Date: 2020-07-05 (Sun)
救世主の降臨を予言したディクソン女史を大紀元が報道
香港大紀元新唐人共同ニュースに「人類の希望は東方に」という報道がありました。
[3251]、[3252]でも紹介したジーン・ディクソンの「救世主がアジアに誕生する」という予言です。
「彼女は乱世に希望を持たせる予言を残した。東方で世界を一変させる人が生まれる。その人は互いの愛で人類を結びつけ、新しい大同世界を作り上げる」
とエル・カンターレの降臨を思わせる紹介をしています。
ジーンの最後の予言は2020年に関するものである
人類の希望は東方にある
世界を一変させる人が東方に現れる
末日の善悪の大決戦が2020年に到来し、サタンが人類と対陣して戦う
鳩山政権下の2010年におこなわれたジーン・ディクソンの霊言
「バビロン捕囚という厳しい日本の未来」を予言
救世主が、縦横の活躍ができるような信仰空間を日本に作らなければならないと思っています。
[3252]で紹介したように、「全ての元凶はメディア型民主主義にある」ということです。
「日本のメディア型民主主義は、宗教を受け入れないので、基本的にこれが滅びのもとだと私は思いますね。メディアが宗教を扱わないというメディアの内部倫理綱領そのものがこの国を滅ぼすわけですね。」
と彼女は語っています。
そのメディアが滅びるために「コロナ禍」が起きているわけです。しばらくは難儀が続きますが、メディアが滅びるためには「必要悪」なのでしょう。メディアがもっと賢ければ、日本はもっと楽に「ユートピア建設」に邁進できた筈です。
追記：
バノン氏と、郭文貴氏の解説は末日、2020年の善悪の大決戦を報じているかのようです。
Date: 2020-07-05 (Sun)
産経新聞でさえ、言行が一致していない
産経新聞の社説では「香港の危機と日本」と題して「国会は立ち上がらぬのか」と問題提起しています。政府は一応「遺憾砲」を撃っていますが、国会は何をしているのか、と無反応を決め込んでいる国会を批判しています。そして「香港の自由を守る国会決議を出すよう呼びかける政党は無いのか」とも訴えています。
確かにその通りだとは思います。
「宗教は扱わない」というメディアの内部綱領をなぜ問題にしないのでしょうか。
東京都知事選でなぜ正論を述べる幸福実現党の候補者を無視するのでしょうか。(選挙戦中盤で批判を込めて撤退しましたが)
社説で言っていることと現実の報道姿勢に矛盾を感じています。言行が一致していません。
地震爆発論に関しても、講演会のたびに産経新聞をはじめとするメディアに足を運んで「正しい地震論」の問題提起発信を提案しましたが、何処からも取材行為はありません。
地方局の記者が興味を持っても、本社のデスクが止めるのでしょうか、記事にはなりません。
政治に関しても科学に関しても偏向報道が目立つ日本のメディアの姿勢に「何時までそんな偏向姿勢が許されるのか」と慨嘆しきりの毎日です。
追記：
アメリカのマスコミはCNNを含めて、中共政府の言いなりです。（バノン氏、NHK記者に対して「お前らは日本のCNNに違いない。そうだよな？発言[2631]-[2633]参照）
どうしてもアメリカを分断させたいのは習近平です。日本のメディアは二番煎じを報道しています。
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トランプ氏、ホワイトハウスで独立記念日の演説 分断助長の色濃く
7/5(日) 13:40配信
CNN
トランプ米大統領は米独立記念日の４日、ホワイトハウスの南庭で恒例の祝典を開催し、演説で国内の分断を助長するような発言を繰り返した。 ト
ンプ氏は米国内で黒人差別に抗議するデモ隊を「過激な左翼勢力」などと呼び、過去の英雄たちがナチスドイツやテロ組織を倒したのと同じく、自身もその勢力に打ち勝とうとしていると宣言した。
３日夜にサウスダコタ州のラシュモア山で演説した内容を繰り返し、自分が米国の歴史と伝統を守ると力説した。
Date: 20-07-07 (Tue)
アメリカは黙って見ていることはしない、対策をとる
米国のポンペオ国務長官は、
「中共が香港の民主的自治を弱体化させる中、米国は黙って見ていることはない。香港の自由と平和を奪うものへの強力な対策をとる」
と述べました。
宇宙存在者から得られる技術について中国よりも進化したものであるという自信があるから、強気でいられるのではないでしょうか。
中共より進んだ宇宙人の支援があることが自信なのでしょうか
日本で始まったR.A.ゴールとか、ヤイドロン、メタトロンという宇宙存在者との情報交換の信憑性をバックアップする意味があるような感じがします。
幸福の科学総裁がおこなっている宇宙存在者との会話によれば、アメリカはかつて行なっていたグレイというサイボーグ存在からの情報取得を、別のより進んだ宇宙存在者に乗り換えたということです。
宇宙人情報は大統領も漏洩を禁止されている米軍の機密情報ようです。
21世紀は混乱から始まっていますが、やがて面白いワクワクする時代になるだろう、と長谷川慶太郎霊が語っています。
ある意味で面白い宇宙時代に突入しているようです。 /p>
Date: 2020-07-08 (Wed)
アメリカ頑張れ、トランプ頑張れ、中共に負けるな
立ち上がり発言する黒人たち、左翼勢力に扇動されたBLM運動に疑問を持つ黒人たちの増加というantiredの動画があります。
市民の家に放火する犯罪行為を善良な黒人は「ウンザリだ、白人が嫌いだからと言って、アメリカに火をつけるな」と憤っています。裏で操る中共にアメリカは一致団結して反撃を加えるでしょう。
日本のマスコミもまったく真実を報道する姿勢がありません。アメリカ社会はコロナの第2波などで、大きな痛手を被るでしょうが、中共の工作を見抜き、トランプ大統領を選出し、黒人青年が叫んでいるように「自由なアメリカ」を守って欲しいと思います。
日本もアメリカも、左翼メディアはもうじき消滅するでしょう。
追記：
及川氏のサイトで、中国政府が香港に「国家安全法」を導入した理由は香港の「外貨準備高4000億米ドル」を盗みたかったからだという情報を紹介しています。
中国自身の準備高は風船みたいな中身の無いもので。使い果たしてしまっているということです。超限戦の一環で、CNN、CNBC、ワシントンポスト、NYタイメズなどのメディアに多額の投資をして「中国批判の口止め工作」をおこなっているそうです。外貨収入の半分は共産党高級幹部の懐に入るような仕組みになっているという裏事情を袁弓夷というポーランド在住の実業家が暴露したそうです。共産党を相手に商売をしてきたので裏事情はよく知っているそうで、今回の中共の暴挙に、流石に反旗を掲げたのでしょう。
アメリカのメディア工作以外にも、ANTIFAや黒人暴動などに相当のお金が流れ、足りなくなったので香港のお金まで盗みたくなったのでしょう。
FBI長官は中共のスパイ行為を公表していますが、膨大なお金をそのために使用し、貧乏になってしまったのでしょうか。
FBI長官は、中共の秘密の浸透方法を公に暴露した。
そういえば、以前中国は偽札で外貨準備を維持しているという話がありました。中共政府の造幣局で偽ドルを印刷しているのなら、深刻な話です。
[3335]に紹介した上海造幣局の火災、ダンボール偽ドル密輸事件、ジョージ・フロイド事件などとも関連する超限戦の一環なのかもしれません。
Date: 2020-07-08 (Wed)
2020年善悪の大決戦において「あいまい」な媚中姿勢は許されない
[3351]に紹介したジーン・ディクソン女史の予言は
オバマ政権の副大統領バイデンが、中国共産党にどっぷりと浸かって甘い汁を吸っていたことがはっきりとしてきた今、マスコミは「善悪の大決戦」を明確に認識する必要があります。
ジャーナリスト歳川 隆雄氏が書くような記事は、「善悪の大決戦」をあいまいにして、悪の勢力に加担するようなものです。
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この先、事態の鎮静化を求める市民の凶悪犯罪増への批判の矛先が民主党の市長、市議会、州知事、州議会に向かうことは十分あり得る。それにしても、である。筆者はトランプ大統領のマルクス主義者や無政府主義者との戦い、というワーディングにはとても従いていけない。ジャーナリスト歳川 隆雄
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トランプ大統領が「国家を分断している」と批判していますが、「善悪を明確にする」ことも必要なときがあります。
Date: 2020-07-08 (Wed)
米国に亡命した香港の研究者は閻麗夢女史のようだ
[3304]、[3305]で紹介した、女性研究者の米国亡命というのは、閻麗夢（ヤン・リーマン）氏のことだったようです。
彼女は4月28日に米国に到着し、7月10日にFOXニュースが真相を独占放送したそうです。 WHOのテドロス氏も真相を暴露されては隠し切れなくなったようで、新しい展開を迎えそうです。
ＦＯＸニュースの報道後、テドロス氏は中国よりの姿勢を変えたそうですが、遅すぎでしょうね。
アメリカはＷＨＯを脱退しましたし、資金源を失ったテドロス氏は惨めな人生を送ることになるでしょう。
日本は安倍政治の跡継ぎ争いが始まっていますが、媚中派に擦り寄った石破氏はどうするのでしょうか。頼りになるような政治家が見当たりません。
[3326]で紹介したシヴァ神が「日本に一人の英雄が誕生しないとダメだろうな」「中国が優位だと思っているものを一刀両断にする」という天才にして英雄の誕生を待ちたいものです。
大紀元の報道も紹介します。このような大ニュースでも、中共の検閲を恐れて日本のメディアは伝えないでしょう。
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香港大の女性ウイルス研究者が米に亡命 「中共ウイルスの真実を明らかに」
香港大学の女性ウイルス研究者は4月、香港に脱出し、米国に亡命したことが分かった。同研究者は10日、米フォックスニュースの取材を受け、亡命は「中共ウイルス（新型コロナウイルス）の真実を明らかにするためだ」と述べた。
亡命したのは中国青島出身の閻麗夢（えん れいむ）博士で、世界保健機関（WHO）のリファレンス研究施設として指定されている香港大学公共衛生学院の研究室に所属していた。
同博士の話によると、昨年12月31日、上司でWHOの顧問であるレオ・プーン教授の指示を受け、中国本土で発生したSARSに類似するウイルスの研究に着手しました。同じ日に、中国疾病予防コントロールセンターの科学者でもある友人から「家族全員が感染した事例を確認した。すでにヒトからヒトへの感染が起きている」との情報を入手した。
この情報を複数回、レオ教授に伝えたが、「中国共産党のレッドラインを踏むな」「我々が消される可能性がある」との警告を受けた。同じ情報を同大の著名なウイルス学者、マリク・ピーリス教授にも報告した。同教授も行動を起こさなかった。
WHOのウェブサイトでは、ピーリス氏について「新型コロナウイルスによる肺炎の国際保健緊急委員会」の「アドバイザー」と記載している。
「WHOは感染発生の早期、すでにヒトからヒトへの感染を把握していた」と同博士が主張している。
しかし、WHOは今年1月9日と14日、人間の間での感染を示す証拠がないと発表した。
同博士は「WHOと中国政府が癒着しており、彼らが真実を隠すと予想していた」と述べた。
4月28日、米に逃亡後、中国にいる実家は警察から家宅捜査を受け、家族も聴取を受けた。
香港大学はフォックスニュースに対して、彼女はすでに大学に所属していないとコメントし、ウェブサイトから同博士のページを削除した。
（翻訳編集・李沐恩）
Date: 2020-07-08 (Wed)
中共にある「独善的選民思想」の敗北が迫っている
昨日紹介した閻麗夢（ヤン・リーマン）研究員の真相暴露で習近平とテドロスの犯した隠蔽工作は隠し切れない状況になっています。それでも、「反省」という行為ができない恥知らずの中共勢力は必死になってトランプ再選を妨害しようとしています。
グローバリズムという聞こえのよいシステムから得られる利害で中共と一致するジョージ・ソロスは「アメリカ大統領選に郵便投票を導入する」という魔の手を導入しようとしています。
つまり、本来秘密投票であるべき大統領選挙に、介入して、郵便投票を計画しています。この制度では、偽造票の印刷、記名の脅迫、票の買い取り、などによって、反トランプのバイデン票に化けてしまう“手品師が活躍する選挙”のようなものに変わってしまいます。
習近平がそこまで計算してコロナ禍を仕組んだとは思えませんが、「悪知恵」だけはしたたかなものがあります。コロナ禍をキッカケに手品選挙を目論んでいます。
及川氏の解説を紹介します。
洗脳されない思考回路からは、二階幹事長や石破氏の思惑が危険な未来を呼び込むことは見えてしまいます。しかし、日本で報道される保守系ともリベラル系とも区別が付かないような情報や、アメリカの民主党系メディアに洗脳されると、真相が見えなくなってしまうのでしょう。
当たり前の主張ですが、高橋洋一氏が「中国とまともには付き合うのは限界だ！」と書いています。
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【日本の解き方】“帝国主義的覇権国家”の異常ぶり…中国とまともに付き合うのは限界だ！ 日本は欧米諸国と安保・経済の連携を
2020.7.14
自民党は中国による「香港国家安全維持法（国安法）」に対する非難決議を了承した。習近平国家主席の国賓来日に関し、「党外交部会・外交調査会として中止を要請せざるを得ない」としている。沖縄県の尖閣諸島にも連日中国船が接近するなかで、日本の国益を守るためには、対中外交でどのようなスタンスが得策なのか。
最近の中国は、周辺国と数々のトラブルを抱えている。英エコノミスト誌に掲載された風刺漫画で、ドラゴンに見立てられた中国が、右手でインド、右足で南シナ海諸国、左足で台湾とそれぞれ押し合い、尻尾は香港の自由を奪っている様子が描かれている。今のところ、左手は地面をつかんでいるが、筆者には日本の尖閣を伺っているように思えた。
先日の本コラムで、国安法のことを書いたが、香港での国際公約である５０年間の「一国二制度」を破ったことにとどまらず、同法の域外適用は異常である。域外適用とは、逆にいえば他国の国家主権を無視することであり、全世界を支配下にするという宣言のように筆者には見える。また、それは世界は中国のものという「中華思想」そのものだ。
当然、隣国である日本も警戒すべきだ。尖閣での日本の主権侵害も放置できない。国安法を前提とすれば、わが国固有の領土である尖閣諸島で領有権を主張することは、世界のどこで言っても同法違反になってしまう。
仮に、習主席を日本に招いて、安倍晋三首相が同氏に尖閣諸島の領有権を主張しても、同じく安倍首相は同法違反となりかねない。安倍首相が日本にいれば、中国と日本との間には犯罪人引き渡し条約はないので問題ないが、例えばフランスのように中国との同条約締結国に安倍首相が行ったとき、中国は国安法違反を理由として中国への引き渡しを求める可能性すらあるのだ。
もう西側民主国家の常識では想像できないくらい、中国は帝国主義的国家になっている。国安法について、ポンペオ米国務長官は、自由のない言論統制を「全体主義的」と批判したが、世界制覇をもくろむ拡張覇権主義といってもいい。
当然日本は各国の主権を尊重し、自国主権を守る立場なので、帝国主義の拡張覇権国家と付き合うのには限界がある。中国が国安法の自由抑圧・拡張覇権主義を取り下げないと、まともに対中外交はできないと言ったほうがいい。
もちろん習主席の国賓としての訪日などありえず、今の中国とは一線を画したほうがいいのは明らかだ。でないと、西側民主主義国に間違ったメッセージを送ってしまう。
その上で、日本の取るべき外交は、中国の周辺国で困っている国と連携して、中国の拡張覇権主義をどのように食いとどめるかだ。さらに、民主主義の欧米諸国とも共通の価値観を確認しつつ、安全保障と経済の連携を図り、その他の国へ民主主義を広めることも重要になる。 （元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一）
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早く中国の民主化を達成して、「善と悪の一大決戦」に決着をつけて欲しいものです。
本当に大事なのは中国が民主化してから、「中華思想」をどのような説得方法で棄てさせるかです。
習近平の共産党政権がサタンの勢力に取り込まれたのは「中華思想という独善的選民思想」を持っているからです。
独善的な選民思想を持つと、仏教用語で言えば、「正思」という反省行ができなく、「素直な心」に欠ける原因となります。したがって、信用を得ることもできず周囲との調和が取れなくなります。国際法などは「夷荻」の法だ、国内法が優先されるんだという姿勢では「まともな外交」は不可能です。諸外国からの信用を得ることはできず、四面楚歌になってしまいます。それが悪魔の取り入る「心の闇」なのです。
逆に現代の日本のように「自虐史観」を持っていても「素直な心」を持つことはできません。素直な心とは、いい意味の自信を持っていることで、周囲の人々の平和と安定にも責任があるという、仏教的には「独善と自虐」からはなれた「中道の精神」のことです。
このセミナーで言っている日本精神とは「中華思想」と違って「太陽の恩恵を周囲の国にも分け与える責任がある」という古来からの日本人が持っている「正しい選民思想」つまり「責任感を伴う民族思想」のことです。
この思考は「ムー大陸」にもあったもので、アジアの源流にある思想といわれています。 この思想があったから「白人植民地からのアジア解放」という行動原理が生まれたわけです。
この考え方を民主化した新生中国にも伝えたいと思っています。
これまでの中国がやってきたことはベクトルが逆です。言い換えれば「与える愛だった日本」と「奪う愛だった中国共産党」という違いです。
Date: 2020-07-08 (Wed)
臓器移植という闇殺人が横行する社会を神は許さない
大紀元 エポックタイムズ・ジャパンが中共とドイツの間で「臓器移植闇殺人」に関する恐ろしい関係がある事実を報道しています。
肺を移植するということは、少なくとも一人の殺人がおこなわれるということです。
ドイツ病院 新型コロナ肺炎感染の裏に戦慄の事実
中国共産党が世界に蔓延させた中共肺炎。襲われた国、組織、人は、皆、中共と深い関わりがある。今回は中共とドイツの関わりに焦点をあててみたい。そこには臓器移植をめぐってドイツと中国の病院で戦慄の事実が隠されている。
このような闇殺人を許してはいけません。地球の主治医が許さないでしょう。中共と関連が深い国にコロナ禍が広がるという事実関係が注目されています。
日本の政治家でも中国での移植に関係した人があると噂されていますが、ナチスよりも酷い殺人行為に加担していることを意味します。それを自覚しているのでしょうか。
神とは地球の主治医のような存在でも在りますが、神の意思に反している人間存在を容赦しないでしょう。解説者が、「コロナ禍が激しいのは、神の意思に反した人が多い場所になっている、コロナには眼があるみたい」と紹介しているのは、「そう思わざるを得ない」ということです。
コロナ禍を避けるには「神の意思に従う」人間が多くなることしか手立てが無いことがやがて分かるのではないでしょうか。
ドイツのメルケル氏に信仰心がないことは、大きなマイナス要素です。アメリカのトランプ大統領には信仰心があっても、ニューヨークの民主党クオモ氏にはないのではないでしょうか。
追記：
トランプさんの腹心バノン氏が中共の悪を訴追する準備は進んでいると述べています。発表されれば、世界が驚くような「行状」が明らかになるのでしょう。
Date: 2020-07-08 (Wed)
世界はエルカンターレの言葉どうりに変化する
アメリカは中国の工作員に国内を翻弄されている感がありますが、実は着々と準備をしているようです。及川氏の解説を聞けば、習近平の愚かさがよく分かります。
アメリカは「中国のいじめを許さない」として尖閣をも守ってくれるようです。日本も親中勢力を一掃して、国防軍を持つ普通の国にするべきです。アメリカに頼りっぱなしでは、独立国とはいえません。
歴史は大きく動いて、大中華帝国の崩壊が近づいているようです。
習近平はナチスのことも勉強していない無教養人です。「貪欲」な本心にもとづいて、本能的に動いているだけの田舎者という判断が正しいようです。
実はこの動きは救世主エルカンターレに見えている未来図にあるもののようです。
Date: 2020-07-08 (Wed)
大中華帝国の崩壊を希求する中国の女神
リバティー誌に「中国崩壊」に関して、「洞庭湖の女神」」という中国の女神の霊言がのっています。同時に鄧小平や習近平も来ていたようですが、生気をなくした様子で、年内に「大中華帝国の崩壊」が起きるのかもしれません。
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「年内に『大中華帝国の崩壊』を目指している」 洞庭湖の女神が語る中国の未来
2020.07.18
氾濫する長江の様子。
こうした中、中国共産党の指導者たちが頭を抱えていることが分かった。
大川隆法・幸福の科学総裁の元に7月中旬、トウ小平の霊、習近平氏の守護霊が現れ、その悩みを述べた。同時に招霊された中国の民間信仰の女神である洞庭湖娘娘(どうていこ・にゃんにゃん)は、中国共産党の独裁体制と対決していることを明かし、今後の「計画」について語った。
この霊言は、「大中華帝国崩壊への序曲-トウ小平/習近平守護霊/洞庭湖娘娘の霊言〔1〕〔2〕」として、18日より、全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点で開示される。
洞庭湖とは、中国で2番目に大きい淡水湖で、長江の流域に位置する。現在、洪水で警戒水域を越え、さらなる大洪水の恐れもある。洞庭湖娘娘は、この湖に関係した霊存在とみられる。
本記事では中国の未来を見通す際の参考として、その一部を紹介する。
「死神」を名乗ったトウ小平の霊、「動乱」を示唆した洞庭湖娘娘
13日に現れたトウ小平の霊は、冒頭、自分のことを「死神」と名乗り、「中国人民の呪い」をかけに来たと主張。ただ、その様子は弱々しく、大きなダメージを受けていることが伺えた。
続いて、洞庭湖娘娘を招霊すると、自らを「正義の味方」と名乗り、「香港国家安全法を撤回するまで、水害も、バッタの害も、コロナも、まだまだ増え続ける」と警告。中国の人々に信仰心を立てさせ、年内に「大中華帝国の崩壊」を目指していると明らかにした。
また、中国政府が経済の数値などについて嘘の発表をして成功しているように見せかけても、国民はおかしいと思い始めていることを挙げ、「香港だけでなく、内部もあっちこっちでねえ、今、反乱の芽が育ってるから」として、「いずれ、あちこちから動乱が起きる」「外国からの援助は来ると思う」と予言した。
中国はコロナの感染を拡大させたにもかかわらず、国際調査の受け入れを拒否。その上、アメリカで感染が拡大していることについて、中国国営メディアは、新型コロナウィルス感染症を「アメリカ病」と指摘する。しかし、コロナは中国の生物兵器として開発されたことを本欄でも論じてきた。
洞庭湖娘娘は、アメリカも380万人のコロナ感染が出たままで黙ってはいないとして、「コロナ感染させられたアメリカの怒りがタダで済むと思っているならとんでもない」「軍隊は動くよ。うん、独自で動くよ」と軍事行動の可能性があるとした。
長江の氾濫は「巨大龍が暴れている」こと 1
6日には、大川総裁のもとに習近平の守護霊が現れ、トウ小平と同様、呪いの言葉をかけた。習氏守護霊は、中国が洪水やバッタの被害などで甚大な被害を受けているとして、日本に対して兆単位の資金を要求。中国共産党政府の苦しい台所事情が伺えた。
その後、習氏守護霊が嫌がる中で、再び、洞庭湖娘娘の霊が招霊された。中国の民は天意を感じており、4千万人が被災する洪水は「天罰が落ちたとみんな思っている」とした。
習氏守護霊が困窮した様子で現れたことについて、洞庭湖娘娘は、「今、習近平いじめをしているから仕方ない」と発言。災害で起きた内政問題などによって国民の恨みが習氏に向かうようにし、外圧と内乱で包囲殲滅戦を起こしていることを明かした。こうしたことを通じて、「中国と北朝鮮は、何としても滅ぼします」と強い意志を示した。
また、昔から、長江があふれて暴れるのは、中国で「巨大龍が暴れている」ということであるとし、「龍の反乱みたいなもの」とした。「権力が崩壊しかかってくると、英雄が動きやすくなってくる」とも言い、すでに中国本土に英雄たちが生まれており、いずれ動き出すことを示唆した。
「香港が中国という大国の先生」
大川総裁は2011年に香港を訪れ、説法「事実と真実」を行った。この時、香港の人々に対し、「あなたがたは中国の一部でありながら、中国という大国の先生であり、中国人を教えることができる」と、中国全土に自由や民主主義を押し広げる旗手になることを呼びかけていた。
洞庭湖娘娘は、「大川先生のおっしゃっている通り、香港からの革命を中国に持ち込むことを考えている」として、本土の自由化を推し進める決意であることを明かしている。 中国政府は国家安全法を成立させ、香港への締め付けを強めている。こうした動きに対して、アメリカをはじめ、世界各国の態度は厳しくなっており、中国の孤立も進んでいる。日本の政財界は、いまだに中国依存のままで、さまざまな課題を乗り切ろうとしているが、その先に未来はない。正しい選択と行動が、未来を変えていくことになるだろう。
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中国に起きている水害や政治経済の混乱などについて日本のメディアは何も伝えません。日本という井戸の中での出来事ばかり扱っています。世界は中国を非難する声に満ちています。アメリカは本気で「国交断絶」まで考えているようです。ドイツのメルケル首相だけは「中国市場」での自動車販売に未練があって、優柔不断のようです。日本の媚中政治家も同じことです。
中国の発表は嘘ばかりですから、だまされてはなりません。経済が回復基調に戻ったなんて発表を信じる人は痛手を被ることになります。
今はトランプ大統領の判断を支持することが「善と悪の最終決戦」に勝つために必要なことです。救世主エルカンターレはトランプ大統領の「応援演説」をしたいと思っているでしょう。
Date: 2020-07-08 (Wed)
アメリカは孫子の兵法「戦わずして勝つ」で勝利するでしょう
中共の工作員が必死になってアメリカで“人種差別暴動”を起こしている中、アメリカの目覚めたリーダー達は本気になって行動を開始しました。 もう第三中華帝国（第一は秦漢、第二は隋唐、その他は夷荻の国家）は崩壊はするしかないでしょう。 米国が外交の「鉄則」を踏み出す 南シナ海の局勢が緊張 多国が巻き込まれる
Date: 2020-07-08 (Wed)
逆に離間策を打たれて苦しむ中共政権、中華思想を中道に戻せ
NHKの「脱炭素革命」とは日米を離間させる中国政府の罠であると2年前([2641])に紹介しました。
今では逆に、アメリカから「中共と中国人民の離間策」を講じられて、中共が窮地に立っています。懲りずに黒人暴動を仕組んでアメリカ社会の離間を策していますが、その黒人から「もうウンザリだ」と愛想を付かされています。
日本の民主党の行動もよくブーメラン効果だと揶揄されていますが、習近平政権もブーメラン的に離間策を打たれて、いよいよ崖っぷちに追い込まれた感はあります。
中共外交部の新任・汪文斌報道官は「中共と中国人民との関係を離間したり交際社会での意識形態の対立を作り出すべきではない」、と延べ、民主化運動家の王丹氏からは「中共外交部が声明まで出すとは、中共の痛いところを命中したということだ」と指摘されています。
中国の水害は相当なボディーブロー攻撃のようで、霊人毛沢東が「酷いなぁ･･これじゃもうあかんわ」とつぶやいていました。（「共産党政権の終りの始まり③」より）
しかし、中共政権が倒れたとしても、[3348]で述べたように中国人（漢人）が持っている「中華思想」を中道に戻さないと、またしても中国人には不幸が訪れるのではないかと心配します。
天祐とは、天の加護という意味
中華思想を廃棄しない限り「天祐」はない
今の共産党政権は第三中華帝国とも言われています。第一の秦・漢中華帝国、第二の隋・唐中華帝国に続く漢人の中華帝国というわけです。その間にあったのは、夷荻の民族が漢民族を征服して建てた侵略国家です。5千年のうち漢人が独立国家をもてたのは意外に短いのです。
「中国5千年」が慢心に繋がっているのなら、実体をよく知ったほうがいいと思います。
その第「三中華帝国も、もうじき終わりを迎え、やがて中原には民主化された政権が誕生するでしょう。
中国にある易姓革命の考え方によれば、天帝の意思にそむいた政治が行なわれていたということになります。
一方、日本の皇室は少なくとも2700年の間、幕府制度があったものの、同じ朝廷が継続して国民から尊敬を受ける立場に座っています。だから、天皇家には姓がありません。どうして、中国では姓が変わるような革命がしばしば起きるのでしょうか。最初に述べたようにそれは愛を奪ってきたからです。
基本的に日本には他民族から、愛を奪う姿勢は無かったのだと思います。同じアジにある民族でなぜこのような違いが生まれたのでしょうか。愛の思想が「朝貢を求めるような国家」に変わったのはどこかに原因があるはずです。
それを解く鍵が「ムー文明」や「尭・舜」の時代を研究することで、発見できるのではないかと思います。
日本の問題点は次回にします。
Date: 2020-07-08 (Wed)
戦狼外交の奥には「中華思想」が潜んでいる、日中ともに中道に回帰しよう
北京の「姿勢」が変化？ 「戦狼」外相が突然弱腰姿勢を見せる 米中共存を訴えという報道がありました。
あの王毅外相が弱気な発言で、対米和平を求めているということですが、この期に及んで和平を口にしてもアメリカは許すわけがありません。愚かな言動は武士道とは真逆のものです。
王毅外相は平然と嘘がつけるのです。
「米国の行動は“クリーン”ではなく、本当に卑劣な手段、汚い手を使っている。正義感がある国や人は立ちあがって呼びかけるべきだ。」
と和平を求める姿勢はありません。外相と報道官が勝手な話をしているだけで信用を喪失しています。
クラゲのような日本の政治家には秋波を送っています。
米中開戦の間際でもどっちつかずの日本には判断できる政治家が不在です
本当は2019年12月8日に米中は戦争を開始しています
ルーズベルトが日本にハルノートを突きつけなければ、中国大陸が毛沢東に乗っ取られることはなかったはずです。アメリカも大反省が必要でしょう。(ルーズベルトに与うる書) ルーズベルトが古代中国の理想的政治家舜であるということですが、ルーズベルトと舜のあまりのギャップにどう理解すべきか私にはまだよく分かりません。
「日本に世界宗教が誕生するには、明治維新による中途半端な近代化をも破壊する必要があった」と言うことなのでしょうか（そこまでルーズベルトが判断したとは思えません）。
しかし、彼のおかげで戦後の日本人は自信喪失になり「自虐史観」を持たされてしまっています。
中国は慢心し、日本は自虐的になって、ともに「素直さ」を失ってしまいました。
素直さを失って「正しい思惟」（八正道の正思）ができない心は悪魔に支配されてしまうことがあります。今回の中国共産党はまさにその例だといえるでしょう。
民主化された中国には「中華思想」を棄てて「謙虚」になることが中道への回帰でしょうし、自虐的になっている日本には「自信」を持つことが中道への回帰になるはずです。
二度と、朝貢を求めたり、驕慢になったりすることのないアジアにしたいものだと考えます。
Date: 2020-07-08 (Wed)
全ての宗教者に温かい目を向けるトランプこそ偉大な政治家である
日本のメディアFNNでも、アメリカで起きていることの真相を報道するようになって来ました。中国の習近平国家主席を名指し、「破綻した全体主義の信奉者だ」
しかし、トランプ大統領が「宗教弾圧から逃れた人々」との対話を見れば、日本にアメリカの共和党に当たる政党は無いことが分かります。
日本では保守政党を自認する自由民主党でさえ、宗教を集票機関としてしか見ていません。信仰の本質には理解がありません。ましてや野党は唯物論科学の信奉者ばかりで、中国共産党の無神論政治家と基本的には変わりがありません。
及川氏は自民党はアメリカのリベラルな民主党に当たると解説しています。
宗教を黙殺するマスコミは神の怒りを買うでしょう。
Date: 2020-07-08 (Wed)
中国が民主化された後に必要なこと
米国務長官ポンペオ氏がニクソン大統領図書館で歴史的な講演を行い、「自由世界が中国を変えなければ、共産中国が私たちを変えてしまう」とのべました。
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米の歴代対中政策「失敗だった」 ポンペオ国務長官
7/24(金)
ポンペオ米国務長官は23日、対中政策について演説し、米国の歴代政権が続けてきた、一定の関係を保つことで変化を促す「関与政策」について、「失敗だった」と訴えた。中国に対抗するため、有志の民主主義国による新たな連合も提唱した。
ポンペオ氏はカリフォルニア州のニクソン大統領図書館で演説。「無分別な関与という古いパラダイムは失敗した。我々は続けるべきではない」と訴えた。そのうえで、「ニクソン大統領の歴史的な訪中によって我々の関与戦略は始まった。その後の政策当局者は中国が繁栄すれば、自由で友好的な国になると予測したが、関与は変化をもたらさなかった」との見方を示した。
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私は「自由中国」を取り戻した後の「中華思想」こそが問題であると思います。
及川氏が背景などを解説しています。
習近平氏はナチスのやったことも知らない無教養人のようです
中国人と中共を区別して孫子の「離間策」を使っています
「中華思想」を棄てることこそが、新しい幸福な中国を建設する鍵だと思っています。 中国にとっては仏教の逆輸入になりますが、「幸福の科学」の教え、エル・カンターレの教えを学ぶことを期待しています。
また、ポンペオ長官は「我々は過去の過ちを繰り返してはいけない」とも語りましたが、日本を苦しめたルーズベルトの政治にも反省が求められます。原爆を二つも市民の上に落としたのは、トルーマンだったとしても開発から『日本たたき』を意図していた大統領はルーズベルトです。
アメリカにも人種差別の歴史があります。イエロー・モンキーと侮り、蔑視した「国家としてのカルマ」は刈り取らねばならないでしょう。
西洋社会にも植民地政策でアジアから搾取したという「悪行」があり、「反省」は残っています。
全人類が「傲慢でもなく自虐でもない素直な心」で交流できる理想世界を構築したいものです。
Date: 2020-07-08 (Wed)
今のseismologyはfakesienceであることを早く気付け
アラスカでM7.8（Depth 28km）という割と大きな地震が7月21に起きました。CMT解を見ればほぼ垂直方向（斜め北西向き）にExplosionがきていることがわかります。
押し円錐の軸が北北西に傾斜したほぼ直下型の地震である
TensionとかPressとかは物理的な意味を説明できない
Tは押し領域、Pは引き領域と解釈すべきである
断層地震説は破綻している
報道された記事、地震でパズルの一片がうまったを見ると、地震の起きていない「空白域」が二箇所あって、そのうちのShumagin 島の近くにあるGapで“破裂”が起きたと説明しています。
地震の空白域がBhumaginとYakutatの二箇所にあるとしています
今回の地震でShumaginのGapがうまったと解釈しています
しかしこれはナンセンスな解釈です
地震の震源が一点で表示されることから見ても、地震は震源（epicenterではなくhypocenter）での爆発（Implosio）であることは明らかです。地震現象の真相を早く認識するべきです。
参考： 霊人ガリレオが「地動説」を分かってくれない教会に「それでも地球は動く」と語った真意を述べています。
「時代が来るのを待つしかないかな。一定の時期が来れば、もっと分かるように説明できる人も出てくるんだろう」
『ガリレオの変心』p.80より
いくら説明しても地震学者は地震爆発論を理解してくれません。
でなきゃぁ、石灯篭が飛んでくるわけが無い
畑の大根が抜けるわけがない
『巨大地震と高速鉄道』p.69より
それはロバート・ゲラー氏が爆笑しようとも
変わらない事実だ！
ロバート・ゲラー氏は笑ってないで、公開質問状に答えて欲しいのです。 地震学者は6年経っても誰も公開質問状に答えてくれません。
Date: 2020-07-26 (Sun)
日本はスパイ活動を防止しないとシロアリに侵食されたような状態になってしまう
日本には中国のスパイがうようよと動いていることを髣髴させる記事があります。
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中国はトランプ米大統領の再選を熱望している
7/26(日) 9:03配信
時事通信 中国ビジネス研究所代表・沈 才彬
今年11月、4年に1度の米大統領選挙が行われる。中国は表向きでは、外国の内政不干渉原則を表明しているが、内心ではトランプ氏の続投を熱望している。
彼の続投は、米国内と世界の分断を加速させ、米国のリーダーシップを危険にさらし、中国の覇権争奪に有利に働くからだ。
◆絶好の反面教師 トランプ政権の下、史上最大規模を記録した対中貿易戦争、国家の力を動員してのファーウェイ制裁、中国の国民に屈辱を与えるファーウェイ幹部の逮捕、コロナ問題・香港問題・台湾問題・新疆ウイグル族問題・チベット問題をめぐる一連のチャイナバッシングは、一見すれば、中国を窮境に追い込んだように見える。
しかし同時に、中国国民の愛国心を喚起し、習近平政権の求心力を強め、結果的には共産党政権の基盤強化を助けた。
だから、中国ではトランプ氏を「川普（トランプ） 同志」と呼んでいる。
旧ソ連崩壊後、共産主義の世界的な退潮が見られた。中国でも、共産主義のイデオロギーで13億人をまとめることが難しくなり、その代わりに、愛国主義が台頭している。
習近平政権にとって、トランプ大統領は、愛国主義教育の絶好の反面教師だ 。
◆米国の独善外交
トランプ政権は「米国第一」を掲げ、環太平洋連携協定（TPP）離脱、気候変動パリ協定離脱、イラン核合意離脱、中距離核戦力（INF）全廃条約破棄、世界保健機構（WHO）脱退など、一方的かつ恣意的な行動が相次ぎ、日本や欧州連合（EU）をはじめ、関係各国は翻弄された。
アフガンでの米兵らの戦争犯罪を捜査する国際刑事裁判所（ICC）当局者に対し、制裁の発動を可能にするトランプ氏の大統領令は、欧州関係国を困らせている。
トランプ氏による唐突なロシアG7招待が示したように、米国の独善外交は、同盟各国との亀裂を生んでいる。
米中貿易戦争は、世界の分断をもたらし、製造業のサプライチェーンに混乱を招き、日本を含む各国企業を困惑させている。いずれも、米国の国際的地位に修復不能な禍根を残す可能性が高い。
トランプ氏が続投すれば、米国の独善外交が継続し、世界分断の加速、および、超大国米国の威信と指導力衰退の加速を招きかねない。結果的には、覇権を狙う中国の影響力拡大につながる。
◆習政権は喜ぶ
トランプ政権の下で、米国はかつてないほど、国内の分裂と分断が進んでいる。新型コロナへの対応の失敗、および、白人警察の暴力による黒人死亡事件に対するトランプ氏の常軌を逸した言動は、国内分断・分裂を一層加速させ、彼の大統領としての資質さえ、疑わしいものにしている。
まさに、マティス前国防長官が今年6月に米誌に寄せた声明の中で指摘したように、「私の生涯において、トランプは国民を団結させようとせず、団結させるそぶりすら見せない初の大統領だ」。
特に、抗議デモに伴う暴動の鎮圧に、連邦軍投入も辞さないトランプ氏の姿勢には、マティス氏、パウエル元統合参謀本部議長ら、元軍最高幹部が公然と反旗を掲げ、エスパー国防長官、制服組トップのミリ―米統合参謀本部議長ら、軍指導部もトランプ氏と一線を画している。
実に深刻な事態だ。トランプ氏が続投すれば、米国内の分裂・分断が継続し、超大国の凋落（ちょうらく）を加速させる。一方で、習近平政権は喜ぶだろう。
（時事通信社「コメントライナー」より）
沈 才彬（しん・さいひん） 中国江蘇省出身。東京大学客員研究員などを経て、1993年三井物産戦略研究所主任研究員、2001年同研究所中国センター長。08年多
摩大学教授となり、12年より現職。多摩大学大学院フェローを兼務。豊富な現地情報に基づく中国政治・経済分析に定評。「中国新興企業の正体」「大研究！中国共産党」など著書多数。
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米国の分断を工作員によって煽っているのは中国政府の指令です。黒人暴動を先頭に立って煽ったのは中国からの留学生であることが留学生の自供によってはっきりしています。
こんな記事に騙されるような日本人は少なくなっていると思うのですが、時事通信社は何を考えているのでしょうか。記事を載せないと、都合が悪い（たとえばハニートラップをバラされるとか）ことでもあるのでしょうか。
鳴霞さんが、日本はスパイに関して無関心、平和ボケがはなはだしいと語っています。
スパイ天国日本が危ない！中国工作員の実態とは？（鳴霞×釈量子）
「橋本総理はトラップに嵌った後で、殺された?」
Date: 2020-07-08 (Wed)
中共政策を切り替えたアメリカ、日本はどうするのか
米国はルーズベルトの時代に日本への対応を間違えました。ニクソンの時代には中共への対応を間違え、台湾を切り捨てました。そのときは日本も同じ間違いをしました。
今、アメリカは中共への対応に失敗したことに気付き、中共からの脱却が「時代の使命である」と発表しましたが、日本はどうするのでしょうか。失敗を表明しないのでしょうか。
ヒューストンの総領事館は1937年に中華民国が建てたものだそうです。1979年の台湾切捨て政策を執った時に、中共がそのまま占領したものであることを次の動画で知りました。
ポンペオ長官は、
「中共の「悪意に基づく活動」による脅威は驚くべきスピードで拡大している」と述べ、
「国土安全保障省は中共がもたらす米国全土とその生活への脅威に対応する最前線にいる」ことを明らかにしたと報じられています。
日本にトランプ大統領やポンペオ長官のような毅然とした態度で政治を執る人が欲しいものです。[3364]に紹介したように共和党に当たる政党は幸福実現党なのですが、マスコミが、黙殺していて選挙戦に参入できないような「工作」を受けています。 このままでは、独立国家とはいえません。国際間でも政治は三流国と見下されるでしょう。次回の国政選挙では、マスコミが公平な扱いをすることを望んでいます。そしてまともな国家になることを・・・・。
Newsweekは、民主党寄りの判断で記事を書いています。日本の自民党の中にも、媚中勢力がいるために、この報道に影響されて毅然とした姿勢がとれないのでしょうか。
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ポンペオ米国務長官の「対中苛烈批判」に見る中国理解の浅さ
7/27(月)
ポンペオは演説で、米政府の新しい対中戦略を打ち出した。それは、「中国の人々と関わり、力を与える」というものだ。「中国の人々は、自由を愛する活力旺盛な人たちであり、中国共産党とは明確に区別すべきである」とのことだった。
しかし、この戦略がうまくいくかは疑わしい。共産党は中国の人々の暮らしと密接に結び付いているし、「共産党なくして新しい中国はない」というスローガンは小学校でも教え込まれている。
汚職の蔓延や新型コロナウイルスへの対応など、個別の問題に関しては、政府に怒りを抱いている国民も少なくない。それでも、その不満が共産党体制の終焉を望む考え方を直接生み出していることを示す材料はない。共産党を嫌っている国民も、敵対的な外国政府との対立では共産党政権の味方をするだろう。
そもそも、トランプ政権はこれまで「中国の人々と関わり、力を与える」ことを全くしてこなかった。トランプ大統領は中国への差別的な発言を繰り返し、米政府は中国国民へのビザ発給を大幅に厳格化させてきた。草の根レベルのボランティア活動なども打ち切っている。
それに、アメリカと中国の経済を切り離す「デカップリング」が実行されれば、途方もない経済的ダメージが発生する可能性が高い。
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Newsweekの記者氏も何らかの工作を受けているのではないでしょうか。
Date: 2020-07-08 (Wed)
漢民族族の幸福のためには華夷思想（自惚れ意識）を捨てるべし
産経新聞「正論」に平川祏弘氏の「日本の植民地化の功罪を考える」という記事がありました。
日本人は台湾人を漢民族と思っているが、大きな間違いである。
台湾人の7割以上がホーロー人であり、漢民族ではない。
[2680]、[2681]で紹介したように台湾は7割以上がホーロー人と呼ばれる越人(福建省辺りに住んでいた人)との混血だそうです。
黄文雄氏が書いておられたことですが、日本では（知識人でも）台湾人と中国人との区別がつかないらしいのです。
記事にあるように、京城にも台北にも日本国内（大阪や名古屋）よりも先に国立大学を造ったほど、民度の向上に日本政府は尽力していたわけです。
しかし、台湾では喜ばれ、朝鮮では批判されるのは、華ではない夷の国が作ったという「華夷思想」の有無がベースにあるように推定されます。
日本で言論活動をしている中国人の楊海英氏は内モンゴル出身ですし、鳴霞氏は瀋陽生れですから満州人ではないでしょうか。また、石平でさえ、四川省出身ですから、中原で生まれた中華思想には馴染んでおられないのだと思います。
習体制への視点はバノン氏などと同じもので、漢民族は「衣食足りて礼節を知る民族」ではなかったというものです。日本に対しては「中国共産党の失政によるコロナ禍を人災と明言しないのは、「中国共産党」の共犯者だ」と厳しく指摘しています。
ちなみに、習近平氏の原籍は中原に接する陜西省です。
中原を支配した漢民族の間違いは「夷狄戎蛮」という「自惚れ意識」を持って、周囲を見ていたことにあるのではないでしょうか。
それを廃棄しないと、国際的な協調精神は生まれず、漢民族が幸福になることはないと知るべきでしょう。
なお、韓国と北朝鮮に関しても、中中華思想を棄てて、素直な心を取り戻さない限り、世界と協調できる平和な国家にはならないと思います。
Date: 2020-07-08 (Wed)
中国にも中東にもエル・カンターレの法が広まりますように
[3351]で紹介したジーンディクソンの善悪の大決戦が、トランプ大統領の口からも発せられた感があります。
しかし、日本の経済界には、歴史的な変革点にあるという大局感が持てなくて、「何もしない」「優柔不断」という空気を感じます。
何度も言っていますが、中国の民衆には「日本民族と漢民族の違い」を研究して欲しいものです。日本にはムー大陸で説かれていたラ・ムー大王の「愛の教え」が根付いており、「八紘一宇」の精神にも現れています。「与える愛」の教えです。
日本人は周囲の国を「夷狄戎蛮」と見てはいません。人種差別がなかった唯一の先進国だという認識は世界でも認められているはずです。
ラ･ムー大王の教えとは「太陽の法」によれば、次のようなものです。
『太陽の法』に説かれているラ．ムー大王の「愛の教え」
これがアジアの源流にある教えである
そのとき降臨した神が「天御祖神」という名前でありあり、日本文明の源流にあるのだということが判明しています。
「天御祖神」については宇宙との関連も含めて今後エル・カンターレによって説かれると思われます。中国にも尭･舜・兎といわれる徳知政治を行なった方々が知られています。その時代には、天帝の教えも伝わっていて、天帝、天御祖神、エロヒムなどの霊存在は結局エル・カンターレという霊存在と同一体ということだそうです。
中国大陸にも、中東にもエル・カンターレの霊流が流れていることが分かれば、民族間の争い、宗教間の争いというものがまったく意味のない空疎なものであることがわかります。
民主化した中国、民主化した中東諸国に、エル・カンターレの法が広まり、全ての人が幸福を満喫できるような世界になることを祈っています。