたのは事務所じゃなかった」の意味がよく分り、納得できました。


清水富美加頑張れ!



  [2410] 唯物論科学への不快感・『天照大神の神示』
Date: 2017-02-10 (Fri)
YOUTUBEに気象学も地震学もポンコツである!無責任な東大教授の実情!(武田邦彦)が載っていました。「火山噴火の予知学なんてこんなものです」という東大教授のあきれた発言に関してです。

この件は[2036]にも紹介しましたが、[1980] 東大地震研に国費返還を求める運動(3)でも取り上げています。
 
 東大教授も名大教授もそして、武田氏に圧力を掛けてきた文部官僚(名大関係者)も、皆さん天変地異が起きても、予兆を発見し警報を出すことに、無関心でいるのでしょう。
 ましてや、天変地異の本当の原因が何処にあるのか、地球にも主治医のような存在が居ること、などは考えてもいない唯物論思想の科学者たちなんでしょう。

「プレートテクトニクス理論からクラストテクトニクス理論へ」の最後に書いてある親子の会話

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父: そうだねぇ、地球の主治医からピロリ菌扱いされないようにしなくちゃ。
   天変地異とは主治医の執刀による手術なのかもしれないからね。

子: 人間世界ではどんな人がピロリ菌なんだろう?

父: 主治医の存在を信じない人、つまり無神論者だろうね。
   だから、現代の科学者には該当者が多いかもしれないね。
    大変なことだよ。

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という会話など、小ばかにしている人たちでしょう。しかしそうした無神論者の無視・黙殺の下で、本当の原因に気付くまで、様々な天変地異が起きていくことでしょう。


最近出版された『「天照大神の神示」この国のあるべき姿』という書籍の中で次のような神示が載っていました。
以下は天変地異が続いている件に関する神示です。









今後の日本および世界に向けては次のような神示があります。


著者:「天照様の願いが、やがて、何ヶ月か、何年かするうちに、この地上に現れてくる」ことでしょう。




あとがきには、

「唯物論的科学論が学問の場を席巻し、神も仏も、霊も、あの世も、信じない国であってよいのか。今、新聞には「霊言」があるから「科学的」でないとして、「幸福の科学大学」不認可に動いた天下り官僚たちが、次々と大学などを辞職させられるニュースが一面に載っている。神の裁きの網の目からは何人ものがれられないものだ。」

とあります。

 下村元文科大臣らが下した、わずか一年数ヶ月前の判断が、天網の目を潜り抜けることができない現実を見させられているような気がいたします。(参考:[2398]、[2119]、[2120]



  [2409] プレート論を捨ててクラスト・テクトニクス理論へ
Date: 2017-02-07 (Tue)
 標題のようにプレートテクトニクス論を捨ててクラストテクトニクス論へ脱皮することをお勧めします。

拙著「[熊本地震」にみる地震学の矛盾」より第5編の「クラスト・テクトニクス理論のすすめ」を紹介します。






続きは「プレートテクトニクス理論からクラストテクトニクス理論へ」を参照ください。

  [2408] こんな矛盾に気付かないとは! プレート論は破綻し、 マントルは熔融している
Date: 2017-02-06 (Mon)
 JAMSTECの今年のプレスリリース(2月2日 海洋研究開発機構、京都大学、東北大学連名)に「プレートテクトニクスの根幹に関わる論争決着に大きな前進」という物々しい副題の付いた研究が報告されていました。

 これは、かつて [1624]プチスポット火山への疑問や、[2039]「火山学 ここが間違っている」のサンプルなどで紹介した内容と同じように思えますが、マグマが存在していることを室内実験で確認したということがさも大事なことのように報じられています。抜粋して紹介します。

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地球のアセノスフェアは二酸化炭素によって部分的に溶けている
〜プレートテクトニクスの根幹に関わる論争決着に大きな前進〜

日本海溝沖の北西太平洋に存在するプチスポットと呼ばれる火山で活動したマグマの生成条件を明らかにするために高温高圧溶融実験を行った結果、プチスポットのマグマが、プレート直下のアセノスフェアに由来することを明らかにしました。

図1:本研究で対象とした東北沖のプチスポット周辺の海底地形.....................図6:北西太平洋におけるプチスポット噴火モデル




過去の研究により、プチスポットマグマには二酸化炭素が重量比で10%程度と、日本列島などで活動する他の火山のマグマに比べてはるかに大量に含まれていることが明らかになっていました。加えて今回の実験によって、プチスポットマグマがアセノスフェアに由来することを示したことにより、アセノスフェアでは二酸化炭素の存在によってマントルかんらん岩の融点が低下し、二酸化炭素に富むマグマが生成されていることが確かめられました。つまりプチスポットは、地球内部のアセノスフェアが部分的に溶けていることの物的証拠と言えます。

プレートテクトニクスの理論に基づくと、プレートは直下の柔らかい層であるアセノスフェアの上を滑るように移動し、地球深部に沈み込むなどして地球表層で発生する地震・火山活動や造山運動などの原因となっています。つまりアセノスフェアはプレートテクトニクスの根幹を担っており、表層が活発に活動し大陸が存在する太陽系唯一の惑星である地球を特徴づけるものと言えます。そのアセノスフェアが柔らかい理由は、部分的に溶けていることが原因であるとする説と、溶けてはいないとする説が提唱されており、プレートテクトニクス理論が確立された頃から論争が続いていました。今回の成果は、前者のアセノスフェア部分溶融説を強く支持するものであり、地球のプレート運動、さらにはプレート運動によって引き起こされるマントル対流の仕組みを根本的に理解するための重要な条件となります。
著者:町田嗣樹、小木曽哲、平野直人

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[2407]と[2408]は、同じ研究組織から発表されたものであるのに、内容はまったく真逆であります。一方([2407])はマントルの粘性摩擦によってプレートが移動するとしていますが、もう一方([2408])は熔融マグマが存在してその上を滑るように移動している、という結論であります。
一方は粘性の存在がプレートを移動させ、一方は粘性がなく、滑ることがプレートを移動させる、となっている。

こんな馬鹿げた話があるでしょうか。頭の中ででっち上げた話と現実とが混同して分けが判らなくなっているのでしょう。

地球物理学とはこんな程度のお粗末な学問であることがよくわかります。

JAMSTECの幹部諸氏よ
頭の中を整理してください
摩擦があるのかないのかどっちですか?

答えは、どちらでもない
引っ張られてもいないし、滑ってもいない


混乱を正す道はプレートテクトニクス理論(PT)から離れ、クラストテクトニクス理論(CT)

[2252]を採用することにあります。



  [2407] JAMSTECの研究、数値実験なんてものは係数を変えればどうにでもなる
Date: 2017-02-05 (Sun)
[2405]ではJAMSTECの「ちきゅう」が人為的に地震災害を引きこしている、という陰謀論を否定しましたが、JAMSTECのやっている研究の全てを肯定しているわけではありません。


「しんかい6500」の発見したブラジル沖の花崗岩の崖に関する研究は地球物理学の革命を起こす筈の大発見にもかかわらず、一向に「プレートテクトニクス理論の否定」に繋がるような進展は見せていません。本来ならブラジル沖の南大西洋に花崗岩という大陸性の岩盤が見つかったのですから、プレートテクトニクス理論の破綻を発見したはずです。([1831][1935]参照)


海洋底も大陸も想像以上に激しく浮沈を繰り返していることは、グランドキャニオンの地層を見れば分かります


ところが、それには言及がありません。それどころか、

「シミュレーションで大陸移動の再現に成功!」
というような“謎解き解説”がプレスリリースされています。

その一部を、紹介します。
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Q: 大陸は常に動いているのですね。でも、なぜ?

A: 大陸移動の原動力については世界中で議論が続いています。中でも有力視されているのが、2つの説です(図3)。

1つは、「沈みこむプレートの重みが残りのプレートをひっぱり、大陸を動かす説」。もう1つは「マントル対流がプレートの底を引きずり、大陸を動かす説」です。


図3 大陸移動の原動力について有力視されている説


マントルは短期間で見るとかたい岩石ですが、数十万年から数百万年以上という非常に長い時間スケールでは、水あめのようにふるまうとみなせるのです。

Q:「沈みこむプレートの重みが残りのプレートを引っぱり、大陸を動かす説」と「マントル対流がプレートの底を引きずり、大陸を動かす説」、吉田さんはどちらが大陸移動の原動力だと思うのですか?

A:どちらの力も確実に効いています。ただこれまでは、マントル対流がプレートの底を引きずる力は、沈みこむプレートが引っぱる力よりも、ずっと小さいと考えられてきました。しかし私は、「マントル対流がプレートの底を引きずり大陸を動かす説」も有力だと考えています。

Q:なぜですか?

A: 理由は、インド亜大陸です(亜大陸とは小さな大陸の意味)。インド亜大陸は、沈みこむプレートが切れているのに、現在でも年間6cmほど北上を続けています。沈みこむプレートが切れている=引っぱられていないということ。これはもう、マントルが大陸を運ぶとしか考えられません。


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「マントル対流がプレートの底を引きずり、大陸を動かす説」というのは否定され、現在は「沈みこむプレートが冷却で自重が増え、残りのプレートをひっぱる」という能動的移動論が学会の主流だと聞いていたのですが、またまた復活したのでしょうか。

 氷結した池の中でどれほど速い流れが起きたとしても、氷を動かすことはありません。常識的に考えてありえない話が地球物理学では通用するようなので驚いています。

しかも、「マントル対流がプレートの底を引きずり大陸を動かす」理由として、

・インド亜大陸は、沈みこむプレートが切れているのに、現在でも年間6cmほど北上を続けている。

・沈みこむプレートが切れている=引っぱられていないということ。これはもう、マントルが大陸を運ぶとしか考えられません。

と説明されていることに驚きます。自分たちの信ずるプレート仮説による推定を事実であるとして扱っています。プレート仮説は単なる一つの仮説であることを逸脱してしまっています。

このような非科学的な“遊び的研究”が組織内では

「全地球マントル対流数値実験により地球科学上の謎だった大陸移動とウイルソンサイクルの原動力を解明した」

という極めて顕著な業績となるらしいのです。


組織内の自画自賛的な光景です。

大陸が沈んだ証拠を発見しながら
どうして大陸は沈まないという理論の後追いばかりをするのか





  [2406]地球サイエンスの革命をアメリカに輸出しよう
Date: 2017-02-03 (Fri)
プレートテクトニクス理論の核となったウェゲナーの大陸移動説こそが、現代の地球観を狂わせた原因だと私は思っているのですが、それを「如何に偉大であり、魅力を持っているか」を情熱をもって教えている方の記事が昨日のネット記事にありました。

大まかに抜粋して紹介します。
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21世紀版大陸移動説(上) 生前に研究が認められなかったウェゲナーの悲劇
THE PAGE 2/2(木) 8:00配信

 古生物学者の池尻武仁博士(米国アラバマ自然史博物館客員研究員・アラバマ大地質科学部講師)が、今回は大陸移動の研究について執筆します。

1929年に初めてウェゲナーによって命名された「超大陸パンゲア」。
ペルム紀から三畳紀にかけてほとんどの(現在の)主要大陸は地続きで、大西洋(Atlantic Ocean)も存在していなかったと考えられている。
ジュラ紀前半(約2.0−1.7億年前)に分裂が進行した。(アフロのイメージをもとに作成)
これはウソである
ムーやアトランティスは一万数千年前に海底に沈んだ
ウェゲナーは過大評価されている!

Who is ウェゲナー?

   私が初めてこの偉大なサイエンティストの名前を耳にしたのは、小学校の(国語か道徳の)教科書だった。1980年代初頭くらいの頃だろうか。私のおぼろげな記憶をたどれば、一つのエピソードが紹介されていた。

大陸移動説の重要性

 どうして大陸の移動現象が、地球を科学的に探求する上でそれほど重要なのだろうか? まず大陸が移動すれば、その衝突やひずみなどによって地震や津波の原因になることが現在知られてる。大山脈などの起源はほとんど大陸移動と結びついているはずだ(ヒマヤラ山脈はインド大陸とユーラシア大陸の衝突によって誕生した)。大陸の位置は(黒潮など)海洋や大洋の潮流パターンを変えることもできるだろう。そのためグローバル規模で気候の変化をもたらすことも可能なはずだ。陸生生物のマクロ進化にとっても重要なはずだ。オーストラリアのコアラやカンガルーなどの有袋類は、何千万年にわたる孤立した大陸のおかげで、大繁栄をとげることができた。こうした大小さまざまな現象は数え上げればきりがないくらいだ。

 私が現在ここアラバマ大学で講義を受け持つ地質学概要(Geology 101)で使う教科書をひも解けば、「大陸移動」のくだりは第2章にみられる。イントロにあたる第1章のすぐ後だ。その他の章―例えば鉱物、岩石、火山、地震、生物進化、河川、海洋、気候の変化など―は、後塵を配している。この事実は大陸移動説の重要性を示している。しかし大陸移動説のスケールの大きさは、なかなか一般にあまり伝わっていない印象を受けるのは私だけだろうか?

 例えば現在96人の大学生が、この春学期に私の講義を受講している。その多くが地球科学ではなく、心理学、医学、アート、ビジネスなどを専攻している。サイエンスの単位をとる必要があるために受講している生徒も少なくない。
 教師として腕のみせどころ。しっかりとウェゲナーの偉大さ・魅力を伝えなければと、わたしの教え方も自然と熱を帯びることになる。
 私の独断と偏見―そして少しばかりの直感―にもとづけば、以下3点の理由でウェゲナーの大陸移動説は重要で興味ぶかい。(1)ウェゲナーの生涯、(2)生存時と死後30年にわたる酷評、そして(3)1960年代以降の再評価における一連のストーリーだ。.

その1:ウェゲナーの生涯

 ウェゲナーは1880年ドイツのベルリンで生をうけた。父親は牧師で、5人兄弟姉妹の末っ子として育った。 かなり研究熱心な一面を若いときから持ち合わせていたようだ。博士号課程を終える少し前ころから、大きな風船を使って大気のデータをサンプルする技術を考案している。
 1906年に最初の研究調査旅行を皮切りに、その生涯、3度、グリーンランドに出かけている。大きな風船のような装置を使って大気などのデータを採取するウェゲナーの写真が幾つか残っている。

 さて1910年、ウェゲナーが30歳のころ、大陸移動というアイデアをはじめてもったそうだ。そして1912年、非常に短い論文においてこのアイデアを初めて公に発表した。しかしすぐに一連の研究活動をストップする必要に迫られる。1914−1918年の間、第一次世界大戦に従事したためだ。大戦から戻るとすぐその翌年(1919年)、主著「大陸と海洋の起源」(第1版)を発表した。

 
その2:生存時と死後30年にわたる酷評

   ウェゲナーの学説が受けた酷評―そして多くの場合は無視だった―は、その死後20〜30年にも及んだ。その主な理由は二つあったようだ。第一に1900年代前半まで「大陸の位置や海洋の輪郭など変わるわけがない」という、いわゆる「Permanentism」(=「永久大陸止まり説」の意)という盲信にも似た強い迷信のせいだ。1950年代くらいにいたるまで、この(今からみると奇妙な)アイデアは、地質学の教科書にも載っていたらしい。こうした伝統上な概念を、根底からひっくり返すのは容易ではないということか。ダーウィンやガリレオの科学的セオリーがたどった道が思い出される。

 第二の理由は、化石や岩石などにおけるたくさんの証拠やデータを提出していたウェゲナーだが(そのために今日クレジットを得ている)、肝心のメカニズムについてその仮説に大きな弱点があった。「おい、ウェゲナー。大陸が動くというのなら、その理由は何だ?」。返す言葉が残念ながらなかったのだ。

 しかし20世紀の中頃になると、ウェゲナーの大陸移動仮説を裏付けるたくさんの証拠やデータが、たっぷりと水を貯えたダムのようにふくらんだ。もはや大陸は何億年もの地球の歴史上、永遠にその場に止まり続けることなど、とても無理だというレベルにまで達した。ダムの堰をはずす機は熟した。その詳細はパート2で改めて述べさせていただく。

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 このセミナーを読んでいる方には明白ですが、大陸移動説は間違っています。大陸が動く理由については未だに納得できる回答が与えられていません。移動する原因は「自重によるテーブルクロスの落下する力」にクレジットがあると誤信されています。

 多分パート2で述べられるであろう「インド大陸の北上」、「開いた大西洋」の話は、研究者間の功名争いに起因する間違い理論です。
 海洋底の「古地磁気の反転」から生まれた海洋底拡大説と大陸移動説とが一緒になってプレートテクトニクス仮説が誕生しましたが、いまや「地震爆発論学会」が提案するクラストテクトニクス論のほうが信頼性があります。
「熊本地震」に見る地震学の矛盾
http://www.ailab7.com/gendaiten.html
http://www.youtube.com/watch?v=e4I7koOJRsk

などを参照)

 アメリカに留学してこのような時代遅れのサイエンスを学ばされるのでは時間と費用の無駄だけでは済まされないものがあります。本当に困ったものです。

 アメリカから「トランプ革命」がやってくるのなら、日本からは「地球サイエンスの革命」を送り出したいものです。

マスコミ関係者よ、目を覚ましたらどうですか。

  [2405] 掘削船「ちきゅう」の調査はエアガン探査、被害が出るほどの地震は起こさない
Date: 2017-01-30 (Mon)
 東北大震災や熊本地震が「地震兵器」によって起こされたものだという話が巷であります。
熊本地震に関しては、 [2325] 熊本地震は自衛隊のボーリングというデマゴーグで否定しておきましたが、掘削船「ちきゅう」の疑惑についても否定しておかないと、まずいと思います。

それは、「ちきゅう」の乗組員が「人工地震」という言葉を使っていることが一つの原因のようで、次の動画がそれです。

LWD(Logging While Drilling)の説明


文章記事としてはでは次のようなものです。

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3・11[人工地震説の根拠]衝撃検証  
科学掘削船「ちきゅう」の乗組員が、その目的に「人工地震」があることを暴露!

  またその乗組員が失言的に、自分たちの行なっている仕事をインタビューの中で堂々と暴露してしまったとんでもない動画映像もネット上で広く公開され物議をかもしています。
  この人は日米合作ちきゅう号の乗組員であり、インタビューの中でこの海中深くまでボーリングできる特殊船舶のちきゅうの一般に知られていない使用用途について聞かれていますが、その質問に対する回答説明の最後に勢いあまってこうまで答えています。
  「その他、人工地震等を発生させまして、その地震波を測定するための装置です」
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しかし、「ちきゅう」の乗組員が言っている「人工地震」とはエアガンで強い音波を発射し、地層の探査を行なう通常の方法のことです。LWD(Logging While Drilling)とは、ドリルパイプの先端近くに各種のセンサーを搭載し、掘削作業と同時に地層のデータを収録するという技術のことです。

 人工地震を起こすエアガンは言ってみれば空気銃のことであって、地震被害を起こすようなものではありません。地震兵器が存在しないとは言いませんが、「ちきゅう」の活動をそのように疑っては気の毒です。

エアガンによる人工地震とは音波を発射し、地層を探査するものです


 何でも陰謀に結びつけるのはよくありません。

ただし、地震学者を始めとして地球物理学者はマントルを固体であると誤解しているので、海底のボーリングでマントルまで達したという認識は得られないでしょう。
 マントルは高熱で熔融しているので、コラ半島で失敗した([1609][1614]「地獄の音」参照)ように、ドリルが空回りしたり、落下したり、破壊されてしまうでしょう。ましてや、南海トラフでの地震の原因を解明するなんて不可能です。

「地獄の音」のインタビュー記事には次のようにあります。

「地下1万4400メートルに差し掛かった時だ、ドリルが急に回転し始めた。それはそこに空洞か洞窟がある事を示している。 温度センサーは摂氏2000度まで上昇していた。我々はマイクを下ろし、岩盤の動きを調査する計画を立てた。 しかし、岩盤の動きの代わりに、我々は叫び声をあげる人間の声が聞こえたんだ。最初、その音は自分達の装備・設備から起こっていると思ってそれらを調整した。 しかしそれは我々が最も恐れていたことを確定させてしまった。叫び声は一人の人間のものではなく、何百人もの人間の悲鳴だったんだ・・・」

 14,400mで2000度(字幕では華氏2000度とあるので、摂氏では1093度か?)というのは、そこに空洞があったのか、マグマ溜りがあったのか、そこがマントルだったのか不明ですが、マントルは固体であると信じている限り、地球の真相には近づけません。
 ドリル先端はマグマ溜りかマントルの内部に落下したのかも知れません。でも、「人間の悲鳴」が聞こえたなんてことは絶対にありません。地殻観を変えないとダメでしょう。

  [2404] トランプ政治の気がかりは地震の多発
Date: 2017-01-29 (Sun)
 トランプ大統領の当選を予測した藤井厳喜氏のコメントを[2375]メディアが信頼を失い大恥をかく時代に紹介しましたが、その後のメディアにはトランプ誕生を予測できなかった人ばかりが登場します。そんな言論人の話は聞いても仕方がないと思うのですが、メディアは不思議な対応をしています。

 その藤井氏がトランプ大統領で世界はどうなるかを予測していますが、その政策で唯一つシェールオイルの増産で地震が多発する事だけが気になります。

廃液の地下注入を止める手立てを研究をして欲しいものです。

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トランプ大統領で世界はどうなる?
 石油や天然ガスの大増産で日本も恩恵、「反中親露」で世界はより安全に

2016.12.25
2017年1月20日の大統領就任式を待たずに、ドナルド・トランプ米政権がスタートした感がある。オバマ大統領の影は極めて薄く、トランプ氏の発言や主要人事が、政治のみならず、世界経済をも動かし始めた。

 トランプ政権で世界がどうなるかを予測することは、それほど難しいことではない。選挙演説や著作などで、トランプ氏は実行すべき政策について、かなり大胆に語ってきているからだ。

 第1に、米国経済は回復し、長期の好景気を迎えるだろう。

 政権発足を待たずに、株価は上昇し、ドルは強くなっている。「国内で1兆ドル(約117兆4100億円)のインフラ投資をやる」というトランプ氏の公約を、経済界は大歓迎している。

 オバマ政権の過剰な環境規制を緩和し、国内で石油や天然ガスの大増産を行うので、米国の景気はさらに良くなる。国内でマネーの拡大再生産的な循環が始まるだろう。

 ちなみに、シェールガスやシェールオイルが大増産されるので、国際的にも石油価格やガス価格は低めに抑えられる。米国経済が好況であれば、当然、日本経済も恩恵を受ける。世界一もうかる米市場へ、日本の輸出は好調に伸びるだろう。まして「ドル高円安」なので、日本経済のメリットは大きい。

 第2に、トランプ政権で世界はより安全になるだろう。

 トランプ氏の外交方針の基本は「反中親露」である。安全保障面でも経済面でも、トランプ氏は中国を第1のライバル国とみなしている。厳しい態度で中国に妥協を迫ることになる。南シナ海問題でも、中国はもはや、やりたい放題ができなくなるだろう。


トランプ氏(左)と、国防長官への指名が発表されたマティス退役海兵隊大将(AP)


 トランプ氏は、ロシアとの共同作戦で過激派組織「イスラム国」(IS)を壊滅させるだろう。ISの領域支配は17年中に完全に崩壊するはずだ。IS残党のテロは継続するだろうが、大きな影響力を行使することはなくなる。

 トランプ氏の主要人事を見ると、超強力な政権が生まれつつあることが分かる。

 まず、軍人を多用している。国防長官はジェームズ・マティス退役海兵隊大将、国土安全保障長官はジョン・ケリー退役海兵隊大将、安全保障担当補佐官はマイケル・フリン退役陸軍中将である。マティス氏は「マッド・ドッグ」(狂犬)と言われるほどのこわもてだ。こういった面々を見ていると、中国はとてもケンカを売る気にはなれないだろう。

 国務長官への指名が発表された、エクソンモービル会長兼最高経営責任者(CEO)のレックス・ティラーソン氏も強烈な人事だ。世界一のエネルギー企業のトップが国務長官になれば、米外交の交渉力は抜群に強化される。ウォールストリートや共和党主流派の人脈も巧みに取り入れながら、圧倒的強さの政権が誕生しようとしている。

 ■藤井厳喜(ふじい・げんき) 国際政治学者。1952年、東京都生まれ。

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 藤井氏の見方は正しいと思いますが、地震の発生する仕組みはアメリカも無知ですので、言論人の誰かが声を上げて欲しいと思います。

 アメリカの民衆が難渋します。

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