世情には宗教の情けない姿が暴かれると同時に、宗教を蔑み弾圧するかのような空気が感じられます。宗教の持つ意味が忘れ去られて久しいのかもしれません。

救世主の最新刊「地獄の法」では、唯物論を捨てないと、地球の存在そのものが危険になっているという警告がありました。



科学的な精神が重視され、偏見や誤解、迷信などが払拭されるのは良いことですが、唯物論に落ち込むような社会は、存在意味がなくなってしまいます。

地震学との関係でいえば、日本に最初に近代的な科学精神、地震の原因説が入ってきたのは何度も紹介（[830]、[1584]、[2399]、[3043]など）しましたが、広瀬元恭が翻訳したドイツの教科書（「理学提要」）、川本幸民らが翻訳したオランダの教科書（「気海観欄広義」）でした。

「気海観欄広義」はオランダの児童のために科学的素養を植え付ける目的のものですが、1800年版の序言には次のような言葉があります。

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「社会福祉協会」は、

＜多くの偏見と誤解・とくにその源は、自然がその歩みの中で従っている確固とした法則について、人間が一般的に持っている不十分な知識にある＞

と確信して、1796年に懸賞問題を提出しました。
つまり、4章からなる『自然科学教科書「格知問答」』を作ることがそれです。
あらゆる点で分かり易い方法に基づいて偏見を食い止めると同時に被造物の中にある「創造主」についてはっきりと知るように、「自然科学」を学ぶのです。（中略）

「協会」はこの作品が全ての目的を果たすことができるように、と希望して出版するのです。
そこで学校で学ぶ若者たちがこの上もなく大切な観察をし、決められたやり方に基づいて「自然」の働きをテストして、それによって優れておられればおられるほど、被造物の中に「造物主」を知るようになるために、そして「自然」についての知識がないために起こるあらゆる偏見に対して、実験的な真理で挑戦してうまく偏見に反対するように、きっと育てられるることでしょう。

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「社会福祉協会」というのは、プロテスタントの一派であるメノー派の運動で、スペインから独立する運動の担い手でした。そして、オランダの黄金期とも言われる繁栄を作ったのです。
懸賞で一等賞を勝ち取ったのが著者のヨハネス・ボイスで、次のように語っています。抜粋して紹介します。　　　　

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読者の皆さんに

（この本で多くの実験を取りあげたが、そうでなく、簡単なお話程度では）
「自然」をもっと注意深く調べてみると、最高の「創造主」の栄光をたたえるためにいたるところで光を放っている本当の美しさと英知・そして秩序を、説明することはできず、

まして、立派な根拠に基づいてわずかの偏見でさえ阻止することはできないことになります。

１７９９年４月２０日　ヨハネス・ボイス
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　アムステルダムにて

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つまり、あのオランダの大繁栄を齎した思想とは「神の栄光を発見する」ための科学精神だったのです。唯物論とは全く正反対の「『創造主』を知るために『自然科学』を学ぶ」ということだったのです。

そのボイスの教科書の中に「水素が熱を得て酸素と化合して燃焼（爆発）する際に、地皮を震動させる」と書いてあるのです。

これはアリストテレスの「地震気動説」の流れを汲んだものですが、すでに水素と酸素の化合という視点を見出していたことは素晴らしいことだと思います。

オランダの繁栄の裏にはヘルメス神の指導があったと言われていますが、ヘルメスは科学精神に富んだ神だったそうです。

オランダは世界に向けて行動を開始しました。
宣教師フェルビーストが清朝の康熙帝にこの地震の原因を教えたことが辻高広氏の論文に載っています。（康熙帝の地震論とフェルビーストの地震論-清初における東西学術交流の一側面）
日本社会が鬱屈した環境から脱出し、大繁栄を迎えるためにも「科学とは何のためにあるのか」を学ぶことが大切ではないでしょうか。
現状では目的を間違えた「科学精神」が蔓延しているようで、逆に社会の危機を迎えていると「救世主」が警告を発しているのです。

ウクライナ国民はコメディアンを大統領に選出し、いま、国軍が全滅する危機に晒されています。この冬にその現実を見ることになるでしょう。
戦争の引き際を知らないコメディアンによって、それは国家自体が消滅するかもしれない危機となっています。

日本はそのような愚かなリーダーを選ぶわけにはいきません。

自民党の憲法改正案では天皇を元首（国家の最終責任者）と位置付けています。少なくとも他国との争いで再度敗戦という未来が訪れれば、相手国は最高責任者に極刑を要求してくるでしょう。いまだに隣国は先の大戦について天皇の責任を追及していることからも明らかです。そうなれば簡単に日本の天皇制度は消滅し、２６８２年続いた皇室が断絶します。天皇を元首に据えるという考え方は決して天皇を大切にする考え方ではないと思います。

だから、日本民族の知恵として考え出した幕府制度のを構築するべきです。それが大統領制だと繰り返し述べてきました。（[2137]、[2198]、[2678]など）

国民の選挙によって選ばれた大統領が国政に責任を持ち、天皇は権威を、大統領は権力を持って日本という国家に奉仕するべきです。

戦争責任を受け持つべき幕府の棟梁「征夷大将軍」が翻訳すれば大統領ということになります。

その初代日本の大統領として私は長らく葛西敬之氏が適任だと考えてきましたが、残念ながら本年５月に永眠されてしまいました。

では誰がその任に相応しいのでしょうか。

今コロナワクチン問題で厚労省の役人を追及されている福島雅典氏の姿に胸のすく思いをしている国民は多いと思います。


福島雅典京都大学名誉教授、魂の主張‼️ワクチンは今すぐ止めろ‼


では福島教授は大統領に相応しいのか、と考えた時、氏の「大学は軍事研究をしないで！」という主張に疑問を抱いてしまいます。



戦後の日本社会は知能指数の高い「頭のいい人」が有名な大学に集まります。その大学で「国を守る軍事技術を研究するな！」と主張する大統領の下で「国家滅亡を防ぐ」ことが可能だとは思われません。
一方の国では「頭のいい人」が集まる大学で「軍事技術」を盛んに研究している時代です。そんな時代に、「頭の良さは二番手の人」が集まって「軍事技術」を開発している国家が国を守れるとは思えません。

街の一角に「暴力団一家」が集結している街で、「暴力反対」を訴えて、平和が維持できるのなら結構ですが、そんなことは非現実的です。

ゼレンスキーの軍隊は兵士に薬物を飲ませて幼児を誘拐し、常軌を逸した「臓器摘出」を行っていることをロシアの志願兵が見てきています。

戦争は悪である、軍事研究は悪である、と言って、暴力団的国家の存在を無視するような現実無視の平和主義だけで国が守れると考えるのなら、その国家もまた消滅しても仕方ないでしょう。どちらも愚かな選択をした国家だと、歴史家が記すことになるでしょう。

力不足の感は否めませんが、地道な活動は継続してやっています。そんな中での希望は、中国で始まった「白紙革命」と「トランプの復活」です。

ゼレンスキーは大地が凍る冬の間に退場しているのではないでしょうか。

ウルムチで発生した火災を契機にして中国全土で「共産党退陣」「習近平退陣せよ」の声が上がっています。

習近平のゼロコロナ対策では住民が住む家のドアを溶接してしまうもので、火災が起きても一家全員が焼き殺されてしまいます。
これに怒った住民の声が発火点になって全国にデモが拡大したようです。

これは中国では昔から言われてきた「君主は舟であり、人民は水である。水は舟を浮かべ載せる事ができるものであるが、一方また舟を転覆させるものでもある」という唐の太宗が自戒として守ってきた心がけを習近平は知らなかったか、守らなかったということになるでしょう。
（太宗の「貞観政要八」参照）



💥北京各地の住民が自力で封鎖解除、警察の姿勢も変化
💥火災の影響が拡大 上海人が雄叫びをあげる:共産党は退陣しろ!
💥ウルムチ大火災発生後　閉鎖に反対する大規模な抗議デモが発生
【11.28役情最前線】


やがて民衆という「水」の反乱で、君主という「舟」が海の藻屑となってしまう「水の革命」の開始を暗示しています。

天安門事件を体験している張陽氏は当時よりも深刻な問題だと述べています。


天安門事件が再び起きるのか？

張陽氏は今の指導者では「天安門」のような弾圧はできないだろう、と予想しています。中国人は「恐怖心から脱出し、自信を持ち始めた」のではないか、ということですから、「勇気を出して、頑張るのじゃないか、１〜2年で中国の体制崩壊が期待できる」と述べています。


参考：

珍しくテレビ朝日が「共産党、退陣！習近平、退陣！、習近平、辞めろ！」というデモの声を伝えています。いつまで動画が見られるのでしょうか。記録として残しておきます。

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中国異例のデモ 手には「白い紙」
11/29(火) 19:34

ゼロコロナ政策を推し進める中国で、習近平国家主席の退陣を要求する異例のデモが行われた。参加者たちが一様に手にしていたのは、なぜか「白い紙」。そのワケに迫る。

■“抗議デモ”上海だけでなく北京でも

　長い間、自由を制限してきた中国のゼロコロナ政策。積もりに積もった市民の不満が上海で表面化した。

　抗議デモの参加者：「あなたたちは、仕事もごはんもお金もある。私たちは？私たちは？もう3年だぞ。クソくらえ！」

　こうした動きに、中国当局は現場を封鎖した。

　現場周辺には、バリケードが設置されようとしているが、「解放しろ！解放しろ！」という声が群衆から沸き起こっている。

　抗議デモのきっかけとなったのが24日、新疆ウイグル自治区のウルムチで10人が死亡したマンション火災。周辺地域がロックダウンされていたため、消防の到着の遅れにつながったという批判が巻き起こった。

　抗議デモは上海だけでなく、首都・北京でも行われた。

　抗議デモの参加者：「PCRはいらない！ごはんを食べたい！PCRはいらない！ご飯を食べたい！ロックダウンはいらない！自由がほしい！ロックダウンはいらない！自由がほしい！」「人間らしく生きていたい！」

　他にも、習近平国家主席の出身大学でも、抗議デモが行われた。

　抗議デモの参加者：「（抗議しないと）清華大学の学生として、一生後悔してしまいます」

■極めて異例…習主席に“批判の声”

　市民の怒りの矛先は、習政権にも向けられている。

　抗議デモの参加者：「共産党、退陣！共産党、退陣！習近平、退陣！習近平、退陣！習近平、辞めろ！習近平、辞めろ！」

　習主席に対し、批判の声が上がるのは、極めて異例のこと。

　この抗議に対し、中国外務省は、次のように話した。

　中国外務省・趙立堅副報道局長：「把握していない」

　厳しい言論統制がなされる中国において、抗議デモを行うため、市民が手にしたもの。それは「白い紙」だった。

　抗議デモの参加者：「この白い紙、何も表現してないようですが、すべてを表現しています」

■なぜ？「白い紙」には“2つの意味”

　習主席の退陣を求めるデモで、参加者たちが「白い紙」を手にしていた背景を見ていく。

　27日、北京市内で発生したデモでは1000人近くの市民が集まり「白い紙」を掲げて、厳しいゼロコロナ政策に抗議した。

　また、同じ日に上海で行われたデモでも、「白い紙」を掲げた市民ら数千人が集まり、参加者からは「習近平は退陣せよ」といった異例の声も挙がっていた。

　ロイター通信によると、こうしたデモ参加者らが手にする「白い紙」「白紙」には、2つの意味があるという。

　1つは、政府批判の文言を掲げないことで、検閲や逮捕の対象になるのを避ける作戦。

　そしてもう1つは、そのことから「白紙」自体が言論の自由がないことの象徴となっているという。

　デモに参加した人は「白紙は、私たちが言いたいが言うことができないすべてを表している」と、話しているという。

　実は、中国ではこうした「白紙」を使った抗議が過去にもあった。

　中国上海で発行された2011年7月30日付けの「東方早報」という新聞。新聞名と「高速鉄道事故の賠償金額が91万5000元に引き上げ」という見出しだけが印字されていて、それ以外は真っ白というものだった。

　2011年7月23日に起こった、高速鉄道事故を報じようとした新聞だった。白紙の理由は、次のようなものだった。

　40人が死亡した高速鉄道事故の車両を埋めようとした政府の対応などを批判するメディアに対し、「公式発表以外報じてはならない」などとして当局が報道規制を強化していた。

　テレビ朝日の安江伸夫元北京支局長によると「用意していた記事が出せなくなったため、紙面を『白紙』にして発行し、抗議の意思を示した」という。

　しかし、今回の「白紙」デモに対し、政府は早くも検閲を強めようとしていて、ロイター通信によると、中国版ツイッター・ウェイボーでは、「白紙運動」という言葉が使えなくなっているという。

（「大下容子ワイド！スクランブル」2022年11月29日放送分より）

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ロシアの志願兵がウクライナ戦争で体験した「失踪・誘拐児童からの臓器摘出」という恐ろしい話が報道されています。


ロシア軍志願兵 イジュームでの恐ろしい体験 ウクライナ軍について語る

日本人には信じられない話ですが、中国では臓器移植条例改訂前に子供の失踪事件が急増しており、裏には子供からの臓器摘出・売買の疑いがあるとも報じられています。



臓器摘出ではないとしても、児童を性的な玩具として扱う行為がアメリカでは多いようで、2017年のリバティー記事に当時の大統領トランプが人身売買ネットワークの撲滅に尽力している報道がありました。抜粋して紹介します。

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メディアが報じないトランプの仕事 人身売買ネットワーク撲滅に尽力
2017.07.14

日本ではあまりなじみがないが、「Pedophile Ring(ペドファイル・リング)」という問題が世界には存在する。ペドファイルとは、幼児・小児を対象とした特殊な性的嗜好を持つ人を指す。こうした人々の欲望を満たすべく、幼児誘拐や性的虐待を取りまとめる犯罪ネットワークを、ペドファイル・リングと呼ぶ。

トランプ氏の大統領就任から2カ月の時点で、ペドファイル・リングに関連して、すでに1500人ほどが逮捕されている。これは、オバマ政権下の2014年に逮捕された約400人の3倍以上の数だ。トランプ大統領就任後の1月末には、カリフォルニアで人身売買組織が摘発され、474人もの逮捕者が出た。児童28人と成人27人が救出されたという。

国際アナリストの藤井厳喜氏は本誌2017年8月号で、4月の時点で逮捕者は3000人を超えると語った(アメリカ以外も含む)。逮捕者の多さから、ネットワークの大きさがうかがえる。

「あまりに事件が多すぎる」
トランプ氏は、こうした組織的な犯罪を撲滅しようとしている。

2月、国境を越えた犯罪組織に関する連邦法の強化、および人身売買などの国際的な密売を防ぐ旨の大統領令に署名。同月、人身売買問題の専門家との会合を開き、司法省や国土安全保障省、連邦政府関係機関に人身売買の防止強化を指示すると述べた。

実は、大統領に就任する5年前、トランプ氏は行方不明事件について次のようにツイッターで述べている。

「性倒錯者に捕えられたこれらの行方不明の子供たちに対して何かしなければならない。あまりに事件が多すぎる。迅速な裁判、そして死刑が求められる」

ハリウッドや政治家の関与
ペドファイル・リングの問題は根深く、権力者との癒着も指摘されている。こうした説を陰謀論だとする声がある一方で、癒着を裏付けるような被害者の告白もある。

（中略）

ハリウッド以外にも、ペドファイル・リングには政治家の関与もささやかれている。トランプ氏は、こうしたアンタッチャブルな領域にもメスを入れるつもりなのだろう。

日米の大手メディアは、トランプ氏の失言や疑惑ばかりを取り上げ、揶揄する傾向がある。しかし、報道されない仕事にこそトランプ氏の真意が隠されている。国民は真実を見極める力が必要だ。

(片岡眞有子)

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また、トランプさんがホワイトハウスを去ることになった夜にも自分たちの住んでいる「ワシントンDCの地下基地（DUMB）に閉じ込められた子供たちの悲惨な状況を見てメラニア夫人と一緒に泣いた」（[3490]）話が残っています。


トランプはアメリカの分断を避けるために、時間をかけて闇勢力の一掃を計っているのだと思われます。
1月20日の段階で再選を果たしたとしても、闇の一掃を終わることはできないことは、その後の「エバーグリーン座礁事件」からも明らかです。
子供の救出を最優先にしているというトランプ氏の優しさが伝わってきます。（「エバーグリーンで発見されたもの」参照）

ワシントンDCの地下基地（DUMB)に閉じ込められた子供たちの悲惨な状況を見てメラニア夫人と一緒に泣いたという話です。

([3490]より）

その後のトランプの選挙不正を暴く行動がもう一つ煮え切らない感があったのも、「トランプの最優先の関心事が「子供の救出」にある」からだという説もありました。

人身売買という話は今の日本人にはなじみがないのですが、プーチンのロシア軍がウクライナに進攻し、生物兵器研究所を急襲した際に、偶然「子供の監禁現場」を見つけたことが以下のように報じられていました。

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プーチンはウクライナのバイデン所有の別荘を爆撃し、バイオラボと小児性愛者の輪を叩いている。より抜粋。

この作戦は、ロシアの特殊部隊が大量破壊兵器を探しているときに、レンガ造りの建物に囚われた子供たちがいるのを偶然発見したことから始まったものである。

「プーチンがトランプに言ったことは、彼の部下が別の3つの場所を見つけ、それぞれ25〜60人の子供が中にいた、ということです。アメリカ人はいなかったようですが、それでもいろいろな国の人がいました。少なくともプーチンは、3つのうち2つはウクライナ人が警備しており、彼のスペツナスが彼らを殺して子供たちを解放したと言っています。そして、爆弾を仕掛け、収容所を爆発させました。ロシアがキエフのテレビ局を攻撃して5人を殺害したことはよく知られています。もしプーチンが真実を語っているならば、そして私は彼がそうであるとは言いませんが、ウクライナ政府と児童売買カルテルはあの場所を通信手段として使っていたのです」と、我々の情報筋は語った。

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表に出てこない恐ろしい犯罪行為が、地球上で行われていることは「神罰」が下る寸前に来ているように思われます。
ウクライナでは「国家防衛戦争」という名の下に、兵士までが関与して「臓器摘出」という犯罪が行われているのなら、何としてもトランプ氏には政治的に復活してもらい、極悪人ゼレンスキーを成敗してもらわないといけません。

トランプの偉業、それが見えていないデサンティス知事やイーロン・マスク、そしてカニエ・ウェストなどは、民主党やRINOから、巧妙な工作を受けているのでしょうが、もっと大きな目で世界を見渡し、後悔のない人生を生きて欲しいものです。

何としてもトランプ復活を回避したいDSサイドは必死になって、「離間の計」を仕掛けています。

トランプさんが好意的に付き合ってきたカニエ・ウェストは何をトチ狂ったのか「自分が大統領に立候補するから、トランプよ副大統領になってくれ」という無謀・不躾な提案をしたようです。DSにけしかけられたのでしょうか、記事を紹介します。

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カニエ・ウェストが米大統領選出馬へ　トランプ氏は副大統領要請に激怒し元妻キムを侮辱
11/26(土) 10:21配信

東スポWEB
　米人気黒人ラッパーで、「イェ」に改名したカニエ・ウェストが25日までに、2024年の大統領選に出馬する意向を示した。既に立候補を表明しているトランプ前大統領に会って副大統領になるよう要請し、トランプ氏は激怒したという。

カニエ・ウェスト（ロイター）

　米ニュースサイト「TMZ」によると、イェはトランプ氏が元妻キム・カーダシアンについて不適切な発言をしたと主張している。ツイッターに動画を投稿したイェは、マールアラーゴ（トランプ氏の別荘）でトランプ氏と面会したといい、「トランプに副大統領候補になってほしいとお願いした時、トランプ氏は腹を立てた。不意をつかれたからだろう。そして、キムについてひどい侮辱の言葉を投げかけた。最後には『お前は負けるだろう』と叫んだ」と話した。イェのコメントはピー音だらけで、どんな侮辱の言葉かは不明だ。そして、「歴史上、あいつは誰かのために働いたことはないだろ」と笑った。

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人間は少し人気が出ると逆上せ上がってしまうのかもしれません。あるいはDSに唆されているのではないでしょうか。

また、イーロン・マスクはトランプ支持者かと思っていたら、デサンティスを応援するということで、がっかりしました。やはりプーチンが「マスクは“トロイの木馬”だから気をつけよ」と言っていた警告が本当だったようです。

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マスク氏、フロリダ州知事を推薦　米大統領選、トランプ氏に打撃
11/26(土) 15:34配信

共同通信

　【ワシントン共同】米ツイッターのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は25日、2024年の大統領選では出馬に意欲を示す共和党の若手ホープ、南部フロリダ州のデサンティス知事（44）を支持するとツイッターで明らかにした。
マスク氏は保守派に影響力を持っており、既に同党から立候補を表明したトランプ前大統領（76）には打撃となりそうだ。

　マスク氏は「大統領選では良識ある中道派を望んでいる。バイデン政権に期待していたが、これまでのところ失望している」と投稿。デサンティス氏を支持するかとユーザーから問われ「YES」と返答した。

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そのマスクに対する評価をプーチンは“トロイの木馬”と言っています。
ウクライナでの「軍事行動」でマスクに不信感を抱いたからでしょう。その記事を抜粋して紹介します。

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プーチン、イーロン・マスクを "トロイの木馬 "と呼ぶ
By Michael Baxter -2022年4月6日（Real Raw Newsより翻訳）

自らを「半分民主党、半分共和党」と表現するマスク氏は、トランプ氏の代理として擁護するかどうかについてまだ公言していないが、トランプ氏のTwitter復帰を早めるよう求めるツイートやメール、電話が殺到しているという。

イーロン・マスク

しかし、少なくとも1人の強力な世界的人物が、「羊のような格好をした狼」からの助けを受け入れることをトランプ氏に警告しており、その人物とは、ウクライナ危機が始まって以来トランプ大統領が頻繁に接触してきたロシアのウラジーミル・プーチン大統領にほかならない。

トランプ大統領と日常的に接触し、トランプとプーチンの会話に通じているマー・ア・ラゴの関係者は、火曜日にReal Raw Newsに対し、プーチンがトランプにスペースXのCEOと密通することを暗黙のうちに思いとどまらせてきたと語った。

「要するに、プーチンはマスクのことを、忠誠心が不明確でモラルに疑問のある男で、フェンスの両側を演じているように見えると呼んだのです。プーチンは、マスクはトランプを陥れようとする "トロイの木馬 "だと言いました。その一因は、マスクが、バイデン一家、生物兵器研究所、ウクライナ全土でほぼ平然と活動していた児童売買組織との関係を知らされても、ヴォロディミル・ゼレンスキーを公然と支持しているからです」と、我々の情報筋は述べている。

プーチンは、マスクが慈悲深い人道主義者を装って、秘密裏にゼレンスキーに軍事機材を与え、それが彼の「特別軍事作戦」を妨げ、多くの勇敢なロシア兵士の不必要な死を引き起こしたことを証明する揺るぎない事実を持っていると言った。

プーチンによると、スペースXはこれらの出荷品に高度な通信妨害装置を同梱し、ゼレンスキーの「武装への呼びかけ」に応じたウクライナ軍と外国の準軍事組織の両方に広く配布されたとのことだ。

「トランプ大統領、この欺瞞を知り、現場で機器を見つけたとき、我々はイーロン・マスクに、ウクライナ全土の汚らわしい小児性愛者と生物兵器工場についてあなたに渡したものと同じ証拠を送りました。すると彼はどうしたでしょうか？　私に殴り合いを挑んできたのです。面白いことですが、私は彼を打ちのめしてしまうでしょう」とプーチンはトランプに言った。

プーチンの発言は、3月16日のマスクのツイートについて言及したものだ。

イーロン・マスク @elonmusk
私はここに挑戦する
ウラジーミル・プーチンへの
一騎打ちに

さらにプーチンは、ロシアの防衛企業アルマズ・アンテイの技術者が、捕獲した電子機器を解剖し、その回路がスペースX社の独自技術であることを突き止めたと述べた。

「彼らは人工衛星や宇宙船以上のものを作っているようだ」とプーチンはトランプに言った。

プーチンは、このデバイスが、ウクライナから小児性愛者と外国のバイオラボを排除するという彼の任務を妨げてはいるが、止めてはいないと言い切った。しかし彼は、マスクの「不正な兵器」が、ウクライナの都市ウマンの近くにある生物兵器研究所に対するドローンやUAVの攻撃を妨害したと主張した。マスクの装備で武装した「テロリスト」がドローンの周波数を捕捉し、ロシア軍の車列の中で爆発させ、23人のロシア軍兵士の死者を出したのだ。

「トランプは会話中、多くを語らなかったが、熱心に耳を傾け、情報を慎重に吟味すると述べました。プーチンの最後の言葉は、マスクの妨害がなければ、今頃ロシア軍はすべてウクライナから撤退していたかもしれない、というものでした」と情報筋は語った。

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RRNの報道では、「イーロン・マスクの妨害が無ければ、ロシアは容易にウクライナでの軍事作戦を終了できた」とプーチンは主張しているということです。

プーチンにとってはイーロン・マスクに用心せよ、「“トロイの木馬”であることはウクライナでマスクがやっていることから分かるのだ」と言っているわけです。

マスクはもともと民主党支持者で前回の選挙でもバイデンに一票を投じたという人ですから、「神の思い」を重視しているトランプさんとは、異質の思考を持っていることは確かです。

トランプさんの「やらんとして目標」は常人では耐えられない忍耐力を要するものです。

協力者と見えた政治家のほとんどが「裏切り行為」をなしたり、「正義を追及」する勇気のない、金工作、黄工作（ハニートラップ）に嵌った人ばかりであることが、明らかになってきています。

日本人としては推移を見守ることしかできませんが、トランプさんが復活出来たら、何らかの「お祝い行事」をしたいと思っているところです。


参考：
【イーロンマスク氏が虎ではなくデサンティス氏支持を表明】賢明で中道的な人物を希望・ペロシ退陣後の米下院議長の座は？

本日午前2時(日本時間午前11時)にソロモン諸島でM7.0の地震が発生しました。



USGSの発表では
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M 7.0 - マランゴの南西 18 km、ソロモン諸島
2022-11-22 02:03:07 (UTC)南緯9.812度 東経159.596度深さ15.0km

-----------------------------------------------

となっています。

またUSGSの解説テクトニック サマリーでは、


「2022 年 11 月 22 日、M 7.0 のソロモン諸島地震は、オーストラリア プレートと太平洋プレートの間の収束プレート境界近くの浅い正断層の結果として発生しました。フォーカル メカニズムの解析は、西に突き当たる急傾斜の正断層、または北東に突き当たる傾斜の浅い斜めの通常の右横ずれ断層のいずれかで破壊が発生したことを示しています。地震が発生した場所では、オーストラリア プレートが太平洋プレートに対して約 97 mm/年の速度で東北東に移動し、ソロモン海溝に沈み込んでいます。

通常、地図上にポイントとしてプロットされますが、このサイズの地震は、より大きな断層領域での滑りとしてより適切に説明されます。2022 年 11 月 22 日の地震のサイズの通常の断層イベントは、通常、約 40 km x 20 km (長さ x 幅) です。」


と解説してありますが、フォーカル メカニズムの解析図が意味することを地震爆発論の「押し円錐理論」で解釈すると、図のような概念図となります。


T(tension)とは「引っ張り」のことですが、現象的には解離ガスの爆縮によるエネルギー放出によって起こり、「押し円錐理論」では「push」のことです。
P（pressure）とは圧力のことですが、現象的には爆縮による収縮力で、「押し円錐理論」では震源に向かう[pull」のことです。
断層地震説と爆発説（押し円錐理論）では、ＴとＰの解釈が逆転しているような感じがします。
断層地震説では引っ張り軸(T)とか圧縮軸(P)という言葉を使っていますが、それがなぜ発生するのか合理的な説明がありません。


南北のラインから少し西側に傾斜するA-Bの上で、地表から１５ｋｍの震源付近で起きておることを図示したものです。

震源から西上方に向けて解離ガスの爆縮によるエネルギー放出が起きますので、「push」領域が広がります。push領域は震源（O）から遠ざかる動きです。それ以外は「pull」領域で、震源に近づく動きをします。その境界に「断層」が発生しますが、この場合は正断層（normal fault）が発生します。


USGSの解説では「西に突き当たる急傾斜の正断層、または北東に突き当たる傾斜の浅い斜めの通常の右横ずれ断層」とありますが、後者の「北東に突き当たる傾斜の浅い斜めの通常の右横ずれ断層」というのはあり得ないと思います。

また震源は大きな地震でも小さな地震でも「爆発」ですから、一点で表示されるのが当たり前です。「このサイズの地震は、より大きな断層領域での滑りとしてより適切に説明される」という解説も、地震爆発論ではナンセンスな解釈となります。

地震学は地震に伴って観察される現象を「より合理的に」解釈できる理論を採用するべきだと考えます。早く「断層が動くことが地震の原因」という「原因と結果を取り違えている」理論を卒業してほしいと思っています。

地震は爆発現象であって
爆発の結果断層ができる
小さな爆発では断層は発生しない
断層は地震の傷跡であり、地震の原因ではない
断層地震説は原因と結果を取り違えている

震源が点で表示されるのは、爆発点だから、当然である

追記：

USGS発表のフォーカル メカニズムの解析図を見ると、T（引っ張り領域、爆発論では震源からのエネルギー放出領域）がP（圧力領域、爆発論では爆縮による収縮領域）の周囲に存在しています。Tの周囲にPが存在する通常とは違った結果になっていますので、或いは「引き円錐の場合」も考えられます。

引き円錐の場合の概念図は以下のようになります。


[1653]引き円錐になる特殊なケース参照
マグマ溜りの形状によってはエネルギー放出が円板状に広がり、収縮が「引き円錐」状態になるケースもあります。
どちらのケースでも「押し・引き」の境界には正断層が発生します。

日本のメディアはアメリカが発信するDSサイドの言い分しか報道しません。ウクライナの情報はすべて「戦争研究所」が脚色しています。ストーリーが全く変わってしまっていることがあります。

今回バイデンが「ゼレンスキー発言の否定」をしたことは珍しいことです。
ロシア側からの情報をスプートニクから拾ってみることも公平な立場だと思いますので紹介します。

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ポーランドとウクライナ、ロシアとNATOの直接対決を目指す＝露国連大使
2022年11月17日, 11:35 (更新: 2022年11月17日, 16:49)
ロシアのネベンジャ国連大使 - Sputnik 17.11.2022

ウクライナとポーランドは国境付近で起きたミサイル落下の状況を利用し、ロシアとNATO（北大西洋条約機構）の直接対決を誘導しようとした。ロシアのワシリー・ネベンジャ国連大使が安保理の会合で表明した。



ネベンジャ大使は安保理の会合で、「これら二カ国の指導部によって行われた、完全に無責任な声明はそれ以外に解釈しようがない」と発言した。国連大使はゼレンスキー大統領が自国のミサイルがポーランドに向けて発射されたことを知りながらロシアを非難したと指摘した。そのうえで、「これは計画的デマで、意識的なもの」であり、ロシアとNATOの直接的対決を誘導しようとしたものに他ならないと指摘した。

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西側はウクライナ軍の防空ミサイルがポーランド東部に落下したと指摘、ゼレンスキー大統領は関与を否定 - Sputnik 17.11.2022

ウクライナの地対空ミサイルがこうした事故を起こすことは先にも例があり、2001年10月には黒海での軍事演習中にロシアの民間機がウクライナの防空ミサイルによって撃ち落とされ、78人が犠牲となった。この機体はイスラエルのテルアビブからロシアのノボシビルスクへと向かっていたものだった。
またロシア側に責任を押し付けようとする西側の試みに対して、ウクライナ危機の根本的原因は2014年に用意されたクーデターに端を発すると主張した。
「西側の一部の国々が直接的に関与する形で生じた、憲法に反する血塗られたクーデターが発生してなければ、我々は今の場所にいなかっただろうということを改めて強調したい」
先にゼレンスキー大統領はロシア側がNATOを攻撃したと主張し、集団的自衛権を行使する必要性をNATOに訴えていた。

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ロシアの国連大使はポーランドとウクライナが組んでNATO対ロシアの戦争に発展させようと仕組んだ、とみています。
また、ロシアの介入は基本的に2014年のマイダン革命（バイデンやヌーランドが仕組んだ内乱）が原因であり、キエフ政権はドンバスの住民を8年間も攻撃してきたことが直接の原因だとしています。この点が西側では全く報道されませんし、日本の保守系の言論人も無視しています。

保守系のインフルエンサーと自認する人でも、プーチンを悪しざまに批判し、ゼレンスキーを擁護していますが、無知なのでないでしょうか。悪名高いポロシェンコの演説を知らないようです。


[3625]ウクライナに見る衆愚政に堕した民主主義にも紹介してあります。


こんなインフルエンサーが声を上げれば上げるほど、事態が深みにはまっていきます。
早くトランプが復帰して、世界と日本の要人の目が覚めることを願っています。

及川氏が「トランプ2024大統領選出馬表明はグローバリストへの挑戦状」と題して解説しています。



アメリカの支配層、DS、メディアは「皆の衆革命」であるトランプの行動を恐れ、何が何でも引きずり降ろそうとしています。その道具にされそうなのがデサンティスですが、彼が気付くかどうか、いや既に反MAGA候補（落選）を後押したことからも、篭絡されているのではないでしょうか。
及川氏の解説にも、すでにデサンティスはトランプの副大統領候補者リストに載っていないと述べています。「デサンティスはDSだ」とトランプさんに認定されていますから当然でしょうが・・・。

メディアのトランプ叩きは激しく、木村太郎氏も「勢いよく落ちたよ」トランプ支持のマスコミ無くなる 全面支持だったメディアまでも一斉にトランプ離れのなかで、

「実は、「ニューヨーク・ポスト」紙も「ウオールストリート・ジャーナル」紙も「FOXニュース」も、メディア王と言われるルパード・マードック氏の所有下にある。編集方針も同氏の考えに沿っていると言われるので、今回の「トランプ切り」も同氏の意向によるものではないかと米マスコミ界をにぎわせている。
それはともかく、これで米国でトランプ氏を支持する主要マスコミは無くなったも同然で、トランプ氏は2024年の大統領選に出馬を表明してもその支持を広げる上で大苦戦を強いられことになりそうだ。」

と書いています。

今回の中間選挙では、トランプさんが支持をした候補者の９割近くが当選する大勝利なのに、メディアは「赤い波」が起きなかった責任はトランプにある、としてトランプを叩き、デサンティスを担ぎ上げようと必死になっています。デサンティスのフロリダにだけ「裏工作」をしなかった可能性が見えます。

しかしMAGA組織を作り上げたトランプはメディアの攻撃に怯まないでしょう。前世はジョージワシントンだと知られている闘志の持ち主ですから、勝ち抜いていただけると思っています。

彼の守護霊は「自分を応援してくれていることに感謝する。逆に幸福の科学を応援してあげられるアメリカでありたい。復帰の時にはサポートする」という主旨の発言を残しています。

それにしても、メディアは連邦最高裁が「現職大統領、副大統領、何人かの議員、ペンス元副大統領などの解職の可能性」について述べていることを何も触れないのはどういうことなのでしょうか。

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A Supreme Court case has surfaced.

- it involves the possible removal of a sitting President and Vice President of the United States along with members of the United States Congress

- Respondents were properly warned and were requested to make an investigation Into a highly covert Swift and powerful enemy, seeking to destroy the constitution in the United States of America.

- Our courts have consistently held that fraud vitiates everything that it touches

- The refusal of the respondents to investigate The Congressional claim (the enemy) is an act of treason and fraud by respondents. They successfully rigged election has the same end result as an act of war…

（機械翻訳）
最高裁の訴訟が浮上した。

- 現職の米国大統領および副大統領と、米国議会議員の罷免の可能性が含まれます。

- 回答者は適切に警告され、米国の憲法を破壊しようとしている非常に秘密の迅速で強力な敵の調査を行うように求められました.

- 私たちの裁判所は一貫して、詐欺はそれに関わるすべてのものを損なうと判断してきました

- 回答者による調査の拒否 議会の主張 (敵) は、回答者による反逆行為と詐欺行為です。彼らは選挙の不正操作に成功し、戦争行為と同じ結末を迎える…

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共和党が下院を取り返した状況では、バイデン政権が後２年維持できるのかも不明です。

トランプが復活し、神の認める政治理念を世界に広めてくれることを祈っています。
バイデン政権下では世界大戦へ導かれる不安が払拭できませんから・・・。

ロシアのミサイルがポーランドに着弾したとゼレンスキーは言うが、バイデンは違うという。「ウクライナの迎撃ミサイルがポーランドに着弾」と言っている。

ゼレンスキーの「嘘つき」が証明されたのだろう。自国が撃ったミサイルをロシアのミサイルだと嘘をついて、戦争拡大を図っている。

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ゼレンスキー氏「NATOの行動必要」　ポーランド・ミサイル着弾
毎日新聞 2022/11/16 11:22（最終更新 11/16 12:28）

　ウクライナのゼレンスキー大統領は15日のビデオ演説で、北大西洋条約機構（NATO）に加盟するポーランドの東部プシェボドフにロシア製ミサイルが着弾し2人が死亡したことについて、「集団安全保障に対するロシアのミサイル攻撃だ。重大なエスカレートで、行動が必要だ」と述べた。

　ゼレンスキー氏はバルト3国についても言及し「ロシアのテロ攻撃がさらに進むのは時間の問題だ」と指摘した。【松岡大地】

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ウクライナ迎撃ミサイルが着弾と米大統領、ＮＡＴＯは緊急会合開催
11/16(水) 18:52配信
ロイター

１１月１６日、ポーランドのウクライナ国境近くに１５日着弾し爆発したミサイルについて、バイデン米大統領（写真）は、ウクライナ迎撃ミサイルだったと主要７カ国（Ｇ７）と北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国に伝えた。バリ島で１６日撮影（２０２２年　ロイター/Kevin Lamarque）

［ベルリン／ブリュッセル　１６日　ロイター］ - 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）は１６日、ポーランドのウクライナ国境近くに１５日にミサイルが着弾し２人が死亡したことを受けて緊急会合を開く。ＮＡＴＯ関係者によると、バイデン米大統領は、着弾したのはウクライナの迎撃ミサイルだったと主要７カ国（Ｇ７）と北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国に伝えた。

ミサイル着弾を受けて主要国は１６日に緊急会合を開催。終了後、バイデン大統領はロシアが発射したミサイルが原因でない可能性を示す初期情報があると発言。ＡＰ通信は、米当局者の話として、ロシアのミサイルを迎撃するためウクライナ軍が発射したミサイルの可能性があると伝えていた。

ＮＡＴＯ緊急会合では、ポーランドがＮＡＴＯ条約４条に基づく協議を要請する可能性がある。ストルテンベルグ事務総長は中央欧州標準時１２時３０分ごろ会見を開く予定。

ＲＩＡ通信によると、ロシア国防省は１６日、ポーランドが公開した残骸の写真から、専門家がウクライナ空軍の対空ミサイルだと特定したと表明した。

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ミサイルの着弾地点プシェボドフを見れば、明らかにウクライナ軍がポーランドに向けて撃っているとしか思えません。
ロシアのミサイルを迎撃しているのに、何故後ろ向きに飛ぶのでしょうか。嘘をついているのにちがいありません。(https://www.youtube.com/watch?v=BiBib9ct5M8)



ミサイルの着弾現場とされる写真にはトラクターに引っ張られた車や枕木が散らばり、車は無傷です。とてもミサイルの着弾痕とは思えません。


いつまでゼレンスキーの嘘に振り回されるのか。バイデンもいいかげんに「戦争遊び」をやめるべきです。

アメリカの俳優ジョン・ヴォイトが「アメリカよ目覚めよ！」と語りかけています。



毎日続いているこの嘘、この偽りを見てください、目を覚ましてください
ドナルド・トランプ　　彼だけがこの沼地を、この偽り、不正義を止めることができるのです。

アメリカの中間選挙は「偽り」ばかりです。アリゾナの州知事選挙は開票を民主党の候補者自身（州務長官）が行って、自分が勝ったと発表しています。共和党候補のカリ・レイクとの公開討論会を拒否、政策討論さえしないような人が当選しているのです。

そのほかにも紹介します。ボイド氏の憂いは大きなものがあります。

偽りその１　ロシアへの誹謗


嘘が平気でつける人が、国連の仕事をしています。


偽りその2　ウクライナ介入の旨味・バイデンのマネロン

バイデンはウクライナ支援というパイプを通して、アメリカ国民の税金を自分の懐に還流させる仕組みを作ったのでしょう。
戦争が泥沼化した方が彼の懐は豊かになるという仕組みです。

偽りその３(日本国民向け)

科学的な偽り「地震学の間違い」　

先日(7月28日、11月14日など)三重県沖で「深発地震」が発生し、関東方面で震度が大きくなるという「異常震域」問題がニュースになっていました。


7月28日(日)3時31分頃、東北から関東の広範囲で震度3以上の揺れを観測する地震がありました。
震源は遠く離れた三重県南東沖で、地震の規模はM6.5です。

南海トラフ巨大地震は震源の深さが10kmから40km程度とされていますが、今回の震源の深さは速報値で約420kmとかなり深く、別系統の地震とみられます。

今の地震学では太平洋プレートが420�qの深さに潜り込んでいて、地震波はそのプレート内を関東方面に伝播し、関東を揺さぶるのだ、ということになっています。

ところが420kmという深さでプレートが熔融しないで存在するということはありえません。深発地震面の先端はユーラシア大陸の付近では600kmという深さになりますが、こんな深いところに「固体」が存在するわけがありません。
ロシアの研究チームはコラ半島の地表から12�q掘ったところでドリルが脱落し、掘削を断念しています。原因究明はなされていませんが、その程度の深さで、もはや「固体」から「液体（熔融マグマ）」に変化し、プラズマ化していることが原因だと考えられます。
（[1609]、「地獄の声」参照）

海底面から300〜600ｋｍ付近にも地震波が伝播しやすい「固体」があるという判断が怪しいのです。


11月のニュース報道を貼っておきます。

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震源は三重県沖、なぜ関東・東北が揺れた？　「異常震域」の仕組み
11/14(月) 20:00配信



異常震域のイメージ
プレート理論に無理がある
300km〜650kmという深い場所に固体のプレートが存在できるわけがない
異常震域現象が起きるのは別の理由です
（[2134]小笠原海域での深発地震による異常震域の謎解き 参照）

　14日午後5時9分ごろ、三重県南東沖の深さ350キロを震源とするマグニチュード（M）6・1の地震が発生した。震源に近い三重県などで震度が観測されなかった一方、遠く離れた福島県、茨城県で最大震度4を観測した。なぜだろうか。

　東京大地震研究所の古村孝志教授によると、今回の地震は沈み込む太平洋プレート内で発生した、震源が深い「深発地震」と呼ばれるタイプと考えられるという。プレート内を揺れが伝わったため、プレートの沈み込み口に近い関東・東北地方を中心に揺れが観測された。
一方、震源の真上にある「マントル」は軟らかく、プレート部分に比べて揺れが伝わりにくいため、三重県などでは人が感じる揺れはなかったとみられるという。

　こうした、震源の近くより遠くの地域で大きく揺れる現象は「異常震域」と呼ばれる。三重県南東沖では数年に1度、M6クラスの地震が発生しており、いずれも今回のように異常震域が生じたという。

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深発地震面（和達−ベニオフ面）をプレートの潜り込みと考えることが、誤解です。こんな深さまで固体が存在することはありえません。マントルは熔融マグマでプラズマ状態で存在しています。

つまり、異常震動域と見えるのは、関東から北海道の方面の地殻が薄いこと、かつ関西方面の地殻はそれよりも厚いこと、が原因で現れる現象です。

地殻が薄いから、地震波を伝えやすい固い岩盤層が地表の近くに存在するということです。

プレートテクトニクス理論を廃棄し、
旧地震学を卒業しましょう