政権のトップやエリー達が「人身売買」「児童性愛」といった悪事に足を突っ込んでいるということです。
トランプやプーチンが「大掃除」しようとしているのはこの世界なのですが、沼は深そうです。

及川氏の4月30日の報道には、バイデンの悪事が報告されています。

悪魔を撃退するには何が必要か。

悪魔に操られないためには「欲心からの解脱」が必要です。

釈尊が教えた解脱はそのための修行ですが、エリートの多くが「心の修行」を小ばかにして、見事に醜態をさらけ出しています。

『沈黙の仏陀』という書籍からの一節を紹介します。

<『沈黙の仏陀』p.240より

「バフムートはヒットラーのナチスドイツが敗北したレニングラードの敗北に相当する」ということですし、これでゼレンスキーはヒットラーのような扱いを受けることでしょう。
広島サミットにヒットラー的人物を呼んで、得意気に記念写真を撮る「愚脳」にあきれてしまいます。

スプートニク誌は今の日本は野党が弱く、岸田総理が何をやっても「思考停止」していて、反対しない。岸田のやりたい放題の情けない「バイデン政権のポチ」になっているという見方をしています。

◆◆◆◆

【視点】「日本政府が揺るぎないのは強い野党が不在だから」新ウクライナ支援と国民の大半の無関心をロシア人専門家が指摘 2023年5月25日, 08:00

© AP Photo / Susan Walsh/Pool
ショルツ首相の霊言『我々はヨーロッパの国は、ロシアとの関係も重要だからねぇ。
だけど、心ならずも何か岸田と会って、ウクライナを応援している。
「ロシアを追い出そう」運動を一緒にやらされている。』
（「ウクライナ問題を語る世界の7人のリーダー」p.383より）
岸田はバイデンのポチを演じていることが分からないのか？トランプが復帰したら、大恥をかくことになる。

日本政府はウクライナの負傷兵の治療に日本の自衛隊の病院を利用しようとしている。負傷兵の搬送や治療にかかる費用の大半は日本側が負担することになっている。なぜ負傷者を何千キロも離れた場所に搬送しなければならないのか。それにかかる費用をなぜ国内問題の解決に使えないのか。ウクライナに新たな「非軍事」援助を提供するというこの決定は多くの日本人を戸惑わせ、SNS上では喧々諤々の論争を呼んでいる。このことから、ウクライナへの援助で日本はさらにどういう手段に出るのか、また日本の納税者はそれをどう感じているのかという疑問が生じる。
ロシア国立研究大学高等経済学院、東洋学スクールのアンドレイ・フェシュン助教授は、大方の日本国民とウクライナ側との連帯を積極的にアピールしている日本政府の関係を次のように描写している。

「日本のマスコミはウクライナ支援の話題では常に関心を『煽ろう』と必死ですが、ウクライナに対する日本の関心はそれほど高くはありません。加えて、日本の支援は実際には小規模で、数十台たらずのトラックでしかありません。そのトラックとは、おそらくアフガニスタンで「シャイタン・モービル」（編集：「シャイタン」は悪事を働くジンの名前）と呼ばれた、機関銃が載った車両のことでしょう。それと30万食分のドライフーズです。

しかし、大規模ではないにせよ、G7広島サミットの期間の間に行われた抗議行動も見逃すことはできません。いわゆる『キッチン・プロテスト』と呼ばれる小規模の抵抗です。これは税金がどこにいくのか、それが合理に使われているのかということに疑問を持つ人たちの集まりです。

全体として、日本社会はウクライナ情勢に無関心か、あるいは否定的です。ところが大きな抗議行動は起きておらず、また、近い将来にもそういった行動がとられることも期待できそうもありません。つまり、下からのつきあげが少ないので、今のところ、ウクライナのことでは日本政府には危険はないのです」

◆◆◆◆

日本社会が国際問題に無関心である事が、この後どのような責任を負うことになるのかわかりませんが、生命体としての地球に意識があれば、地球レベルでの因果の理法から逃れることはできません。

一つの希望は「原爆を落としたアメリカほどの悪因は犯していない」ということでしょうか。

世界の知識人と言われる人たちの議論の中に「地球意識の目」という視点が欠落していることが気になります。

つまり「神への信仰」ということです。学者が信仰を口にすることはありませんので、プーチンとトランプに「GOD」への信仰心があることはマスコミも紹介しません。

しかし、アトランティス文明が「理神論」が唯物論的になりすぎて沈没したこと、ムー文明は更に「動物信仰」的なご利益信仰に走って「地球意識の不興」を買ったことが大陸沈没の原因になったことを忘れてはいけません。

小説の形式で地球の奥義が書かれた「十字架の女（復活編）」にはムー大陸の再浮上の話が載っています。（この小説ではムーの沈没も「理神論」が原因となっていますが、「太陽の法」には「稲荷信仰」のような動物信仰が流行っていたとあります。）

「十字架の女（復活編）」p152より

「解離水」（水が酸素と水素に熱解離しているガス）が「地震」（という爆発現象）によって「結合水」（普通の水、H2Oのこと）に変化するから「湧いて出た」ように見える現象なのです。

「地震爆発論」では当たり前の知識ですが、「断層地震説」からは説明できません。

当たり前のことが説明できない「地震説」が定説になっているために、地震学は進歩しないのです。

まずは、二つの話題を紹介します。

話題その１

震度6強の石川・能登地方 “地下の流体”はどこから来るのか? 専門家が「温泉」に注目
5/11(木) 18:27配信

北陸放送

石川県能登地方では、5日に珠洲市で震度6強を観測するなど、およそ2年半にわたって活発な地震活動が続いています。一連の活動は、地下深くから上昇してきた水など「流体」の関与が指摘されていますが、その正体は分かっていません。流体の起源を探るため、研究者が注目したのは「温泉」です。

富山大学と金沢大学などの研究グループは11日、珠洲市役所近くにある「飯田わくわく広場」の足湯に源泉を供給している施設で、地下270メートルから湧き出る温泉水を採取しました。

研究グループは去年から、珠洲市周辺の5つの地点で温泉水のイオン濃度などを分析していて、地殻変動が活発になった去年9月下旬ごろには、濃度に変化がみられました。

こうした地下水の変化は、震度7を観測した1995年の阪神淡路大震災や、2016年の熊本地震でも確認されています。

金沢大学の平松良浩教授は「流体がマントルの深い所から来ているのか、あるいは地殻の中に閉じ込められたような流体なのか、区別するデータが得られる」としています。

研究グループは、採取した温泉水の成分を調べ、流体の起源を突き止めたいとしています。

次は、池ができてしまったという話題です。松代では、地盤の含水量がぞうかして、地盤崩壊が起きました。地盤がくぼ地なら、池ができてもおかしくありません。

話題その２

「どうなったんやろ 不思議やね」雑木林が池に…? 震度6強に見舞われた珠洲市で 地震の影響か
5/22(月) 17:58配信

北陸放送

【写真を見る】「どうなったんやろ 不思議やね」雑木林が池に…? 震度6強に見舞われた珠洲市で 地震の影響か

住民らは…
「えらい溜まっとるぜ流れてきてんわ、凄いな。酷いもんやな」

今月10日、珠洲市正院町平床地区で住民たちが不安そうに県道沿いの小さな池を覗いていました。

Q.元はこうでなかった?
「水なかったですわ。どうなったんやろ、不思議やね 池じゃなかった」

見た目が新しい樹木や切り株が水に浸かっていて、最近できた池だという事がわかります。

地震発生から半月余りたった22日、再びその場所を訪れてみると、水は抜けておらず、辺りには異臭が漂っていました。70年以上、この近くに住む住民に話を聞くと…

■73年間生きているけどこんなになったのは初めて

近くに住む人は…
「元は水が溜まるところではなかった、73年間生きているけどこんなになったのは初めて」

元々この場所はスギなどの雑木林でしたが、震度6強の地震のあとまとまった雨が降った今月8日過ぎから水が溜まり始めたということです。

近くに住む人は…
「これは地震のあと雨が3日くらい続いて、気付いたら水たまりになっていて。それから全然減らないというか、溜まった事はなかった雨が降っても。原因は地震しか考えられないね。多分、道路の下に土管か入っていてそれがズレたのか」「道路が陥没したら困るわね」

県の奥能登土木事務所に今回の異変について聞いてみましたが、地震との因果関係ははっきり示されず、このまま水が抜けない場合は、排水管を設置するなどし対応を検討したいとしています。

三つめは「日本海側の津波のメカニズム」という話題です。津波は地震という爆発現象によって発生するものであり、特別に日本海側に特徴があるはずがありません。
意味のない研究が横行しています。

話題その３

日本海中部地震から40年　日本海側の津波のメカニズムと特徴とは？
5/26(金) 12:00配信

朝日新聞デジタル

　日本海側の広い範囲が津波に襲われ、104人が命を落とした日本海中部地震から26日で40年になった。津波は、東日本大震災や将来発生するとされる南海トラフ巨大地震といった太平洋側のイメージが強いが、なぜ日本海側でも起きるのか。どんな特徴があるのか。

　文部科学省では2013〜21年に日本海側の海底断層などを調べるプロジェクトを実施。海中で人工地震波を出し、跳ね返りを見ることで断層の位置や長さ、向きなどを調べた。

　日本海には海底断層が多い。新潟沖から北海道沖にかけての「日本海東縁部」は、地下のひずみの蓄積が周辺の数倍にのぼる「ひずみ集中帯」として知られている。

　プロジェクトの研究代表を務めた東京大地震研究所の篠原雅尚教授（59）=海底地震学=によると、これらは日本列島の成り立ちが関係している。

　日本列島はかつて大陸の一部だったが徐々に離れて、日本海ができる過程で引っ張られ、大陸に接していた列島西側を中心に断層ができた。さらに太平洋プレートの沈み込みによって、その断層に西側に押される力が加わったため、ひずみがたまっているという。

　プロジェクトでのシミュレーションでは、東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）で日本列島が東に動いたため、計算上は日本海側のほとんどの断層で地震の発生しやすさが低下し、その影響は100年後まで続くという結果だった。

　ただ、19年には山形沖でM6・7の地震が発生するなど、地震が起きなくなっているわけではない。

　海底の下は直接観察することが難しい。そのため、日本海の活断層が過去にどのくらいの間隔で地震を起こしていたのかは分かっておらず、発生間隔の評価も難しいという。

　篠原さんは「より精度の高い情報を提供できるように、引き続きプレートの厚さの調査などを進めていきたい」と語る。

以上、地震学は何の進歩もなく、「思考停止」状態が続いています。

一部の人たちが、バイデンやゼレンスキーのイカサマを報じても、国民は（特に日本の社会では）「大半が無関心」であるために、「眠っている」のと同じような状況です。「太平の世の中？」はある日突然カタストロフィーを迎えるかもしれません。

ムー大陸が沈没した時に、「ラ・ムー」は「わしは、このことあるを、かねて予言しなかったか？」と助けを求める民衆に述べた、とチャーチワードは記しています。（失われたムー大陸p72）

歴史は繰り返されるのかも知れません。

『一般的にですね、地下から流体が上がってくるとですね、
あの皆さん雪の日に靴でつるっと滑りますよね。
それっていうのは水が靴と雪の間に水ができて、それによって摩擦力が減ってですね、滑りやすくなるわけです。
同じように、地下でもですね、水が上に上がってくるとですね、断層と断層の間に入ってしまうと強度が弱くなってしまうんですね。
そういうふうなことによって、地震が発生しやすくなりますし、
流体が上がってくることによって、地下の力の掛かりようようも変わってくるんですね。それによって地震が発生するようなことになります。』

この考え方が地震学者の主流のようで、東大地震研究所名誉教授の平田直（政府の地震調査委委員長）も以下のように述べています。

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能登半島地震は「二つの意味で注意が必要」　地震調査委委員長に聞く
佐々木凌2023年5月5日 18時00分

能登半島の地震活動や地殻変動に関する仮説

能登半島で震度6強、1人死亡　地震活動は「当面継続」の可能性

　委員長の平田直・東京大名誉教授は今回の地震について「一連の地震活動で最大のもので、二つの意味で注意する必要がある」と指摘する。大きな地震があった後に起きる余震と、余震とは別に同程度の揺れが続く可能性だ。

　調査委によると、この地域では20年12月から今年3月末までに震度1以上の地震が302回起きた。そのうち震度3以上は45回。これまでの最大の地震は、昨年6月19日のマグニチュード（M）5・4、最大震度6弱だった。

　平田さんは、地震が2年以上、頻発していることから「数日経ってからも、少なくとも数カ月程度は同程度の揺れが続くと考えて備えるべきだ」と話す。

　最大震度6強の地震が起き、特に2〜3日は同程度の揺れが発生する可能性も高いため、厳重に注意する必要があるという。

　地震調査委員会は4月、震源が浅い場所に移動していることや電気伝導度の分布などから、一連の地震活動は「流体の移動が関与している可能性がある」とする評価をまとめている。

　平田さんは「沈み込んだプレートからの水か、日本列島の深部にたまった水が移動している可能性があるが、詳しいことは分かっていない。ただ、普通の地震活動とは違うので急にやむことは考えにくい」と注意を呼びかける。（佐々木凌）

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今の地震学は全く間違っています。

断層は地震という爆発現象の結果としておきる傷跡にすぎません。

つるっと滑るような現象で何千ガル（岩手宮城内陸地震では4千ガルを超えている）という加速度は発生しません。

[3773]で述べたように、水素と酸素の混合気体である『解離水』が「爆鳴気爆発」を起こすことによって、その結果として、水素と酸素の結合水（つまり水）が生まれているのです。

後世の歴史書には、この観点でアメリカの犯してきた悪魔的体質が記述されることでしょう。

マスコミは真相を何も報道しません。日本の首相はバイデンに忠実なポチを演じているだけです。”しゃもじ”を送って「ロシアを召し取れ」とゼレンスキーを激励した首相の存在が恥ずかしいです。

残念ですが、この番組でも「神の心」を忖度する姿勢までは見られません。

『天譴論』というワードが死語になってしまっているようですが、神の心を読み解けば[3772]に紹介した「第7文明を滅ぼすことに決めた」との文章が重く迫ってくるでしょう。

地震が多発していることや、気象災害が起きていることは前触れ的なものを感じます。
(https://youtu.be/PzSS5ECmkLc)

追記：

切り抜き（短縮版）がありました。

このサイトで紹介して来た、苫小牧でのCCS（Carbon Dioxid　Capture and Strage）との関連を避けているのでしょうか。
最近はU（Utilization）が追加されてCCUSと呼んでいます（[3688]CCUSをを苫小牧で一括処理するようです）が、この地震で目を覚まして欲しいものです。

何度も言いますが、温暖化防止のための脱炭素社会なんてデマです。炭素は植物にとっては動物に必要な酸素のようなものですし、温暖化すれば植物が繁茂して、多くの生物が住める環境になるだけで、なんの問題もありません。

阿保なリーダーは引退すべきです。

地震の概要を紹介します。

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北海道・浦河沖でM6.2の深発地震　最大震度5弱　東京でも揺れを観測
6/11(日) 20:01配信

提供:ウェザーニュース

6月11日(日)18時55分頃、北海道・浦河沖を震源とするマグニチュード6.2、深さ136kmと推定される地震が発生しました。

気象庁は、揺れの強かった地域では、地震発生から1週間程度、最大震度5弱程度の地震に注意するよう呼びかけています。一般的には、今回のような深発地震では大きな余震が少ない傾向があります。

震源が深く津波の心配はなし

浦河沖を震源とするマグニチュード6以上の地震は2016年1月以来7年ぶりですが、今回の震源の深さと同様の深発地震に限定すると1981年1月以来で、42年ぶりの発生です。

気象庁よる速報解析では、地震のメカニズムは北北西ー南南東方向に張力軸を持つ正断層型の地震とみられます。

この領域で知られているプレート境界よりも震源が深いことや、地震のメカニズムから考えると、陸側のプレートに沈み込む太平洋プレートの内部で発生した地震と考えられます。

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[3177]苫小牧のCCS実証実験終了しばらくは要注意で紹介しましたが、苫小牧のCCS実証実験は2019年11月に総量30万トンの液化炭酸ガスを圧入して終了しました。

今日は実験の終了後約3年半でM6.2の地震が起きたわけです。

総量1万トンを圧入した長岡市深沢での実験では終了後2年半で中越沖地震が発生しています。

苫小牧では30万トンという大量の液体を注入しのですから、影響は長時間に及ぶことは十分にあり得ることです。 つまり、今回の地震は苫小牧でのCCS実証実験の結果として（実験終了後3年半後に）誘発された地震である可能性を関係者は認識するべきです。

地震の内容をもう少し紹介します。

USGSの資料によれば、爆破が水平方向に起きる地震（つまり正断層型地震）のようです。

ウェザーニュースの解説では震源は潜り込むプレートの境界よりも下部にあるから、プレート内部で発生した地震としていますが、安直な解釈のように思います。

地震学者は「プレートが潜り込んでいるので、プレート内部の水が”雑巾を絞るときのように”絞りだされ、上昇して、断層の境界に入り込み、”雪道で人が滑るように”ツルットすべって地震が起きた」と素人を説得するのでしょうが、もう「聞き飽きたぁ」と言われるのではないでしょうか。

今日はNHKのニュースで東大地震研の佐竹教授が解説していましたが、説得力はありませんでした。

後記：

NCGTの資料を見ると震源はほぼ苫小牧に近い場所になっています。浦河は震央からかなり離れています。

震央は浦河というより苫小牧に近い場所である

追記：

今回の地震は明らかに5年前の胆振東部地震（2018年9月6日)の余震域ともいえる場所で発生しており、『浦河沖』と表記するのは違和感があります。
すくなくとも、苫小牧で積極的に推進されているCCUSは慎重に行うべきです。胆振東部地震は爆発が鉛直方向に発生した直下型地震であったので、被害が甚大でした。今回は水平方向の爆発でしたので、M6.2という規模の割には被害が少なくて済んでいます。

胆振東部地震の爆発機構（鉛直方向にExplosionが発生）


30万トンの液化炭酸ガスを地中に圧入した愚挙を反省するべし！

地球意識のしっぺ返しかもしれない！

苫小牧におけるＣＣＳ大規模実証試験３０万トン圧入時点報告書

地震爆発論の立場からの発言(ゴチック赤文字)を加えて紹介します。

■地震のメカニズムは？広い範囲の揺れの意味は？

日比キャスター：
能登地方では震度5強や6弱といった地震が続いてきました。ここまでのメカニズムは一体どういうことなのでしょうか？

京都大学　防災研究所　西村卓也教授：
今回の地震もそうなんですけれども、この地域には断層が地下にあります。その断層の地下の深い所から上がってきた「流体」、おそらく高圧の水だと思われるんですけれども、そういう水が断層を刺激して、断層を動かしやすくしている。そのために活発に小さい地震から大きい地震までいろんなタイプの地震をずっと引き起こしていると考えられます。

地震爆発論の立場からの発言：

全く違います。地球内部のマグマには水が解離した状態で存在しています。この解離ガス（原子状の水素と酸素の混合気体）が爆発を起こして分子状態の水（H2O)を形成する現象が地震という現象です。この爆発が地震ですから、上昇して来た水が断層を滑りやすくするなんてことはありません。断層は地震の結果出現する地表面の傷痕です

日比キャスター：
今回はこれまでに起きた地震と比べると特に大きな地震になったということですが、今後、大きな地震が続くという可能性はあるのでしょうか？ある場合には、どれぐらいだとみられますか？

西村教授：
一連の活動の中でも、同じぐらいの規模の地震が翌日や数日の間に連発するという傾向がこの地域でありますので、まずは数日から1週間の間、5日と同じぐらいの規模の地震というのは十分注意が必要だと思います。

水が解離する度合いは温度と圧力で決まります。解離状態が安定するまで、図に示すような『解離と結合』を繰り返していることが余震が継続する理由です。

西村教授：
今回の地震の規模がM6.5ということで、やはりそれなりに大きい地震ということなんです。この規模によって、揺れを感じる範囲も広くなったというふうに考えられます。

爆発の影響が広がる要因は爆発の規模（マグニチュード）の他に、爆発の方向があります。爆発が鉛直方向なら直下型地震となり、地表面の傷痕は逆断層型が形成されます。水平なら、正断層型の傷痕が形成されます。震源（爆発点）が深ければ影響範囲が広くなりますが、振動被害は小さくなります。

井上キャスター：
震源の深さが浅くても、これだけの規模であればかなり広い範囲で揺れを観測するのは自然であるということですか？

西村教授：
そうですね。M6.5という規模であれば、範囲が広がるというのはある意味普通だと思っていただければいいと思います。

■専門家「前例ない地殻変動」“流体”の役割は潤滑油？

熊崎風斗キャスター： 登半島地震の原因について京都大学防災研究所の西村教授は「前例のないような地殻変動が起きている」と指摘しています。

西村教授は、国土地理院が全国約1300か所に設置したGPSの定点観測データで地盤の動きをとらえ地震を予測する研究を行っています。

珠洲市の観測点では2020年11月から2023年4月までに7センチの隆起が確認されています。

地面の隆起は火山帯で多く見られる現象ですが、火山のない地域でこのような隆起が起こるのは25年間のGPSデータの中でも前例がないのでは、と西村教授は指摘しています。

では、あくまで仮説ではありますがどういうことが考えられるのでしょうか？

2020年12月ごろから能登半島の地下10数キロに「流体」＝地下の深部から上昇してきた水が溜まるという現象

「流体」が、周りの岩盤を押し広げたり断層に浸透することで、地盤や地面の隆起が発生している。現在も「流体」は溜まっていて周りの岩盤や断層に浸透していて、活発な地震活動はしばらく続くのではないかとみています。

井上貴博キャスター：
「流体」＝水ではないということですか？

西村教授：
「流体」の候補としては水、ガス、火山の下ではマグマということが考えられますが、その3つの可能性の中で、能登で一番可能性が高いのは水だろうと考えています。 日比キャスター： 能登に流体があるという特徴は、非常に珍しいものなのでしょうか？ 西村教授： 今まで、地震発生のメカニズムの中で「流体」の役割というのはあまりよくわかっていませんでした。実は能登の地下だけに水溜まりがあるのではなく、実は日本列島のあちこちに水溜りがあると最近の研究でわかってきて、そういうものと地震が密接に関係してるのではとも言われております。

能登地方のように火山活動が見られない地域にも、地下にはマグマが毛細血管のようになられています。したがって血管内を流れるマグマには解離ガスが含まれているので、地震発生の可能性はどの地域にも存在します。水溜まりなどありません。

井上キャスター：
そうなると今まで日本は、プレート境界の上にある国なので地震が頻発していると考えられていましたが、水溜りがあるとなると、これがなくならないとある程度、地震は起きうるというような考え方ですか？

西村教授：
そうですね。今まではプレートの押しの力だけで地震が発生すると思っていましたが、力の押しに加えて、水があると地震をそれだけ起こしやすくする。断層の中に、ある意味、潤滑油のような役割をして、水が断層に入っていくと、入ったことがきっかけで地震が起こるということも考えられますので、こういう水がいつどこでどう移動していくかをみていくことが、今後の地震の発生の推移を予測する上でも重要だということになりますね。

プレートが押す力が地震の原因だという考え方が違っています。マグマ内部に存在する解離ガスの爆発が地震の原因です。水の推移を予測しても、地震の予知には繋がりません。

井上キャスター：
水の移動を予測できればある程度、予測していけるのではないかということですね。

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地震爆発論の立場から言えば、これはとんでもない間違いです。

地震現象は、『滑る』というような物理現象ではなく、少なくとも化学的な、或いはもっとエネルギー量の大きな核融合的な爆発現象です。

一応紹介します。

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原因は「東京ドーム約23杯分の流体」石川・珠洲市周辺で発生の群発地震 金沢大等のグループ発表
6/13(火) 15:15配信

石川テレビ

石川県珠洲市周辺で起きている群発地震の原因が明らかになりました。金沢大学などの合同研究グループは珠洲市の地下１６キロに上昇してきた東京ドームおよそ２３杯分の流体が今回の地震活動の原因だと発表しました。

　合同研究グループは、能登半島に設置されているＧＮＳＳ・衛星測位システム観測点などを用いて詳細な地殻変動を調査し解析しました。

　その結果、珠洲市の地下１６キロに上昇してきた約２９００万立方メートルの何らかの流体が今回の地震を引き起こしたと突き止めました。

　この量は東京ドームおよそ２３杯分になり、これまで地震の原因が何らかの流体ではないかと言われてきましたが正確な量などを突き止めたのは初めてです。

研究グループの金沢大学平松教授：
「南側の領域の深いところからまず流体が大量に上昇してきた。流体が上昇してきて、断層帯の深部構造のところに入り込むことによって、断層が膨張していく」

　一連の群発地震の震源をまとめた３Ｄ画像。青色の点は５月５日、最大震度６強を観測した地震以降におきた地震。画面の左上から右下へ斜めに広がる面が確認できます。これが断層です。

　流体が断層に沿って入り込み、断層面を動かしていることが今回の群発地震の原因です。

平松教授：
「（流体の力で）断層面が開いたりゆっくりずれることが起こると、その周辺で、より地震を発生しやすい力が増加するのです。また、そこにさらに流体が入ることによって、より地震が起こりやすくなる。そのようなことで、長期間続く地震活動というものが発生したと」

　平松教授によりますと、現在、地下から流体の供給は止まっているとみられますが、震源は海側に移動しています。

平松教授：
「この海底活断層全体が動くと、マグニチュード７クラスの地震が起こる可能性がありまして、そうすると震度６強以上のさらに強い揺れになるということも考えられるんです。そういう点では、まだしばらくはより大きな地震、あるいは強い揺れというものにもやはり一定の注意は必要だと考えています」

　平松教授によると、流体の供給が止まっているため、いつかは群発地震がおさまるということですが、時期を見通すのは難しいとのことです。

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・断層は爆発の結果として発生する地盤の食い違い・傷痕にすぎません。

・地震の後で水が湧出することがあるのは、地震の結果として「解離水が結合水に変化」するからです。

・どちらも因果関係が逆です。

・フンボルトは地震も火山噴火も同じ現象とみていました。マグマの抜け道があるのが火山噴火で、抜け道が無い地下深くで起きる爆発が地震だと見抜いていました。

・最近の地震学会に所属する研究者の研究方向は間違っています。

今回彼を立候補させたのはトランプの側近のバノン氏らしいです。トランプが大統領に当選したら、副大統領に据える計画らしいですが、グッドアイディアだと思います。

及川氏の解説を紹介します。

DSを動かしている代表的人物がジョージ・ソロス、クラウス・シュラブそしてブラック・ロックのCEOラリー・フィンクだそうですが、そのブラック・ロック社の人事担当者を潜入取材したオキーフ氏の情報に、「莫大な金を持てば治家は金で買える。お金で世界を支配している」という話が出てきます。これも及川氏の情報から紹介します。

しかし、この構図は地球上の文明が消滅する時に繰り返し演じられてきた悪質宇宙人による地球の『地獄化計略』のような気がします。

地球人の『欲望』に付け込んだ悪質宇宙存在がUFOを飛ばして『邪神信仰』を植え付けようとしたアンデス山中の出来事を思い出させる話です。
当時リエントアールクラウドという英邁な王が『邪神信仰』を見破り、地上絵をかいてUFOの着陸を迎えるグループを指導した話が映画「太陽の法」に描かれていました。当時の『邪神信仰』グループが、今のDSメンバーとダブって見えてきます。DSメンバーも「悪魔信仰」を公言していますが、アンデスで行われていたような「生贄に儀式」と似たような儀式をDSのメンバーは行っています。人身売買、小児性愛、LGBTQなども「悪魔崇拝」と関連するものであることは深く観察すればわかることです。

こうした構図を想定すると、リエントアールクラウド王と同じような仕事を「正しい信仰」をもったトランプやプーチンがやっていることが理解できます。
トランプは「私が帰り咲いたら、DSは壊滅させる」と宣言し、戦う姿勢を示していますが、いまアメリカには「バイデンが口を漏らした『アメリカ政治史で最も広範な包括的”不正選挙組織”構築した』という検閲産業複合体ができていますから、選挙戦に勝つことは難儀な作業になりそうです。

オキーフ氏もブラックロック社の闇を暴いたら、各州から誹謗のメールが届いたと言っています。先の大統領選では中国大陸から不正な投票用紙が大量に送られたことが分かっていますが、アメリカ社会は中国によって相当に「シロアリ的被害」を受けています。トランプさんが粘り強く「悪魔信仰教徒DS」に壊されたアメリカ社会をそして自由社会の再建を果たしてくれることを期待しています。

内容を少し紹介します。

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停戦条約を守ったプーチンはキエフから撤退しましたが、ボリス・ジョンソンら西側の金で買われた政治家達は「合意するな、条約を守るな」と説得に行きました。

条約は「ウクライナの永世中立と安全保障」を謳たったもので、ウクライナ市民にとっては戦争よりも嬉しいニュースのはずです。トランプさんが考えるような案です。

しかし、キエフからの撤退は
「ロシアがウクライナ東部に兵力を集中するためにやったことだ」とか

「見てみろ、ロシアはキエフを撤退している。キエフを占領できないのだ。ウクライナはとても強いのだ」

とかの嘘ニュースを流して、ゼレンスキーに「戦争継続」を強いたのです。 一方のプーチンを日本では悪の権化のような扱いをしていますが、2014年には140億ユーロの大金をウクライナに融資しています。それは「ウクライナの独立を維持するため、NATO加入の誘惑に抵抗するため」という誠意ある態度の表れと紹介しています。

メルケルがミンスク条約は「戦争準備のための時間稼ぎだった」と暴露しているように、まったく嘘つき政治であることが判明した今でもプーチンはミンスク合意を支持するつもりでいるとも報じています。

西側の政治家とプーチンの姿勢とは真逆ですが、西側ではプーチンが悪者のように報じられています。その報道陣も戦争によって多大な利益を得ている「金で買われてた」メンバーなのです。

最後にギルバート・ドクトロウの2014年の記事が紹介されています。

「アメリカがロシアと協力していればプーチンはアメリカにとって国家安全保障上の最大の同盟国になっていただろう。プーチンはNATOに加盟させてくれと頼みこんできたことをみんな忘れている。ウクライナの指導者たちはだれかに仕えている。」

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概略は以上です。

確かにプーチンはオリバー・ストーン監督との対談で「ソ連が崩壊した時、これでロシアは自由諸国の一員として西側諸国に参加できると思った」と述べています。

ワルシャワ条約が消滅したのだから、NATOも消滅すると考えて当然ですから、NATOがそのまま残ってロシアに脅威を与える存在になるとは考えていなかったようです。唯一の判断ミスは西側の政治家たちが金で買われて「戦争の継続」を目標にしていることを計算に入れなかったことかもしれません。
ミンスク条約に立ち会ったメルケルやオランドらが「嘘つき」であることが判明したのですから、トルコでの条約も疑念を抱いていたのかもしれませんが、プーチンは誠実に守ったのです。西側報道はもう全く信用ができません。

またのこの独立系報道で言っている『ウクライナの指導者が仕えている』という存在の一つはアゾフ大隊のメンバーなどが持っている旧ナチスの強烈な民族意識かもしれないと思います。

次の動画にその正体が現れています。語っているウクライナの指導者ポドリャク大統領府顧問は、理性的な判断が不可能なほど強烈にロシア的なるものを軽蔑しています。彼等も悪質宇宙人に支配されて、地球を混乱させている「憑依されたマペット」ではないかと推定されます。

幸福実現党が当初から提言しているのが、ロシアをG8に戻して、世界の癌である中国の体制を変えるべきという案です。

これが理解できる日本の政治家はいません、トランプさんに復活していただいて、宇宙的視点で対策を講じてもらいたいものです。

追伸：プリゴジンの反乱

ロシアのワグネル創始者プリゴジンの反乱を西側メディアは大喜びで報じていましたが、毅然としたプーチンの指揮で一夜にして終了しました。

プーチンに引き立てられてバフムト陥落に貢献したプリゴジンですが、ショイグに嫉妬して俺を軍のトップにしろ、と言いたかったのでしょう。どこの世界にでもある「自信過剰」「思い上がり」が招いた反乱ということでしょうだと思います。 プーチンは流石に事の軽重をわきまえて居ます。親しい友人とはいえ、組織を壊すような「思い上がり」の行動を「反乱行為」として取り締まったというだけのことです。

昨年3月の記事（[3612][3626][3627][3630]などを見ると如何にプーチンやトランプの姿勢が正しかったのかが分かります。

「ロシアのプーチンが言っていることは正しい。各国家、民族が、伝統を尊重し、国家の住み分けを可とする世界というものがある。」
という意見です。

今のアメリカのやり方に対して反米意識が高まった国々がこのプーチンの考え方のもとにグローバルサウスを形成し、居心地がいいと感じているわけです。

用田氏は「恐ろしいのはこのグループに中国が入っていることだ」と言っています。

中露の分断を考えなければいけないのに、いまだにロシアを「ソ連時代の共産主義国家」と見るプロパガンダにやられて、プーチン・ロシアの真実が見抜けないことが腹立たしい、とも語っています。

このセミナーでも主張してきましたが、「ロシア、インド、台湾、正気のアメリが一つになって中国包囲網を構築しなければいけない」という主張です。

安倍氏には今一つ決断力が欠けていましたが、安倍氏にはあったこの構想が岸田氏にはありません、安倍氏の盟友だった菅元総理が岸田降ろしに踏み切ったというニュースが春先に流れましたが、菅氏の方がバイデンの悪政から距離を取ってくれるように思います。

用田氏がアメリカの軍人上がりの政治家がポンぺオを含めてみなネオコンだと言って嘆いていますが、「政治家儲かる仕組み『回転ドア』」というアメリカの仕組みを及川氏が紹介しています。

用田氏は軍人上がりですが、「神が見ている」という視座を持っておられます。

氏のような神の目を意識した政治家を日本から輩出し、世界の手本になるべきです。

大川隆法氏の「メタトロンの霊言」に、「日本が一流政治家を出し強国になれば、中国も変わってくる」という話があります。

トランプさんの復帰を期待する前に、日本からまともな政治家を出すべきだと思います。バイデンのポチを演じる岸田氏には期待できません。

「太陽の法」で描かれた(43:00〜57:00)　約14分の中にある出来事が現代に繰り返されていることが推定できます。

リエントアールクラウド王として下生されていたエルカンターレが「科学技術が優れていると言っても、神の証明ではない」と諭し、悪質宇宙人からの乗っ取りを防いだのです。

現代の社会でも同じことが起きており、洗脳された代表的な人物であるのが世界経済フォーラム（WEF）のクラウス・シュワブではないでしょうか。 彼の発言を見てみます。

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世界経済フォーラムは「我々は神だ、我々の邪魔をするなら死ぬだろう」と宣言
2023 年 8 月 17 日　　　　　（トータル・ワールド・ニュース　2023年8月21日）　　　　　　　　　　

　 世界経済フォーラム(WEF)の内部関係者は、グローバリストのエリートたちは神になるつもりであり、もしあなたがこのプロセスに干渉すれば大きな問題が起きるだろうと宣言した。 これはWEFからのこれまでで最も直接的かつ血に飢えた警告であり、主流メディアとそのファクトチェッカーが事実を否定し、水を濁す余地はまったくない。議論の余地はない。

WEFによれば、新しい統一世界宗教が到来し、気候科学、テクノ共産主義、優生学の祭壇を崇拝することで全人類を団結させるという。

このWEF内部関係者によると、グローバリストエリートの政策が気に入らないなら、参加する必要はない、安楽死をしに行ってもいいという。よく注意してみると、彼が「彼らが神になるだろう」とはっきりと述べているのが聞こえる。

この身も凍るような演説は、クラウス・シュワブ氏の右腕であるノア・ユヴァル・ハラリ氏が最近発した言葉を反映している。
ハラリはまた、一般人を役立たずで絶望的であると嘲笑し、エリートが創造と破壊の力を持つWEFのアジェンダ2030ほど素晴らしい新世界に生きる価値のある未来はない、と人類に告げている。

世界経済フォーラムは何十年にもわたって、民主的に選出された政府に静かに浸透し、政権に浸透し、ダボスにあるシュワブのスイスの隠れ家の回廊から世界に多大な影響力を行使してきた。

シュワブによれば、現在の世界の「変革」を形作るのが彼の役割であり、好むと好まざるにかかわらず、遺伝子編集を利用して人類を細胞レベルで変えることを計画しているという。

WHO（世界保健機関）を買収し、トニー・ファウチやデボラ・バークスのような米国保健当局者の支配権を買収するというゲイツの戦略。ジョージ・ソロスも、自分は神であり「すべての創造者」であると主張している。狂人たちは本当に精神病院を占拠したのだ。

明らかに、グローバリストのエリートたちは、気候科学、人口削減、優生学の誤ったアジェンダによって、新世界秩序を導くために、実行してきた。

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今地球で起きていることを救えるのもエルカンターレへの信仰心であり、その指導を得ているトランプであり、プーチンであると考えています。 また、最近知ったハンガリー首相オルバン首相の次の言葉が意外でした。

「「私」よりも、自分のエゴよりも大切なものがあります。家族、国家、神です。」

これからの世界の指導者は、「神への信仰心」を持っていることが選ばれる前提条件になるような空気を感じます。
アメリカはバイデンの無信仰が「国家乗っ取り」を許してしまっています。日本という国家も今危ういところに来ているのではないでしょうか。

追記：

「もう無茶苦茶じゃない、世界が。どうするんだよ。」

と語っていました。

彼はプーチンの行動には「ウクライナの同胞を守る」という合理性があることを知っていたはずです。無茶苦茶だというのは「ゼレンスキーの行動であり、アメリカのバイデン政権の行動」だと映っていたはずです。

その無茶苦茶な世界を、今現在仕組んでいるのは習近平であることがマスコミ報道からは見えてきません。

習近平の本願である台湾攻略にはアメリカに2面、3面の軍事対応を余儀なくさせて、消耗させることが必要でしょうから、ハマスを裏で操っているはずです。それはプーチンへの「借りを返す」ことにもなるからやっているのでしょう。 上記の本で習近平の守護霊は次のように「台湾奪取」が本音であることを語っています。

「ウクライナ問題を語る世界の７人のリーダー」p.346より

「どうやって返すんだよ」

とぼやいていますが、イスラエルのネタニエフ首相がトランプを裏切ってパレスチナを刺激（入植という名の虐殺）したことを好機とにらみ、ハマスやイランを裏から操って煽っているのでしょう。

世間の目はまんまと中東に移ってしまいました。台湾侵攻の好機到来ですが、どうなるのでしょうか。

トランプは約束を守らなかったネタニエフに「愛想が尽きた」と述べています。せっかくイスラエルとアラブ諸国（サウジや湾岸諸国など）を説得して「アブラハム合意」を結び、アラブ諸国の近代化を図った外交努力が、愚かなバイデンの無策もありますが、パレスチナのハマスを激怒させて、水の泡になってしまったのです。もちろんハマスをけしかけたのは習近平であることが分かっています。

中東の複雑な怨恨はトランプさんが復帰して「アラブ世界は近代化してもっと幸福になれ！」と号令をかけないと修復しないでしょう。その前に邪悪な征服欲を持っている習近平を放逐しないといけません。

しかし、最近の中国の混迷を見ていると、中国は習近平の愚かな政策によって自壊しているようにも見えます。トランプさんの中国包囲網、イラン包囲網作戦がまだ効果を発揮しているからだとも思えます。

習近平は逆にイランと行動を共にして、「イスラエル包囲網」を構築しようとしていますが、足元から崩壊しそうです。

それにしても日本の首相は愚かではないでしょうか、バイデンに「金魚のフン」見たいに従って、日本国を衰退させています。いずれ引きずり降ろされることでしょう。

このセミナーでは国際政治の闇を指摘し、トランプやプーチンの冷静な思考を紹介してきましたが、地球物理学の面でも愚かさを述べなければなりません。

産経新聞に載っていましたが、いまだに「大陸移動説」や「プレートテクトニクス説が」大手を振って行進しているようです。

クリックすると大きな画面が出ます。
産経新聞2023年10月14日より
大陸の移動は特殊な例です。
アトランティス大陸やムー大陸の沈没が証明されたら、
プレートテクトニクス理論と共に、
消えてなくなる過渡的な学説です。
今日本の南方海域で噴出しているマグマはムー大陸を構成していた花崗岩が沈没によって、
高熱となり再度溶融した「南方古陸」の熔融岩石です。

及川氏の解説を紹介します。

この紛争で、アブラハム合意（トランプさんのイラン包囲網）は崩壊し、逆にイラン側によるイスラエル包囲網ができてしまっています。ハマス進攻のきっかけは、アメリカに多正面作戦を取らせて軍事的弱体化を狙い、その間に台湾を奪取するという中国の操作であったとも言われています。

数々の失政で足元が崩壊しつつある中国にそのような力があるとは思えないのですが、習近平中国にとっては台湾を取ることは中核的政策ですから、陽動的に北朝鮮を韓国に侵入させるような紛争を起こすことも考えられています。

中東の問題は大きな目で見れば、平等を重視するイスラム教と、自由を重視するキリスト教との宗教的な戦いです。どちらが人類を幸福にする考え方であるかと言えば、「至高神は「自由」の方を取る、だから、イスラムの世界は「西洋化」した方がいい、イランが核兵器を持てば、イスラエルによって、国家が滅亡する。だから核の開発をやめなさい。」というのが、大川隆法総裁の講演にあります。遠江氏の解説を紹介します。

追記：

ハマスの元幹部が習近平の狙いを暴露しています。
ハマス元最高指導者　中国共産党の台湾侵攻計画を暴露 「ロシアはハマスの攻撃によって利益を得ている。なぜなら批判の目を避けられるから」というのは、コロナ問題で世界から批判を受け、「針の筵」に座らされた習近平をプーチンが救った恩義？の「借りを返上」したことになるからでしょう。
つまり今回のマス攻撃は裏で習近平が動いていたことを物語っています。（[3783]参考）

創世記にある「神はナイル川からユーフラテスまでをユダヤに与えられた」というのは、至高神の啓示ではありません。ユダヤの民族神の託宣であり、至高神は「土地を譲ってくれた先住者にもっと謙虚に感謝せよ」と述べていることを忘れてはなりません。

2019年発刊の「鋼鉄の法」の中ではっきりとユダヤ民族の「驕り」に警鐘を鳴らしておられます。

「鋼鉄の法」p.248-252より

その意味ではミアシャイマーが予言しているように、過激なADL（反名誉棄損連盟）のような存在が作り上げてきたイスラエル支持のアメリカ世論が変化してきており、イスラエルが暗黒の時代を迎える時代がくるのかもしれません。

[3784]にも紹介したようにハマスの攻撃には習近平が噛んでいることを考えると、大川隆法氏が
『十字架の女（復活編）』を現代の「予言書」「黙示録」の代わりに書いたという意味が理解でき、もっと大きなスケールの地球史の一面が見えてきます。 「実を言えば宗教家として書くなら、「予言書」ないしは「黙示録」として書くべきものではあるけれども、あまり恐ろしく、なかなか書きにくいので、小説として書いた」と「小説十字架の女＜復活編＞」余話の中で語っておられます。また、最後には次のようなことを述べられました。

その点では遠江氏の解説がとても参考になります。

もう一人のメシア級宇宙存在R・Aゴール氏の「地球を見守る宇宙存在の眼」を解説した遠江氏の動画も紹介します。

その習近平はアフガンを取り、イランと手を結び、西洋への壁になっているイスラエルを落とすべく狙っていることを意識する必要があります。
イスラエルはその使命を認識すれば、「謙虚」さを取り戻して、パレスチナやアラブの民と共存し、協力して無神論全体主義国家である中共を経済の面からも「包囲」して、地球の安寧を図ることができるはずです。
ナイルからメソポタミアまでをユダヤの土地、と考えるGreater Israel構想はユダヤの民族神の託宣だということを認識するべきです。

ユダヤの神には民族神だけでなくエローヒムという至高神が居ます。エローヒム神とはエル・カンターレのことであり、マホメットに教示を降ろした神の一人でもあります。つまりイスラムもユダヤも、キリスト教徒も同じ神を信じている事実を知れば、協力して地球を護る大義に参画できるはずなのです。

ハマスのテロに対して、今度はイスラエルが「ゴイム思想」をベースにして大虐殺を実施しています。目的はガザ住民を追い出して、「大イスラエル」を構築するというシオニストの行動です。しかし、イスラエルの一般市民の3割は（一説には5割）戦争を嫌い国外脱出を考えています。

したがって、イスラエルという国家が消滅する危険性もあるということになります。

このストーリーを狙っているのは習近平であることを理解しないと、後ろで操っている悪魔アーリマンの支配する地球になってしまいます。善と悪が逆転してしまうような地球を彼らは狙っています。

地球の危機を救うべく大きな視点で見ている宇宙存在の考えも知らないと真のリーダーにはなれない時代にあるのでしょう。その意味で遠江氏の解説は参考になります。

それができるのは守護霊がエル・カンターレの存在を認識しているトランプとプーチンの活躍できる世界を作っていくことだと思います。

何時までもソ連時代のロシアと敵対する古い思考の指導者は退場させるべきであります。希望はトランプさんの復活にあります。

パレスチナ問題を解決するトランプの名案を、「大イスラエル」に拘るネタニエフは内心で拒絶している、このことが問題であることを及川氏が解説してくれています。

ハマスの指導者は中共から「超限戦」を指導されているので、「アッラー」を信仰するイスラムの民は不信感を持っているのかもしれません。ハマスは浮いた存在となり、日本赤軍と同じような内ゲバが始まっているとHarano　Timesが報じています。

組織が大きく成長できるように、「忍耐」も必要であり、当然「勇気」も必要であります。

ハンドルの「遊び」があるから、車は安全に運転できることを肝に銘じたいものです。

追記：

中共はアメリカの弱体化のために、何でもありの「超限戦」を仕掛けてきています。トランプさんが復帰しないと、本当に崩壊してしまう感じです。

そして、イスラエルの敗北を予想するような空気が流れていますが（https://youtu.be/aFmOj6NdXUo）神の目から見たら、違うものがあるのではないでしょうか。

確かに「大イスラエル」を目指すシオニストのやっていることはは非難されるべきものがあります。[3785]に紹介した
「土地を分けてもらったパレスチナに感謝する謙虚な姿勢」

が、イスラエルには求められます。

しかし、ハマスを唆して事件の発端を作った側（イラン、中国）の非を曖昧にする報道にも気を付けなければならないと感じます。
その奥にある「米国の弱体化」をねらう中国の野望を視野に入れるべきだと思います。以下の二つの報道（江楓氏と佐渡氏の記事）から、世界制覇を狙う「悪なる勢力」の存在が見えて来ます。

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TikTokによって反イスラエル宣伝　中共、米国の弱体化狙い
江楓 2023/11/15

中国共産党（中共）は中国製アプリTikTokを利用して、反イスラエルの宣伝を中国から米国へと拡大し、米国の若者のイスラエルとハマスの衝突に対する見解に印象操作を行い影響を与えようとしている。専門家は、中共は米イスラエル同盟を混乱させ、中東における米国の影響力を削いでいる。長期的な目標として、「ペトロダラー体制」（石油決済はドル建てで行う）を覆そうと試みているのだと指摘した。

TikTok、若者の世界観を曲げ　米国社会に影響を
共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は11月7日、イエレン米財務長官に書簡を送り、TikTokを禁止するよう求めた。書簡の中でホーリー氏は、TikTokには米国の若者の世界観を「完全に歪める」力があり、それはイスラエル・ハマス戦争に対する若者の見方によって検証されていると述べた。

マッチングアプリTinder（ティンダー）の元幹部ジェフ・モリス・ジュニア氏はTikTokの検索バーで 「Stand with palestine（パレスチナ支持）」と 「Stand with israel（イスラエル支持）」を検索した際に表示されるハッシュタグの候補のスクリーンショットを投稿した。10月31日時点で、「#stand with palestine」は世界中で34億回再生され、「#stand with israel」は3億1360万回再生されたという。

ハーバード大学米国政治研究センターとハリス・ポール（世論調査会社）が10月20日に発表した世論調査結果によると、18〜24歳の米国人回答者の半数以上（51％）が、ハマスが1200人以上のイスラエル民間人を殺害したことは、パレスチナ人が不幸な状況に置かれていることを考慮すると、正当であると考えている。49％がハマスの行動は不適切だと考えている。対照的に、ハマスによるイスラエル民間人殺害が正当だと考えているのは、米国民全体の24％に過ぎない。

この格差はTikTokのアルゴリズムによるものかもしれない。SNSのランキングアルゴリズムは、どのコンテンツが上位にランク付けされ、どのコンテンツが下位にランク付けされ、どのコンテンツがユーザーにプッシュされるかを決めるため、特定の投稿の閲覧回数に影響を与えることができる。それが投稿内容に影響を与える可能性もある。

3月、米連邦捜査局のレイ長官は上院公聴会で、TikTokは中国企業のバイトダンスが所有し、最終的には中共政府がコントロールしているツールだと語った。レイ氏は、中共はユーザーが見るものをコントロールし、それによって米国人を分断できると明かした。

狙いは石油決済通貨の地位
中共政府と官製メディアはイスラエルに批判的で、ひそかにハマスを支持している。10月15日、中国の王毅外相はサウジアラビアとの電話会談で、イスラエルがガザで行っている行動が「自衛の範囲を超えている」と非難し、それを「集団懲罰」だと呼んだ。さらに、国連でイスラエルに賛成票を投じた米国を批判した。中共の反イスラエル、親パレスチナの姿勢は、中東で米国と対峙するという地政学的目標に基づいている。

1970年代、米国と当時世界最大の産油国だったサウジアラビアは、米ドルを石油の決済通貨として使用することで合意した。 米ドルは世界の主要な外貨準備通貨となった。

米国在住の中国専門家・石山氏は、中共は長い間「石油通貨」の地位を切望してきたと分析した。中共は中東が米国にとって重要であることを知っている。中東は中共にとって重要な戦略目標だ。さらに中共は人民元で石油を購入することを計画しているのだ。

過去6年間、中共はサウジアラビアと石油決済の人民元使用をめぐって交渉してきた。

同時に、中共はサウジを仲間に引き入れる努力を強化してきた。サウジの弾道ミサイル製造を支援し、核開発計画を助言し、ムハンマド・ビン・サルマン・アル・サウド皇太子にとって重要なプロジェクトへの投資を開始した。 同時に中共当局は、米国の敵であるイランやシリア、さらにはハマスまでも取り込もうとしている。

今年2月、イランのライシ大統領は中国を訪問した。両国は貿易、運輸、情報技術、観光、農業、危機対応の分野で20の協定に調印し、その金額は数十億ドルに上ると推定される。今年9月には、シリアのアサド大統領が中国を訪問した。

10月7日、ハマスがイスラエルを攻撃したことを、中共は批判しなかった。イスラエルが反撃した後、中共は直ちにイスラエルの過剰防衛を非難した。

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中共執政者、夕食会で「パールハーバー」…歴史を歪曲　米財界「プロパガンダの極み」
佐渡道世 2023/11/20 更新: 2023/11/21

米中会談後に開かれた夕食会では、中国共産党（中共）の習近平が第二次世界大戦期の「抗日戦争」を取り上げ、歴史戦で米国側の融和姿勢を誘った。いっぽう、歪曲した内容に財界トップらは「プロパガンダの極み」として冷ややかな態度を取った。

夕食会は米国商工会議所が主催したもの。習近平はスピーチの中で、米軍が中国本土への航空路を確立し軍需物資を輸送したと指摘、真珠湾攻撃や本土侵攻をあげて「対日戦で血と炎の試練に耐えた米中の友情」を築いたと強調した。さらに、米軍が1942年に行った日本空襲に言及し、任務を終えたパイロットを中国が救助したと述べた。

対日戦は中共ではなく国民党が主役

中共が仕掛けた歴史戦について、中国史の専門家らはその誤謬を指摘している。

評論家の林輝氏は、「当時、中国における唯一の合法政府は中華民国政府だった。日本軍との抗戦で重大な犠牲を払ったのも中華民国である」と指摘。対する中国共産党は1945年の終戦後も日本に攻撃を仕掛け、物資を略奪する卑劣蛮行を働いたと批判した。

中国研究者で、中国問題グローバル研究所の遠藤誉所長は、日本外務省の機密資料からは、中国共産党が日中戦争を「発展の絶好の機会」と捉えていたことがわかると指摘した。中共は情報工作員を使って国民党の軍事機密を入手し、日本軍に提供していたという。

中国共産党は歴史を歪曲し、様々なナラティブを駆使して、自身の政権こそ正統な継承者であると内外に主張してきた。

東京大学教授で、日本国際問題研究所の川島真氏は『習近平政権の歴史政策』と題する論文で、中国共産党統治下の中国では、中国共産党を中心とする歴史認識が当局主導で広められていると記した。

さらに、「（中国共産党系の）八路軍や新四軍と日本との戦闘、解放区への日本軍の攻撃など」、「共産党が中華民国という国家とは別に行っていた対日政策が重視された叙述が今後なされていく」ことへの対策が求められると指摘した。

米財界「プロパガンダの極み」
中共が対日戦争に紐づく“共闘”を訴えたにも関わらず、冷え込んだ米中関係に変化はないと関係者らは指摘する。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの17日付の報道によれば、夕食会スピーチでは貿易や投資の話題には触れず、米財界から失望の声が上がったという。

アップルのティム・クックCEOやブラックロックのラリー・フィンクCEOなど、中国に投資する大手企業の経営幹部が多数出席したが、「演説に対する反応は冷ややかだ」と指摘。出席者らは「プロパガンダの極み」と評し、中国経済への閉鎖的な投資環境や払拭できない拘束リスクなどに疑問を呈したという。

中国でビジネスを展開する海外企業は、大きな法的リスクに直面している。改定版スパイ防止法やデータセキュリティ法により、日常的な企業活動が犯罪とみなされる恐れがある。中国共産党の「互恵関係」というメッセージとは対照的に、外国企業は中国での利益を再投資せず、生産拠点を他アジア地域に移転させる傾向が強まっている。

米中会談では、双方が「実りある会合」と公式発表するも、慣例の共同声明はなかった。会談後の単独会見で、バイデン大統領は習近平について「共産主義国の独裁者」と強く批判した。

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習近平の狙いは「イスラエルの敗北」であり、「一帯一路の完成」でしょう。そのために必死になってプロパガンダを重ねています。

成功しているように見えるのも、無能なバイデン政権の「信仰なき政策」に原因があるのであって、「信仰心」を持つトランプが復活し、ロシア正教の熱心な信仰者であるプーチンとの提携が再開されれば、「希望」は見えてくるのではないでしょうか。

日本の政治にも「神の心」を追い求める勢力が舞台上に登れる時が待たれます。

つまり、

神は人間の「自由からの繁栄」を願っておられるはずであり、習近平が支配する地球や、イランのイスラム原理主義的な「拘束」を望んではおられないと思います。全体としてはイスラム世界は「西洋化」して、自由な空気の中で発展を目指せと希望されるはずです。

神が何を願っておられるのかを教えるのが宗教であり、宗教のために民衆を拘束するのは本筋を外れています。ましてや唯物論の共産主義が地上を覆うことは断固として「拒絶」されるでしょう。

その結果は天変地異という形での「やり直し」を命じられるに違いありません。

人類の「反省」「目覚め」が先行するのか、「神の断念」が先行して、文明のやり直しが始まるのか、分岐点が近づいているというのが事実だと感じられます。

輪島で発生している火災（pm11時半現在、延焼中）を、NHKは単なる火事だとみて詳細を報じていませんが、これは神戸の地震と同じ「大地震に伴う現象」と見るべきです。

輪島市は今回のM7.6地震（直下型地震）の震央からは30kmほど離れています。したがって、震度は震央よりも低いのでしょうが、地割れから噴出する「解離ガスや過熱水蒸気」が住宅密集地帯を襲い、神戸と同じ火災になったものと考えるべきです。

地震の発生原因を研究しないまま、旧態然として「活断層が動いて、云々」(https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE010UU0R00C24A1000000/)と考えている限り、地震学の進歩も、効果的な防災科学の進歩も無いと思います。

気象庁の発表には何の「正しい科学的な情報」がありません。

ひとまず速報を残します。

神戸の地震でもサンフランシスコの地震でもそうですが、大きな地震が発生すると、「解離ガスの噴出」を原因とする火災が起きるのです。
ウェザーニュースを紹介します。

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石川県能登地方　震度7の地震　これまでより活動域が拡大
2024/01/01 20:09 ウェザーニュース

今日1月1日(月)の午後、石川県能登地方を震源とするマグニチュード7.6、最大震度7の地震が発生しました。震度3以上の揺れを伴う地震が頻発しており、その活動域は近年の活動範囲に比べて広くなっています。

より広範囲で岩盤が破壊か
16時10分頃にマグニチュード7.6の地震が発生して以降、マグニチュード5〜6クラスの地震が頻繁に発生しています。19時30分までに震度5弱以上が6回、震度4を13回観測しました。
一連の震源分布を見ると、2020年12月以降、活発な活動が続いている能登半島の北東端の領域だけにとどまらず、能登半島の西の沖合から佐渡ヶ島近くまで広がっていることがわかります。
これまでの地震に比べてかなり規模が大きな地震であるため、断層活動による岩盤の破壊が広範囲に及んだことが考えられます。震源の範囲が広がったことで、大きな揺れとなるエリアも拡大する可能性があり、強い揺れへの備えが必要です。
震源が浅いため地震の規模がマグニチュード5クラスでも最大震度5弱以上、マグニチュード6クラスになると最大震度6弱以上になるおそれがあります。最初の大きな地震で建物がダメージを受けていた場合、その後の地震によって倒壊するなどのおそれがありますので、安全な場所で過ごすようにしてください。

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大火の様子は以下のニュースで見られます。

気象庁の発表には何の「有効的な科学的情報」がありません。

ひとまず速報を残します。

追記：妄説紹介

「10本弱の活断層が一斉に動いた可能性」　後藤・兵庫県立大教授
1/1(月) 21:44配信

毎日新聞 　

石川県・能登地方では、2020年12月から地震活動が活発になっており、23年5月には最大震度6強の地震が発生していた。兵庫県立大の後藤忠徳教授（地球物理学）によると、当初は珠洲市の中心部で地震活動が活発だったが、それ以降は徐々に北の方に移動し、能登半島先端のあちこちで地震が起きるようになっていたという。

　今回の地震は能登半島北沿岸部の陸域と海域の境界にある活断層がずれ動いた「逆断層型」とみられる。後藤教授は「能登半島北側の珠洲市から輪島市にかけて10本弱の活断層があり、それが一斉に動いた可能性。動いた距離は数十キロ超にわたるのではないか」と推測する。

　ただ、群発していた地震との関係について、後藤教授は「今回の地震との関係性は今のところ不明」と説明する。

　後藤教授は「今回の地震の震源地は輪島市と珠洲市の市境付近にあるが、余震は広い範囲で起きている。1995年の阪神大震災では明石海峡付近が震源地だったが、被害が大きかったのは少し離れた神戸市長田区や中央区だった。今回も広い範囲で被害が出ており、阪神大震災や2016年の熊本地震と似ている」と指摘する。

　気象庁によると、今後1〜2週間は余震が頻発する可能性があるといい、厳重な注意を呼び掛けている。【菅沼舞】