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新・地震学セミナー

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  [2987]地球の環境を変えてしまうハーバード大学の愚かで危険な実験
Date: 2018-12-16 (Sun)
地球温暖化を防ぐために「人工的に太陽光を遮断する」実験をハーバード大学の科学者が始めるという話がInDeepに報じられています。「愚かの極み」という感じがしますが、大変に危険な実験だと思います。

抜粋して紹介します。

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この実験の原理は、1991年のフィリピンのピナツボ火山の噴火の後、何か月もの間、地球の気温が下がったということに基づいているようで、

「その噴火の影響を人為的に再現する」

というようなもののようです。
地球の気温の真実は、

「地球の気温は、上がったり下がったりをサイクルとして繰り返しているだけ」

です。

下の図は過去 45万年の気温の上下ですが、実に正確なサイクルで上がったり下がったりしていることがわかります。


南極大陸の氷床から得られた気温の変化



地球の気温の変動の要因には、太陽の影響もあるでしょうし、他のさまざまな影響があるのでしょうけれど、いろいろな要因があると考えられていて、それはいまだにはっきりとわかっていません。

けれど、ひとつだけ「ない」と断言できるのは「人為的な影響による温暖化」という観念です。これはもはやオカルト以外のなにものでもないのですが、この説をもとに、今、「太陽を遮る」というやや無謀な実験が開始されようとしています。

ただでさえミニ氷河期的な気象になっていく可能性がある中で、「さらに気温を下げてどうする」とも思いますが、おそらく止められることなく実施されそうです。

まあしかし、寒冷化のことはともかとくして、地球への影響がわからないままに強行されそうなジオエンジニアリング実験の影響は、場合によっては、かなりの長期間続く可能性もあります。

とんでもない気象状態に見舞われる地域が出てくる可能性もそれなりにありそうです。

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以上が抜粋です。
地球上の気温が変化する原因はいくつかの要因がありますが、「人為的なCO2排出」ではありません。

COP24が終わりましたが、「高札」がプロパガンダに過ぎないことがまだ理解されていないようです。考慮すべき論点を列記します。

@:10年も前に、[1451]、[1452]などで紹介しましたが、地球の気温を左右する一因は雲の量です。雲が多ければ、カーテン効果で地球は寒冷化します。その雲の量は宇宙線によって発生するので、太陽が活発で宇宙線を吹き飛ばすときは、雲は少なく、地球は温暖化します。太陽活動は約11年周期で変動しています。

A:一方、宇宙線(光子)にも強弱があります。フォトンベルトの中に入っている現在は地球にが電子レンジで温められるような状況になり、地球内部の熱が温められます。
地震爆発論によれば、その結果として、地震が多発する傾向になります。フォトンベルトから抜ければ、寒冷化し自然現象としての地震は少なくなるはずです。

B:しかし、地震爆発論が認定されず、このまま、脱炭素社会に向けて邁進すれば、酸素を供給する海藻や食物が減って人間や動物が困るのでなないでしょうか。また、このままCCSの実施を継続すれば、人造の地震が多発してしまいます。

なお、地震時の発光現象を宇宙線との関連で説明しようとする記事がありますが、本当は宇宙線がマグマ内部の水の解離度を変化させて、プラズマ現象として発光させていると見るべきです。宇宙線が発光させているのではないはずです。
震源上空に電子量が多くなるのは地殻内部から電子が上昇するからだと地震爆発論では考えています。

C:「過去45万年間の5回の間氷期(温暖な期間)」という図にある測定場所はいづれも、南極大陸の観測場所であり、氷床に蓄積された空気などから測定したものです。45万年の間には地球が姿勢を変化させた可能性が高いので、氷期とか間氷期という概念には疑念があります。
南極大陸は15万3千年前に地軸の傾斜によって極地入りしたもので、それまではミュートラムという文明が存在し「食生活と人間の気質」に関しての研究が盛んだったという話です。(『太陽の法』p.252)

従ってその頃のデータは氷床の内部に存在しないと思われます。45万年のデータといっても、その解釈には「地殻移動論」を採用しないと、正確な地球史は解明できないと思っています。




  [2986]「高札」はやはりデマだった、トランプ大統領の判断は正しかった
Date: 2018-12-14 (Fri)
世界は証拠のない疑似科学に踊らされているという記事をIN Deepが紹介しています。


元の記事は海面上昇に関しての巧妙な策略というものですが、抜粋して紹介します。

記事を書いたのは、米イリノイ州にあるハートランド研究所(The Heartland Institute)の科学部門の代表ジェイ・レール(Jay Lehr)博士という方と、カナダのオタワにある国際気候科学連合(International Climate Science Coalition)のエグゼクティブ・ディレクターであるトム・ハリス(Tom Harris)博士という方のおふたりです。

記事の内容は、一言で書けば、

「 CO2レベルの上昇と、海面上昇の間には何の相関関係もない」

という内容です。

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The clever ruse of rising sea levels
Guest Blogger / 1 week ago December 6, 2018

海面上昇に関しての巧妙な策略

過去 50年の間、科学者たちは、氷の融解や海洋の温暖化に伴う気候変動や海面変動の可能性を研究してきた。

現在の科学界には、大気中の二酸化炭素(CO2)のレベルが上昇すると海面上昇が激しくなる可能性があるという共通の確信があるが、しかし、このような脅威を裏付ける証拠は存在しない

この存在しない問題を解決しようとするために税金が注がれてきたということは、実に完全な無駄ともいえる

世界のすべての海洋が同じ海水面レベルの水準にあるという概念が広く認識されているが、これは誤解であり、現実には、世界中の海面の高さの測定値は、通常は数センチから十数センチ程度のばらつきがある。

風や大地の状態の不安定さが正確な測定を困難にする変数のひとつだが、海面上昇のさまざまな測定結果は非常に正確に出される。

アメリカ海洋大気庁(NOAA)は、以前の管理行政当局の要請により、2016年に沿岸海面標高データを更新した。

しかし、これらの 2016年に更新された測定値は、海面上昇が加速しているという証拠を示さないままとなっている。(中略)




この 10の沿岸都市(ホノルルなど図中の都市)の観測データと、今後 1世紀で予測される海面水準の傾向は、次の 3つの明白な結論につながるだろう。


1. 過去 1世紀には地球では劇的な海面上昇はなく、データからの証拠に基づいた予測でも、次の 1世紀に有意で危険な海面上昇は起こりそうもないことを示している。

2. これらの地域の海面上昇率(または下降率)が過去数十年またはそれ以上の世紀の場合とは大きく異なることを示す証拠はない。

3. 大気中の CO2 濃度と海面上昇率との間に相関はない。海面水位は CO2 濃度と関係なく、安定して穏やかな上昇であり、大気中の CO2 濃度が、過去の 280ppmから現在の 410ppmに上昇しても、上昇率は同じペースで継続している。

人類の化石燃料や人工的な地球温暖化の結果として、危機的に上昇する海面や島々の国が水没しているという主張は、恐ろしいエネルギー政策を要求したり受け入れることを脅かすように設計された賢い策略にすぎない

これらの政策は、世界中の国々に対して手頃な価格の石炭や天然ガスを放棄させるもので、そして、これらの燃料を信頼性のない天候依存型の高価な風力、太陽光、バイオ燃料エネルギーに置き換えようとするものだ。

それらがもたらす結果は、経済、雇用、製造、食糧生産、貧困世帯に対して、そして地球の環境そのものに対して壊滅的なものになるだろう。

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中国の習近平氏やドイツのメルケル首相らが熱心に取り組んできた環境政策は「巧妙な策略」ということですが、「高札」を最初に立てたのが誰なのかを知るべきでしょう。

過去世が哲学者のカントであるという理想化肌のメルケルさんがそのようなあくどい「高札」を立てるとは思えません。人間を虫けら扱いし、ウイグル人の臓器を売って商売するような悪人独裁者が立てたものと認定すべきでしょう。あるいは、ロックフェラー一族が立てたのかもしれません。きっとトランプさんはその辺の事情を見抜いたのです。

.....


地球の環境そのものに対して壊滅的なものになると言う結論は、カリフォルニアの惨事が証明しているのではないでしょうか。

 安倍総理は八方美人的にどちらにも良い顔を見せていますが、決断しなければいけません。実はCCSという流れに乗っているのも「局所的に壊滅的災害」を起こしていることに気付かなければいけません。北九州で「局所的に壊滅的災害」を起こす前に目を覚まして欲しいものです。


後記1:

メルケル首相の守護霊が語った理想の社会

「数多くの国家が集まって話し合って決議をし、それに従う。あらゆる国や国民は平等ではあるが、彼らは全員、神を信じ、戦争を憎む」というシステムが不可欠であると思います。私の言う神とは(キリスト教の神ではなく)地球神です。」

メルケルさんのアイディアは[2984]で述べた新国連のようなものですが、神を信じない習近平の中国は加盟できません。中国の「一帯一路」については、

「中国はメルセデス・ベンツをたくさん買ってくれているので。私たちは中国から利益を得ていて、損はしていません。中国からお金が入ってきています。私には関心がありませんので、(一帯一路構想については)よくわかりません。」

考えることが好きであると言う割には、「移民を助けるためにはお金が必要」として目先の利益を優先しています。今の思索内容ではトランプさんの姿勢を理解できず、ドイツ国民の民意も把握できません。哲学者の限界かもしれません。

メルケルさんもマクロンさんも「大衆革命」というトランプさんの歴史的使命が分かっていないようです。世界は高学歴のエリートに反発してるのではないでしょうか。

後記2:

今年10月7日のベルリン講演会で、大川総裁はドイツの姿勢について以下のように語っています。

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第三次世界大戦は止めなければなりません。それは習近平の拡張主義、覇権を通して、南シナ海から始まるでありましょう。それが問題なのです。ですから、(中国と)貿易をしてお金を稼ぐ上で彼らに親切にするのはかまいませんが、彼らに対して何か言っていただきたいんです。

「民主的であってください。
人々に自由を与えてください。
そして、神への信仰を持つ人々を
殺してはいけません。」

(『Love for the Future』 ベルリン講演録より)

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中国の天帝もイスラムのアッラーも、そしてユダヤ教やキリスト教のエロヒムも同じ神であり、
天なる父は一人です、と語っています。
だから、中国も民主化すれば、「新国連」に加入することはできるはずです。その時には、日本の「平和憲法」の精神が地上に生かされることになります。


  [2985] 間違い地震学で延々と繰り返される政府中央防災会議の失敗対策
Date: 2018-12-13 (Thu)
政府中央防災会議が報道にあるような一斉避難という津波対策を発表しましたが、地震は爆発現象ですから、地震学者が考えているようなことにはなりません。



東海地震だけは観測網が完備しているから予知が可能であると言っていた同じ地震学者が、何を言っても信用を失っています。

[2823]のコメントを転載します。

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何年勉強したら地震学者は間違いに気付くのでしょうか、間違っているのは世界的な話ではありますが、日本国家としても莫大な研究費をドブに捨て、国民を恐怖にさらしています。
[2817]で紹介した武田邦彦氏の言う「御用学者追放論」も一理はありますが、それで解決する問題ではありません。

解決は「間違い地震論」を一掃し、「正しい地震論」、つまり、「地震爆発論」を採用して再出発することです。

それしか、選択の余地は無いことを国民は知ってください。

正しい地震論に基づいて観測と研究を続ければ「地震の予知」も将来的に不可能ではありません。

しかし、今の地震学では何年経っても「同じ失態」の繰り返しになってしまいます。

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地震の発生メカニズムに間違いがあるのですから、基本から見直さないと、「迷宮・ラビリンス」の中を放浪するだけです。

太陽が動いていると信じきっていた中世の学者が「地球が動いている」と言ったコペルニクスを理解できなかったようなものです。

壮大な無駄金がドブに流されていますねぇ・・・・。

そして悲劇は北九州で繰り返される・・・のでしょうか?

悲し過ぎると思いませんか!?

  [2984]プーチン大統領守護霊の「日露平和条約がつくる新・世界秩序」から浮かんだアイディア
Date: 2018-12-13 (Thu)
[2965]虫の目で批判しているカリフォルニアの民主党やマスメディアで紹介したプーチン大統領の守護霊霊言の中に「北方領土問題」の解決の条件というのがあります。



プーチンさんは返還後の4島にアメリカの軍事基地が進出するのでは、ロシア国民が納得しないし困るということでしょう。当然だと思いますし、アメリカと同じ程度の付き合いはして欲しい、特にシベリア開発の経営的な知識を教えて欲しいということです。

次回の勉強会のための資料作りをしていて、アイディアが浮かびました。

つまり、アメリカに占領されていた沖縄に米軍基地があるのなら、返還後の択捉と国後にロシアの基地があってもいいじゃないか、というものです。
今は共産党のソ連じゃなくてロシア正教が公認されるロシアなんだから、今ある基地はそのまま残して、新冷戦に対処してもらえばいいと思います。返還されないよりズーっとましです。

日露平和条約を結べば、南北の朝鮮も中国も「挟み撃ち」が怖くて、日本を攻撃することなどできなくなります。

マスコミや知識人の中には東西の冷戦時代の古い思考を捨てられないで、その延長で意見を述べている人が居ます。米国とロシアの今の指導者はともに信仰心の厚い指導者で、時代は変わっています。アメリカでも古い思考を捨てられない民主党や言論人がトランプさんに「ロシア疑惑」の批判を浴びせていますが、トランプ氏もプーチン氏も習近平氏とは違って「神の声」には耳を傾け、一致して協力する信仰者です。

もっと良いアイディアも浮かびました。

唯物論の独裁指導者が常任理事国になっている現在の国連は廃止して、「信仰の自由」を認める国家だけで作る「新国連」を創設することです。

新国連の憲章には「加盟国間では、紛争解決のための軍事力の行使は禁止する」という日本の平和憲法の精神を織り込めばいいと思います。

北方領土のロシア軍も沖縄の米軍も共に協力し、「新国連」に参加していない「非宗教国」との紛争にのみ兵力を使用することになります。あるいは将来、悪質な宇宙人からの地球攻撃に対処することになるかもしれません。常任理事国には少なくとも、日米英露遅れて独仏・・・などが選出されることでしょう。(注:参照)

今宗教は新しい展開を迎えています。中東のエローヒムもアッラーも中国の天帝も日本神道の天御祖神も皆衣装を変えただけの同一の神ということが明かされています。宗教の違いが戦争を生むという時代は終りを迎えています。

神という概念(神の実在)を認めるのか認めないのかという違いだけが存在します。唯物論国家と宗教を認める国家の違いです。宗教を認め「信教の自由」を保障する国家群で「新国連」を創設することです。

「新国連」内部での紛争は「国際政治調和士」「宗教問題調和士」「民族問題調和士」の資格を持った人材を派遣して解決を図り、武力に訴えた国家は新国連軍に鎮圧されて組織から排斥され、様々な特典を得られなくなります。

これは即ち地上ユートピアの建設ということになるのでしょうね。

プーチン大統領守護霊緊急メッセージ「日露平和条約がつくる新・世界秩序」をご一読下さい。違ったアイディアが浮かんでくるかもしれません。


注:マクロン仏大統領の旧い思考

同書のまえがきにある言葉です

「直近の国際政治ニュースでも、第一次大戦終結百周年記念に、フランスで何十ヵ国が集まった。マクロン大統領が、トランプ大統領やプーチン大統領のような独裁者が利己主義者であって、真の愛国者でもなく、イギリスのEUからの独立派と同じ分離主義者であり、ナチスの再来であるかのような演説をぶった。世界はきな臭い。」

とあります。フランス大統領の認識は時代遅れの旧思考のように思われます。いまのままでは、フランスの「新国連」への参加は遅れるでしょう。

  [2983] 「エコ文明の本質」が見抜けないで、COP24でピントのズレたスピーチをしたシュワちゃん
Date: 2018-12-09 (Sun)
COP24の会場でカリフォルニア前知事のシュワルツネッガー氏が飛び入りでスピーチし、「アメリカの州知事や投資家はパリ協定を支持して、留まっている」と述べたそうですが、オランダやイタリアにまで飛び火しそうなフランスのデモの空気を理解していないようです。


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COP24でシュワちゃん演説 締めくくりはあのセリフ

ポーランド南部カトビツェ=神田明美
2018年12月4日20時00分

第24回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP24)の会場では、
演説する俳優で米カリフォルニア州前知事のアーノルド・シュワルツェネッガー氏の姿が大型スクリーンに映し出された
=3日、ポーランド南部カトビツェ、神田明美撮影

 
ポーランド南部カトビツェで開かれている第24回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP24)で3日、各国の首脳級が演説し、地球温暖化により氷河の融解や生態系の損失などが続いていると危機感を示し、対策の強化を訴えた。俳優で米カリフォルニア州前知事のアーノルド・シュワルツェネッガー氏も飛び入りで登壇した。

 温暖化に懐疑的な米国のトランプ大統領は昨年6月、温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を表明した。

 これに対し、シュワルツェネッガー氏は「米国の指導者は(首都である)ワシントンの指導者だけではない」とし、「州や市、地方政府レベルでは温室効果ガス排出削減へ向けた動きが続いている」と語った。

 そして、「米国の市民、州知事、市長、投資家はパリ協定にとどまっている。次のCOP25では、地方自治体の指導者も(首脳級が集まるような)会合に呼んではどうか」と提案。主演映画「ターミネーター」の決めぜりふ「I’ll be back(わたしは戻ってくる)」と演説を締めくくると、会場が大きく沸いた。

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カリフォルニアの前知事シュワちゃんは「米国の市民、州知事、市長、投資家はパリ協定にとどまっている」とスピーチしましたが、フランスのマクロン大統領と同じで民衆の心を把握できていないのではないでしょうか。

経済系のネットでも、「裏でトランプ政権のアメリカが介入しているのではないか」とか「NATOにかわる欧州軍創設を潰すためではないか」と言った陰謀論を述べる紙面もありますが、ピントがずれていると思います。

地球が温暖化しているように見えるのは別の原因があるからです
太陽系がフォトンベルトの中に入っているからです
ベルトから抜ければ地球は寒冷化します。

この意見を非科学的という人もいますが、やがて分かることでしょう。


中国の指導者である習近平氏は「エコ文明」を建設すると「高札」を掲げましたが、アメリカの指導者であるトランプ大統領は「高札」が「中国政府の都合のいいようにでっちあげたデマ」だと言い返して、大統領選挙に勝利しました。

日本のNHKは「高札」を信じていますし、アメリカにもカリフォルニア州の指導者や財界には「高札」に騙されている人も居ます。

NHKが制作した「激変する世界ビジネス“脱炭素革命の衝撃”」を借用し、短縮(50分を22分に)して「エコ文明の真相」として編集させていただきました。NHKには感謝しますが、偏向報道であること、気の毒にも日本の技術者を騙していることも付記して、紹介します。




NHKの「脱炭素社会の衝撃」を拝借しました。


  [2982]CO2温暖化犯人説という「高札」はでっち上げだと確信しているトランプ大統領
Date: 2018-12-09 (Sun)
フランスのデモが激しさを増し、革命的な雰囲気になっているようです。発端は温暖化対策実施のための燃料税に民衆が反対したことにあり、政府は増税を撤回すると発表しました。


民意を把握できないリーダー


ニューズウイーク誌はフランス政府、燃料税19年引き上げを断念 デモ収拾なお不透明として、記事の最後を次のように結んでいます。

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燃料税を巡る政策の転換によって、温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」に基づく二酸化炭素(CO2)排出量削減目標の達成が難しくなる可能性がある。

トランプ米大統領は4日遅く、ツイッターに「私の友人のマクロン氏とパリのデモ参加者が、私が2年前に達した結論に賛同してくれたことは喜ばしい」と投稿、パリ協定は「致命的な欠陥がある」と批判した。

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フランスの混乱は温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」が「プロパガンダ(高札)」であることを見抜けないリーダーが「燃料税」なるものを導入しようとしたことにあります。

今日のサンデーモーニングを見ていても出演者全員が「高札」を真に受けて「人間は愚かだ、目先の利益しか考えていない」などと真逆の議論をしていました。そういえばTBS系の毎日新聞は「高札」を立てた国(?)と提携していると英国紙が報じています。(英紙報道、毎日新聞は中国共産党機関紙と提携している

また、今日は、パプアニューギニアのマナム火山の巨大な噴火という話題もあり、自然災害が多発している感があります。これと「高札」の内容が一致しているかのような雰囲気がありますが、地球温暖化の原因は別にあります。

ここで述べてきたような、地熱発電の利用やCCSによって災害を人為的に起こしているのも一つの事実ですが、温暖化の根本的な原因は2年前に書いた[2385]近年自然災害が多発している原因とフォトンベルトで紹介したフォトンベルトです。「太陽系」そのものがフォトンベルトに入っていて、地球が電子レンジの中で暖められているような状況下にあるのです。



その記事で、

「1万数千年に一回、フォトン・ベルトに突入する影響で、その時地上には大きな異変が起き、アトランティスやムーなどの古代文明が滅んだという話です。」

と書き込みましたが、地球はやがてアトランティスやムーが沈没したときのような異変を迎えることになるのかもしれません。

そのような異変を迎えれば、覚者が「救世の法」で説いたフォトンベルトの話([2385]参照)も「太陽の法」で説かれた内容も受け入れられる時代が来るでしょう。

そうした天変地異が起きる地球科学的な原因が「地震爆発論」にあることも受け入れざるを得なくなるでしょう。「コペルニクスの著作が最終的に禁書目録からはずされたのは、実に1822年のことであった」ということですから、死後279年も経ってからです。
現代人はそんな愚かではないと期待します。北九州のCCSで大きな地震を起こす前に気付いてほしいものです。

[2385]の最後に書いたことをもう一度述べておきます。

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しかし、そのような大異変が起きるかどうかは、科学の奥にある「神秘性」が絡んでいます。

[2136][2153]で紹介した「目には見えない地球の主治医」から、「切開手術が必要」というような判断を下されないような 生きかたに目覚めなければ、「地球の姿勢を変える」という荒療治が起きるのかもしれません。  

  トランプ革命は一つの希望ですが、日本でもあらゆる面(政治的にも、地震学的にも)で革命を起こすことが必要です。

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追記:

NHKは次のように報じています。日本もパリ協定から離脱すべきで、今がいいチャンスだと思います。

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トランプ大統領「パリ協定うまくいっていない」

フランスで燃料税の引き上げへの反発をきっかけに大規模なデモが起きていることに関連して、アメリカのトランプ大統領は8日、ツイッターに「パリ協定はうまくいっていない。フランス全土で抗議や暴動が起きている。環境を保護するために多額のお金を支払いたくないんだ」と投稿しました。

そして「彼らは『われわれはトランプが必要だ』と唱えている」と続けていて、フランスのデモを引き合いに、地球温暖化対策の国際的な枠組みパリ協定からの離脱の表明を正当化しています。

さらにトランプ大統領は「ばかばかしく、とても高くつくパリ協定を終わらせるときかもしれない」とも投稿し、パリ協定に対する否定的な姿勢を強めています。

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デモはベルギーにも波及しています。




  [2981]ニューカレドニア近海のマグマ溜りの特徴
Date: 2018-12-07 (Fri)
ニューカレドニア近海のM7.7地震に関してツイッターで話題になっています。

今回の地震は昨年発生した一連の地震の南の端に位置しているそうで、CMT解も同じような正断層型、または目玉焼き型になっています。



一方で東の位置には逆断層型の地震の例も載っています。
もちろん正断層型とか逆断層型というのは[地震爆発論]では意味を持っていません。通説の断層地震説で使用されている用語です。

地震爆発論で言えば[2980]で紹介したように一連の西側の地震は「水平な押し円錐爆発」か「引き円錐型爆発」での地震であり、東側の地震は「垂直の押し円錐型爆発」による地震です。

この海域のマグマ溜りには[2980]紹介したような「円盤型」と「円筒型」の違いがあるように思います。また、図のように「円筒型」でも垂直ならば、逆断層に、水平ならば、「正断層」になります。


押し円錐が水平の場合は正断層が、垂直の場合には逆断層が発生する。


ツイッターの発信者は東側の逆断層をプレートの沈み込み面上での地震、西側の正断層をプレート内部の地震と解釈しているようです。

地震爆発論ではプレートの沈み込みなどは否定しています。地震はプレートの運動とは無関係に起きています。毛細血管のように配置されたマグマの火道内での爆発現象であると考えています。



  [2980] ニューカレドニア近海の二つの地震の発震機構が違う理由
Date: 2018-12-05 (Wed)
ニューカレドニア近海での M 7.5 地震は「オーストラリアプレートの海洋プレート部分の内部で起きた」正断層型であるとUSGSでは解説しています。この地震のCMT解はキラウエア火山の火口部分で起きた爆発現象で見られた([2774])ような“目玉焼き型”を示しています。“目玉焼き型”は引き円錐型爆発で生じますが、爆発が水平方向の押し円錐型爆発でも正断層になります。


ニューカレドニア付近で起きたM7.5とM6.6地震のCMT解
M6.6地震はM7.5地震の東南東約20kmの海域で発生している。

ほぼ同じ場所の同じ深さで全く逆の地震が起きることは
断層地震説では説明できない!


一方二時間半後に起きたM6.6地震のCMT解は逆断層型で直下型地震となっています。ハワイ島での最初に起きた地震のようなCMT解([2757])になっています。

同じ海域の同じ深さで、正断層型と逆断層型が起きるというのは断層地震説では説明できないと思います。ここにも断層地震説には矛盾があることが見えています。

地震(爆発)が発生した場所のマグマたまりの形状によって爆発の形態に違いがあるのだと思われます。

地震爆発論で考察すると、M7.5地震の場合はマグマ溜りの形状が円盤型になっていて「引き円錐型爆発」になり、M6.6地震の場合はマグマ溜りが円筒型になっていて「押し円錐型爆発」が起きたものと考えられます。

たとえば[2835]深分低周波微動をスロースリップと解釈するのはおかしいで紹介した多層構造のマグマ溜りが網の目のように連結している場合を想定します。
円盤状のマグマ溜り内での爆発と、マグマ溜りを連結する火道内部での爆発の違いを想定すれば容易に理解されると思います。


解離ガスが何処に貯留されたのかで爆発の形態が変わる。

平板状の空間ならば「引き円錐型爆発」、円筒型空間ならば「押し円錐型爆発」になる。


また、マヨット島での謎地震が話題になっていますが、マヨット島付近に存在する複数のマグマ溜り内部でのマグマの振動が微動として地震計に記録されているのではないでしょうか。

記事の一部を紹介します。

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すべて的外れかもしれません

 だが、今のところはデータ不足で、波形についてそれ以上言うことは難しい。ヒックス氏の初期のモデルでは、震動はマグマの流出やマグマ溜りの天井の崩壊ではなく、地下でマグマ溜りが膨張したのが原因と示唆された。ところが、新たなデータを少し加えただけで、今度はマグマ溜りが収縮している可能性が高いという結果が出た。

 両方起こっていることもあり得る、とロビンソン氏は言う。「マグマ溜りが崩壊するとき、膨張と収縮が両方同時に起こることがあるんです」と同氏は説明する。また、地球が呼吸するかのように、マグマ溜りが膨張と収縮を繰り返すこともある。

「何が原因で、誰の説が正しいのか、明らかにするのはかなり困難です。今回の現象について私が話していることも、すべて的外れかもしれません」とロビンソン氏は語る。

 BRGMは今後、この地域についてより詳しい情報を取得し、海底火山噴火の可能性を探るため、海底調査を行う予定だ。それまでの間は、今あるデータでの推測が続くことになる。原因がごく普通のことなのか、特殊なことなのか、それはいまだにわからない。が、ローマック氏が言うには、科学の面白さは探究にこそある。


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膨張と収縮が起きているということは「地震爆発論」で言っている爆発(Explosion)爆縮(Implosion)が同時に起きることではないでしょうか。

地震現象や、火山爆発の現象を「解離ガスの爆発・爆縮現象」として把握すべき時代に来ているように思います。


  [2979]アラスカ地震のメカニズムも説明できない地震学でCCSを実施することは無謀である
Date: 2018-12-03 (Mon)
11月30日にカナダで発生したM7.0地震はプレートの沈み込帯で起きていますので、通説で解釈すれば逆断層となるはずですが、CMT解では図のように正断層型となり、奇妙な地震だと話題になっています。

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Stephen Hicks @seismo_steve ・ 11月30日
Slightly strange faulting mechanism for the #Alaska #earthquake.

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これは通説の「断層地震説」が破綻していることを示しています。
地震爆発論が採用している石本博士の“押し円錐理論”で解釈すると、次図のように、押し円錐の軸が水平に近い爆発現象として説明できます。



断層地震説ではUSGSの解説にもあるように二つの直交する節面のどちらで断層ができるのかを説明することができません。




また、大きな地震が起きると必ず余震が頻発しますが、「断層地震説」ではなぜ余震が繰り返し起きるのかを説明することができません。



次の写真はこの地震で生じた地盤の陥没現象の一部ですが、断層地震説では説明がつきません。明らかに「引き現象」があったことを示しています。


Vine Road, south of Wasilla, was heavily damaged by an earthquake on November 30, 2018. (Marc Lester / ADN)




このように、通説の断層地震説では地下で起きていることを正しく把握することができません。

そのような曖昧な地震岳の知識をベースにして、地中深部での圧力環境を改変することは危険です。特に日本のようなマグマが浅い場所にある火山帯でのCCS実験は無謀です。

地震現象を合理的の説明できないままの地震学のレベルで、CCSや地熱発電などを実施することは大変危険です。

北九州でのCCSは中止するべきです。


  [2978]日本は北センチネルと同じようなものだよ(宇宙人談話)
Date: 2018-11-26 (Mon)
[2046]霊人ソクラテスの「学問の定義」よりで「学問」の定義に関する文科省と霊人ソクラテスの見解の違いを紹介しました。

文科省は、「一定の理論に基づいて体系化された知識と方法」が「学問」であるとしています。(ソクラテスは即座に「それは違う」と反応しましたが・・・。)

だから、「プレートテクトニクス」という一定の理論に基づいて体系化された知識を前提にして、膨大な予算を「東大地震研究所」に与え、「学問を奨励している」と考えています。

経済については上杉鷹山の師匠であった細井平州先生なら「経世済民」つまり、民を救うことが目的だと教えるでしょう。

しかし、経済産業省はCCSが民を済度(すくう)していないのに、「金銭的に成り立っているからOKなんだ、商用レベルまで推進させるのだ」と考えています。済度するどころか、苦しめているのにです・・・。


霊人ソクラテスが言っている学問とは「神様が創られた世界の真理を明らかにすること」であり、経済は「神霊の目から見て価値ありと判定される活動」ということです。

したがって、他の天体があって、そこに宇宙人がすんでいるのなら、「それも神様が創られた創造物」なんですから、その探求は大いに学問であるということになります。また、宇宙人と交流しても、「神の御心にかなう方向においてゆるされる」経済活動がありえることになります。

日本は特に宇宙人とかUFOとかの話題はタブー視され、遅れていて、後進国です。日航の乗務員が飛行中にUFOを見たと話せば、即地上勤務にまわされるとも聞きました。

最近の話題では、インド洋の北センチネル島で米国の青年(チャウさん)が未開の現地人に殺されました。

インドの孤立部族、米国人宣教師を殺害か 北センチネル島2018.11.22


問答無用・弓を射掛けるセンチネル人...住民を改宗させる目的で北センチネル島に渡航したとみられる宣教師のチャウさん/John Allen Chau/Instagram


宇宙人から見ると、宇宙人が黙殺される日本は「問答無用で弓を射掛ける北センチネルのように見えるのかもしれません。それで近寄りがたいのでしょうか・・・。

郷里の友人仲間でも「宇宙人?そんな話はしないほうがいいよ。信頼を失うよ」という忠告が飛んできます。

やがて、チャウさんのような勇気ある宇宙人が姿を見せたとき、日本人がセンチネル島の未開人のような蛮行をすることだけは避けてほしいものです。

そういう時期はきっと来るでしょう「宇宙時代の幕開け」がです。エジプトの壁画などを見れば、過去にも「宇宙時代」が何度かあったことが分かります。いろんな天体から、様々な動物や植物が運ばれてきた事でしょう。地球上で「進化した」というダーウインの『種の起源』(進化論)はすでにDNA研究で否定されています([2818])。

そのときまでに、自然科学も経済学も「宇宙時代」にふさわしいものに変革しておかなければならないと思います。「神霊認定の自然科学」であり「神霊認定の経済活動」というような新しい概念の学問です。

その前にどうか「地震爆発論」に目を向けて欲しいと思っています。



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