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新・地震学セミナー

このサイトは「地震爆発論学会」の研究を掲載する場を兼ねています。

投稿を希望される方は、管理者ansin@ailab7.com 宛メール送信してください。管理者が内容を
判断して適宜紹介させていただきます。


過去ログは「セミナー倉庫」に収録してあります。次の索引一覧からごらんください。

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記事のタイトル一覧をHomeにリストアップしてあります。New!


  [3113]ブライトスポットという怪しげな話しで立論するのは科学ではない
Date: 2019-06-07 (Fri)
地震に伴って「飛び石」や「海震」などの現象があることが知られています。([1113][1248][2787][3073]など参照)

素直に考えれば「地震は爆発現象だ」という結論に到達できますが、「地震は断層運動だ」という縛りがあると、飛び石現象も「ブライトスポット」上の石だけが飛ぶという怪しげな「作り話」を誕生させてしまいます。

[3104]で紹介した「サイレント・アースクエイク」の中からブライトスポットの話を紹介します。




「断層上の固着力の大きさは一様ではない。特に地震の開始点は固着力が大きく、そのために大きな地殻応力が蓄積され、それを地震時に急速に解放する。アスペリティーの中でも特殊な場所である(ブライトスポット)。この近くの石だけが飛ぶ」

ということですが、花崗岩の石割り作業を見れば、固着している断面(石割の面)にブライトスポットがあるとは思えません。

[1248]に紹介したブログには

「中越地震でも同じような事が起きてたんです!びっくり
このお話は部長が知り合いの方から直接聞いたお話なんですが、
畑の大根がピョンピョン飛び跳ねるように抜けちゃったそうです。
その光景はまるでウサギが飛び跳ねているようだったと。。。」

とあります。
大根一本の生えている場所が全てブライトスポットになっているのなら、無数のスポットがあることになりますが、理屈が成り立ちません。

地震爆発論で言えば「押し円錐軸と地表が交差する付近が最大加速度になり、石や灯篭が飛ぶ」ということになります。

地震は爆発現象であるから、飛び石が起こり、荒砥沢ダム上流の斜面崩壊(岩手宮城内陸地震)が起こり、胆振東部地震での「尾根筋以外全て崩落」という異常な光景が出現するわけです。


押し円錐軸が斜面中腹を貫いた。大きな加速度により斜面は崩壊した。
岩手宮城内陸地震荒砥沢ダム上流の崩落現象


胆振東部地震、厚真町での山林崩落
直下型地震で押し円錐軸が地表面と垂直に交差し、斜面上の樹木と表土が全て崩落した


地震爆発論を早く認定して災害軽減に役立てていただきたいと思います。

  [3112]戦後の日本人は思考停止状態ではないのか
Date: 2019-06-05 (Wed)
日本の政治は経済のことしか考えていないのか?「何が正しいのか」を追求もせず、凶悪犯の顔色をうかがうような姿勢ばかりでもよいのだろうか?そんな外交姿勢で世界の国から信頼されるわけが無い。

「天安門大虐殺」に関しても、財界などの意向に沿って「中国を刺激せず」、「対中関係への配慮」なんだそうである。

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政府、中国刺激せず=人権懸念も関係改善優先−天安門事件
6/5(水) 7:09配信 時事通信

 日本政府は、30年を迎えた天安門事件への直接的な非難を控え、現在の中国の人権状況に対する懸念を表明するにとどめている。

 日中関係改善を優先していることが背景にあり、事件に過敏な中国を刺激しないよう抑制的な対応を取っている。

 中国共産党政権は現在も、民主化を求める学生らを武力で弾圧した同事件を正当化している。河野太郎外相は4日の記者会見で、事件への見解を問われたのに対し、「自由、基本的人権、法の支配は国際的に共有されるべき価値観だ」などと一般論を述べるにとどめ、「政治体制が違う中でも普遍的な、共有できる価値観についてはこれからも日中の間で議論していきたい」と語った。

 日本政府は同事件を「武力弾圧」「虐殺」などと表現することも意図的に避けている。こうした対応について、首相官邸幹部は「日中関係が改善傾向にあり、経済的なつながりも深まっている」と指摘し、対中関係への配慮をにじませた。

 今月下旬には、大阪市で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議に合わせた中国の習近平国家主席の来日を控え、中国とのあつれきを避ける狙いもあるとみられる。

 政府を支える与党も事件への発言には慎重だ。中国に人脈を持つ自民党の二階俊博幹事長は4日の記者会見で「重大な事件であっただけに、思いを新たにして当時のことを思い巡らしている。十分関心を持っていきたい」と指摘。公明党の山口那津男代表も会見で「中国国内で(事件を)どう振り返るかは内政の問題でもあるので日本側から言及するのは控えるべき部分もある」と述べるにとどめた。

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今日はプーチンさんの守護霊霊言を拝聴してきたが、安倍さんの外交は「おもてなし」かも知れないが、何一つ実を結んでない、と厳しい評価でした。将来を見据えた戦略が無いと言っています。

思考停止状態の日本の政治にホトホト嫌気がさしてくる感を抱かされました。

しかし、これは「地震学」に関してもまったく同じことで、30年間「地震現象は爆発です。そうでなければ、「飛び石」なんか起きません」と言っても地震学者は誰も「断層地震説」がおかしいと気付きません。思考停止状態で研究費だけがドブに捨てられています。

「天安門虐殺」もNHKは当時(虐殺者の顔色を覗って)「死者はありませんでした」と報道しました。

こんなNHKに強制的な視聴料を払わされるのは納得できない国民が多いのは当然でしょう。


「天安門虐殺」の直後に「南京虐殺」が報じられるようなったその裏には「悪魔の操作」があったのでしょう。及川氏の解説も載せておきます。

日本人よ、そろそろ目を覚まそうではないか!





  [3111] 苫小牧CCS地震・再度警戒の必要
Date: 2019-06-05 (Wed)
苫小牧CCSの昨日の圧入量は79.2トンとなっていますが、お知らせでは圧入を7月まで停止したと発表されています。


公開資料より


お知らせ

・2019/06/04
当社施設ならびに二酸化炭素を含有するガス供給元の定期保全工事に伴い、圧入を停止しております。再開は7月下旬の予定です。

圧入量の履歴を示すグラフでは、圧入停止と大地震発生の間に、明確な関連はなさそうにも見えますが、圧入が停止すれば、震源付近では「解離によって低下していた温度が元に戻る現象」が起きるために、解離ガスに着火する可能性が高まります。


熱解離現象は吸熱反応であり、解離水の温度は最初は低い。
しかし、しばらくすると周囲の熱が伝わって、高温になり着火(爆発・地震発生)する。
圧入停止はこのプロセスの進行と同じことが起きることを意味する。


現地ではしばらくの間、警戒した方がよさそうです。

因みに、昨年9月の胆振東部地震は圧入停止(1日)後5日目(9月6日)に発生し、今年2月21の地震は停止(8日)後13日目に発生しました。([2882][3022][3031]など参照)

  [3110] 苫小牧CCSを「地震の現地実験」として捉え、研究すべし
Date: 2019-06-04 (Tue)
苫小牧CCSの3日の圧入量はさらに減って213.8トンでした。



また5月のデータが載っていました。萌別層圧入井での圧力変化と温度変化を紹介します。



CCS調査の発表した資料に、5月1日から6月2日中に発生した厚真町での震度1以上の地震を書き込んで見ました。

現在の地震学では「余震がなぜ起きるのか」も明確にできないようです。

本震も余震も同じメカニズムで起きているに違いありません。
「歪み解放説」では説明できない現象ですから、苫小牧でのCCSによる「地震発生実験」のデータから、地震発生のメカニズムが「ExplosionとImplosionである」ことを確認していただきたいものです。


・なぜ同じ場所に地震が起きるのか
・ 液体圧入量と地震の関係
・ 温度、圧力、圧入ペースなどと地震の関係

など研究テーマはたくさんあるはずです。


  [3109]イギリスにEUからの独立を薦めるトランプ大統領
Date: 2019-06-03 (Mon)
合意なしでもブレグジットを薦めるトランプ大統領は「私なら精算金5兆円超は払わない」と言っています。

ブレグジット党のファラージ党首を交渉の席に着かせるべきだとものべ、EU離脱を精神的に支援しています。BBCニュースから抜粋して紹介します。

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トランプ米大統領、「合意なしブレグジットも視野に」 ファラージ氏を支持
6/3(月) 14:00配信


ファラージ・ブレグジット党党首(前独立党党首)とトランプ大統領


イギリス公式訪問を控えたドナルド・トランプ米大統領は2日、イギリスの欧州連合(EU)離脱交渉を批判し、EUとの合意のないブレグジット(イギリスのEU離脱)に備えるべきだと発言した。

国賓としての初訪英を前にトランプ氏は、英日曜紙サンデー・タイムズの取材でブレグジット党のナイジェル・ファラージ党首を交渉の席に着かせるべきだとも主張した。

また、テリーザ・メイ英首相の退任発表を受けて始まった与党・保守党党首選をめぐっては、合意なしブレグジットを支持しているボリス・ジョンソン前外相が「すばらしい」次期首相になるだろうと話した。

トランプ氏はこの記事で、メイ首相を長年批判してきたファラージ氏はEUとの交渉における「提案をたくさん持って」いるため、交渉に参加すべきだと話した。

「もし(ブレグジット党が)交渉に参加していたらどれだけうまくやっただろう」

また、「要望どおりの協定、公平な協定が得られないなら席を立つべきだ」とも述べ、ブレグジット交渉で要求が通らない場合には交渉決裂も辞さないべきだとも発言した。

その上で、EUとの貿易損失を補うためにも、イギリスがEUを離脱した際には数カ月以内に2国間の通商協定を結ぶことに「全力を注ぐ」としている。

2016年の米大統領選中には、ファラージ氏がトランプ氏の支持者集会で演説し、11月にトランプ氏が当選すると、英政治家としてはファラージ氏が真っ先にニューヨークのトランプ・タワーを訪れ、面会している。またトランプ氏は大統領に当選して間もなく、ファラージ氏を英政府の駐米大使にすべきだと発言していた。

トランプ氏は3日から3日間の日程でイギリスを公式訪問する。初の国賓待遇で、エリザベス女王と昼食をとり、チャールズ皇太子夫妻とお茶を共にするほか、バッキンガム宮殿で開かれる公式晩餐会に出席する。

トランプ大統領の意見


・ジェレミー・コービン労働党党首について: 労働党政権が成立した場合にアメリカは情報共有を行うかという質問に対し、トランプ氏は「コービン党首を知らなくては、まずは会わなくてはいけない」と述べた

・ブレグジットについて: イギリスが清算金として390億ポンド(約5兆3600億円)を支払うことについては、「自分なら払わない。ものすごい額だ。そんな金額は私は払わない」と話した。

・ブレグジット党のファラージ党首について: 「(2016年の大統領選で)僕の選挙活動を気に入って、集会まで会いに来てくれたので、知り合いになった。最高にいい人だ。本当に、最高の人だ」

・英米通商条約: 「圧倒的に世界一の大国と直接交渉できるようになるのが、ブレグジットの利点のひとつだ」

・ジョンソン前外相がイギリス首相になったら: 「見事にやるはずだ。私にもアメリカにもとても好意的なので」

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トランプ大統領は今までの政治家像とはまるで違っていますが、本当の意味の世界のリーダーであると思います。

中国に経済面で圧力を掛け、北朝鮮にも決断を迫っているのも、真の意味は「中国と北朝鮮の国民が幸福に暮らせるように」圧力を掛けているはずです。

今度はイギリスにも「国家として独立せよ」と指導しているのでしょう。歴史上偉大な大統領になる人だと思われます。

オバマ氏を始めとしてこれまでの米国大統領は「日本を競争相手」と見て中国を成長させるという間違った政策をとってきましたが、トランプさんは信頼して大丈夫のようです。

マスコミの評価は違うでしょうが、世界をユートピアにしたいと願っているのではないでしょうか。

参考:
カンタン解説!イギリスEU離脱〜知識ゼロからでもよくわかる【ザ・ファクト】

  [3108]天安門事件後の軍事国家中国を成長させた責任はアメリカにも日本にもある
Date: 2019-06-03 (Mon)
天安門事件(六・四事件)から明日で30周年、日本でも集会がありました。
アメリカはバノン氏の発言からも分かるように、「共産党中国は、衣食足りて礼節を知る国」だと誤解していました。日本も台湾を切って親中に切り替えるという失敗(田中角栄)を犯しました。

今アメリカは天安門事件の民主化精神を評価し、応援しようとしていますが、日本は経済界の意向を汲んで対中宥和路線を敷いています。中国を発展させ、自国はここまで停滞しているのに、「正しさとは何か」が見抜けない政治が続いています。

本当はもっと早く「政治の間違い」も「地震学の間違い」も見抜いて、マスメディアからは「国民が考える材料」を提供するべきでした。

「天安門事件から30周年」の集会を伝える記事から抜粋して紹介します

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天安門事件から30周年 東京都内の記念集会で活動家らが日本の対中宥和路線を牽制
2019.06.02

集会に参加した中国民主化活動家

《本記事のポイント》

・都内で「六・四天安門事件30周年記念集会」が開催された
・日本の対中宥和路線を米国在住のエコノミスト夏業良氏・国際政治学者の藤井巌喜氏が批判
・日本の政治家も中国の民主化を応援すべき

1989年6月4日、平和的な抗議運動を続けていた学生たちが天安門広場で虐殺された。

それから30年の歳月が流れる中、5月31日に東京都内で「六・四天安門事件30周年記念集会」が開催された。

パネラーとして中国側からは、当時、天安門広場の学生運動指導者の一人で、アメリカに亡命し天安門民主主義大学学長を務める封従徳氏と、2008年に劉暁波氏とともに「08憲章」の草案作りに携わった元北京大学の教授でアメリカ在住のエコノミストの夏業良氏、日本からは国際政治学者の藤井巌喜氏が登壇した。

夏業良氏 日本の対中宥和路線を批判
最初に「中国経済の現状と民主化の行方」と題して講演を行った夏業良氏は、米中貿易戦争ではアメリカが勝つと断言。中国の不動産市場、金融市場を見ると、中国経済の勢いは落ちているため、中国がアメリカに報復すると破滅に向かうと述べた。また中国が米中貿易交渉の切り札にしようとしているレアアースの禁輸も、中国の資源に頼らない体制をつくればよいため、有効なカードにはならないとした。

中国はアメリカとの関係が悪化する中で、日本との関係を改善し、アメリカとの貿易の損失を補おうとしているとし、日本政府に中国の意図を見抜くよう求めた

さらに中国は銀行の不良債権のリスクが増大し、2008年のリーマンショック時のような金融危機が起き、その際に民主化運動が起きる可能性があると述べた。

藤井巌喜氏 日米同盟を強化して中国を打ち破るのは人類の使命
日本側のパネリストである国際政治学者の藤井氏は、「日米同盟で中国共産党帝国を打ち破れ!」と題して講演。

藤井氏は、こう述べた。

「1989年の天安門事件が起きた直後にソ連が崩壊しましたが、本来であれば中国共産党も当時崩壊すべきであった。しかしトウ小平氏の巧みな外交に騙されてしまいました

「他民族の弾圧や臓器狩りの実態を見るとき、共産党独裁政権は、人類共通の敵であり、日本の安全保障上の敵だと言えます。中国をここまで肥大化させたのは、我々にも責任があります

さらに「憲法9条を改正し、核武装していれば、単独でも(中国に)立ち向かえた」とし、「日米同盟を強化して、中国の軍国主義を打ち破るのは、人類の使命だと思います」と述べ、次のように警鐘を鳴らした。

「経団連のトップや財界の親中路線から日本のAIなどの最先端技術が流出することがあってはならない」

本記念集会では、中国共産党独裁政権の退陣と民主化の実現こそが、世界の平和と安全のために必要であることを訴える内容の決議文を採択して終了した。

なお主催者によると6月4日は15時半から中国大使館前での抗議、19時から渋谷ハチ公前で天安門事件の犠牲者を追悼するキャンドルナイトを執り行う予定だという。

日本の政治家も中国の民主化を応援すべき
天安門虐殺事件後、経済制裁を受けて国際的に孤立した中国に、いち早く手を差し伸べてしまったのが日本だ。この日本に続いて欧米諸国は、中国への投資を急いだ。経済的に豊かになれば中国は民主化すると考え、中国で儲けることを正当化し、天安門事件の流血の惨事にも目を瞑った。

このような日本や西側の甘い対応が、現在の中国を育ててしまったといっていい。

米CNBCテレビは5月30日、中国の民主化運動が武力弾圧された天安門事件から6月4日で30年になることを受け、ペンス米副大統領が同月中旬にも中国の人権侵害を批判する演説を計画していると報じた。

中国の民主化を実現することは、亡命生活を強いられる中国人の活動家への救済のみならず、安全保障上の脅威に直面する日本の国益そのものだ。本集会には、中国人の活動家、チベットやモンゴルの人々、中国人留学生らが集い、活況を呈したが、日本の政治家の参加は皆無。そのことが彼らの失望を招いているのは否めない。

アメリカと普遍的な価値観を共有する日本の政治家も、ペンス氏のような演説を行い、中国の人権弾圧を批判し、民主化を求めていくべきである。

(長華子)

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今の日本には、信念を持った政治家が居るようには思えません。日本の社会は政治家も経済界も「自分の利」しか頭に無く、全体としては「空気」で動いているように感じます。

何かおかしいと感じても「誰かが言い出して、空気が醸成されるまで待とう」というような「ぬるま湯感」が溢れています。

 なお、思い返せば、大学を辞職し、新しい運動の中部支部長に赴任したのがこの年の6月1日でした。数ヶ月前から、「地震爆発論」の骨格はできていましたから、「地震爆発論」と「中国民主化運動」とは同年齢ということになります。

最初に印刷した論文「地震の原因と地震予知ー私説地震学ー」の日付は1989.5.7となっています。

今年こそ、どちらの運動も「社会認知」され、「実り」があることを期待しています。

それにしても、マスコミはなぜ『地震爆発論』を国民に知らせないのでしょうか

このままでは国民の地震災害による苦しみは増すばかりです。


  [3107]地震爆発論という正論が人災を防ぎ、住民に幸福を齎す
Date: 2019-06-02 (Sun)
今日も厚真町で地震がありました。

「気象庁発表: 2日12時18分ころ、地震がありました。
震源地は、胆振地方中東部(北緯42.8度、東経142.0度)で、震源の深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は3.6と推定されます。」

(2日は圧入量が423.5tonに減量されていました)



小さな地震ですが、アメリカの住民を苦しめている「地震学の間違い」が日本の住民をも苦しめています。

テキサス州の住民が訴訟を起こしているのは、廃水注入により、過去30年の間安定していた地盤で地震が目に見えて増加したからです。
人為的な地震発生の原理は廃水注入もCCSも同じことです。

14年前にRITEの現場責任者に申し上げた地震に関する知識が間違っていることが人為的な地震災害(人災)を起こしています。

3年前のCNNの記事ですが紹介します。

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資源採掘で人為的な地震急増、790万人にリスク 米
2016.03.30


水圧破砕法による採掘で人為的な地震が増加しているという
(地球意識にとっては、このような人工物は“おでき”のように感じられるでしょう)


ニューヨーク(CNNMoney) 米地質調査所がこのほど公表した2016年版の地震予測地図で、テキサス州やオクラホマ州などの一部では石油や天然ガスの採掘に伴う人為的な地震が発生する恐れがあり、約790万人が危険にさらされていると指摘した。人為的に誘発される地震のリスク分布地図を地質調査所が作成したのは初めて。

それによると、人為的な地震発生の恐れがあるのはテキサスやオクラホマのほか、カンザス、コロラド、ニューメキシコ、アーカンソーの各州。建物や橋、パイプラインなどのインフラに被害が出る可能性もあるとした。

こうした地域で地震の可能性が高まった一因は「流体流入や抽出などの人為活動」にあると分析している。

流体流入は、水圧破砕と呼ばれる掘削技術を使って原油やガスを地下からくみ出す際に、流出した海水を排水処分用の井戸へ高圧で注入する工法

水質汚染や地震の危険が指摘されているにもかかわらず、水圧破砕を使った掘削は激増を続け、米国内の破砕井戸は2000年の2万3000カ所から昨年には30万カ所に増加した。

同時に米中部や東部では、過去30年の間比較的安定していた地盤で2010年以来、地震が目に見えて増加した。

破砕井戸の周辺では地震による被害も発生。2011年にはオクラホマ州プラーグ付近で起きたマグニチュード(M)5.6の地震で数人が軽傷を負い、住宅数棟が損壊した。コロラド州トリニダッド付近でも11年にM5.3、テキサス州トンプソン付近では12年にM4.8の揺れを観測している。

報告書によると、オクラホマ市と周辺地域では2016年に5%〜12%の確率で地震の被害が出る可能性がある。この確率は、自然災害の地震で同程度のリスクがあるカリフォルニア州の一部地域を除き、米本土のどこよりも高い。


ホッケー・スティック曲線のような地震の増加を、「自然現象」と言い張る企業は犯罪行為でしょう。


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アメリカの住民も苦しんでいますが、日本の住民も苦しめられています。
CO2を「地球温暖化の犯人・悪者」と見て、地中に隠すという愚かな作業によって、住民を苦しめる「裏で操作」する勢力が居るとしたら、NOを叫ばなければなりません。

苫小牧でさらに大きな悲劇が起こる前に、「断層地震説は間違っている」ことを認識し、「何が正しいのか」を学ぶ姿勢を持ちたいものです。

地震爆発論という正論が、人災を防ぎ、
住民に幸福を齎すものであると確信します。

  [3106] 地震に関する間違った常識が作り出す大きな悲劇
Date: 2019-06-01 (Sat)
地震学の権威・金森博雄教授の「常識で作業」という言葉に驚き、安易な姿勢に心が引っかかっていました。

地震学者は「プレートの反発」や「歪(ひずみ)の解放」を確信してはおられないのでしょうか。

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余震についての厳密な科学的定義はありません。我々は皆、常識によって作業しています。
厳密に言えば、地震の厳格な定義はありません。(金森博雄)
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国会質問で取り上げられた「長岡におけるCCSと中越地震の関連」も4人の地震学者(阿部勝征、大竹政和、島崎邦彦氏ら)が「常識」で判断して「震源とCO2圧入点が離れているから無関係」と断定したのでしょう。

アメリカでも[3049]で紹介したように、企業側は「震源は廃水井よりも深かった」と反論して、無関係であることを主張しています。NewSphereの記事(2015,1,12)を抜粋して紹介します。

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◆大学の研究報告は「人為的」企業側は「自然発生」  

米地質研究所(USGS)のデータによれば、テキサス州、オクラホマ州など米中南部で、この6年ほど地震が頻発している。1973x2008年にはマグニチュード3以上の地震の発生回数は年平均24回だったが、09x14年には193回に増えた。14年は最多の688回だった。テキサス州北部のダラス・フォートワース地域では、10年代に入って石油・天然ガスの掘削で水圧を利用した破砕活動が普及するまでは、体に感じるような地震はほとんどなかったという(ウォール・ストリート・ジャーナル紙=WSJ)。
 
石油・天然ガスは、地中からは塩水と混じって掘り出される。これに加え、近年盛んになった水圧破砕という掘削技術によっても、塩水と薬品が混じった廃水が大量に出る。これらは、地下に広がる巨大な廃水井へ注入されて処理されている。地震の原因調査を行った同州のサザンメソジスト大学(SMU)の研究チームは今年1月、この廃液の注水が断層のずれを引き起こし、地震の原因となっている可能性が非常に高いとする報告を『ネイチャー』誌に発表した。

 これを受け、石油業界を管轄するテキサス州鉄道委員会は、ダラス・フォートワース地区で廃水井を運用するエクソン・モービルの子会社、XTO社と、ヒューストン地区のエナーベスト・オペレーティング社を公聴会に呼んだ。XTOへの聞き取りは10・11日に行われ、同社はSMUの報告で関連を指摘された2013年11月から翌年1月に起きた一連の地震について、震源は同社の廃水井よりも深かったと反論。代理人弁護士を通じ、「自然に発生した動きで、人為的なものではない」と地震との関係性を否定した(WSJ)。

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これは苫小牧で行なっているCCS事業での企業側(国策=経産省の見解)の主張と同じです。胆振東部地震発生後に行なわれた検討会の報告書「北海道胆振東部地震のCO2貯留層への影響等に関する検討報告書」(地震との関係)には次のような一文があります。

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苫小牧の圧入地点では微小振動を常にモニタリングしており、圧入開始以来、CO2圧入地点近傍での微小振動は検出されていない。このため、CO2の地中貯留と、約30km 離れた場所で発生した本地震との関係を示唆するデータは確認されていないとの共通認識が委員の間で得られた。

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地震の発生メカニズムが把握されていない段階での「常識」によって、「震源と圧入井、廃水井が離れている」という理由で「無関係」を打ち出すことは大変危険です。

テキサス州での訴訟騒ぎがどうなったのか知りませんが、日本でもきっと訴訟が起きてくることでしょう。

長岡のCCSを安全と宣告した地震学者も苫小牧のCCSを「地震と無関係」と決め込んだ地震学者も将来批判を受けることになると覚悟しておいた方がいいのではないでしょうか。

なお、テキサス州で問題にしているのは「廃液の注水が断層のずれを引き起こし、地震の原因になっている可能性」ですが、アメリカでも地震のメカニズムを把握していません。

地震は熱解離した水素と酸素のImplosionという真相にまで到達していません。「断層地震説」では把握できない「未知科学」の範疇の問題です。

 
大きな悲劇を生む「人為地震」であるだけに十分な検討が必要です。



参考:国会審議: 第169回国会 決算委員会
 第6号 平成二十年五月十二日(月曜日)

(前後の質疑応答はNew Office69 に載せてあります。)

○風間直樹君 先日、経産省から話を伺いました際に、私は去年の十月三十一日に災害対策特別委員会でこの質問を初めて行ったんですが、それを受けて経産省の方が地震の専門家に私が述べた内容についてヒアリングを行ったと。ヒアリングを行った専門家として四名の方のお名前をちょうだいしたんですが、東大名誉教授、中央防災会議の阿部勝征さん、東北大学名誉教授、地震予知連絡会会長の大竹政和さん、東京大学地震研究所教授、地震学会会長の島崎邦彦さん、そして独立行政法人産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門主幹研究員の楠瀬勤一郎さん、こういう方々のお名前をちょうだいいたしました。
しかし、繰り返しますが、これはあくまでも未知の領域でありますので、地震学の権威の皆さんといえども、まだ学説的には立証されていないが、何が起きているかそこでは分からないと、こういうことだろうと私は理解しております。

 そこで、大臣、この岩野原CCSと新潟県の二つの地震の因果関係を否定されましたが、であれば、少なくともこのバッテル研究所の報告書の作成者、それから先ほど御紹介いたしましたジャーナル・オブ・ジオグラフィーの論文執筆者、日本人の研究者の皆さん、こうした方々に経産省としてヒアリングを行われるべきではないか、それらの方々の所見も参考にし、踏まえた上で今後の実験を展開するべきだと思いますが、いかがでしょうか。

○国務大臣(甘利明君) RITEが岩野原で二酸化炭素を圧入した地層と中越地震及び中越沖地震の震源が位置する地層との間に連続性がないということは申し上げましたけれども、二酸化炭素圧入による影響がこれらの地震の震源に及んだというふうには考えることができないと申し上げたわけであります。

 一方で、流体の地下注入による誘発地震の発生については幾つかの報告がございます。今御指摘のバッテル研究所の報告書は、地震と流体の圧入には関係がある可能性はあるけれども、お話にもありましたとおり、適切なサイト選定、それからモニタリング等を通じて地震を防止することが可能であるとするものであるというふうにもこの報告がなされているわけであります。

 そこで、バッテル研究所からの研究者から意見を聞くことについてでありますが、それにつきましては必要に応じて検討していきたいというふうに考えております。

○風間直樹君 大臣、海外でもこうした実証実験、プロジェクト、行われております。経産省からいただいた資料の中でも、ノルウェー、カナダ、あるいはアルジェリア、オーストラリアと、CO2を地中に注入する実験を行っていると。

 ただ、この岩野原で経産省、RITEが行った実験と根本的に違う点が一つあるんですね。それは、CO2を注入する際の圧力、そしてCO2をどういう状態で注入するか、その状態、この二つなんです。これらの海外の例では、天然ガス随伴と言われるものなんですけれども、CO2を低圧で注入している。ところが、この岩野原の場合は、十九メガパスカルという大変高圧で超臨界の炭酸ガスを注入すると。これは、専門家に言わせると、この二つは全く異次元だと、こういうふうに言われているわけです。

 私は、まだ科学的に立証されていない部分だけに、やはり慎重に専門家の意見を幅広く聞かれるべきだと考えるわけでありまして、日本では静岡理工科大学の山本寛さんがこの点非常に詳しく研究されております。山本寛さんへのヒアリングもさきの研究報告者のヒアリングと併せて要請をさせていただきます。

 さて、過去五年間、二〇〇三年から二〇〇七年までRITEが行ったこの実証実験、費用は二十六億円でございました。今年度予算で経産省、再度この費用を計上されていますが、このCCS実証実験に係る部分、幾らでしょうか。

○政府参考人(石田徹君) 二酸化炭素の地中貯留に係ります平成二十年度予算に関しましては、二酸化炭素地中貯留技術研究開発プロジェクト向けということで、十三億四百八十二万円を予算措置をいたしております。




  [3105]『断層地震説』では、 地震も余震も正しいメカニズムが理解できていない
Date: 2019-06-01 (Sat)
苫小牧でのCCS実証実験は5月8日に再開し、翌日から600トン/日ペースでCO2を圧入しています。5月31日時点で、累計が26万トンを越えました。


公開資料より


18年度末完了という当初計画を延長して累計30万トンを目指していますから、残り4万トンです。このままのペースなら圧入の完了は8月初旬になりそうです。

ところで、昨日31日にはM4.0の地震が厚真町で発生しました。



関係者は昨年9月の胆振東部地震の余震であると説明するのでしょうが、余震がなぜ起きるのかさえ、「断層地震説」では説明できません。

「大陸はなぜあるの?」で、S氏が金森博雄氏への質問で「余震とは何か?」と聞いておられますが、返信には

「今の地震学は何も分かっていない」という意味の回答が載っています。常識で判断しているという正直な回答です。

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余震についての厳密な科学的定義はありません。我々は皆、常識によって作業しています。
厳密に言えば、地震の厳格な定義はありません。
優れた科学者たちは、"定義不能"な自然のプロセスを理解するために、常識を賢明に働かせます。(金森博雄教授の回答)


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地震学の権威と思しき著名な先生でも、地震の原因も余震の原因も定義できない、分かっていない、というのが現実で、常識で作業しているのだそうです。

爆発音・震動・加速度など、
常識的には地震は爆発現象です。


そんなあやふやな地震学を基礎にして災害対策を立てても国民に浸透はしないのではないでしょうか。

国民が納得できるような地震現象の解明が先決だと確信します。


  [3104]「断層地震説」をベースにする政府の地震対策は理屈が無い
Date: 2019-05-31 (Fri)
政府の中央防災会議は、南海トラフ巨大地震の被害予測を27%減に修正しました。死者33万人超という大被害の対策なぞ、地元自治体はお手上げという声がありましたから、少し“鉛筆をなめて”修正したのでしょうか。

それにしても、「半割れケース」とか「空想によるケース」を作り上げている感じがします。まずは、報道を紹介します。

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南海トラフ事前避難、首相が指示 防災計画修正、死者数27%減
5/31(金) 8:17配信 共同通信

政府の中央防災会議は31日、南海トラフ巨大地震の「防災対策推進基本計画」を修正した。東西に長い震源域の片側で大地震がある「半割れケース」の際、残る側での事前避難といった後発地震への警戒措置に関し、緊急災害対策本部長の首相が関係自治体に「指示する」と明記。最悪33万人超としていた死者数は、住民意識や耐震化率の向上に伴い27%減ったとの推計も示した。

 2014年に策定した基本計画の修正は初めてで、今年3月に政府が公表した自治体と企業向けの対策指針を反映させた。これに基づき政府は、関係自治体に地域の対策計画を見直すよう促す。

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東北沖大震災でも地震波記録を見て分かるように([1671]など参照)、数箇所で爆発が起きていて、断層が割れたわけではありません。地震は爆発現象として把握しない限り、事前の予知も対策も立てられないはずですが、なぜ何時までも「断層地震説」に拘っているのか不思議です。

今年3月に放映されたNHKのサイエンスZEROでも、巨大地震予測の新たなカギをスロースリップが持っているとして、重要視されていました。

しかし、スロースリップという概念もまったくナンセンスなものです。 発想の原点は「サイレント・アースクエイク」(川崎一朗、島村英紀、浅田敏共著)に以下のようにあります。

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4-2 巨大地震のつじつまが合わない


サイレント・アースクエイク(東京大学出版会)p81-82


(a) の状態から110年経って(b)の状態になると約10m(9cm×110年)になる。巨大逆断層型地震が発生して(c)の状態になると食い違いは10mになるはずだが、実際のくいちがいは3〜4mでしかない。どこかがおかしい?(省略) これはプレート間すべりの60〜70%は、地震でないゆっくりとした断層運動(ゆっくり地震)で解消されていると考えるしかない。(川崎執筆)

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この本には、

「当時の多くの日本人の科学者が、断層は地震の結果できたという固定観念を持っていたことは、結果的には、断層のことはこれ以上考えませんよ、ということになってしまった。科学研究の世界で固定観念に支配されることは、馬鹿げた話に違いない。しかし、これは科学者が陥りやすい落とし穴なのである。

もし頭が柔軟だったら、次の如く考えを進めるべきであった。たとえば、巨大な断層が一瞬のうちに形成されるなどということは、破壊の物理としてはありえない。そうだとすると震源はある速度で拡大しながら断層を形成すると考えても不自然ではない。日本人には、この重要な推理さえできなくなってしまっていたのである。断層は地震発生の結果出来るのであるなどと考えていたからであろう。(浅田執筆)p.18-19」

という記述もあります。

震源はある速度で拡大しながら断層を形成する(震源はズレの開始点)というのが定説のようですが、「震源が移動する」という発想が柔軟な科学思考だとはとても思えません。
セントヘレンズや磐梯山の噴火を見れば、巨大爆発で一瞬にして断層ができると考えた方が合理的です。

サイエンスZERO「巨大地震予測の新たなカギ スロースリップ」では[1134]や、 [1366]で紹介した深部低周波微動をスロースリップだと解釈して、何度も繰り返されるスロースリップから巨大地震を起こす固着域に「ひずみ」が送られているというような“柔軟?”な発想が提起されています。

しかし、宮崎沖から四国、紀伊半島にかけて発生する深部低周波震動はウエハース構造を持った地殻内部のサージ現象に過ぎないもので、「南海トラフの震源」に歪を送る機能などもっていません。

因みに、マントルまで掘削しようと試みて失敗したJAMSTECの報告によれば、「ちきゅう」が掘削していた場所は浅部低周波震動の発生場所に当たります。([3011]参照)



しかし、掘削に失敗した理由は掘削した穴が「崩壊」してしまうということですから、その付近はウエハース構造または脆い多孔質構造の地盤と考えられます。その空隙をマグマなど何らかの液体がサージとして動いていることが、低周波微動の原因である可能性があります。

現在政府の地震対策は「断層地震説」を信奉する地震学者や官僚、マスコミによって立案されています。

彼らの“柔軟な思考”というのは浅田敏先生が言っていた「断層は地震発生の結果出来るのであるなどと考えていた」という当時の先生方よりも“さらに固い思考”であることを認識しなければなりません。

「マグマ貫入爆発理論」の方がどれだけ理屈に適った理論であることかを、認識するべきです。それができなかったのは「爆発ならば全方位に押しとなる」という硬直した発想であったことを知る必要があります。

水素と酸素の(超臨界状態での)反応は爆縮(Implosion)という引き現象を起すのです。

  [3103]役に立っていないマスコミ、隠しているのか不勉強なのか?
Date: 2019-05-29 (Wed)
グローバリズム終焉の流れは止まらないようです。

日本では、新聞やテレビの報道から知ろうとしても世界の動きがよくわかりません。世界で何が起きているのか、事の真相がほとんど伝わってきません。記者達に報道規制があって隠しているのか、不勉強なのかは分かりません。

地震学に関しても、「断層地震説」に関する情報しか伝えませんから、地震発生のメカニズムに関しても真相は闇のままです。

マスコミはもう、「国際問題」に関しても、「地震の科学」に関しても、国民の勉強に何の役にも立っていません。

(梅野先生が企画している講演会では「地震発生機構の新しい考え方」というタイトルで講演させていただくことが決まりました。講演者は山岡地震学会会長を含めて6人です。)


[2632]、[2639]で紹介したバノン氏の話に「トランプ政権誕生もブレグジットの流れも同じ反ブローバリズム運動だ」というものがありましたが、このような話をマスコミはどのように理解しているのでしょうか。

つまり、世界で起きていることは選挙で選ばれたのではない権力機構が政治を動かす流れ(日本では霞が関の官僚組織)は終焉する方向だと言うことです。


このような世界の流れをよく読み取っておられる方のブログ「シリコンバレーから日本を想う日々」から抜粋して紹介します。

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グローバリストの地球温暖化詐欺に「ノー」といったトランプ大統領
2017年06月02日(金)

環境団体が左翼とグローバリストに乗っ取られ、「地球温暖化」や「気候変動」という題目の元に世界の国々と政府を巻き込む壮大な詐欺に発展してきました。大手メディアは、温暖化を事実のように大々的に報道してきましたが、それを事実とは違うと主張している科学者が実は非常に多いのです。

ノーベル賞受賞者のイヴァール・ジエーバー(Ivar Giaever)も、地球の温度は極めて安定的で、南極の氷に関してはむしろ増えていることを指摘しており、「地球温暖化について、論じたり反論することが許されないようになっており、これは宗教のようだ」と述べています。

「パリ協定」の内容は、環境汚染をやりたい放題の中国などに関しては、規制しないというおかしな状態です。

そもそも、二酸化炭素という私たち人間が体から吐く天然のものを悪者扱いして、量を規制しようとしたり、二酸化炭素の排出量の権利を政府や企業が売り買いするというのは、変な話ではありませんか。水銀やグリホサートなど、人体に有害な規制を強めるべき物質が他にたくさんあるのに、です。

グローバリストの方々はよく「二酸化炭素ゼロ排出を目指す(ゼロ・エミッション)」などと言っていますが、それがいかに馬鹿げたことか小学校で理科の授業を聞いていた方なら分かりますよね。二酸化炭素を一切出さずにゼロにするということは、人間や動物に「息吐くな」といっていることと同じです。そう、「死ね」ってことなんです。

ジエーバー博士は、空気中の二酸化炭素の増加は樹木の発育を促進するものであり、いかに「温暖化」を主張する人たちが二酸化炭素を必死に抑えようとして、政府や企業が巨額を投じることの愚かさを指摘しています。現在、大手マスコミでは「二酸化炭素汚染」などという怪しい言葉が一人歩きしています。

アメリカの気象庁にあたるNOAAに勤務していた科学者の内部告発者も、温暖化を正当化するために、意図的に気象データの捏造をしたことを指摘しています。これは、イギリスのデイリー・メール紙にも報道されました。

元NASAの科学者、テリー・ロヴェル教授も、地球温暖化が詐欺であることを主張しています。

むしろ、地球温暖化を提唱した詐欺の張本人であるアル・ゴア氏に対して、3万人もの科学者が訴訟しようという動きさえあります

ロシアのプーチン大統領も、「地球の気候変動は周期的なものであり、地球温暖化が国を経済的に不利に追い込む武器として利用されている。地球温暖化に対する人間の与える役割は限られており、温暖化と戦わなければならないという考え方には根拠がない」という発言をしています。ロシアは、エリツィンの時代に国力を弱体化してエリートのみに儲けさせるグローバリストに国内経済を貪られているので、分かっているようですね。

日本では、ホンマでっかTVや虎ノ門ニュースでお馴染みの科学者の武田邦彦先生が温暖化の嘘を指摘しておられます。

まあ、そういうわけで、パリ協定から「アメリカは抜ける」といったトランプ大統領は、「詐欺にはもう騙されません。関わりません」といったということになります

もちろん、トランプ大統領を攻撃する勢力は、詐欺に加担している勢力であるということです。一度ヤクザの餌食になった人が、そこから抜ける時に執拗な嫌がらせを受けるのと似ています。

「ヤクザ」といえば、イギリスの愛国者であるファラージ議員の過去の発言の中に、イギリスのEU離脱に際して因縁をつけてイギリスに巨額の罰金を請求するEUは「身代金を要求するマフィアのようだ」と述べていたことを思い出します。

つまり、代表者が国民から選ばれた政治家ではなく、内輪で決められたエリートが仕切っているEUという、各国の力を弱体化させる枠組みから「自国にとって不利なので足を洗います」と言ったら、「落とし前つけろ」とイギリスは脅されたのです。離れようとして脅しに出るのは、ストーカーとヤクザですよ。

しかも、イギリス国民が正当な投票で決めたEU離脱をアメリカ大統領が支持する見解を出したところ、EUのユンケル議長は、「アメリカをバラバラにしてやるからな」という内容の脅しを返しました。エリート然としてスーツを着ていても、言ってることとやってることがヤクザと一緒(笑)。イギリス国民にしてみれば、「やっぱりヤクザまがいのEUと縁切ることにして良かった」と思っているはずです。

最初は地球の温暖化で気温が上がっていることが問題だということだったのに、実際に地球の温度が上がっていることが科学的に証明出来ずに、むしろ下がっているデータも存在するため、最近では「気候変動(クライメートチェンジ)」と言葉をすりかえる有様です。これも、ヤクザがいちゃもんをつける際に最初の理由をすげ替えて、違う理由で脅してくるのと似ていませんか。

アメリカの大統領にトランプという、強気でべらんめえな民間人の愛国者をアメリカ国民が選んだ理由がここにあります。国力を弱めて乗っ取ることが目的のグローバリストや腐敗政治家には、地球規模の詐欺や犯罪からアメリカ国民を守ることができないと思ったからです。

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また、及川氏のブレーキングニュースもありました。

グローバリストが作り上げたEUはいよいよ解体の方向に進むようです。
メイ首相はやくざのようなユンケル議長に対して弱すぎたのでしょうね。トランプ大統領のアドバイスは女性宰相には取れなかったようです。
及川氏のブレイキングニュースも紹介します。



参考:

中国、反米キャンペーン開始
中国は5月9〜10日の米中貿易協議が物別れに終わった後、弱腰だったこれまでの対米姿勢を改め、全面的な反米宣伝キャンペーンを開始した。

20190529 米台接近!怒った中国【及川幸久−BREAKING−】

トランプ大統領、英首相を批判 離脱交渉巡り「自分の助言聞かず」

昨夏の米英首脳会談でメイ首相にブレグジット交渉を巡り助言したことを明らかにし、「どのように交渉を進めるべきか私の考えを伝えたが、メイ首相は耳を貸そうとしなかった。それは結構だが、(自分のアドバイスを聞いていれば)かなり違った交渉になっていただろう」と語った。


  [3102]カリフォルニアの山火事シーズンが来る前に地震爆発論を拡散していただきたい
Date: 2019-05-28 (Tue)
気温が高くなると、またカリフォルニアの山火事が心配になって来ます。

[2821]、[2827][2831]などで、「山火事の原因は地熱発電と関係がある」という見解を述べてきましたが、2016年の報道記事に、「地熱発電は地震の原因になるかも」という以下のような地質学者の警告があります。

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米カリフォルニア州でM5 震源は地熱発電所?地質学者が警告
2016年12月15日 11時05分


米カリフォルニア州で地震相次ぐ(USGS)


 米カリフォルニア州は、日本と並ぶ地震多発地帯として知られるが、14日から15日にかけて、最大規模マグニチュード(M)5の地震が相次いで発生している。

 米地質調査所(USGS)によると、日本時間15日午前1時41分(現地時間14日午前8時41分)、サンフランシスコから北西に90キロほど離れたガイザースでM5の地震を観測。震源の深さは0.9キロとごく浅く、津波の発生はなかった。

 海側の太平洋プレートと陸側の北米プレートがぶつかり合うカリフォルニア州には、1300キロにわたって伸びるサンアンドレアス断層があり、地震の多発地帯となっている。

 今回地震があった震源域では、ここ数日、M3〜4前後の地震が相次いでいるため、不安が高まるが、実はこの震源のそばには、米国初の地熱発電地帯「ガイザース」が存在する

 サンフランシスコ北部のマヤカマス山地の地熱と水蒸気を利用した18カ所のプラントが発電する電力は、計700メガワット以上と、世界でも最大規模を誇る。

 この「Geysers」は、日本語に訳すと「間欠泉」。その名の通り、昔の開拓者はサンフランシスコ北部の谷から立ち上る蒸気の柱を見て、地獄の門を連想したというエピソードがある。

 USGSの最近の研究では、2009年以降、米国の中部から東部にかけては、M3以上の地震回数が劇的に増えており、背景には地下水の利用など、人間の経済活動が原因である可能性が高いという

 今回の地震が人為的なものかどうか結論はまだ出されていないが、USGSの研究グループは、「経済活動によって誘発される地震がM5以上に及ぶ場合もある」として警告を発している。



ガイザース
18のプラントが集合するカリフォルニア州のガイザースは、地熱発電村だ(California Energy Commission/カリフォルニア州HPより)



地震
1970年以降、米国の中部から東部にかけて起こったM3以上の地震の累積数。以前は年間平均29回だった発生回数が、2009年以降、飛躍的に増えている点について、地質の専門家が「人為的な原因」だと分析している(USGS)

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今年もカリフォルニアの山火事騒動が始まるものと推定されますが。どうして1960年以降に山火事が急増しているのか([2831]参照)、なぜ2009年以降地震が多くなっているのか([2792]参照)、本質的な原因を究明しなければいけません。

地震の原因もそうですが、山火事が多くなる原因も、地下環境を人為的に改変して、発電したり、天然ガスを採取したり、廃液やCO2を圧入したりするという、人為的な作業を「無知」のままにやっているからです。

はやく、「水」は「燃える水素」と「燃やす酸素」からできていること、その水は「熱解離現象」によって、地下では分離していることを学ばなければなりません。そして「水素」は燃えるだけでなく、「爆発」するものでもあることを理解するべきです。

カリフォルニアに山火事シーズンが来る前に「地震や山火事」の真の原因を理解していただきたいと思います。

  [3101]月震の起きる理由は地震と同じ水素の爆発である
Date: 2019-05-27 (Mon)
月にも活断層による地震があるという新説がナショナル・ジェオグラフィック誌に報じられています。抜粋して紹介します。

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月にも活断層による地震か、定説覆す研究
「死んだ星」ではなかった? 謎だった浅発地震の原因に新説
2019.05.16


アポロ宇宙飛行士が月面に設置した月震計のデータから、月はこれまで考えられていたよりも地殻活動が活発であることが示唆された。
(PHOTOGRAPH BY NASA/GSFC/ARIZONA STATE UNIVERSITY)

解明されていなかった28の地震

 アポロ11号の月面着陸から、2019年の夏でちょうど50年になる。ソビエトとの宇宙競争時代、米国はとにかくソビエトよりも先に宇宙飛行士を月へ着陸させ、帰還させることに必死で、当時は月面で何をするかは二の次になっていた。(参考記事:「アマゾン創業者も参入、月面計画に各国が殺到」)

「そうだ。月に行ったら何をするか考えないと、という感じだったのでしょうね」。論文共著者で、NASAマーシャル宇宙飛行センターの惑星科学者レネー・ウェバー氏は言う。(参考記事:「宇宙生活で染色体に異変、双子で実験、最新研究」)

 そこで、宇宙飛行士たちは石のサンプルなど豊富な地質学的データを採集して地球へ持ち帰った。また、4回のミッションで、着陸した場所に月震計を置いた。それらの月震計は8年間稼働し、数千回もの揺れを記録した。

 ウェバー氏によれば、月震は地球で起こる地震のメカニズムとは少し違うという。

 観測された月震の大半は、地球の引力によって起きたと考えられている。月の引力が地球の潮汐を引き起こしているのと逆の現象だ。月面には水がないため、水の代わりに月の表面が変形し、全体が楕円形に引き伸ばされ、また元の球体に戻る。(参考記事:「月のリズムを体に宿す奇妙な海洋生物たち」)

 月では昼と夜の気温差が260度以上になることもあり、その急激な変化が月震を引き起こすこともある。人工的に月震を起こすこともできる。実際、使い捨ての宇宙船の部品を月面に衝突させると、月震計はその揺れを観測した。

 ところが、アポロ時代の月震計が記録した揺れのうち28回は、地殻の上部数千メートル(地質学的には浅い部分)で起こったものだった。地球上であればマグニチュード5.5に匹敵する規模だが、実は40年以上その原因は不明だったのだ。

震源はどこかを推定

 2009年から、ワッターズ氏はNASAの無人月探査機ルナー・リコネサンス・オービターが撮影した画像を使って、月の全面にある数千もの断層崖を示した地図を作製した。そして、断層崖の周囲にある物質の年代に基づいて、これらの断層崖が比較的最近になってできたものであると推定した。おそらく、5000万年は経っていないだろうという。「地質学的に言えば、若いほうです。とても若いというわけでもありませんが」

 ワッターズ氏は、地表に近い場所で起こる浅発月震が、この断層崖の付近で起こっているのではないかと考えたが、もっと証拠が必要だった。というのも月震計の数はわずか4台、データも質が良いとは言えず、約160キロ以内の揺れしか観測できないものだったからだ。


NASAの画像から作成された月面の地震地図。浅部月震が起こったと思われるマンデリシュターム断層崖の衝上断層が見える。
(PHOTOGRAPH BY UNIVERSITY OF MARYLAND/SMITHSONIAN)


そこで、地球上で地震観測網が十分に整備されていないところで震源地を特定するのに使われるアルゴリズムを用いて、浅発月震の震源と推定される場所を絞り込んだ。すると、アポロ時代に記録された28回の浅発月震のうち、8回は断層崖の周囲30キロ以内で起こっていたこと、さらにそのうち6回は月が地球から一番離れる遠地点付近で起きていることがわかった。

 研究チームはさらに1万回にも及ぶシミュレーションで、同様のパターンで浅発月震が起きる確率も調べた。こうした過程を経て、ワッター氏は原因不明とされてきた浅発月震の震源は断層崖であると見ている

「私にとっては、驚きの結果でした。どう見ても、今も月では地殻活動が活発だということを示していると思います」

結論を出すのは早いという声も

 この結果には不確定な要素があることを理由に、結論を出すのはまだ早いと考える研究者もいる。

 米カリフォルニア州にあるNASAのジェット推進研究所で月震学を研究するケリ・ナン氏は、「論文は多くの統計に基づいており、理論的には正しいと思いますが、まだ断言はできないと思います」と語る。だが、元のデータの品質が理想的ではないことを考慮しても、現時点で可能な限り最良の結果であると、ナン氏は評価する。

 ウェバー氏らは、最新の月震観測網を設置する新たなミッションを提案するため準備中だ。できれば、断層崖の上か、すぐ近くに設置したいという。

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月の地震(月震)に関してはすでに(2008年6月)[1417]月震と地震の相違点で解説してきました。

地球と同じで、月の内部に残っているマグマの熱によって地下水の熱解離が起きていて、水素爆発が起きていることが月の地震(月震)の原因だと思っています。



記事では「月震の大半は、地球の引力によって起きる。月の引力が地球の潮汐を引き起こしているのと逆の現象だ」とありますが、引力によってなぜ地震または月震が起きるのかこの新説では理屈が説明できません。
温度の 急激な変化が月震を引き起こすこともあるというのも、なぜ月震の原因になるのか、説明がありません。

11年前のコメントをもう一度述べておきます。

「プレートテクトニクスが存在しない月でも月震が起きているのですから、地球の地震もプレートテクトニクスとは無関係であることを見破ってはどうでしょうか。」


  [3100] 千葉の地震で「地鳴り」など多くの宏観異常報告があった
Date: 2019-05-26 (Sun)
25日に千葉県でM5.1の地震がありました。

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震源地は、千葉県南部(北緯35.3度、東経140.3度)で、震源の深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は5.1と推定されます。
この地震による津波の心配はありません。

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この地震に関して地震雲や地鳴りなどの宏観異常現象があったとのツイートがたくさんあったそうです、まとめたものがありましたので紹介します。

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【千葉で震度5弱】首都直下地震の前兆?地震雲、地鳴りツイートまとめ


井上廣則 @InoueHironori
今日は朝からずっと空を眺めているが!初夏なのに秋のような筋雲、ぼぼ一日中同じ場所に
地震雲でなければいいが!!
13:48 - 2019年5月22日

いちたろー @shomaruo
気のせいだと思うけど 今までなかったのに地鳴り?地響きみたいのを感じるなぁ
6:41 - 2019年5月22日

今日からよしこ @tsu_ring
地鳴りの音が消えない。
4:09 - 2019年5月22日

うさぎの団子@ @poko073
地鳴りずっと続いてる。いつ収まることやら
3:09 - 2019年5月22日

あんでぃ @hapihapiandy
地鳴りがしてる。嫌な音だ…。
2:14 - 2019年5月22日
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気象庁は全く無関心ですので、折角の異常現象の観察が、役に立ちません。

断層地震説では「地震雲」や「地鳴り」は説明できないことが原因ですが、宏観異常現象は科学的な意味を持っています。

地震爆発論では説明することが可能です。

一般的に言って雲が発生するのは宇宙線の作用があると言われています([1452]参照)。それならば、地下からの影響で雲が発生してもおかしくありません。
解離ガスが発生するときに「電子」が放出されていますから、雲が発生する可能性もあります。花崗岩地帯ならば「ラドン」などの気体が発生する場合があります。
通常の雲は流れ、移動するので、一定の場所には無いはずですが、「地震雲」は一定の場所に停留する筈です。報告者の観察は意味を持っていると考えられます。

研究すれば、地震の直前予知にもプラス材料になるはずです。

地鳴りも、大きな爆発の前から、小爆発が起きていると考えれば、22日に聞こえた「鳴り止まない地鳴り」も科学的な根拠をもって来ます。

「断層地震説」を捨てて「地震爆発論」を研究することが急務だとおもいます。


なお、以下のような動物の予知能力に関する研究発表もあります。


参考:カメラが捕らえた動物の予知能力

地震発生の数週間前に野生動物が大地震を予知していたことを示す(カメラトラップ観察)
by Mike DiGirolamo on 25 2月 2016

これまで科学者は、逸話的な報告や情報源の信頼性に欠けることを主な理由に、地震前の動物の奇妙な行動に関する報告を却下してきた。

・カメラトラップの写真を調査することで、研究者たちはヤナチャガ国立公園で起きたマグニチュード7.0の地震発生までの動物の行動変化を観察することができた。

・今回の研究は、動物が地震の前兆を感じ取り、地震が迫るにつれてより反応を示すという長年の確信を検証しているように見える。

2011年に発生した大地震の23日前、動物たちはペルーのヤナチャガ国立公園から姿を消し始め、地震の24時間前にはその地域から完全にいなくなっていた。カメラトラップのデータから動物の避難の様子を記録している最新の研究は、動物が地震活動の前兆を感じ取り、避難するという不思議な能力を持っている可能性があることを示唆している。

これまで科学者たちは、逸話的な報告と情報源の信頼性に欠けることを主な理由に、地震前の動物の奇妙な行動に関する報告を却下してきた。「低頻度で予測不可能な地震は、実例数の少なさと同じ状況を再現することの困難さから、必然的に地震前兆に関する研究を悩ませている」と、国際誌「Physics and Chemistry of the Earth」に掲載された 研究論文は述べる。


  [3099]オーストラリアのトランプ、逆転勝利のモリソン首相、「石炭産業」復活で民度をアップ
Date: 2019-05-23 (Thu)
オーストラリアの選挙でも、トランプ型首相が政権維持したそうです。事前の予想を覆して保守系のモリソン政権が勝利しました。産経新聞の報道から紹介します。

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オーストラリア総選挙 首相「奇跡」の勝利 与党が政権交代阻止
2019.5.19


19日、オーストラリア東部シドニーで、支援者を前に演説するモリソン首相(AP)


【メルボルン=田中靖人】
 18日投票のオーストラリアの総選挙は開票の結果、モリソン首相(51)が率いる与党、保守連合(自由党、国民党)が事前の予想を覆し、政権維持をほぼ確実にした。世論調査で優位に立っていたショーテン党首(52)率いる野党、労働党は地方部で伸びず、同氏は敗北を認めて辞任を表明した。

 選挙管理委員会によると、19日は約450万人分の事前投票の集計が進み同日午後現在、保守連合が過半数の77議席に達する可能性がある。労働党は68議席をほぼ確実にした。

 自由党党首のモリソン首相は19日未明、地元シドニーで「常に奇跡を信じてきた」と勝利宣言し、「仕事にもどろう」と続投に意欲を示した。12年ぶりの財政黒字化など経済政策が評価されたとみられる。

 労働党のショーテン氏は18日深夜、「労働党が次の政府を構成できないのは明らかだ」と敗北を認め、党首辞任を表明した。同党は出口調査でも優位に立っていたが、クイーンズランド州など地方で議席を失った。

 19日付のサンデー・ヘラルド・サン紙は与党勝利を「かつてない最大の逆転」と報道。エイジ紙は「有権者はショーテン氏を拒否した」と報じた。労働党の副党首は、小政党による労働党への「ネガティブキャンペーンが原因だ」と述べ、衝撃を受け止めきれない様子だった。

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それを伝える及川幸久氏のブレーキングニュースがyoutubeに載っていました。



モリソン首相はトランプ大統領に習って、「地球温暖化対策」としての石炭産業圧迫などやらないそうです。

「科学の中で暗躍する悪魔の操作」をオーストラリアの選挙民も気付いたのでしょう。大逆転の勝利だったようです。

日本の選挙民も、早く『科学界を裏で操る悪魔』に気づかねばなりません。トランプ大統領のパリ協定離脱宣言を見習って脱退し、習近平の「環境大国」が単なるプロパガンダに過ぎないことを見抜くべきです。

そして、アメリカにも中国にも『良い顔を見せようとする政治』(財界も同じ)に『ノー』を突きつけるべきです。

また政治に『嘘』が多いことにも気付かなければいけません。

10年前に立候補した時から言っていたことですが、年金制度に嘘があります。開始したときは「積み立て方式」だと説明していましたが、いつのまにか「賦課方式」という『騙し』を行なっています。

消費税も最初は100兆円の財政赤字を埋めるのだから、国民は我慢して欲しいとお願いしていました。しかし、財政赤字を埋めるどころか、政府が作った赤字は1100兆円になってしまっています。民間企業ならとっくに倒産しています。

消費税率のアップに熱心な貿易型大企業は「戻し税」が多くなるという魂胆があるのです。財界の言い分にもウソがあります。

年金の内容も消費税の使い方も国民にウソをついてきました。

政界にも科学界にも『嘘』がまかり通っています。

マスコミは何故これを報道しないのか、「優遇税制」という人参をぶら下げられて、おとなしく政府の言うことを聞いているだけのマスコミなど存在価値が無いどころか、国家・社会をスポイルしています。

いい加減に「宗教への偏見」も止めて、まともな政策を出している政党を選んで欲しいものです。

この歳では辻立ち、選挙運動は無理ですから、若い人たちの援護射撃をしたいと思っています。

参考:

宗教対立(イスラエルとイラン)に関して日本が重要な役割を持つ、という認識も載っています。

アメリカ・イラン 戦争の危機高まる

衆議院選最終日(年金の使い込み)(10年前の衆議院選挙)

  [3098]地球はフェイク情報に満ちている、このままでは地球が滅んでしまう。
Date: 2019-05-22 (Wed)
ネット上には様々なFAKE情報が載っています。発信者はFAKEとは知らずに「民衆のために良かれ」と思って発信していますが、民衆を困らせるだけの所行になっています。
いくつかをピックアップします。

話題1法律:活断層法

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Active Fault Studies
(中田高:4回都市直下地震災害総合シンポジウム 特別企画・公開パネル討議(1999年10月29日))

7.おわりに
 日本ではなにごとも経済的側面が優先されるため、開発に関連して自発的に安全に配慮することは希であり、災害危険地区の開発を法的に規制しないかぎり災害軽減の効果は期待できないと考える。

活断層については、少なくとも学校や病院などの公共施設の建設や高速道路や鉄道などの主要ライフラインの敷設については、カリフォルニア州のように「活断層法」を導入し、事前に活断層調査を義務づけることが必要である

筆者は、機会ある毎にこの必要性を訴えているが(中田、1992)、土地が狭く価格の高い日本では無理と考える人が多いためか反応は必ずしも芳しくなく、この状況は兵庫県南部地震の後も大きな変化はない。

この理由の一つに、「活断層法」によって強震動や地盤条件による災害が見過ごされることになると主張する人もいるが、危険が明らかなものから対処することが必要であると考えるは当然であろう。
 
地震の予知がまだ不可能に近い現状において、地震災害軽減のために「内陸直下型」大地震の発生源となる活断層の基礎的研究の重要性がもっと認識されてもよいと考えるのは、活断層研究者の身びいきであろうか?

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地震は断層が動いて起きるのでがありません。地下で爆発が起きて発生するのです。

断層は爆発の結果であって、地震の原因ではありません。「活断層学会」なるものはまったくナンセンスな学会です。

日本に活断層法を適用したら、人間が住める場所が半減します。

最近は活断層がないところでも地震が起きていて、学者は「歪が開放されることが地震だ」という「言い逃れ」をしています。そのことに気付いている発言もあります。

話題2歪エネルギーの解放説

国内の地震の話題

 昨夜だったか今朝だったか、家がいきなりガクンと音をたてたので、何事かと思ったがそれっきり。その時は気のせいかと思ったが、これが今朝の島根地震。ネットで震源と活断層の有無を検索。震源のそばに活断層はない・・・産総研データベース。
これは多分「未知の活断層」で片付けられるだろう、と思っていたら、案の定防災科研が「未知の活断層」と発表。実は「未知の活断層」というものはない。

無能且つ頑迷な地震屋の逃げ口上に過ぎない。なお一昨年10月の鳥取中部地震も、「未知の活断層」で片付けられている。
 
断層を活断層と認定するかどうかは、相対的なものである。度胸のない人間や、スポンサーである電力会社、政府の意向を気にする忖度研究者ほど、認定のハードルを上げたがる。

その結果、「未知の活断層」が濫造されることになる。スポンサーの覚えはめでたくなるが、学問への信頼度は低下する。
 
 なお「未知の活断層」が不利と見るや、こんどは「ひずみ集中帯」というのを持ち出してきた。「ひずみ集中帯」とは何か?、地球オーダーでは日本列島自身が「ひずみ集中帯」である。つまり日本の至るところにひずみが集中している。
ひずみの局所的集中が限界に達した時、地殻上の弱点である断層に地震が発生する。だからこれもまた、逃げ口上。

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地震は爆発現象として起きるのですから、活断層なるものは存在するわけがありません。

また、岩盤の歪が開放されたときに「力」の原因である加速度なんか発生するわけがありません。ブログの筆者もフェイク情報に染まっています。

次に原子力を取り戻す国民会議の主張がありました。2016年9月16日(金)の記事なのに、閲覧数が152と言う数字がこの国が如何に「悪魔に洗脳」されているかを物語っています。

地震爆発論学会は島崎邦彦氏の更迭運動・街宣活動(2014年5月26,27日)を東京で展開しました。([1957]、[1970]、[1971]など参照)

政府は街宣活動当日(27日)、島崎氏の交代を発表しました。左翼陣営からの批判が怖いので、渡りに船を決め込んだようです。

話題3悪魔の証明:非存在の証明

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見破れば、消えてなくなる活断層!


活断層に関するまやかし議論の分析例:悪魔の証明問題

論証:

これらの発言は、「活断層の存在を否定できない場合、存在しないことを証明するか、それができなければ、存在すると見なす」と言っているようなものである。

これは悪魔の証明といわれているもので、普通は、要求してはならないことである。規制当局が規制対象である事業者にこんな事を要請して平気でいられるという神経は到底理解できるものではない

逆に規制当局にしても、そのような要求を自らに出されてもとても対応できるはずはないだろう、とどうして思わないのか。自らも解決できない要求を出して平気でいられる理由は何なのか。普通なら、かくかくしかじかの条件が整えば活断層は存在しないとしてもよい、という現実的な条件があってしかるべきである。このとき、初めて、この要求は現実的な意味を持つ。

しかし、その判断基準は示されていないし、作れないだろう。規制当局も含めて、この世界で解決困難な問題を事業者に要求してはならない。
このようなことを理解できない規制当局の存在とは一体何だろうかと思わざるを得ない。

悪魔の証明は、無限問題であり、論理的に閉じない“語り得ぬもの”であり、神にしか解決できない要求である。

田中、島ア、石渡の三氏はこの矛盾を踏まえて、正常な論理のもとに再検討し、結論が間違っていれば撤回し、事態の重要性に鑑み、辞任して責任を取らねばなるまい。

けじめをつけること、責任を取ることが、規制委員会の権威向上に資することを重く見て欲しいものである。

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「存在しない活断層」です。それなのに「存在しないことを証明しろ」と悪魔が言っているわけです。そんなことは誰にもできません。できないので、泊原発はズルズルと停止したままです。胆振東部地震ではブラックアウトまで起こしています。その胆振東部地震も、「地球温暖化」の路線に沿ってCCSをやっているから起きたのです。

洗脳により、一般人は『科学』は正しいことをやっていると思わされていますが、『地球温暖化』も『CO2犯人説』も悪魔が仕組んで居る洗脳です。

「活断層」は「かげろう」の様なものです。見破れば存在しなくなるんです。

「原子力国民会議」の活動内容をよく把握していませんが、その前に「活断層論破国民運動」のようなものが必要なんではないでしょうか。

間違った地震学のために「地球が滅んでしまう!」という危機感を持たなければならないと思います。

活断層論破国民運動そんな運動があれば、地震爆発論学会は強力に応援します。

  [3097]科学の世界にも「悪魔祓い」が必要である
Date: 2019-05-20 (Mon)
リンカンの霊言を拝聴しました。



南北戦争で勝利し、アメリカを「自由の大国」へと導いたリンカンは「南北戦争時に悪魔と戦っていた」ということです。人種差別の思想は悪魔が操作していて、それとの戦いだったそうです。
そして現代の政治活動にもアドバイスしていました。

「政治こそ悪魔がいっぱいいるところ、悪魔が入りやすい。(悪魔は)宗教にだけいるわけじゃない。今はまだ(幸福実現党は)勢力が小さいから、(悪魔からの)批判も小さく、見逃しているが、大きくなれば大新聞やテレビ局にがんがん批判されるようになる。それに勝つだけの力が要る」

これを聞いて、科学にも悪魔がいっぱいいるのではないかと思いました。

地球温暖化が嘘であることは多くの科学者が知っていますが、信じ込まされている科学者も居るのは、IPCCに悪魔が入り込んで操作しているのではないかと考えてしまいます。

また、CCSなどで地中に液体を圧入することは地震を引き起こすことが分かっているのに、「そんなことで地震は起きません」という地震学者が居るのは、同じ現象じゃないのかなと思ってしまいます。

リンカンは政治の面で「悪魔祓い」を、つまりエクソシストをやっていたことになります。

地震爆発論も科学の世界で「悪魔祓い」をやっているのかもしれません。

「地球が温暖化する」「二酸化炭素は排出するな」「活断層は危険である」「原発は危険だから廃止せよ、再稼動させるな」「CCSは地震と関係ない」「環境のためにプラスチックはリサイクルせよ」、などなど、本当は誰が言っているのかよく考えなければいけないと思います。

久々に「世相徒然ブログ」で「プラスチックは燃やせばいい」というパンチの効いた記事がありました。トラ氏も「科学界の悪魔祓い」をやっているのかもしれません。

役立たずのバカ環境省よ、今頃言うな!事業ごみの廃プラを「焼却」へ。やっとわかったのか!

このセミナーでも書いていますが、プラスチックは分別しないで生ゴミと一緒に燃やした方が、べっとりとした生ゴミを効果的に処理(燃焼)できるそうです。

国家や社会を不健全な方向に、そして地球を地獄的な方向に誘導することを狙っている「悪魔」を、『宗教』、『政治』、『科学』などあらゆる面から「追い出し作業」をやらねばなりません。オールマイティーなエクソシストは存在しないでしょうから、自分の立場で「悪魔祓い」を実行していかねばなりません。

トラ氏の主張の一部です。

環境省は、まず地球温暖化CO2説の誤りを認めよ。そしてリサイクルの愚を認めよ。そこから全てが始まる。

「焼却」が全てを解決する、と堂々と宣言すればいいのである。今は高機能焼却炉が出来ているのだから、CO2排出なんぞ心配しなくていいのだ。



IPCC寄りの環境学者も、定説論に固執する地震学者も「自分の言っていることは本当に正しいのかな」と一度疑ってみてください。

脱炭素社会とか環境大国というプロパガンダは悪魔が喜ぶだけのことです。少なくとも植物は悲しんでいますし、人間も動物も酸素が吸えなくなることを意味します。

映画「僕の彼女は魔法使い」のなかで、白の魔法使い(善なる天使)が「神は燃えるもの(水素)と燃やすもの(酸素)をくっつけて水を作ったんだ」と語っていましたが、きっと「神は人間の傲慢さを気付かせるために「酸素と水素を爆発させる」ことで地震を作ったんだ」とも解説するのではないかと思います。

ある会合で、「酸素と水素の爆発論」を説明したら、

地震爆発論はとっても科学的だ、地震の原因が「断層のバネ力」などという理論は、素人からみてもおかしな話に見える。こんな悪魔の作り話など、吹き飛ばして頂きたいと思う。」

と感想を述べたひとがいました。まさに「悪魔祓い」をやってくれと言うことです。


参考:

【Point】
<リンカンの霊言>

◆南北戦争時のエクソシスト体験とは?
◆政治は悪魔との戦い

<リンカンの霊言【2】>

◆リンカンが日本の首相ならば、日本をどうする?
◆習近平、トランプ大統領、そして国際情勢をどう見る?

  [3096]水素濃度の観測で地震予知が可能になる理屈
Date: 2019-05-17 (Fri)
さらに同じ研究グループ(地質調査所)による「水素に感応するセラミックセンサーによる地震予知」には以下のような認識が紹介してあります。

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地下水域は土壌ガス中の水素濃度が断層付近で高いことが明らかにされている。岩石の圧縮・破壊実験や観測孔設置作業時の衝撃作用によって、水素が発生することが明らかにされている。そして自動ガスクロマトグラフによる水素濃度の連続観測域は定期サンプリングによる水素濃度の観測と、地殻活動の対応から地下水位域は土壌ガス中の水素濃度が地震前から増加することが明らかにされている。そのうえ水素は一番軽い気体であり地中を移動し易いうえ、化学的不活性でないので、その自然界における変動が大きいことが期待されている。 



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中国も日本も「地震の前に水素が発生する理屈」がただしく把握されていませんので、観測網を設置する必要性に説得力が無いのかもしれません。

地震爆発論の採用により「熱解離現象として水素が発生する」事が周知されれば、「水素濃度観測網による地震予知体制」の説得力が上がってくると思われます。

[1497]地震予知研究で世界をリードすべし参照


  [3095] 地震予知のための水素濃度観測網を構築すべし
Date: 2019-05-16 (Thu)
名工大梅野名誉教授が計画中の講演会は地震予知の可能性を追求しようというものですが、その一環で水素濃度の計測も重要だから、誰か講師を選んだらどうかと進言しました。([1493]を書いた当時接触した研究者を推薦しましたが、登壇してくださるといいなあ、と思っています。)

すでに10年以上も前になりますが[1493]で中国の「高感度水素濃度地震感知器」の話題を紹介しました。その中で感知器開発チームの王教授は、

「(地震を発生させる)滑りやすい蛇紋石は鉄とマグネシウムが豊富に含まれる鉱物が水に反応して生成するもので、この生成過程で水素が発生する」

と述べていますから、「熱解離現象で水素が発生する」という地震爆発論の認識とは違います。しかし、水素濃度の重要性を以下のように述べています。

水素が現在地震予知の中で最も感度の高い化学物質の1つであることは世界で公認されている

そうであるのなら、もっと真剣に「水素濃度計による地震予知観測網」を検討した方がいいように思います。(ANS観測網ではアイディアだけは提示してあります)

調べてみると、地質調査所の「水素に高感度に対応するセラミックセンサーによる地中ガス及び地下水中の水素濃度測定」という論文がありました。



こうした研究をもっと真剣に進展させるべきだと思うのですが、地震学会や政府筋が「地震予知は不可能」という方向に方針転換してしまった今では、研究費が回らないのかもしれません。方針転換はまことに残念です。勿論それまでに費やした研究費(間違った地震理論によるもの)はドブに捨てたのも同然であり、大変に残念です。

梅野名誉教授が推進する「組織」が正しい地震科学に基づいて「地震予知手法」の確立に成功して欲しいと期待しています。

  [3094]Ring of Fire内では特に「地震爆発論]の研究・進化を急ぐべし
Date: 2019-05-13 (Mon)
パプアニューギニアの石油やガスの採掘は30年も前から行なわれています。採掘に伴う随伴ガスの多くは油田に再圧入されているそうですが、地下の圧力を人為的に改変することがどのような悪影響を与えることになるのか、十分に理解されていないように思われます。

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パプアニューギニアの石油・ガス産業


地下環境を改変して、ボサビ山まで活発化させてしまったようだ。


2.2. 石油・天然ガス生産

パプアニューギニアの本格的な石油・ガス産業は、中西部の山岳地方(Highlands Region)でスタートした。

1986 年に山岳地方のSouthern Highlands 州でKutubu 油田が発見されたのを機に、Hides Gobe、さらにMoran が発見され、1991 年にHides、1992 年にKutubu、1998年にGobe、2002 年にMoran が原油・コンデンセート(軽質液状炭化水素)の生産を開始した。

いずれの油田もかなりの随伴ガスが生産されるが、パイプラインが未整備なため、Hides 油田の随伴ガスが近隣の発電プラントで燃料に使用されている程度で、ほとんどは油田に再圧入されている。

EIA によれば、同国の石油ガス資源の確認埋蔵量は、2014 年現在、石油が1.9 億bbl、天然ガスが5.5 兆cf(立法フィート) である。

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パプアニューギニアでの地震は[3093]で紹介した以外にも多く発生しています。

気象協会の「ニューギニア付近を震源とする地震情報」を見ると、M7.0以上の地震が25件もアップされています。いずれも2009年以降に発生した地震です。

果たして、この地震と1986年に発見され、採掘し続けきた油田の開発事業との関連を調査しているのかどうか、心配になってきます。

ネットを見ると同じ火山国であるコスタリカでは、国内エネルギーの98%を再生可能エネルギーで供給している、というニュースもありますが、今日の報道では同国でM6.1の地震が起きたというニュースもありました。コスタリカなどの中南米諸国でもよく地震が起きています。

コスタリカの再生可能エネルギー、4年連続で国内電力の98%以上を供給

パプアニューギニアもコスタリカも{Ring of Fire}に含まれる国で、地熱発電も盛んな一帯です([2798][2818]など参照)。


世界の地震の約90%は火の輪に沿って発生します。
ごく最近では、チリ、日本、そしてニュージーランドでの壊滅的な地震など。


Ring of Fire}の一帯で、化石燃料の採掘や地熱発電のために地下環境を改変する場合には「地震爆発論」の研究を進め、十分に研究した後に行なって欲しいと思います。



  [3093]パプアニューギニアM7.2地震から、CCSによる人為的地下環境改変の悪影響を学ぶべきである
Date: 2019-05-11 (Sat)
5月6日にパプアニューギニアでM7.2という大きな地震がありました。


パプアニューギニアのM7.2深発地震......そのCMT解(参考2に示すようにUSGSでは断層地震説で解説しています)USGSサイトより
M7.2深発地震は[2774]火山爆発が教える地震と噴火の真相で紹介したキラウエア火山の火口で見られた爆発現象と
同様の「引き円錐型」形状になっています。
下図に示すM7.5地震などとはまったく違う形状で、断層理論では解釈できません。


震源の深さは127kmですし、石油採掘や天然ガス採取地帯の端から100kmほど東部の海岸線に近い場所ですから、まったくの自然地震かと一時は思いました。しかし、昨年(2018年)2月(M7.5)と3月(M6.7)にも採掘現場近くの深度35km付近で大きな地震を起こしていますので、再検討しました。


M7.5地震は押し円錐軸が垂直な直下型地震を意味している。
前図のM7.2深発地震(熔融マントル内での爆発と推定される)とは全く異なっている。
地震現象は爆発(Explosion)と爆縮(Implosion)によって解釈すれば簡明な物理現象として理解できる。


地下では熔融マントルがつながっていますから、何らかの影響があると考えられます。
付近にあるまったくの死火山だったボサビ山が活発化し、活火山になりそうな報道もあり、無視できないような気がします。(参考1:

大きな地震の後に、付近のさらに深い場所で地震が起きることは[3088]で紹介した苫小牧の深発地震(5月4日M4.2震度140km)と類似しています。

ネット上にはガス田との関連で心配している記事があります。苫小牧でもCCS実験は最終的にはガスの採掘を効率的に行なうEORに移行するという話もあります。

実は情報をいただいたときにはガス田の分布等に関心が向いていませんでしたが、常磐沖ガス田の採掘跡地の地下圧力が低下していることに今は関心を持っています。

CCSは採掘し終わったガス田にCO2を貯留するという発想が根本にあるようです。採掘が終わって圧力が低下したガス田というのは、地下に解離ガスが発生してる可能性があるわけです。解離ガスとは燃焼もするし、爆発(正確には爆縮)もする性質のものですから、本当は怖い存在です。
CCSの技術によって採掘し残したガスも採取しようというのがEORですから、ガス田に人為的工作をすることに危惧を抱く事は合理的判断だといえます。

以下にCCS地震の再発生を心配されている方の記事を紹介します。

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こすもなうつ

@e_cosmoknight
2019年3月9日
今日行われた苫小牧CCS(二酸化炭素地下圧入施設)の講演会では、今後、油ガス田の増産に使われるEORになることも検討中との回答があった。
その上、油ガス田地帯では誘発地震が起きやすいことも承知の上である。
さあ、今度はパプアニューギニア同様、前回以上のM7.5クラスの地震が来そうだな。


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こすもなうつ
2019年2月22日

胆振東部の震源と同じような深い所でも「油ガス田」では地震が起きている。油ガス採掘に水圧破砕法を使ったとされる。
パプアニューギニアの石油、天然ガス田地下で起きた地震。
2018年2月26日  M 7.5 震源の深さ35km
2018年 3月 6日 M 6.7 震源の深さ33km
胆振東部地震  M 6.7 震源の深さ37km


パプアニューギニアにおける石油・天然ガスの採掘現場


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後の記事にあるように、パプアニューギニアでは水圧破砕法によって採掘していて、廃液を地下に圧入してるはずですから、液体を地中に圧入するという点ではCCSと同じ作業をやっています。

胆振東部地震がCCS現場から、40km離れており、深さも37kmだから、影響がまったくない、「CCSと地震は関係がない」というのが企業側の解釈であり、「地震爆発論」に反対する方の解釈ですが、地震現象は未知の科学ですから、ソクラテスのような「無知の知」を持って対処する必要があります。

地震学者や企業責任者には世界各地で起きている地震や火山活動の情報をも集めて、慎重な事業を行なって欲しいと思います。

最終的には政治家がIPCCやグローバル企業の「思惑」を見抜いて、トランプ大統領のような決断(パリ協定脱退)をしないといけません。クリントンやオバマ大統領と違って、トランプさんはマスコミ受けが大変悪いものがありますが、「反グローバル主義」を打ち出して、闘っているからでしょう。
ほとんどのマスコミはグローバル企業の傘下にありますから、真実の報道はしませんが、今の米国大統領は大変賢い大統領だと思います。
共産党独裁の中国も実は「グローバル主義」のメンバーであることを見抜いているのでしょう。

「対中関税25%が示すトランプ大統領の「自信」(日経ビジネス)などの記事を見てもトランプさんが「グローバリズム」と戦っていることは報じられていません。

参考1:

M7.5の大地震の後、非常事態宣言が発令中されたパプアニューギニアで「20万年間」噴火していない火山に噴火の徴候


地下空間を人為的に改変すると、活動の終わった火山まで復活させてしまう恐れがある。


参考2:USGSの解説文(一部)

「2019年5月6日、M 7.2パプアニューギニア地震は、オーストラリアプレートの北端近くの東部パプアニューギニアの下約127 kmの中層深度での正断層運動の結果として発生した。震源メカニズム解は、断裂が東 - 南東方向の急傾斜の断層または西 - 北西の浅く傾斜の断層で起こったことを示している。この場所では、オーストラリアプレートは太平洋プレートに対して東 - 北東に向かって約100 mm /年の速度で移動します。この地域の地震は一般的にこれら二つの主要なプレートの大規模な収束といくつかの関連するマイクロプレート、とりわけ南ビスマルクプレート、ソロモン海のマイクロプレート、そしてWoodlarkプレートの複雑な相互作用と関連しています。」

複雑な相互作用と関連で済ませていますが、本当はプレート論や断層理論では理解もできず、解決もしていないということです】(地震爆発論の見解)



参考3:

苫小牧のCCSは昨日(10日)も600トン/日ペースで実施されています。


公開資料より


  [3092] 日向灘でM6.3の地震が発生・熊本地震の解説では理解できない地震
Date: 2019-05-10 (Fri)
本日8時48分頃、日向灘でM6.3の地震がありました。

熊本地震では「押し円錐軸」が水平でしたが、今回は軸が垂直に近いほぼ直下型(圧力軸は水平)の地震です。

気象庁の会見内要を紹介します。

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【日向灘の地震】1週間は震度5弱程度の地震に注意(気象庁会見より)
5/10(金) 11:30配信 ウェザーニュース

 10日(金)8時48分頃に日向灘で発生した地震に関して、気象庁が会見を行いました。


熊本地震ではフィリピン海プレートが押す力を無視したが、
今回は沖縄トラフの影響を無視した。(理屈はその都度屁理屈を考えればいいようだ)
図面の提供はウェザーニュース


 地震の規模は暫定値でマグニチュード(M)6.3、深さは25kmと推定。メカニズムは西北西−東南東方向に圧力軸を持つ逆断層。今回の領域で発生した地震の断面の分析から、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界付近で起きたということです。

 10日(金)7時43分頃に発生した地震以降、今回の震源周辺では地震活動が活発になっている状況です。

 過去の大きな地震の統計から、発生から1週間程度は最大震度5弱の地震の発生のおそれがあるとし、特に2、3日は強い揺れに注意が必要と呼びかけています。

 今回の地震は南海トラフ想定域の範囲内の地震ではありますが、調査を行う基準(M6.8)には達していないため、行わない予定です。

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熊本地震の時には地震学者は「フィリピン海プレートが南から押している」ことは無視して、「拡大する沖縄トラフの影響で九州南部が南に引っ張られている」と解説していました。
「伸長軸が南北であるから、九州が縦長(南北)に変形する」という解釈ですが、地震学者は大きな地震が発生するたびに、辻褄合わせのような理屈を考え出しているのです。

今回は「伸長軸が垂直に近い」のですから、熊本地震と整合性が取れるような解説はできません。


熊本地震は押し円錐軸が水平の横ズレ断層型であった。
今回の地震は押し円錐軸が垂直に近い逆断層型地震であった。
地震は爆発現象として解釈しないと理解ができない自然現象です。


同じ九州の地震で「西北西−東南東方向に圧力軸を持つ地震」と「南北方向に引っ張り力を持つ地震」がどのような物理的メカニズムで起きるのか、断層地震説では説明が不可能です。

つまり、実際の地震現象は「プレートの動き」とは関係なく、震源付近での解離ガスがどの方向に向かって爆発(Explosion)と爆縮(Implosion)を起こしているのかで決まっているのです。

6時間ほどの間に以下のような4回の地震が起きていますが、これもまた、断層地震説では説明できない現象です。


・2019年 5月10日13時54分 日向灘 M4.2 震度1  
・2019年 5月10日09時07分 日向灘 M4.9 震度3  
・2019年 5月10日08時48分 日向灘 M6.3 震度5弱  
・2019年 5月10日07時43分 日向灘 M5.6 震度3  

参考:

昨日(9日)の苫小牧CCSのCO2圧入量は600トン/日ペースに戻っていました。



CCSが地震誘発(本当は人為的な事故・人災)の危険性があることを全く認識していない証拠です。2005年3月に長岡で行なわれたCCS実験に際して、現場の責任者にお願いした再考願いは全く配慮がなされなかったということです。

  [3091] 苫小牧のCCS実証実験・二酸化炭素圧入が再開されました
Date: 2019-05-09 (Thu)
苫小牧のCCS実証実験で4月19日に停止していた圧入が5月8日に再開されています。
会社は以下のように発表しています。

・2019/05/08   二酸化炭素の圧入を5月8日(水)から再開いたしました。



4月中の圧入点(萌別層圧入井)での温度と圧力の変化も公開されています。



次図は2月21に起きた第2苫小牧地震のときの圧力と温度の変化図です。


[3031]参照


苫小牧の実証実験はデータが公表されますので、一般人でも“実験結果”に接することができ、「地震現象」という未知科学の世界にある程度は参入できます。[3031]でも紹介してある胆振東部地震の状況も含めて様々に探求してみてください。


地震爆発論によれば数日中に何らかの事象が発生するのではないかと推定しています。大きな地震を心配しています。


  [3090]茂木健一郎氏の鳩山ツィートに関する見解は部分的に正論である
Date: 2019-05-07 (Tue)
茂木健一郎氏が鳩山氏のツイート文にある「苫小牧のCCSと地震の関係」に関してコメントしています。一部分は正論ですが間違った見解も含んでいますので紹介します。

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鳩山由紀夫さんのCCSと地震の関係のツイートについて
2019/2/23 10:56


茂木健一郎氏


鳩山由紀夫さんが、地下への二酸化炭素の地中貯留(CCS)によって地震が起こることがあるとツイートされたことを多くの人が論じていらっしゃしますが、このような人工的な地震の発生があり得ることはほぼ確立した事実のようです。

ここに簡潔にまとめられています。

Induced seismicity

ただ、そのマグニチュードは、小さい場合がほとんどだということです。(この一文は間違いである。

CCSによって大規模な地震が起こるかどうかは、論争的(controversial)だとして以下の一連の文献が引用されています。(省略)

今回の地震と苫小牧でのCCSのオペレーションの間に因果関係があるのかどうかはわかりませんが、一般にCCSと地震の発生の間に関連があるという可能性が科学者の間で指摘、研究、議論されているという事自体は知って置いて良いことだと思います。

今回の鳩山さんのツイートを一概にデマなどと決めつけることは、かえって科学的ではないと思います。

もちろん、CCSのオペレーションをされている専門家の方々はこのような学術情報は熟知されており、必要な技術的検討、対策をとられているものと信じます。

このような機会に、科学や技術についてのリテラシーを高めることに、社会全体としてみんなで気遣いしていけばと願っています。

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まず鳩山さんのツイートを一概にデマなどと決めつけることは、かえって科学的ではないというのは正論だと思います。

しかし、

そのマグニチュードは、小さい場合がほとんどだ、というのは、マグマが深部にあるオクラホマなどのアメリカ大陸の中央から東部の地域の話です。

マグマが浅い部分にある日本では大きな地震になる場合もあります。

つまり、日米共に地震学者は、地震の発生原因を「断層を滑りやすくして、地震を誘発する」という断層地震説で考えているのです。

CCSのオペレーションをされている専門家の方々はこのような学術情報は熟知されており、必要な技術的検討、対策をとられているものと信じます。

とコメントされていますが、専門家というのは「断層地震説」の専門家、またはそのアドバイスにしたがっている技術者ですから、必要な技術的検討、対策が取れていないのです。

CCSで押し出された地下水がマグマの熱に遭遇して「熱解離現象」を起こし、さらに元の水に戻るときの爆発が起こっていることが理解できないのです。

しかし、地震は解離した水の爆発現象である のコメントに、以下のような書き込みがあることからも分かるように、超臨界状態の水の解離現象や爆縮現象は「空想理論」ではないのです。

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Hisanori Hasegawa8 年前

大学最終年度の物理化学で、圧力臨界曲線の計算をしたことのある者ならば酸素と水素が超高圧状態で存在することは理解できる。

超高圧で圧縮されて、ほとんど高温の液体状態になっているかもしれない。

そんな状態の水素と酸素は地上では存在しないから、高校物理程度の知識では理解も認識も出来ないだろう。

それが理解できれば「爆縮」現象は簡単に理解できる


問題は、そういう超(臨界)状態で分離した酸素と水素が十分な爆発量に達するまでどのように分離していられるのかということだ。

そこが知りたいものである。

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回答は書いてはありませんが、解離反応は吸熱反応ですから、マグマの近くの高熱を吸熱して生成された酸素と水素に分離した解離水は温度が一旦下がり、爆発することなく分離したままの状態で存在します(HHOガスのことです)。やがて温度が戻ってきて着火温度に達すると、爆発し、地震現象となります。以上が回答になります。

書き込まれた読者は「爆縮」現象は簡単に理解できると述べておられます。

このような「分離した酸素と水素が爆発する」という地震の真相がCCSの専門家には把握されていませんから、当然の事ながら必要な技術的検討と対策が採られていないわけです。

また、地震爆発論を否定する方の中には、様々な反論を書いて、爆発論を笑う方もあります。

一例を挙げれば(参考)、

「熱解離という作用」の後に「周囲の温度はいったん降下」して残るのは100%の水である。・・・ということはありません。解離した酸素と水素の混合ガスが残ります。結合反応(爆縮・Implosion)が無ければ水にはなりません。

また、地震波の走時曲線の問題があります。地震爆発論では地震波の高周波成分の挙動として走時曲線は成立していると考えています。つまり走時曲線が完全な間違いだとは言っていません。
ただし、高周波成分以外の主要震動成分の波動は走時曲線(表)のようには挙動していないと考えています。([1464]{1553]など参照)

震動被害を起こすような主要震動は液体であるマントル内部を伝播するのではなく、固体である地殻内部を反射・屈折しながら伝播していると考えています。だから、実測値(高周波成分の波動)よりははるかに遅いのです。([2339]レオロジーに関する地球物理学者の間違い解釈参照)

通説の地球物理学の専門家はマントルを固体と考えていますから、掘削船「ちきゅう」を使ってマントルまで掘ろうとしています。しかし、マントルはプラズマ状態の熔融物質ですから、掘削などできません。コラ半島での掘削が失敗したのは、それが原因だと推定しています。

[1609]新しい理論で地球の動きを研究するべき時代(3)
[1613]定説に拘束されない方のブログ紹介
[1614]メキシコ湾での石油流出事故からの警告
[1615]「ちきゅう」による海底掘削の危険性


なども参照してください。

とにかく、茂木氏が最後の文節で述べておられるように、

このような機会に、科学や技術についてのリテラシーを高めることに、社会全体としてみんなで気遣いしていけば

と私も願っています。

参考:(節操のないサイト「反証」より)

「反証」により次の理論が成立しないことを示す。

・「地震現象は地下において起きる水素の爆発(爆鳴気爆発:Detonation)である」理論

「地下水がマグマの高熱に接して起きる熱解離という作用」の後に「周囲の温度はいったん降下」して残るのは100%の水
「水素の爆発」で「体積が減少」するためには反応前温度が6427(kelvin)以上必要

・「殆どのエネルギーは二層構造の地殻内部を屈折と反射を繰り返しながら、伝播している」理論

シャドーゾーンが全く説明できない
走時の理論上限最速値が実測値より遥かに遅い
距離減衰率の理論値と実測値が合わない


  [3089] 地震時に現れる空中の様々な異変も地震爆発論と矛盾しない
Date: 2019-05-05 (Sun)
先日の梅野名誉教授との話の中に、「地震時にはラドンが地中から放出される」のじゃないかという話題がありました。

このセミナーでも[1578]で紹介しましたし、[1675]でも地中から赤外線が放出されていたという話題を紹介しました。

あらためてネットを検索してみると千葉大学の服部先生がNHKのサイエンスゼロという番組で、「岩盤が割れるときにラドンガスが発生する」という話をされていました。



地震予知は可能か? その3 - 潜熱、ラドンガス


解離ガスの爆発が起きる前には、圧力の増加が起きますから岩盤に細かな「ひび割れ」(マイクロクラック)が発生するはずです。したがって、ラドンガスの発生は地震爆発論とも矛盾しません。

また、[1493] 中国で、「高感度水素地震感知器」の開発に成功かで紹介した中国の水素濃度計開発の話や、名大の杉崎先生、岐阜県吉城高校の観測研究(断層のガス採取)の結果(注:)とも矛盾しません。

番組内の内容全てが肯定できるものではありませんが、地震予知はできないという姿勢(以前の竹内薫氏の立場)を改めて挑戦して欲しいものです。

地震爆発論をベースとすれば、様々な地震時に観測される現象が矛盾なく説明できるわけですから、「宏観異常現象」は非科学的だというレッテル貼りをするのではなく、自由な地震予知法の確立に邁進して民衆の悲劇を無くしていただきたいと思います。

注:

[246]、[248]、[428]など参照

[428]ゴールド博士から学ぶ(3)より

第三番目の事実は、噴き出したガスの化学的性質である。このガスは、その地域の岩石内の間隙に含まれていることが予想されるものとはまったくかけ離れた性質をもっていることがある。地震地域で炎が認められた場合、従来からの見解では地層中に胚胎している炭化水素堆積物から可燃性のガスが上昇してきたと解釈されている。しかし、火成岩地域の割れ目から直接立ち昇る炎については、このような説明はあてはまらない。

解説:
火成岩地域から炭化水素が発生するとは考えられないと述べていますが、断層の残留ガス調査では、火成岩地域の断層には水素ガスが残っていて、石灰岩のような堆積岩地域の断層には炭酸ガスが残っているようです(名古屋大学杉崎先生の調査)。水の解離反応と、炭酸カルシュウムの解離反応であると考えると残留ガスの違いは納得できると思います。火柱が立ったという目撃などは水素ガスの噴出でしょう。家畜の羊や牛が全滅してしまうのは、炭酸ガスの噴出によるものでしょう。とにかく大地震には地中からのガス噴出があると考えなければいけません。火災は二次災害ではありません、大地震につき物のガス噴出現象です。

  [3088]「CCSは地震を引き起こす」をyoutubeにアップしました
Date: 2019-05-05 (Sun)
環境省の【コミュニケーター】緩和策事例〜苫小牧CCS実証試験〜を借用して「CCSは地震を引き起こす」を作成させていただきました。


環境省のPR動画を使用させていただきました(地震爆発論学会)
アメリカで危険視されているのは「液体の圧入で断層が滑る」という話しですが、
実際には「液体の圧入で爆発が起きる」という事が、CCS人為地震の真相です


昨日(4日)も圧入がゼロでした。21時35分には深度140kmでM4.2の地震が起きています。(USGSでは深度132.7km、M4.4)


2019年5月4日発生の地震


この地震の原因をCCSに帰することには無理があると思いますが、断層地震説、歪解放説で説明するのも無理があります。

苫小牧での地震がこれで終わるとは思われませんので、細心の注意をお願いしたいと思います。

  [3087] 苫小牧CCS地震の危険が去ったわけではない、京大梅野教授らの地震予知手法は支持できる
Date: 2019-05-03 (Fri)
苫小牧のCO2圧入は5月2日も停止です。継続して13日間の停止ですが、[3085]で述べた2月21日(M5.8)のような地震は起きませんでした。
しかし、危険が無くなったわけではありません。[3076]に示した図からも分かるように、大きな被害を出した胆振東部地震(M6.7)は5月の圧入停止から、約3ヵ月後に発振しています。

これまでにも地震の予兆と発振日までの時間差(Time Lag)の関係は地震の規模と関係があることを紹介してきました。(ANS体制における地震予知の仕組み[212]-[219]など参照)


地震の発生を警戒する日時は予兆現象のピークを過ぎてからで、発振は地震の規模(解離の規模)に応じて変わる。


現在ANSの予知体制は機能していませんが、原理としては地震の規模(M値)は異常観測の報告帯の広がりと相関があり、同時に規模に応じて地震発生警戒日や発振予測日は長くなるものと推定しています。

その理由は「大地震になるほど、大量の解離水が分離貯留される」こと、「吸熱反応である解離の終息後、温度が回復して、解離水に着火するなるまでに時間を要するから」です。小規模な地震波ら、解離ガスも少量ですから、温度回復にも時間はかからないはずです。

以上の理由を考慮すると、現在苫小牧のCCSで蓄積された解離ガスはかなり大量なもので、温度低下も広範囲に及んでいることが推定されます。よって次に起きるとすれば、M5.8規模よりも大きな地震が2〜3ヶ月後に起きることを覚悟する必要がありそうです。

一昨日お会いしたのは実は梅野正義名工大名誉教授です。ご子息の梅野健先生の研究はこのセミナーでも[2340][2420]などで紹介し、高く評価してきました。

その梅野健教授の地震予知手法に疑問を持つというサイトがありましたので、紹介し、疑問を解消しておきたいと思います。

そのサイトにある「電子数による地震予知」を疑う理由から一部を抜粋して紹介します。

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(3) 研究結果の間に矛盾がある

そもそも「地震の前兆として電子数が増える」と言われ始めたきっかけとなった、古い研究結果が幾つかあります。しかしそこでは、電子数が異常を示すのは、地震発生の数日前だとされているのです。


(「内陸地震に先行する電離圏変動:GPSによる検証」菅原守氏(北大)2010年より)


この図では、2008年の四川大地震(Mw7.9)の3日前に電子数の異常がみられたことを報告しています。これに対し、日置教授や梅野教授らの主張は、地震発生の直前の数十分から数十秒のオーダーという直前のタイミングで異常が起きるというものです。この不一致は、いささか納得できません。

さらに言えば、上に示した日置教授の電子数遷移のグラフと、梅野教授が示した異常のデータも、そもそも整合していません。日置教授のグラフによれば、電子数は地震発生前40分前から異常に上昇し、高い値を長時間保ち続けますが、梅野教授が示したデータでは、電子数が異常増大を示すのは地震の4分前、それもほんの一瞬のことです。


(4) 上空の電子数が増える原因が考えられない

これを言ってはミもフタもないのですが、数キロから数十キロという深い地下や海底で地震が発生する前に、高い高い上空の電離層で異常が発生して電子数が増えるということ自体が、はっきり言って少々荒唐無稽に思えます。そのようなことを説明できる物理モデルがあるとは、残念ながら思えません。

特に、海底での大地震の前に震源で発生した異常が、厚い厚い海水をどう伝わって、電磁気的な異常として上空に到達するのか・・・と考えてみると、ほぼそんなことはありそうにないと思います(たとえば、電波が海中ではすぐ減衰して使えないことは有名ですし、雷が海に落ちても海面下の魚たちは全く無傷です)。

もし仮に、地震の直前に、はるか上空まで到達するような電磁気的な異常が起きるのであれば、我々が暮らしている地表や海面ではもっと大きな電磁気的な異常が起きるのではないかと思うのですが、そのような観測データはないように思います。

また、特に日置教授の示したデータについて言えば、どの事例をみても見事に共通して、地震の前兆としての電子数増大が、地震の約40分前に始まっています。つまり、電子数が増えはじめた瞬間に、これから起きる地震が大地震となることが予め決まっており、しかも地震が起きるのは40分後であることも決まっている、ということになります。地震が起きる場所も、深さも、規模もまちまちなのに、電子数の異常が始まるのは40分ほど前にだいたいそろうというのは、極めて不自然に思います     

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以上が抜粋記事です。

電子数の異常発生と地震発生までの時間差は上に述べたように地震の規模と関係しています。大きな地震になるほど、時間差は大きくなると推定されます。

電子数が増える原因は地下における水の熱解離現象によって自由電子が放出されるからだと推定できます。



神戸の地震では様々な電磁気異常が観察されたことが「阪神淡路大震災 前兆証言1519!」(弘海原清編著)に載っています。唐山地震でも多くの電磁波や電気的な異常現象が報告されています。

電子数の増加から地震を予知する手法はまだまだ、研究の緒についたところだと思います。地殻の変形を観測して予知しようとするグループは「地震予知は不可能」と決め込んでいるようですが、電磁波的な異常を観測して予知に繋げる研究は大いに希望の持てる手法だと地震爆発論学会は考えています。

梅野教授の京大工学部公開講座「地震は予測できるか?」がyoutubeに動画が載っていましたので紹介します。


短期的な地震の予知はできると考える梅野健教授に期待しよう!


  [3086]令和元年を迎えて新しい局面が展開するかもしれない
Date: 2019-05-01 (Wed)
令和元年を迎えました。新しい時代が開かれようとしています。

今日は初めて、研究者の肩書きを持つ母校の名誉教授から突然の電話をいただき、びっくりしました。喫茶店で長らく地震予兆に関する会話を楽しみました。ご子息も京大の現役教授で地震予知関連の研究者だそうです。

その方がディレクターを務める研究会で講演してくれという話になりました。よろこんでお引き受けしました。
地震爆発論を高く評価してくださっていますので、今後新しい展開があるものと期待しています。

ところで毎日新聞には、「東日本大震災はプレート境界での摩擦熱で水が膨張し、滑りやすくなった」という研究が紹介されていました。
地震爆発論から見たらトンデモナイ理論に見えますが、英電子版科学誌に載るのだそうです。紹介しておきます。

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断層の大規模滑り、プレート「摩擦熱」が原因 東日本大震災で阪大チーム

毎日新聞2019年4月29日 20時18分(最終更新 4月29日 21時01分)


三陸沖の大規模滑りの図


 東日本大震災(2011年)でプレート(岩板)境界の断層が大規模に滑り、巨大津波となった原因を特定したと、大阪大の研究チームが29日、発表した。地震発生時、プレート同士の摩擦で500度以上の熱が生じ、内部の水が膨張した結果、隙間(すきま)を押し広げる力が働いて滑りやすくなったという。南海トラフ地震や内陸地震などで、津波の大きさや地震の特徴の予測を可能にする成果と言える。

 論文が同日、英電子版科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載された。

 大震災では、日本海溝付近の浅い場所が50〜80メートル滑り海底が隆起して巨大津波を引き起こした。それまで、浅い場所は滑りにくいと考えられ、大規模に滑った原因を探るため海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」が12年、断層の岩石を採取した。

 広野哲朗・大阪大准教授(地震断層学)らの研究チームはこの岩石を分析し、境界付近の圧力や温度、透水率などの条件でどのように断層が動いたり壊れたりするかを解析した。大規模滑りの原因としては、断層に含まれる滑りやすい粘土が原因との見方もあったが、摩擦熱による水の膨張がなければ大規模滑りは起こらなかったと判明した。

 現在、大地震の発生確率や揺れの大きさは、文献に残された歴史地震の記述などから推定している。今回の成果で、断層の性質を調べれば、津波や揺れの大きさなどを事前に評価できる可能性があることが分かり、減災への貢献が期待される。

 広野准教授は「平成は大地震による被害が多かったが、地震研究は後手後手に回っていた。令和の時代には地震研究がさらに進み、減災に貢献できるようにしたい」と話している。【根本毅】

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このセミナーで解説してきたように「日本海溝付近の浅い場所が50〜80メートル滑り」というのは、岩手宮城内陸地震で起きた荒砥沢ダム上流の斜面崩壊のような現象が、海底で起きただけです。プレートと称されるような厚さの地盤が滑ったわけではありません。


[2070]世界の真実を求める人士を迷わせる地震学者など参照


また、海底が隆起して巨大津波を引き起こしたとありますが、爆発による上向きの大きな加速度が作用しなければ、海水が持ち上がって津波になることはありません。

プレートという概念に縛られていると、何でもその中で考えてしまうようです。



  [3085]胆振東部M3.3地震の発生、引き続き苫小牧では要警戒
Date: 2019-04-26 (Fri)
本日胆振東部でM3.3の地震がありました。



苫小牧でのCCS作業は昨日も停止でした。圧入ゼロが継続中です。


26日、27日も圧入は停止しています。


今後どのような作業となり、どのような現象が出現するのか、「人為的な地震発生実験」として注目しています。

引き続き、住民の方々には宏観現象に注意を払い、細心の警戒をお勧めします。

追記:(4月28日)

4月19日に停止した圧入は27日も停止しており、連続して8日間続いています。2月21日に発生したM5.8地震(第2苫小牧地震)は圧入停止後13日目に発震しましたので、13日目にあたる5月2日は警戒した方がいいと思います。
なお、本日(28日)胆振東部の西方に当たる十勝地方南部でM5.6(深度110km)の地震がありました。圧入との関係は無いと思われますが、この地域にも胆振東部と同様に、活断層の存在は報告されていません。活断層地震説はますます怪しげになっています。



  [3084] 米中は戦場を宇宙に広げようとしている、日本は如何にあるべきか
Date: 2019-04-25 (Thu)
昔大阪の万博で見た「月から持ち帰った石」は地球の石だったことが分析でも分かったそうで、NASAが今年1月に発表しています。

しかし随分前から地球の石と酷似していることは分かっていたことです、それを今になって発表するのはなぜなんでしょう。中国が月の裏側に無人探査機を着陸させたことと関係があるのでしょうか。

ただの着陸ではない ── 中国の「月の裏側」探査が世界を震撼させたワケ

まずは、スウェーデンチームの研究発表を紹介します。

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月から持ち帰られた石は地球最古の岩石かもしれない
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約50年前にアポロ14号の宇宙飛行士が地球へ持ち帰った月の石に、地球由来と思われる物質が含まれていることがわかった。この石は40億年前の天体衝突によって地球から飛び出し、月に到達したものかもしれない。
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【2019年1月31日 NASA】

スウェーデン自然史博物館のJeremy Bellucciさんたちの研究チームが、48年前のアポロ14号の月探査で地球に持ち帰られた岩石の分析から、この岩石がもともとは地球で作られたものである可能性を発表した。


1971年2月、月面上で作業を行うアポロ14号の宇宙飛行士Alan B. Shepard Jr.さん(提供:NASA)



今回、分析用のサンプルが採取された月の石。矢印の先が地球で形成されたと考えられる珪長岩(提供:NASA/Modified by LPI)


Bellucciさんたちの調査で、質量2gの岩石の破片中に石英や長石、ジルコニウムといった物質が見いだされた。これらはいずれも地球ではよく見つかるが、月面で見つかることは非常に珍しいものだ。化学分析から、この破片は地球のような酸素のある系で結晶化したものであることが示された。月の奥深くのマントルで形成された可能性もあるものの、地球で作られたと考えるほうがシンプルだという。

研究チームが考えるシナリオは次のようなものだ。まず、40億年から41億年前に、岩石が地球の表面から約20kmの深さのところで結晶化した。その後、小惑星や彗星のような天体の衝突によって地表が掘り起こされ、岩石が地球から飛び出し、月へと到達する。当時の月は現在よりも地球に近いところにあり、その距離は現在(約38万km)の3分の1しかなかった。

月に達した地球由来の岩石は、月への天体衝突によって部分的に融け、月の地下へと埋められてしまった。そして、長い年月を経た後、今から約2600万年前にこの岩石が埋まっているあたりに小惑星が衝突し、直径340mのコーンクレータを形成した。48年前の1月31日に月面に着陸したアポロ14号の探査で「月の石」のサンプルを採取したのが、まさにこのクレーターだったわけである。

「冥王代」と呼ばれる、今から40億〜46億年前(地球誕生から5〜6億年間)の地球でこの岩石が誕生したという考えは理にかなってはいるものの、議論の余地も大きい。もし正しいならば月には同様の岩石がもっと見つかるはずであり、今後の探査や研究に期待がかかる。

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月の成因に関しては10年前にこのセミナーでもコメントしました。([1585]〜[1589]参照)

石田理論では月の成因は巨大隕石衝突説ではなく、親子説を採っていますので、地球の石が隕石となって月に届き、さらに月の内部に埋められた、というのではなく、元々地球の一部分が飛び出して月になったと考えています。


「月は自然現象のロケットによって宇宙に送り出された」とも表現できる。


細部は検討の余地があるとしても、基本的には地球の一部が(たとえば太平洋一帯)大量の解離ガスの爆発によって地球から飛び出したと考える方が、月の表面と裏面の違いなどを説明し易いのではないでしょうか。

この(スウェーデンチーム)の研究発表は、月の誕生に関して「親子説」を証明しているような気が私にはしています。

「親子説」が否定されるのは「地球の年齢よりも古い岩石が月面で採集されたこと」だそうですが、地球がまだマグマオーシャン時代に飛びだしたのなら、飛び出したほう(小さな体積)が早く冷却するのはありえることです。また岩石の構成比率がすこし違うことも、地球の浅い層から飛び出したことを考えれば、「親子説」を否定する証拠にはなりません。

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さて、中国チームは月の誕生をやがて解明するかもしれませんが、アメリカが焦っているのは軍事的な要素からでしょう。

月には氷が存在し、それを酸素と水素に分解すれば、ロケットの燃料が月面基地で作れることになります。
まさに、水を酸素と水素に分離すれば、「爆発するものと爆発させるもの」が生まれるのです。つまり、ロケットの推進力と地震の爆発力は同じ原理なのです。「月は自然現象のロケットによって宇宙に送り出された」と言えるわけで、不思議な思いがいたします。

氷は人やロボットによって掘り出され、水素と酸素に分離される。水素と酸素は、ロケットの燃料と酸化剤となる。

月で採掘された燃料は、太陽系のさらに遠くの場所の探査に使われる。地球から打ち上げるより、月から打ち上げる方がエネルギーを何倍も節約できる。




月を基地として、更なる宇宙への探検・・・ならば人類にとって活躍の場が「発展」する素晴らしいものになるのですが、今の中国は中華大帝国による地球の統一を夢見ていますので、何時月面から地球に向けてミサイル攻撃が掛けられるかも分かりません。ある日突然世界が月から攻撃を受ける・・・という悪夢のようなことが起きないとも限らないでしょう。アメリカはそれで焦っているのかもしれません。トランプ大統領は「宇宙軍」の創設を打ち出しました。

トランプ米大統領、「宇宙軍」創設を指示
• 2018年06月19日

ドナルド・トランプ米大統領は18日、米軍6番目の部門となる「宇宙軍」を創設する大統領令を発表した。トランプ大統領は、宇宙軍の創設は国家の安全保障と、雇用創出による経済発展を促すと語った。



日本が生き残る道は、両者から尊敬されるような“何か”を創設しなければなりません。
ローマがギリシャを攻撃できなかったような、「東洋のギリシャ」として、世界の尊敬を受けるような立場に立っていなくてはなりません。

実は超古代に日本には文明があって、ムーよりも古く3万年の歴史を持つ“侵すべからざる国”だということです。

追記:

苫小牧のCCSは昨日24日も停止でした。19日の停止以来6日連続停止中。

公開資料より



  [3083]平成の大地震を経験しても地震学者は何もできなかった
Date: 2019-04-24 (Wed)
山岡耕春・日本地震学会会長へ参経新聞の伊藤記者がインタビューした記事が載っていました。

平成年間は実に大きな地震災害が多発しましたが、地震学者の研究は遅々として進まず、得られた結論が「地震の予知は不可能である」という大転換と「スロー地震の発見」ということだそうです。なんとも寂しい話です。

会長の話には、もちろん「地震爆発論」への言及はありませんし、苫小牧で次の人為地震が迫っているという論点もありません。連発する大地震を経験して、地震学者は何をやっていたのでしょう。

インタビュー記事を紹介しておきます。

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「確実な地震予知は将来もできない」山岡耕春・日本地震学会会長

大地震が相次いだ平成は地震予知への期待と幻想が崩れ落ちた時代だった。国は東日本大震災を受け「予知はできない」との方針に大転換し、地震防災の考え方は根底から変わった。転換の当事者である山岡耕春・日本地震学会会長に聞いた。(伊藤壽一郎)


東日本大震災でも役に立たなかった地震予知は平成時代、「できる」から「できない」に大転換した

=2011年3月12日、宮城県気仙沼市(本社ヘリから、門井聡撮影)


社会の期待と重圧、「不毛の議論」に終止符

 −−地震研究における平成最大の出来事は


 「警戒宣言に資するような確実な予知について、国が平成29年に『できる』から『できない』に大転換したことです。日本の地震予知は、地震学会有志が昭和37年に『地震の起きそうな地域の観測網を充実すれば、前兆現象をとらえて発生に備えられる』などとするブループリントという提言を公表したことで、初めて研究の機運が高まりました。

 これを受けて40年度から国の地震予知計画がスタート。昭和の時代に第5次、平成に第7次まで進みました。東海地震の予知に対する社会の期待が高まったことが追い風でした」

 −−本当に予知できると思っていたのですか

 「昭和の時代は、なんとかなるだろうと思われていて、53年には地震予知を前提とする大震法(大規模地震対策特別措置法)が成立しています。でも研究はうまく進まず、平成に入ると前兆は簡単には捉えられないと思われ始めた。そんな矢先の平成7年、阪神大震災が発生。国は地震予知より、発生リスクを評価し防災に役立てる地震防災の重視に方針転換しました。

23年の東日本大震災も予知できなかった。予知が可能とされていた東海地震と同様に、日本列島を載せた岩板(プレート)の下に海側のプレートが沈み込んで、その境界面が急激に滑って起きるプレート境界型地震でした」

 −−予知はできないとする報告書を25年にまとめた

 「内閣府が24年に設置した、南海トラフ地震の予測可能性を検討する調査部会で私が座長を務め、地震研究の状況を詳しく調べました。その結果、現在の科学的知見からは確度の高い地震の予測は難しいとの結論に至りました。29年には、地震予知を前提とした大震法に基づく対応は見直しが必要とも報告しました。

 昭和時代は、社会の期待にお尻をたたかれ、予知は実現されるべきであるというお題目が先走っていた。予知が東海地震の防災の要とされたことも、プレッシャーとなったと思います」

 −−「できない」と言い切ったときの気持ちは

 「これで現実的、建設的な研究ができると思いました。予知はできる、できないという論争ばかりで、防災にどう役立てるかという議論が全くできていなかった。精度が不明なのに(警戒宣言で)電車を止めるのはやり過ぎじゃないかとか、予知といえば予算が取れるからやるんだろうとか実に不毛だった」

「スロースリップ」の発見は大きな進歩

  −−平成は学問的に大きな成果もあった


 「GPS(衛星利用測位システム)によって、地震による地殻変動を迅速に把握できるようになったことが大きい。以前は地震発生後に現地で測量を行い、地殻変動を把握して断層の運動を突き止めるまで1カ月ぐらいかかった。それが最近は発生から1、2時間でできるようになっています。

 地震計などの観測網も充実し、世界の研究者がデータを共有したことで多様な現象が見つかりました。最大の発見は『スロースリップ(ゆっくり滑り)』。南海トラフのプレート境界で起きる微振動です。

 日本列島の下に海側プレートが沈み込む南海トラフでは、地震が起きるまで何が起きているか不明でした。だが今は、地震が起きなくてもプレート境界の動きが分かる。これは非常に大きな進歩で意味深い。観測網の充実は、迅速な緊急地震速報や津波警報の実現にもつながりました」

 −−平成はIT機器の進化も特徴でした

 「摩擦の法則に基づく地震発生理論も進歩し、コンピューターシミュレーションで精密な被害予測が可能になりました。南海トラフの巨大地震もコンピューターの中で再現できます。平成は、観測と理論の進展で、地震に関する知識が急速に増えた時代だったのです」

予知研究、数十年単位の時間が必要

 −−今も多くの研究者が予知を目指しています

「研究は、とにかくいろいろやってみるべきでしょう。ただ予知に関しては、情報を出したら何パーセント当たるかという的中率と、地震の何パーセントが事前に情報が出ていたかという予知率の2つの観点で、確率的に評価する必要があります。地震予知は役立ってなんぼの世界なので、確率的な評価をきちんとして、どれだけ役立つものなのかを示さなければいけません」

 −−予知はできるようになるのですか

 「確実な予知は将来もできないんじゃないかと思っています。何年何月何日にマグニチュード(M)いくつの地震がどこで起きるなんていうのは絶対に無理。でも、たとえば1週間以内にM8の地震が起きる確率が50%以上と言うことができれば、だいぶ確実性が高く、警戒宣言の基にできると思います。

 最近分かってきたスロースリップなど、まだ十分に使い切れていない観測情報もあります。地下水や地磁気の動きの研究も、何か役に立つかもしれない。これらを組み合わせて予測するという考え方もある。

 そういった研究が進めば確率を上げられる可能性はあります。ただ、一つの学問が進むには数十年単位の長い時間が必要です。先のことは分かりませんが、それが令和時代に実現すればいいと思っています」


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多額の研究費を使用しながら、「確実な予知は将来もできないんじゃないかと思っています」というのはなんともいい加減な発言じゃないかと思います。

大転換ということはこれまでに使った膨大な国費をドブに捨てたことを意味します。国民は納得するのでしょうか。

地震爆発論学会としては、地震の原因を把握することが先決で、地震の真相を把握できたら、そのメカニズムに沿って発生するであろう様々な現象を観測し、その結果として将来的に直前予知は可能であると考えています。

過去にも中国の海城地震での成功もありましたし、マヤの酋長はグアテマラ地震を予知して住民の命を救いました。

宏観現象や、動物が感知する予兆もメカニズムを解明する努力をすれば、科学の領域に取り込めるはずです。

現代地震学を見ていて感ずるのは、「現時点の科学知識では理屈を説明できないから非科学的だ」と否定する姿勢です。


高木式磁力計観測網を否定したのも、中越地震とCCSの関係を否定したのも、測地学的な予知手法に固執する固陋な思考の地震学者だったはずです。

新しい時代は新しい地震理論を取り入れた画期的な地震研究に取り組んでいただきたいと思います。

  [3082]地鳴りを伴う火星の地震は地震がプレート運動とは無関係であることを教えているのではないか
Date: 2019-04-24 (Wed)
火星に着陸した探査機が火星の地震(Marsquake)音を記録したそうです。

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ゴーと低い音 火星の地震?NASA探査機が初観測か
ワシントン=香取啓介 2019年4月24日11時03分



【動画】火星の地震で生じたとみられる揺れを音声として復元。揺れの音は10秒すぎから始まり10秒ほど続く=NASA提供



火星表面で観測する探査機インサイトのイメージ図(NASA提供)


 米航空宇宙局(NASA)は23日、火星に着陸した探査機「インサイト」が、地震で生じたと見られる振動の記録に成功したと発表した。

 発生源は調査中だが、火星で地震が観測されれば初めてとなる。

 NASAによると、今月6日、探査機につけられた地震計がかすかな揺れを記録。音声として復元したものを公開した。火星の風の音の後に、「ゴー」という低い音が続き、写真を撮るために作動したロボットアームの動作音が続く。ロイター通信によると、揺れの規模はマグニチュード2・5程度と見られ、風など地表からではなく、地中から来たものとみられるという。さらに小さく発生源がはっきりしない揺れも3月14日、4月10、11日に観測しており、原因を調べる。

 インサイトは火星内部を直接観測することを目指し、2018年5月に米カリフォルニア州から打ち上げられた。地震を観測し、地震波の伝わり方を調べることで内部構造を調査する。NASAの担当者は「火星地震学という新たな分野のスタートだ」とコメントした。

 地球の地震は表面の岩板(プレート)がずれて起きるが、月や火星にはプレートがない。それでも地表の冷却・収縮が繰り返されることで、地殻が破壊されて地震が起こるとされる。NASAは1960〜70年代のアポロ計画でも、宇宙飛行士が月面に設置した地震計で揺れを観測している。(ワシントン=香取啓介)

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プレートが存在しないとされる火星でも地球と同じような「地鳴り」が聞こえるということは、地球でもプレートなんかとは無関係に「地震時の爆発音」が屈折と反射を繰り返して「ゴーッ」という地鳴り音になるのだと思います。

プレートテクトニクスが海のある地球にだけ存在するというのは、誤解です。
海洋があることがプレートテクトニクスが機能している証拠という考え方は、滑稽です。
海水を全て抜いたら、プレート運動がストップする、と本当に信じているのでしょうか。
火星に大量の水を送って、人工の海洋を造成したら、プレート運動が開始するのでしょうか、そんなことはありえません。

プレート論を否定していたロシアのベロウソフ教授の見識の方が高いと私は思います。
石本先生の弟子であった飯田汲事先生も晩年にお会いした時には「板論(プレート論)はおかしいね」とおっしゃっていました。

  [3081] 地震学カエル村が廃村にならないように、開けた新しい村が誕生するように祈ります
Date: 2019-04-23 (Tue)
苫小牧のCCSは3日連続で圧入が止まっています。



2月21のM5.8地震では11日間の圧入停止の後発震しました。4月1日のM3.8地震は1日の圧入停止後に発震しました。今回の停止は今のところ3日ですが、何日続くのか不明なので、大きな地震にならなければ良いがと案じています。

これで、7月中旬終了と見ていた累計30万トンの圧入([3076]参照)がいつ完了するのか分からなくなりましたが、ズルズルと何度も地震を起こされるのでは困ったものです。

その内に学者も「おかしいぞ」と気がつけばいいのですが、今はその気配がありません。

マスコミもなんら報道しませんので、博識だと思っている人でも

エッ!苫小牧でそんなことをやってるの?知らなかったなぁ・・・そりゃ危ないに決まってるさ」という方が多いです。

原発サイトの存在を知らない識者はいませんが、CCSの現場に関してはほとんどの人が、現場の住民でさえも知らない人がいます。何故マスコミは報道しないのか不思議でなりません。「報道協定]のようなどこかの勢力の圧力があるのでしょうか、まことに不可思議なことです。

また、地震爆発論を科学的根拠が無い幼稚な議論だと非難する方も少数いますが、科学を強調する人ほど権威にひれ伏しているのではないと思える節があります。

[1191]〜[1193]などでも紹介しましたが、「マグマ爆発論」を主張しておられた高木聖博士の「高木式磁力計」による観測網の国会陳情を「地震と磁力変動には科学的な根拠がない(不明)」という理由で没にしてしまったのは、今もそうですが「測地学的観測」に拘っていた東京大学地震研究所の教授たちでした。

政府委員の政治家から「さっきから話しを聞いていたが、今日の学者の皆さんのやっていることはおかしい」、「偶然かもしれないが仮説と現象が一致するのは認める。しかし、現象を説明する原理が分からないから、それは非科学的だ。非科学的なものに意味はないので、我々はその観測網に反対する。そういうことで学問が進むのか?その原因を探求するのが学問じゃないのか?」という意味の叱責が飛んでいました。しかし学者は何の反省も無く国会の審議は閉じてしまいました。

「中越地震とCCSの関係」を審議した国会質問も同じことでした。地震学者が否定したから、不問に終わってしまいました。

地震学のカエル村はこのままでは茹でガエルの群れによって廃村になってしまうかもしれません。

池の外で起きている現象を「池の中の論理」だけで解明しようとし、新しい考え方を罵詈雑言で批判し、否定する姿勢は「権威主義」そのものだと思います。

地震学者マスコミも、公開質問状には反応もせず、地震爆発論を黙殺しているのは不思議です。

権威主義の下に定説の知識で「ああだこうだ」と批判している間にも「全く未知の化学現象で起きているガスの生成、発火」という地震プロセスが地下深部では進行しているのです。

つぎの苫小牧地震が平成の最後を締めくくるような地震、あるいは令和元年の大きな悲劇にならなければいいがと案じています。

追記:

4月23日も圧入量はゼロでした。



  [3080]苫小牧CCSの圧入が停止しています。警戒をしてください。
Date: 2019-04-21 (Sun)
苫小牧のCCSは19日に圧入を一時的に停止したと発表されています。

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◆ 4月19日(金)二酸化炭素を含有するガス供給元の都合により、一時的に二酸化炭素の圧入を停止しました。

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19日は188.5トンでしたが、20日は0.0トンです。


公開資料より


圧入の停止期間によって違いますが、しばらくの間は、過去の経緯から見て2月21日程度の地震([3031]参照:11日間の停止)、或は少なくとも4月3日程度の地震(1日の停止)が発生するものと、警戒した方がいいと思います。([3066]参照)

これは「CCSによる人為的な地震発生の実証実験」(地震爆発論学会の解釈)ですから、データを集積して「新・地震学」の確立に役立てて欲しいものです。

追記:

4月21日も圧入は停止中です。


  [3079]苫小牧のCCS人為的地震実験、またも減圧で発振か
Date: 2019-04-20 (Sat)
このセミナーでは苫小牧CCS大規模実証試験を「CCS人為的地震実験」と解釈することにします。意図はしていないが、歴史的な実験だと言っていいでしょう。

実験結果はやがて明らかになることでしょうが、まずは苫小牧でのCO2圧入量が2〜3日低下してM3.8の地震が起きたことを[3060]〜[3066]で紹介しました。

ところで、昨日(19日)は16時09分にM4.2(深さ130km)と、21時43分に、M3.0(深さ40km)の二つの地震が起きています。場所は苫小牧沖と胆振東部です。

    
4月19日16時9分発生のM4.2地震(深さ130km).....4月19日21時16分発生のM3.0地震(深さ40km)


圧入量を見てみると18日の568.5トンから19日は188.5トンに急激に下がっていることが分かります。

2019年4月18日のCO2圧入量 568.5ton

公開資料より


M4.2地震は深度が130kmと深いので、CCSの直接の影響かどうかは不明ですが、少なくとも、M3.0地震に関しては前回(3月27日)と同じで、圧入量が下がり、地下の圧力が減圧されたことによる効果が一日で現れ、地震を発生させています。

[3076]では600トン/日ペースで圧入されると考えて7月中ごろに大きな地震が発生するると推定しましたが、圧入量が600トンペースでなく、不ぞろいであれば、小さな地震も頻繁に起きるのかもしれませんし、最終的な発振日もずれるかもしれません。

やがて、苫小牧でのCCS圧入データが詳しく分析されて、「地震爆発論」が正式に認定され、完成される日をまち望んでいます。

地震爆発論が進展した時には前兆現象の観測方法も確立されて、地震の直前予知が可能になるはずですが、それまでには「定説地震学の体系的廃棄」という作業が必要になります。


  [3078]台湾の花蓮地震は直下型であり、トランスフォーム帯という概念とは矛盾する
Date: 2019-04-19 (Fri)
台湾の東部花蓮で4月18日にM6.1の地震がありました。同じ場所で昨年2月6日にもM6.4の大きな地震が起きています。


18日に台湾花蓮で発生したM6.1地震


一年2ヶ月でM6.1に相当する歪みエネルギーが蓄積されるということは無い筈です。
この地震からも定説地震学の「地震は歪の解放である説」が間違っていることが分かると思います。

また、この地域はプレートがどのように動いているのかも判然としません。

[2478]で紹介した集集地震の解説図面を見ると、花蓮の付近がフィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界になっています。



日本付近とは全く違って台湾の東海岸ではユーラシアプレートがフィリピン海プレートの下に潜り込んでいて、沖合いではフィリピン海プレートがユーラシアシアプレートの下に潜り込んでいることになっています。東南部の海岸付近では単に接しているだけのようになっています。

このような複雑なプレート運動があるとは思われません。

ウィキペディアの図面ではさらに複雑な動きになっています。



花蓮付近ではダイバージェンス(赤)、トランスフォーム(緑)コンバージェンス(紫)が接続し、沖合いにはサブダクション(紺)が入り組んでいます。
しかし、こんな動きが実際に起きるわけがありません。単なる観念的遊び、空想の産物に過ぎません。
今回の地震の震源はトランスフォーム(緑)と表示されていますが、CMT解析を見ると直下型になっていて、矛盾を露呈しています。
直下型地震なら、逆断層が出現するはずで、トランスフォーム断層という横ズレ断層とは調和していません。

地震はプレートとは無関係に「爆発現象」として起きています。

プレートとは地震が頻繁に発生している場所を境界として、布生地をハサミで裁断したようなものです。したがって裁断された境界で地震が多いのは当たり前です

もういい加減にプレートテクトニクス論で「分かったようなふり」をするのはやめていただきたいものです。

  [3077]CCSと中越地震との関係を討論した際の決定的なエラー
Date: 2019-04-17 (Wed)
[3061]誘発地震に関するアメリカの議論でも一部を紹介した環境省の調査資料に「1.1.5.3.2. 誘発地震に関する討論モデル」という一項目があります。
そこに、中越地震はCCSが原因ではないという討論のモデルが紹介されています。みればわかるように、「アメリカでの判断」とおなじ、クーロン土圧による破綻が「断層を滑らして地震が発生する」という地震発生論しか介在していません。

全く地震の真相を把握していない状況でCCS実験が行なわれていることが見えます。
地震誘発の科学的な理解という土台(レベル1)が不完全なピラミッド構造では、いくら適切に管理された安全な操業(レベル4)が実施されたとしても、賠償責任の所在(レベル8)などで被災者に「無瑕疵」を説得することは不可能です。

CO2地中貯留計画責任者の安全認識でプロジェクト責任者に返信した「学識経験者の審議で無関係だと認定されても、道義的責任は残ります」という14年も前の言葉が思い出されます。

当時石田地震科学研究所所長として「私が最も危惧しているのは地震の原因に関する知識が間違っている可能性があり、それによって地下深部に安易な人為的工作が行われ、多くの悲劇を生むのではないかということです。以上再考していただければ幸甚に存じます。」と申し伝えてあります。


ピラミッドの基盤(レベル1)にあるはずの地震誘発メカニズムの科学的理解が空っぽです


地震発生に関する科学的な理解が欠落した討論は無意味である


討論モデルの一部を紹介します。

「CO2 圧入実証試験が実施された長岡市を中心とした中越地方において発生した中越地震は、CO2 圧入によって誘発されたものではないという主張に関する討論モデルを紹介する」

というもので、以下の4点が討論の柱になっています。

@「中越地震と同様の地震は当該地域でこれまでにも生じている」

A「CO2 の注入と地震との間に明瞭な因果関係はない」

B「CO2 注入地点と中越地震の震源の間には位置的な関連性がない」

B「CO2 の注入による圧力上昇は地震を誘発し得るような大きなものではない


環境省資料より



震源は圧入点から22km離れているから、地震を誘発していない、とか、圧縮軸の傾斜から逆断層型地震であるとかの議論が中心になっています。地震が爆発現象であるという認識はまったくありません。



「注入流体による圧力変化程度では地震を誘発することはない」という「物理的現象」としての認識ですが、解離ガスの爆発的結合という「化学爆発的現象」による地震観を持たないと、CCSの深刻な影響は把握できません。

アメリカの専門家にも把握できていないこの決定的な認識不足(地震は爆発現象である)が苫小牧地震を含むその後の大きな地震悲劇を避けられなかった原因です。

胆振東部地震発生後の専門家による検討会でも全く同じ「断層地震学」の知見で「地震とCCSは無関係」という結論を誘導しています。

北海道胆振東部地震のCO2貯留層への影響に関する検討報告書 参照

地震学者、官僚、マスコミなどの猛省を促したいと思います。


  [3076]苫小牧CCS地震は7月に再発か?一昨年7月にも大きな地震を起こしていた
Date: 2019-04-15 (Mon)
 地震学者は熊本地震を「明日起きる可能性もある」としていますが、本当に心配しなければいけないのは苫小牧のCCS事業の終了時に見込まれる胆振東部地震の再発です。

苫小牧でのCO2の圧入作業と地震の関連を調べると、おどろくことに、2017年7月にも2回(M5.1、M3.9)の大きな地震が起きています。10月(M3.4)、11月(M3.6、M3.8)にも発生しています。


公開資料を拝借し加工


7月1日のM5.1地震と、7月14日のM3.9地震です。図を見ると分かるように、やはり圧入を中断して減圧効果が出た頃に発生しています。地中圧力の人為的な改変が温度をも変化させ、人為的な地震発生の原因になることはもはや疑えないのではないでしょうか。

4月15日現在、日600トンペースで圧入中の作業が30万トンに達するのは7月中ごろと推定されますが、その後に大きな地震が発生する可能性が大です。

図中の番号は胆振中東部で2011年から発生した地震年表の番号に対応しています。



この地域は従来地震が少ない場所でしたが、[1847]苫小牧でのCCSによる地震・津波を警告するでコメントしたように、CCSの前段階として「水の圧入」を試験的に行なっていたようで、2014年7月8日にM5.6(C)の地震が起きています。

これは洞爺湖の近くの樽前山の山ろくに当たるので、[2001]苫小牧でのCCSとの関連が疑われる地震で、当時から、「CCSは中止せよ」と警告を発してきた経緯があります。

樽前山の火山活動まで活発化させるようなことまでは、なんとしても防がなければいけませんが、地震学者も火山学者も全く関心を寄せていませんので心配しています。

[2001]で述べたコメントを再掲しておきます。何も報道しないマスコミの責任は大きなものがあります。

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CCSやシェールガス採掘が地震を発生する危険性をマスコミは報道していただきたいものです。やがて、報道しないマスコミの責任も追及されるようになるでしょう。

 2013年の地元版の朝日新聞記事によれば、CO2の漏出が心配されているだけで、地震の心配はされていません。動画にも紹介しましたが、新潟の二つの地震、岩手・宮城内陸地震、東北大震災、の教訓を学んで欲しいと思います。
2016年度からの本格的封入を実施すれば、もっと大きな地震に見舞われるでしょう。

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5年前に心配し、警告したことが現実となっていますが、7月にはまた悲劇を見ることになるのでしょうか。

  [3075]熊本地震から3年、思考停止中の地震学者たち
Date: 2019-04-14 (Sun)
熊本地震から今日で3年が経過しましたが、地震学者は相変わらず「歪が残っていて、大きな地震が何時起こってもおかしくない」と同じようなセリフをしゃべっています。

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日奈久断層、依然ひずみ 九大など調査
4/14(日) 13:06配信 熊本日日新聞


写真 熊本日日新聞


 マグニチュード(M)6・5と7・3の地震が連続した熊本地震の震源域のうち、日奈久断層帯の高野−白旗区間では地震による断層崩壊が一部にとどまり、依然としてエネルギーをため込んだ状態にあることが九州大などの調査で分かってきた。同大は「M6・5〜7近くの地震がいつ起きてもおかしくない」と警戒を呼びかけている。

 文部科学省の委託調査で、九州大地震火山観測研究センターが中心となって、2016年度から3年間、日奈久断層帯と布田川断層帯の周辺で実施。両断層帯の現状や過去の活動を解明することを目的に、溝(トレンチ)を掘って地層を確認する調査や音波で地下の状態を確かめる調査などを進めてきた。

 調査を主導した九州大教授の清水洋センター長によると、日奈久断層帯のうち熊本地震で動いたのは高野−白旗区間。ただ、周期的な大地震に数えない規模の断層崩壊にとどまっており、ひずみが残っていることが分かった。今回の地震は頻繁に起こる断層崩壊の一つで、熊本地震クラスの地震はあす起きる可能性もある。日奈久、八代海の両区間が連動して動けば、M7・5〜8級の大地震となる恐れがあるという。

 一方、布田川断層帯の布田川区間ではひずみを完全に解消したが、活動は従来予測よりも高頻度であることも分かった。同区間ではこれまで大地震の発生は数千年に1度の割合と考えられていたが、今回の調査で1万2800年前から少なくとも5回の大地震を確認。2500年に一度という、より高い頻度で起きていた。

 さらに、熊本県平野部の震度予測が過小評価されていることも判明。八代など平野部の地盤データを収集し、高精度のコンピューターシミュレーションの結果、従来の震度予測を上回る揺れが予想されるという。河川の氾濫から生まれた平野部の地盤が想定よりも軟らかいためだ。

 詳細を今夏にもまとめ、熊本市でも報告会を開催する予定。清水センター長は「こうした調査で得られた知見をもとに、行政は新たな防災対策を考える必要がある」と指摘している。(松本敦)

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地震学者は「思考停止状態」になっているのではないでしょうか。地震の傷痕である断層をトレンチというお金のかかる掘削をやって何を調査しようと言うのでしょうか。数千年に一回と思っていたのが2500年に一回と分かって、それがどのような影響があるのでしょうか。

九州大の調査で分かったという「依然としてため込んでいる歪エネルギー」とは、「ペキッ」と破断するような弱々しいものに過ぎません。


地震に関する理解は何かがおかしいと気付く人は誰も居ないようです。同じセリフで用が足りるのですから、地震学者は気楽な商売といったところでしょうか。

このままでは苫小牧でまた大きな地震を迎えてしまうでしょう、地震学者は「想定外の地震」といって言い逃れをすることでしょう。



  [3074]圧入による地震を常識だと認めている現場技術者
Date: 2019-04-14 (Sun)
アラカクというサイトの書き込みに電気主任技術者の方が以下のように書いています。

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主任技術者 2019年3月13日

苫小牧CSSはCO2を228気圧で実質性能は
年間20万トン。今回は年間10万トンを貯留層に圧入しました。CO2の初期温度が5℃なら
5*228=1140℃です。圧入量から見て
膨大なエネルギーになり地下水が沸騰し地下圧力
変化が出て地震に結び付く可能性が大きいですね。
電気主任技術者なので地熱発電の事前ボーリングで
水蒸気の圧力変化で地震が起きる事は周知の事実です。同じ原理での地震でしょうね!

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「地熱発電の事前ボーリングで、地震が起きる事は周知の事実」という技術者の発言は初めて聞きました。

現場で実際に作業している技術者には「圧入作業で地震発生」というのは衆知の事実のようです。原因が解離ガスの爆発であることは認識されていないので、不安のなかで作業しているのではないでしょうか。

[1672]で紹介した鬼首地熱発電所や澄川地熱発電所で起きた爆発事故、[1985]で紹介した安房トンネルでの爆発事故なども、真相は解明されないで、曖昧なまま終っているはずです。

大きな災害としては、韓国の浦項での地震が地熱発電による誘発地震であることを韓国政府が認めましたが、日本でもテレビでは報道されない地震が黒川温泉では起きています。

黒川温泉で営業する日本温泉協会副会長の松崎氏の記事を紹介します。


地熱発電は圧力が下がれば、次々と井戸を掘る必要がありますが、そうした作業のなかで、現場の知識としては小さな地震が起きることが分かっているのでしょう。

やはり、温泉地付近での地熱発電は松崎氏が言うようにやるべきではありません。

原発事故に関しても早く理性的な解決を下し、「次期エネルギー資源」が開発されるまでは「原子力」も利用するという方向でエネルギー政策を構築するべきだと思います。

そのためにも地震のメカニズムを「爆発現象である」と認定し、地下深部の空間に人工的な工作を加えることの危険性を認識するべきです。

  [3073]飛び石現象のような大加速度の発生を説明できるのは地震爆発論だけである
Date: 2019-04-14 (Sun)
加速度が980ガルを超えると物体が飛ぶ話は[1113] 地震爆発現象を証明する飛び石現象でも紹介しました。

中越地震で起きた飛び石現象について古村教授が以下のように伝えています。

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1Gを超える加速度で、石などが飛ぶ

関東を襲う大震災と強震動(古村孝志)より


右図の左は震源の真上にある小千谷市で記録された加速度です。重力加速度よりもはるかに大きい揺れ(加速度)が震源の真上で働いたことが分かります。重力加速度より大きくなれば、ほとんどのものが重力に打ち勝って跳び上がるのです。飛び石と呼ばれる現象で、大きな石が跳んだり、モルタルで張ってあったコンクリートベンチが跳んだりしました。東小千谷中学校でピアノが跳んだり、また市内ではお墓の石がポンと跳んだりしています。

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なぜ地震時に1Gを超える大きな加速度が発生するのかは、地震爆発論でなければ説明できません。

[3072]で紹介した石割り作業を見れば分かるように、岩盤の歪が開放されるだけでは加速度も発生しませんし、爆発音も発生しません。地震とは「歪の解放」とは別の現象です。

過去に起きた地震での加速度をみてみると、関東大震災や阪神淡路大震災の加速度を越える大きな加速度が発生しています。

1923年 関東大震災         300〜400ガル
1995年 阪神淡路大震災       600〜800ガル
2004年 新潟中越地震        2,516ガル (川口町の地震計)
2008年 岩手・宮城内陸地震     4,022ガル (厳美町) 世界最高記録
2010年 チリ地震              550ガル
2011年 ニュ-ジ-ランドの地震       940ガル
2011年 東日本大震災        2,933ガル
2016年 熊本地震           1,800ガル
2018年 胆振東部地震        1,976ガル (追分)

近年になって大きな加速度が記録されるようになった原因は、地震計が高い密度で設置されるようになったこともあるでしょうが、最近になって地熱発電や、CCSといった地下空間の安易な人為的改変によって「地震誘発」を起こしているのではないか、という心配があります。

大きな加速度は「歪の開放」では説明できません。爆発現象以外には考えられません。

早く地震は爆発現象であることを認識する必要があります。

そして、地熱発電やCCS事業を実施しなくても良いような体制、つまりトランプ大統領に追随して、パリ協定からの脱退を進めることが必要です。

何度も言及しているように、CO2が増加するから気候が温暖化するのではありません。気候が温暖になると、全ての活動が活発化し、炭酸ガスの排出も増大します。

しかし、、炭酸ガスは海藻や植物にとっては「食料」に相当するものですから、「酸素」を活発に生産してくれるようになります。

恐竜が生息していた時代には炭酸ガス濃度は今よりも高く、植物が大きく繁茂し、動物も大きかったことから見ても、大気汚染は別にして、大気中の炭酸ガスそのものが人類に悪影響を与えるものではありません。


  [3072] 地震時やその前から聞こえる怪音・爆音を説明できるのは地震爆発論だけである
Date: 2019-04-13 (Sat)
[1231][1706]などでも地震が発生する前の怪音の話や、東北大震災で聞こえた海鳴りの話、東南海地震における「ゴロゴロ」という怪音の話などを紹介しました。



唐山地震では唐山駅の職員が「急行列車が正面衝突したのではないかと思った」というほどの大きな音を聞いていますし、熊本地震でも地震発生時に『ドーン』という大きな音が聞こえたという産経新聞の記事を紹介しました。([2269]参照)

いわき市の地震でも聞こえたことが[1666]余震に伴う爆発音・地鳴りに紹介してありますが、歪が解放されるのが地震だという説ではこの大きな音を説明することは不可能です。万成石の石割り作業でも、石が割れる瞬間に大きな音は発生しません。かなり長い大きな石でも静かに「ビシッ」という音がする程度です。


クリックすると動画になります(岡崎(有)中根石材の動画を拝借しました)


上の動画からも分かりますが、地震動のようなものは全く発生しません。「歪が解放され、地震動が発生する」というのは「単なる思い込み」に過ぎません。


従って断層という破壊現象が起きるのは何らかの爆発によって破壊されていると考えるほうが合理的です。

震源の近くでは『ドーン』とか『ドッカーン』という表現になりますが、震源を離れた場所では様々な反射現象によって『ゴーッ』という表現の地鳴りとなって聞こえます。

東北大震災では数箇所で爆発が起きていますが、その何度もの爆発をアラスカ沖での水中マイクが拾った音が記録されています。

[1671]でも紹介しましたが、youtubeに上がっている録音を聞いてみてください。

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「歪」が解放されることが地震であるという「通説地震論」では地震時に聞こえる怪音の説明はできません。


  [3071]頻繁に起きる余震を説明できるのは地震爆発論だけである
Date: 2019-04-12 (Fri)
[3067]では、万成石(花崗岩)のような緻密な岩盤であっても、多くの歪を蓄積するのは困難であることを示しました。岩石は10×(−4乗)という僅少な歪で破断してしまいます。

とすれば、胆振東部地震では発生後24時間内に138回(リスト)の地震(M1以上)が発生しましたが、その原因をどのように説明するのでしょうか。

平均すれば約10分に一回発生しています。最初の30分間に限れば、20回発生していますから、1分30秒に一回の割で、M6.7地震の震源付近に発生しています。そんな短時間に歪がたまる筈がありません。


胆振東部地震の余震が起きた場所


これは歪の解放が地震であるという地震学会の通説が間違っていることを示している筈です。

地震爆発論を爆笑する人たちは1分30秒間に何が起きていると推定しているのでしょうか。

歪は一気に解放されるのではなく、何回にも分けて解放されるという説明を聞くこともありますが、石割作業を見る限り、岩盤から解放される歪エネルギーは瞬時に全てが解放されています。新しく楔を打ち込まない限り、歪は発生しません。

「マグマ貫入爆発論」を発展させた「地震爆発論」では熱解離した水(解離水)が結合(爆発)と解離を繰り返していることが余震がしばらくの間終息しない原因だと説明しています。
もう一つの地震学など参照)

解離層の乱れは規模の大きな地震ほど激しいですから、余震の回数も多くなりますが、[3066」に紹介したM3.8地震のような小さな規模の地震では余震は発生していません。

地震現象の現場を人間の目で目視することはできませんから、関連する現象を合理的に解説できる仮説を採用するのが最良の方法です。

その意味で亡くなられた山本寛氏の水素核融合反応論も魅力的ではありますが、プレートの潜り込みによる水の帯同説を認めることは困難です。

やがて地震爆発論もさらに進化するでしょうが、一つ一つの謎を解消できる仮説を積み上げるしかありません。通説の断層地震仮説では頻繁な余震の原因を説明することは不可能です

  [3070]「ちきゅう」の掘削で分かったことはプレート論の矛盾でしかない
Date: 2019-04-10 (Wed)
[3011]地殻やマントルの構造は通説とは大きく違うようだでも紹介したJAMSTECによる南海トラフの掘削で、「プレートの潜り込む方向とは逆方向の力が作用している」ことが判明したそうです。

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NHKのNEWSWEBは次のように報道しています。

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今回は地震の発生が予測されるプレート境界がある海底の下、およそ5200メートルまで掘る予定でしたが、穴が崩れるなどしたため、掘削はおよそ3200メートルまで行いました。

そして掘った穴の形状を分析したところ、海底の下3000メートル付近ではその下のプレートの動く向きとは異なる方向に力が加わっていることが分かったということです。

研究グループによりますと、これまではプレートと同じ方向に力が加わっていると考えられていたということで、今後、さらに詳しく分析するとしています。

今回の調査で12年前から続いた和歌山県沖での一連の掘削調査は終わりとなります。

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「プレートの動く向きとは異なる方向に力が働いている」ということは、プレート論による「地震の発生」の議論がまったく「観念的な遊び」だったことを示しているのではないでしょうか。

竹内均先生が「日本沈没」で解説していた話とは全く逆の力の掛かり方です。気象庁が説明しているプレートが押す力で歪が蓄積されて地震が発生するという話とも整合性がありません。

また、「掘削した穴が脆くて、崩れてしまう」という状況は剛体のプレートという概念にも疑念を齎す現実です。

[3011]でも紹介しましたが、地殻には「ウエハース構造」のような部分もあって、液体またはガスが充満している構造なのかもしれません。

そうした地質が「付加体」として、南方から移動してきて、削り取られて付加したとか、底付けされたとか、の議論も「観念論的お遊び」の臭いがします。

 今回の掘削から分かったことは、基本的に水平移動論者(Mobilist)の考え方よりも垂直移動論者(Fixist)の考え方のほうに分のある話だと思います。

JAMSTECのプレスリリースも参考にしてください。

追記:

今年1月19日の中日新聞に載った図面です。

3000m付近で穴が崩れ、掘削が進まないようです。その付近から取り出したカッティングス(掘削に伴い生じる岩石の破片)
地殻の構造は常識的に知られているようなものとは違うのかもしれません。空隙のあるウエハース構造という説もあります。



  [3069]アスペリティーの矛盾(再)と洗脳教育
Date: 2019-04-08 (Mon)
地震現象を「マグマ爆発論」で考えていた高木聖博士なら、「アスペリティ(固着域)」という概念も「観念的な遊び」と即断されるに違いないと思います。このセミナーでは17年前にも[222]アスペリティーモデルの矛盾で紹介しています。

しかし、いまやどの教科書にも「アスペリティー」という用語が載っていて、初学者を洗脳しています。

ある著名な女性地震学者が執筆したページから紹介します。日本政府の地震本部のサイトに載っているものです。

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生徒:うーん。確かに、プレート境界面がべったり固着していて、あるときいっせいにはがれたら超巨大な地震になってしまう。そうか! つねにスルスルと動いているところと、固着しているところがあって、周りがスルスル動いていくものだから、固着しているところにはひずみがたまっていく。そこがある時急にはがれて地震を起こす。この固着域がプレート境界地震のアスペリティでしょうか。

先生:正解だ。地震を過去にさかのぼって調べることで、同じアスペリティが繰り返し地震を起こしていることや、それぞれのアスペリティの大きさもだいたい決まっていることがわかってきた。プレート境界地震については、地震を起こす場所についても、面積についても、だいぶ理解が進んできたのだよ。




断層面での岩盤の破壊によって地震波が発生する。その地震波を調べることで、どういう破壊だったのか、断層面でのすべり運動を細かく分析して再現することができる。それだけじゃない、プレート境界地震については、地震を起こす領域「アスペリティ」の場所や大きさ、同じアスペリティで地震が繰り返されていることがわかってきたんだ。

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「石割作業」を見ても分かるように、「岩盤の破壊によって地震波が発生する」ことはありません。地震波か発生するのは爆発によってです。

爆発の規模が小さな地震では岩盤が破壊されない場合もあります。

断層のずれが地震であるという、洗脳教育が至る所で行われています。

また、[222]でも書きましたが、「自由に動く部分と固体された部分とが一つのプレート上に存在する」ということがありえるのでしょうか。固着域の先端では亀裂が入り、後端では左右に割れるのでしょうか、固体のプレートがそのような「流れ」的な動きになるはずがありません。これは、観念的な遊びに過ぎないと思います。

この「アスペリティーモデル」は金森博雄教授のアイディアだそうですが、安芸敬一教授は「バリアーモデル」というものを提案しておられ、ご両人が熱烈な討論を一日中やっていたのを見聞したことが石田瑞穂氏の思い出に載っています。([1930]参照)

小川琢治、石本巳四雄、高木聖氏らが見聞されたのなら「観念的な遊びはやめなさい」と注意されたことでしょう。

存在もしないプレート境界の「留め金が外れて」巨大地震が発生する、などということはありえません。そんなことでどうして大きな加速度が発生すると考えられるのでしょうか

お遊びは止めにしなければいけません。

プレート理論は間違っている!

こんな解説を載せている政府の地震本部は狂っている




  [3068]プレートテクトニクスという迷妄からの人類解放運動を起こそう
Date: 2019-04-06 (Sat)
「マントルは固体である。 固体であるが、長時間のスケールで見ると対流する」と答えないと大学入試に受からない時代において、パナソニックの「ふしぎの図書館」は革新的な解説をしていると思います。ただし、当面は大学受験に不利な知識ですが・・・。

記事の全部が正しいわけではありませんが、「通説」とは違う“勇気ある解説”なので紹介します。

地震の不思議より



「ふしぎ図書館」ではマントルは高い熱でドロドロに溶けた岩、だとしています。地震爆発論では正解なのですが、地震学では不正解です。大学に入学するにはうそを覚えておかないと入れないのです。

大学入試に必要な知識は「マントルはS波(せん断波)を伝播させているから固体である」というものですが、これはマントル固体の理由にはなりません。

熔融岩石(マントル)でも厳密には粘弾性体ですから、爆発現象のような短周期波に対しては弾性体となります。熔融マントルがS波を伝播させても何の不思議もありません

マントルを固体と断定している地球物理学(地震学を含む)は大きな間違いを犯しています。(Panasonicは工学者の視点を持っている?)


「ふしぎ図書館」は地震の原因についても「まだわかっていないことも多い」と率直に認めています。

いっぽう、気象庁の解説では[3047]で紹介したように、プレートテクトニクスで説明できるとしています。

プレートテクトニクスですべてが解説できると信じている時代を破壊し、脱出しないと、明るい未来はやってこないでしょう。これこそが人類の迷妄からの解放運動ではないでしょうか。

  [3067]地震爆発論は本当に爆笑ものなのか、歪開放でも地震波は出ない
Date: 2019-04-04 (Thu)
ロバート・ゲラー教授のように、地震爆発論を爆笑だと揶揄する人がいますが、本当に地震現象を「歪の開放」だと信じているのでしょうか。小川、石本、高木らの先人が考えていた「マグマの爆発的貫入が地震である」という視点を笑いで済ませることができるのでしょうか。

歪が開放されるとき、何が起きるのか?

次の写真は「石割作業」を示すものです。


歪が開放されても、震動は放出されない


楔を何本も打ち込んでいくと、岩石内部に「歪」が発生し「応力」も生まれます。降伏応力に達するまでは破壊しませんし、亀裂もありません。

最後の一撃で降伏応力を超えるために、亀裂が生じ、亀裂面、破断面(断層)が発生します。確かに「歪」はこの時点で解放されているでしょう。

これで石割が終わります。

この石割り作業で亀裂が出来るときに大きな加速度を発生させるようなことはありません。静かに「ピシッ」という小さな音がして割れるだけです。
[2078]で紹介した万成石の石割りの動画も参考にしてください。1:06で突然亀裂が入りますが、振動は起きません。



断層地震説とは、この石割作業のスケールが巨大であるものに相当します。しかし、いくら巨大になっても、「突き上げる」ような加速度が発生することはありません。最大歪になる最後の一撃があっても、地震動は発生しません。

地震動は岩石の破壊とは別の現象、つまりマグマの爆発的な貫入(または何らかの爆発)によって起きているからです。

岩石に蓄積できる歪エネルギーとは、僅少なもので、地震など起こせません。

地震が起きて、断層が出来るのは爆発によるものです。


畑の大根が抜けてしまうとか、墓石が飛んで来て殺人凶器になるような「跳び石」現象が見られるのは、爆発によってしか説明できません。

爆発の結果として断層が発生し、地震動も発生しているという視点が爆笑されるようなものではないと考えます。

蓄積された「歪」の解消だけで、数メートルもの食い違いのある断層が発生したり、加速度が発生すると考えるのは妄想であることは、「石割作業」をみれば理解できるはずです。

[3057]に紹介したように、今の地震学者は「地震波動の研究」に興味があって、「地震発生のメカニズム」には関心がありません。従って地震爆発論にも無関心のようです。

しかし、地震が発生する本当の原因を見出さないと、地震の予知もできませんし、災害を削減することもできません。真剣に「地震の真相」を解明しないと、人類の悲劇はなくなりません。

人間が安全に生活できるための科学の発展です。安易な気持ちで「爆笑」しないで頂きたいと、ゲラー教授にもお願いしたいところです。

参考:

3日の圧入量です。600トン/日ペースで継続されています。



公開情報
より


  [3066]苫小牧第3地震は小さかったが、完全終了時には大きな地震が起こるだろう
Date: 2019-04-03 (Wed)
本日午前9時44分北海道胆振東部でM3.8(深さ40km)の地震がありました。2月21日のM5.8(深さ33km)地震と比較すると、震源はほぼ同じであることが分かります。



経済産業省では「減圧」によって地震が起きることはないという認識のようですが、3月27日の圧入停止(前後2日の減圧)でも地震は起きる事が証明されたようです。

また、同じ場所で、一ヵ月半で歪が蓄積される筈がありませんから、「蓄積された歪が解放されるのが地震である」という「通説」は崩壊しています。

今日の地震はCO2の一時圧入停止(3月27日の1日だけ)から7日目の地震です。[3060]でコメントした 4月1日〜10日前後要警戒日の通りとなりました。

中断を含む減圧が3日程度でしたので、地震の規模は小さくて済みましたが、累計30万トンを圧入して完全に終了する時点では昨年9月の胆振東部地震程度の規模の大きな地震を覚悟しなくてはならないような気がします。

苫小牧CCS実証実験は、圧入した炭酸ガスが漏れ出ないかどうかを実験している節がありますが、じつは「地震爆発論」の実証実験をやったことが後で理解できるのではないでしょうか。

様々なデータをつき合わせて、「地震は液体の圧入によって人為的に起せる」ことを確認していただきたいと思います。

後記:

3月26〜28日間の圧入減で萌別層圧入井(939m)の温度にも変化が見られます。また、3月4日の圧力増によっても、M2.6とM3.0の地震が発生しています。


地下の圧力を増減することは、温度変化をもたらし、解離条件を変化させ、地震を発生させる危険性がある。


  [3065] 九州の九重山が活動的になっている原因について
Date: 2019-04-01 (Mon)
[3053]で紹介したように韓国では「浦項地熱発電所の未熟な操業方法によって誘発地震を発生させてしまった」ことを韓国政府が認め謝罪しています。

大量の水を一気に圧入し、汲み上げるという「地下圧力の急増・急減」を引き起こす無謀な操作をやっています。

日本の地熱発電所ではこのような操業方法は採用していないとは思いますが、3月28日の福岡管区気象台の火山情報が少し気にかかっています。解説情報1号を紹介します。

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火山名 九重山 火山の状況に関する解説情報(臨時) 第1号
平成31年 3月28日09時20分 福岡管区気象台

**(見出し)**
<噴火予報(噴火警戒レベル1、活火山であることに留意)が継続>
 
九重山では、28日07時頃から火山性地震が増加しています。

**(本 文)**
1.火山活動の状況
 九重山では、本日(28日)07時頃から硫黄山の北2km付近を震源とする火山性地震が増加し、09時までに20回観測しました。
 聞き取り調査では、現地で体に感じる揺れを確認しています。
 九重山で1日あたり20回以上の火山性地震を観測したのは、2016年2月21日の22回以来です。
 火山性微動は観測されていません。

 遠望カメラによる観測では、硫黄山の噴気の状況などに特段の変化は認められません。

 本日、九重山の現地調査を実施予定です。

2.防災上の警戒事項等
 今後の火山活動の推移に注意してください。 

 <噴火予報(噴火警戒レベル1、活火山であることに留意)が継続>

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九重山で火山性地震が増加していて、「噴火警戒レベル1」が継続しているという発表です。

じつは[2360]〜[2365]で紹介しましたが、九重山の近くには日本最大の地熱発電量を誇る「八丁原地熱発電所(九州電力)」、「大岳発電所」、「九重発電所」などが稼動しています。



大分県側にあるために熊本地震との関連を当初は見落としていましたが、熊本地震の震源とは数十キロの位置にあり、熊本地震との直接的関連も疑われるものです。

その八丁原地熱発電所や近くにある地熱発電所での操業において「地震発生に関する知識の欠落に基づく操業ミス(浦項ほどでないにしても)」があれば、当然「地震または火山活動」を刺激してしまう可能性があります。

[2791]、[2796]などで紹介した中南米の火山爆発はいづれも近くに地熱発電所が稼動しています。

地震爆発論の知識が完全に欠落している専門家集団ですから、今回の九重山火山の活動活発化が人為的な操作ミスによるものであることも考えておくべきだと思います。([2799]〜[2803]も参考)

これ以上自然災害との区別が困難であるような人為的災害(疑惑)を増やさないように、慎重に新しい知識(地震爆発論)をも導入して検討していただきたいものです。

参考:

3月31日の苫小牧のCO2圧入量です。



  [3064]地震学という学問の全体主義が苫小牧の悲劇を生んでいる
Date: 2019-03-30 (Sat)
国会の審議で、「CCSは世界で実用化されている技術である」という答弁がなされたことは[2915]に紹介しました。また、[2956]でも世界中で安全に実施されているかのような表も紹介しました。

日本CCS調査(株)のサイトにも、世界で実施中の現場を紹介しています。



しかし、だから日本で実施しても問題がないと考えるのは、間違いです。問題が無いと考えるのは「断層地震説」を信じているからです。

何度も説明していますが、次図からもわかるように日本は地下の浅い部分にマグマが存在する「火山帯」に位置しています。世界のCCS現場は「火山帯」ではありません。


世界の火山分布


地震爆発論で考えれば、「地震は熱解離した解離ガスの爆発」ですから、ノルウェー、カナダ、アメリカ、オーストラリア、ブラジルのような火山帯から離れた場所のCCS現場の状況を参考にすることはできません。しかも、カナダ、アメリカ、ブラジルはEORという方式です。

地震学の間違いが人為地震という災害の基礎にあることを国民に知って欲しいと思います。

アメリカにおけるCCS地震の知識(小さな地震しか起こらない)は、日本のCCS地震には適用できないのです。

日本の経済が中国にも抜かれ、生活が良くならない原因は「財務省の役人(東大出身者)が、俺達が一番頭がいい」と思い込んで消費税上げで税収をもくろんだ結果だと言う話があります。消費税率をアップする前のほうが税収が多かったと言う「笑えない話」が現実にあります。

同じように地震学は関東大震災の後にできた「東京大学地震研究所」の教授たちが「俺達が一番頭がいい」と思い込んで、研究費を独り占めにし、学問の全体主義を進めてきた結果でありましょう。

なぜ、「マグマ爆発」を地震の原因だと考えていた高木博士のような主張を排除してしまったのか、残念なことです。

地震学者の一部にでも「マグマ爆発説」を信奉する研究者がいれば、上に紹介した二枚の図面から、日本は海外の現場と違うじゃないか、マグマの上に浮かんでいるような日本と海外の「無事故」とは同じ扱いはできない、と叫んだでしょう。

地震学という学問の全体主義(東大一辺倒)を排除しなければいけないことも教訓になることが、苫小牧の悲劇から明白になったのではないでしょうか。

後記1:

堺屋太一の話題

「団塊の世代」の名付け親である堺屋太一氏が今年2月に逝去し、彼の遺した大作『平成三十年』が再び注目を集めている。

 本書は約20年前に生まれた近未来小説で、作中では平成30年を生きる“未来人”の世界が仔細に描写されており、20年越しの「予言小説」として世に衝撃を与えている。

副題の「何もしなかった日本」にあるように、改革を不得手とする日本型組織への警世の念も込められており、むしろ我々“未来人”に刺さる内容ともいえる。

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地震爆発論も誕生後30年である。戦後の日本人地震学者はアメリカの後追いで、何もしてこなかった。

後記2:

3月30日の圧入量は600トンペースです。



公開情報
より



残り6万5千トンをこのペースで圧入すると、108日掛かります。7月中頃まで圧入が継続するのでしょう。

しかし、2度も同じ間違いで住民を苦しめておきながら、CO2の圧入を継続するのは、狂気の沙汰というものです。

全体主義はやがて紅衞兵をも生むでしょう。

  [3063] 経産省が苫小牧CCSの圧入期間延長を決定
Date: 2019-03-29 (Fri)
日本CCS調査株式会社は本日、予定(平成30年度末)を変更して二酸化炭素の圧入期間を延長すると発表しました。予定の30万トン(累計)を達成するようです。

そんなに簡単に延長していいのか?!




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おしらせ
2019年03月29日

二酸化炭素の地中への圧入期間の延長について

経済産業省は、累計30万トンの二酸化炭素の圧入達成に向け、
2019年度も二酸化炭素の地中への圧入、貯留を継続することになりました


当社では今後も引き続き、地域の皆さまや関係自治体及び機関などのご理解とご協力を頂きながら、
安全最優先で本事業を進めてまいります。

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明日以降の圧入量を見ないと分かりませんが、減圧が起きないとすれば。4月1日〜10日前後の要警戒日は移動するかもしれません。

しかし、30万トン圧入が完了するときの誘発地震の規模は大きなものになる可能性があります。

地震爆発論学会としては「無謀な実験延長」であると判断します。

後記:

3月29日の圧入は元に戻っていました。


[3060]でコメントした要警戒日は先送りになる可能性があります。

  [3062]現在の知識で政府がCCSなどに関する論拠の構造化を行なうのは危険である
Date: 2019-03-28 (Thu)
[3061]の資料には「はじめに」と題して以下の文章があります。報告書だそうですが、環境省の仕事なのか、経産省なのかよく分かりません。

内容は間違っています。
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はじめに

「地震国であり地殻が圧縮場(@)にある日本列島とその近海において二酸化炭素地中貯留を行った場合、岩盤の亀裂に圧入された流体によって亀裂面の摩擦力が低下し、蓄積された歪み(A)が開放されて地震が誘発される可能性が懸念される。
ここでは、CO2 地中貯留、ダム、地熱発電やEOR及び液体廃棄物処分等における誘発地震についての調査から得られる知見を整理し、これに基づき、誘発地震の生ずる可能性あるいは圧入地点付近で生じた地震が誘発されたものであるか否かを判断するための基準及び実際の例(中越地震等)への適用(B)と関連する論拠の構造化を行う

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@:日本が圧縮場にあるという認識は地震学者だけの認識ではないでしょうか。粘弾性体である地殻には長期間に渡って圧縮力だとか、引っ張り力だとかが作用することは無いはずです。何万年も圧縮力が作用していれば、粘弾性体は応力を消す方向に変形します。

「マントルは固体だけれども対流する」というプレート論の解釈は粘弾性体であることを前提にして解説しているのですから、日本が圧縮場という解説は矛盾があります。

A:粘弾性体は短時間の衝撃的な外力には弾性体として挙動し、歪が発生しますが、蓄積されるような歪は存在しません。摩擦力が低下し、蓄積された歪は開放されるというのは力学的には意味不明です。

B:中越地震に関して参議院の災害特別委員会で風間議員による質門がありました。質問後に政府は4人の地震学者の意見を聴取し、「CCSと地震とは無関係」という証言を得たという記事が「日経エコロジー」に紹介([2915]参照)されていますが、4人の地震学者の意見というのは「断層地震説」に基づいていますから、間違った意見を聴取したことになるのではないでしょうか。

政府がアメリカの基準をそのまま採用して、「CCSなどに関連する論拠」の構造化を行うのであれば大変危険な判断をしていることになります。

後記:

3月28日の圧入量がありました。完全なストップではないようです。警戒予定日も若干変更になるかもしれません。

公開情報
より



  [3061]誘発地震に関するアメリカの議論
Date: 2019-03-28 (Thu)
誘発地震の生起可能性の判断基準に関する調査」という環境省の調査資料(アメリカでの判断)があります。

その中で議論されている「誘発地震の生起可能性」の地震発生論を紹介します。

液体の圧入によって地殻内部の土圧が変化し、断層がづれて地震を生起させる、という発想で、地震が爆発現象の結果として発生しているという発想はまったくありません。

これでCCSの安全性を議論するのは大変に危険です。アメリカではまだ苫小牧のような大地震は起きていないようですが、日本とアメリカは地下の様子が全く違います。

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1.5.2.1誘発地震の生起可能性

深井戸への流体注入によって引き起こされる地震活動の多くは、既存の断層帯で発生するとされている[52]。一般に断層の強度は、岩盤の降伏強度よりも小さい。断層面に沿う摩擦力、拘束圧および鉛直応力は、断層活動が生じるかどうかを決定する役割を果たしており、一般的に、断層周辺に作用するすべての応力が断層活動を抑制している。

しかし、深井戸への流体注入は、しばしば断層周辺に作用する応力状態を変化させ、地震を誘発するとされる[52]。

地下深部の断層中の流体は、上載荷重に相当する圧力で加圧されている。しかし、流体はせん断強度が小さいため、断層に沿う摩擦抵抗の減少と、地震イベントを発生する断層ブロックのすべりを発生させる。差圧を一定に保った深井戸からの流体注入は、鉛直応力や流体注入層準に作用する拘束圧を減少させ、断層周辺における力学状態を破壊方向に変化させる。そして、既存の断層におけるクーロンの破壊基準に接する応力状態になったときに破壊が生じ、地震が発生する[52]。


図 1-22 流体注入圧による有効拘束圧と鉛直応力の減少の概念



図 1-23 モール・クーロンの破壊基準による地震発生の判断の概念

流体注入により、拘束圧と鉛直応力が減少し、クーロンの破壊基準に接した時点で破壊(地震の発生)が生じる


一般的に深井戸への流体注入の開始は、地震発生数を増加させる。流体注入によって誘発される地震の多くは、規模の小さいものであるが、しばしば規模の大きな地震の前震となることがある。流体注入によって誘発される地震は、当該地域における過去の地震活動の傾向に比べて小さい場合と大きい場合がある。例えば、流体注入開始後に多くの地震が発生するが、これらの地震イベントは当該地域における自然地震の規模に比べて小さい。
流体注入によって発生する誘発地震の震源は、注入井を中心とする影響半径内に分布する。

一般的に、流体注入の影響範囲は、注入井から数km から数十km とされる。1962〜1967 年のデンバー地震の震源は、注入井の周囲数km に分布しており、その分布は当該地域の断層の卓越方向とほぼ一致している。また、誘発地震の震源深度は、注入井の孔底下数km の範囲であるが、流体の注入深度の影響を受けているとされる[52]。

流体注入による誘発地震の発生回数は、流体の注入圧力や注入量と調和的な関係を示すとが知られている。

デンバー地震における地震発生回数とそれらの地震を誘発した深井戸における流体の注入量のデータによれば、深井戸からの流体注入を行った1962〜1963年と1965 年に、地震の発生回数が増加している。流体注入により誘発される地震は、地中を伝播する圧力波により誘発される可能性があるため、流体注入時期と誘発地震の発生時期の間には、数日程度の遅れが生じる場合がある。また、注入井における急激な圧力変化が、誘発地震を発生させる可能性がある[52]。





図 1-24 デンバー地震における流体注入量と地震の発生回数の関係


流体注入時期および流体注入量に調和して地震の発生回数が増加している。


誘発地震と深井戸への流体注入の関連性は、断層に沿う破壊を発生させる臨界流体圧の検討によって示される。断層でのすべり(地震)を発生させ得る状態が流体注入層準で生じるか否かは、モール・クーロンの破壊基準を利用して検討される。

しかし、この方法による検討は、断層強度や応力状態の見積に対して仮定を含んでいるため、単純ではないとされる。例えば、Davis ら(1989)によれば、テキサス州での複数地点における事例では、地震活動を誘発するのに対して十分な注入圧で流体注入が行われているにもかかわらず、地震活動が発生していないことを報告している。

[52] Sminchak, J. and Gupta, N. Evaluation of Induced Seismicity Aspects of CO2
Injection in Deep Saline Aquifers. 2000, Report for U.S. Department of Energy
National Energy Technology Laboratory. Project #DE-AF26-99FT0486.


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土圧関係から吟味されたこの資料で、「地震活動を誘発するのに十分な注入圧で流体注入が行われているにもかかわらず、地震活動が発生していない」というケースもある、というのは地震発生のメカニズムが違っているからではないでしょうか。

誘発地震は小さいケースが多いが、しばしば規模の大きな地震の前震となることがある、というのはどのように説明するのでしょうか。歪はどこから来るのでしょうか。

「注入井における急激な圧力変化が、誘発地震を発生させる可能性」は土圧の均衡破壊とか、断層地震論では説明できないもので、別のメカニズムが働いていることを示しているはずです。

「土圧のバランスが崩れて断層が滑る」というのは「断層地震説」の思考ですが、バランスが崩れる程度では、厚真町で起きたような山地の斜面崩壊のような斜面崩壊は起きないはずです。地震は爆発現象であることを考慮した知識の集積を図らなければ、問題の解決にはなりません。

クーロンの破壊基準などをはるかに超えた爆発力によって地震災害が起きていることを認識しなけばいけません。

厚真の山地は地球内部から「かち上げ」を食らったような衝撃を受けて木石が空中に「飛び石」のように舞い上がったのです。

  [3060]苫小牧CCSの圧入量がゼロになったので、再度警戒を要す
Date: 2019-03-28 (Thu)
苫小牧のCCS実証試験で、26日の大幅な圧入量の減量に続き27日は圧入量がゼロになっています。


公開情報より


年度末で圧入が終了されるということなら、前回と前々回の圧入ストップと同じ「減圧による地震誘発」が起きる可能性があり、警戒する必要があります。

前々回(胆振東部地震)は5日後、前回(2月21日)は13日後に発震しましたから、4月1日〜10日前後は要警戒日です。
[3031]第3苫小牧地震のほうが発生確率は高いはずである参照)


発震までの期間は熱の戻り加減によって決まりますから、長岡のCCS実証実験のように、実験終了後2年半後に発震したケースもあります。

地震の規模(爆発の規模)はCO2の圧入量よりも、解離ガスの貯留量によって決まります。長岡では1万トンの圧入でしたが、苫小牧は23万トンにもなっています。必ずしも圧入量に比例して規模が大きくなるわけではありませんが、大きな規模になる可能性は秘めています。

鳩山氏の言うように調査団を形成して「CCSと地震の関係」を調査するべきですが、地震学者だけでなく、物理・化学を探求した方や、幅広い常識を持った方を参加させていただきたいと思います。


  [3059]このセミナーで地震学者の妄想だと断じた論文は不正論文だった
Date: 2019-03-27 (Wed)
京都大学理学部で地震学者の論文に不正があったことが報道されています。

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熊本地震論文で不正、撤回を勧告 京大
2019/3/26 21:05

京都大学は26日、大学院理学研究科の林愛明(りん・あいみん)教授が2016年に米科学誌サイエンスで発表した熊本地震に関する論文について、不正があったとの調査結果を発表した。6つの図のうち4つで改ざんや盗用を確認した。林教授に論文を撤回するよう勧告した。処分については今後検討する。


記者会見する京大の潮見佳男副学長(右)、湊長博副学長(中央)ら(26日、京都市)=共同


京大に外部から通報があり、2017年11月に外部の有識者を交えた調査委を設け、調査を進めていた。研究不正が故意かどうかは判断できなかったという。記者会見した潮見佳男副学長は「ご迷惑をおかけしました」と謝罪した。

論文は、熊本地震によって地表に現れた地割れなどを調査した結果、阿蘇山周辺のカルデラで新たな断層が現れたほか、地下のマグマだまりによって断層の破壊がくい止められたと主張した。新たなマグマの通り道ができて噴火のリスクが高まったと指摘していた

林教授は東京大教授らが作成した地下の断層の状況を推定した図を引用したが、左右を反転させて掲載していた。地震を引き起こした地下の震源の位置が大きくずれるなど、結論を導き出す前提に問題が見つかった。防災科学技術研究所が公表している図を書き写している箇所も複数あった。

京大は「基本的な注意義務に著しく違反した」ため、不正と判断した。一方で、論文の共著者の不正は認めなかった。林教授は調査委の聞き取りに対し「ケアレスミスだ」と繰り返し主張。「論文の結論は変わらない」と強調したという。

林教授は中国出身で、海外の有力科学誌に成果を発表している。08年の中国の四川大地震では、現地調査にも加わった。

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該当する論文はこのセミナー[2351] 京都大学による熊本地震の妄想的考察で紹介したものです。

当時のコメントでは「未知の活断層は本震で揺さぶられたものの、マグマだまりで動きが止まったと推測される、という結論は妄想に過ぎない」と述べてあります。

不正疑惑の図面が東京新聞で報じられています。



 京都大の男性教授の論文が掲載された科学誌サイエンス。不正が疑われる図は右のページの一番下


小川琢治や石本巳四雄らの先人から見たら、「現代地震学は断層地震説に席巻され、何ら真相を見抜けていない」と批判されるのではないかと思います。

[1732]高木博士の”がんしょう爆発説”を見直せの「序説」にある

「海底拡大説やPlate説、断層説等は、観念的な遊びに過ぎない」


というコメントも参考にしてください。

(高木聖博士の論文『十勝沖地震を批判する』は新しいリンクになっています)

査読論文であっても、査読者に不正は見抜けないようですから、地震学の論文は信用できません。

「原子力規制庁は二十六日、林教授らのチームに委託した活断層の研究報告書に関し、データなどに問題がないか京大に説明を求める方針を示した。」という東京新聞の報道もあります。

小川・石本・高木らの流れをくむ地震爆発論学会の見解では「断層は大きな爆発の結果発生するもの」であり、「活断層」というものは存在しません。「地震爆発は断層の有無には無関係」に起きています。

原子力規制委員会での「物々しい議論」はまったく不毛であり、日本の発展を大きく阻害しています。

  [3058]調査団を作れという鳩山氏の再度のコメント
Date: 2019-03-27 (Wed)
鳩山由紀夫氏が苫小牧のCCSについて再度コメントし、「調査団を作りCCSと厚真地震の関係を調査すべし」と述べています。

主張内要は当然のことで、誰も異存はないでしょうが、自分の「間違い判断」(CCSの地元誘致)が露見することになるのを承知の上で言われているのでしょうか。そうだとすれば勇気のあることです。ついでにCO2削減宣言も間違いだったと宣言してほしいものです。

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鳩山元首相「デマ」認定も懲りずに北海道地震を「人災」再強調
2019年3月25日 15時28分
東スポWeb


 鳩山由紀夫元首相(72)が25日、ツイッターを更新し、2月に北海道・厚真町で起こった地震に言及した。

 鳩山氏は同地震の後、「人災と呼ばざるを得ない」などとツイート。これがサイバーパトロールを行っていた北海道警の目に留まり、多くの被災者を不安にさせる「流言飛語の事例」として紹介され、事実上「デマ」と認定された。

 ところが、鳩山氏はこれに反論。揺れの原因が二酸化炭素を地中に閉じ込める「CCS」と呼ばれる技術にあったとし、正当性を主張した。

 ほとぼりは冷めたと思われたが、鳩山氏は納得していなかったようだ。 

「韓国政府は1年半前に浦項(ポハン)市で起きた地震が周辺で進めた地熱発電が原因と認めて謝罪した。地下に高圧の水を注入したことが地震を引き起こしたという。同様のことをCCSも行なっている。浦項も厚真もそれまで大地震はなかったのだ。日本も調査団を作り厚真大地震とCCSの関係を調べるべきである」とつづり、改めて人災説を強調した。

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浦項(ポハン)市で起きた地震は地熱発電が原因だったと韓国政府が謝罪したというのですから、地中に圧力を加えることでは同じ作業であるCCSも公的な調査団を作って調べるべきです。

しかし、日本CCS調査が実施した北海道胆振東部地震のCO2貯留層への影響等に関する検討報告書平成30年11月には、地震学会会長まで名を連ねていますから、外部調査団を結成しても、企業サイドの報告書と違った報告は期待できないかもしれません。

鳩山氏が言及した北大の研究([2903])も、韓国の調査団の内容([3053])も「断層理論」を基礎にしていますから、真相には迫っていない筈です。

地震の発生するメカニズムを把握しない限り、真相追究は困難で、人為地震の発生という悲劇が今後も繰り返される危険性があります。

ところで、苫小牧CCSの昨日の圧入量が大幅に減量になっています。


CO2圧入量が前日(593トン)から331トン(56%減)も減量になっています。


年度末で終了する予定の作業かもしれませんが、圧入ペースが下がったということは、地中圧力の減圧が始まるという意味でもありますから、第3の苫小牧地震をそろそろ警戒したほうがいいと思います。

地震爆発論学会以外にはどの学会も、マスコミも言及していませんが、2度起こったことですから、警戒が必要です。([3031]第3苫小牧地震のほうが発生確率は高いはずである参照)

  [3057]地震学は地震波の研究であって地震の原因を探求していない、必要なのは地震現象学である
Date: 2019-03-26 (Tue)
5年前に原子力規制委員会の委員長代理島崎邦彦氏(当時)らに送った「公開質問状」([1954]島崎氏への公開質問状)には今も回答がありません。質問状で問題にしたのは島崎氏の執筆による「活断層とは何か」(東京大学出版会)に載っている「地震の正体」の記事が正しくないという点でした。


石本博士の「地震初動分布」について(「地震とその研究」p.300)......島崎邦彦氏が執筆された「地震の正体」(「活断層とは何か」p.7)


島崎氏の記述には、「地震とは震源域で何かが起こり、その結果地震の波が発生し、・・・」とありますが、何かとは「マグマの爆発的貫入」である可能性もあるわけです。

しかるに、後半では「ある面(断層面と呼ぶ)を境として地塊がずれ、そのずれる運動によって地震の波が発生する」と置き換わり、「断層運動が地震の波をつくりだすのだから、これが鯰の正体(地震の正体)だといってよい」という巧妙なる「すり替え」結論になっています。

この断層理論なるもので、「初動の押し引き分布が証明される」としてもそれは証明したことにならないと言うのが石本先生の主張です。

つまり、「最初に「震源」に「断層の成生」を仮定し、「初動分布」がその仮定に背馳しない(反しない)という理由から、「地震の原因」がそれであると決定する。これは、「結論たるべき主張」が、すでに「前提」の中に含まれていることから、論理上からすれば「正常な証明」とはならない。すなわち、もし「地震波の放射」が「断層成生」にあらずと仮定しても「初動分布」が説明される場合に逢着するならば、以上の主張はただちに頓挫することとなるからである。」

と述べておられます。そして、初動分布を説明したのが有名な「押し円錐理論」になります。

何故「マグマの爆発的貫入」が頭から除外されているのかが不思議です。

推定すると、この原因は島崎氏の記述にもあるように、「震源域で何が起きているの分からないので、とりあえずブラックボックスとして棚上げにし、そこから出た地震波のその後を論じる」のが地震学だということになったのでしょう。

だから、地震学という学問は地震現象学ではなく地震波の科学、または地震後学となり、全て後付けで解釈が出てくるのではないではないでしょうか。必要なのは地震前学でしょう。

地震爆発論は地震前学で、地震後学とは異質の学問と把握するのが良いのかもしれません。

とすれば、地震学者がCCSの安全性を審議すること自体が滑稽なことになります。参議院の災害対策特別委員会は再審議の必要があるのではないでしょうか。

参考:

昨日(3月25日)の苫小牧CCSによるCO2圧入量は593.0トン累計圧入量は233,274.7トンでした。

  [3056] プレートテクトニクスは拒絶すべし
Date: 2019-03-25 (Mon)
朝日新聞の科学記者だった泊次郎氏の「プレートテクトニクスの拒絶と受容」という書籍の紹介記事を上田誠也氏が書いている事は7年も前に、[1726]反プレートテクトニクス論などで紹介しました。([2103]も参照(地団研からの反論))

「日本のプレートテクトニクス(PT)の受け入れが先進諸国に10年も遅れたことの原因を、科学史的史観から本格的に論じた始めての著作」

「長年の記者経験に支えられた文章の明快さも見事なものだ。日本の「PT」受容の遅れは国際的にも謎なのだから、ぜひ英語版も出していただきたい」

とべた褒めの評価ですが、地震爆発論からみれば、

「石本博士の夭逝が「PT」拒絶を押し通すことができず、竹内均先生や上田誠也先生の「プレートテクトニクス伝道者」の活躍で「受容」せざるを得なかった」

と言うことになります。

竹内先生の「私はしつこいのです」という熱心な「地球物理学宣伝者」の伝道活動の紹介をNHKでもやっています。


NHKアーカイブス あの人に会いたいより
クリックすると動画になります。


しかし、このセミナーで何度も述べてきたように「粘弾性体である地殻(プレート)には、長く作用する力によって歪が蓄積されない」ですから、地震の原因になるような瞬発力はプレート運動からは生じない、のです。

また、海洋プレートの潜り込みと伊豆半島の衝突は矛盾する内容です。

どちらの説明も正しくはありません。こんなことは起こりません。


この力学的な間違いが「CCSは地震と無関係である」という「地震学者からのお墨付き」となり、苫小牧で大きな災害を生んだ原因になっているのです。

やがて再再度、その悲劇的な地震災害が苫小牧で起きる可能性が高まっています。

竹内先生や、上田先生がNHKからも信頼される地球物理学の泰斗であることは世間が認めるところではありますが、「正しいかどうかは別問題」です。

勇気を持って泰斗の「教え」も打破していかないと、地球物理学の進歩はありませんし、民衆の被る悲劇的な災害がなくなることもありません。

もう一度東京大学地震研究所の所長でもあった石本巳四雄博士の「教え」を素直に聞いて、地震学を再出発させていただきたいと願っています。

現代地震学の崩壊が明らかになる時が刻々と迫っているのを感じます。

地震学者もNHKもプレートテクトニクスを拒絶してください。


  [3055]現代地震学はどこに問題があるのか?
Date: 2019-03-24 (Sun)
現代地震学は地震波形の解析学という面が強い学問ですが、地震発生のメカニズムに関しては[3043]でも紹介したように、「地殻内部に蓄積された歪力の解放」で完結してしまっています。

何十年も「歪解放が地震」という立場から抜け出せないでいます。もう一度石本巳四雄先生の「地震とその研究」から、現代地震学の問題点を見つめてみます。次の文章をよく吟味していただきたいと思います。


石本巳四雄著「地震の研究」p318より


地震はその影響を考えればいいのであって、原因を探求する必要はない」という関東大震災以前の学会の空気がそのまま残っているのではないでしょうか。

「プレート運動による歪力の蓄積」という概念から脱出できなくなっています。

石本先生なら「粘弾性体の地殻にはプレートが押す力によって歪力が蓄積される筈がない」「何万年もの間、歪が開放されず蓄積していると言うのはナンセンスだ」と言ってプレート論や弾性反発説を拒絶されたのではないでしょうか。

つまり現代地震学は「地震後の波形解析」が中心であり「地震の発生原因」を真面目に探求してこなかったのです。

したがって地下に水を送ることが「爆発を引き起こす」という事に思いが至っていません。世界中で人為地震を引き起こし、民衆を苦しめています。バーゼルしかり、韓国、アメリカしかりです。そして日本でも、長岡や苫小牧で同じ無知をさらけ出しています。

「地震後の波形解析学」に熱中するのでは、地震の発生原因を探る努力さえ放棄されてしまいます。

「歪の開放が地震」という「思考停止」に陥って、本当の地震のメカニズムを探求する努力がなされていないのが現代地震学の大問題なのです。

  [3054]地震は断層運動という常識はすでに崩壊している
Date: 2019-03-22 (Fri)
石本巳四雄博士が「地震の原因を断層運動ではない」と考えておられたのは、何らかの原因で「マグマの爆発的な貫入」が起きているからだと見ていたからですが、博士の記述した記事からそれを見てみます。



「地震とその研究」には「地震の原因はマグマの運動に起因する」「マグマの圧力は温度の低下によって増大する事実」とあります。
当時は解離水という理解はありませんでしたが、解離反応は吸熱反応ですから、マグマの温度低下によって、マグマの圧力が高まるという視点(畏友坪井(誠)博士の助言)は現代の地震爆発論へと繋がる知見であります。

そして、「地震原因として、岩漿(マグマ)運動の最も確からしき事を信ずるに至った」とあります。

他の地震学者は何故、地震の原因は断層運動だと確信したのだろう?




地質現象の新解釈は小川博士の著書ですが、その中に石本博士の見解が収録してあります。
「(濃尾地震のときに)地震後極めて緩やかにズルズルと段違いになったと言う話を目撃者の農夫から大森博士が聞いてこられたが、幻惑されたのかその後の大森氏の著作には断層が地震を発生させると説明している」

とあります。断層が動くことが地震なら、地震の後にズルズルと緩慢な動きで断層が出来ることはありえないはずです。



この件は中国の四川省地震でも見られました。地震後に生徒たちが広場に集合してから、断層がコンクリートの破壊音を伴って出現したと報告されています。


中国四川大地震より


地震は断層が急激に動いて起こるものであると言う「地震の常識」は完全に崩壊しているのです。

現代地震学は間違っている!

だから、何も説明できないのだ!


  [3053]浦項地震調査研究団が誘発地震・触発地震のメカニズム公表
Date: 2019-03-22 (Fri)
浦項地震に関してハンギョレ新聞の報道を紹介します。内容は、「断層地震説」の知見に拘束されていますので、完全な事実関係の把握とは言えません。しかし、日本の国会審議で「CCSと誘発地震は無関係である」と証言した4人の地震学者([2915]参照)は肝を冷やしているのではないでしょうか。

抜粋して紹介します。

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地熱発電の注入水が断層を刺激…2本目の地熱井、浦項地震の引き金」
3/21(木) 17:45配信 ハンギョレ新聞


微小誘発地震と浦項地震触発の関連性(時間)=浦項地震調査研究団提供//ハンギョレ新聞社


 2017年に起きた規模5.4の浦項(ポハン)地震が、自然現象なのか地熱発電という人為的原因によるものなのかという論争に終止符が打たれた。浦項地震政府調査研究団は20日、浦項地震と地熱発電の関連性に関する報告書を通じて「浦項地熱発電研究活動中に地熱井を掘削し水を注入・排出する過程で、断層において微小地震が誘発(誘発地震)され、時間の経過により結果的に浦項地震が触発された」と結論を下した。


 政府調査研究団が、地熱発電が浦項地震を触発した原因と指定したのは、地熱発電活動で誘発された微小地震が起きた平面と浦項地震を起こした断層面解が一致するという事実が決定的な根拠になった。


微小誘発地震と浦項地震触発の関連性(空間)=浦項地震調査研究団提供//ハンギョレ新聞社


イ・ガングン政府調査研究団団長(ソウル大学教授)は「研究チームが最も尽力したのが震源の位置決定だ。浦項地震が地熱発電の地熱井から数キロメートル以上離れていれば解釈が変わりうるため」と話した。

研究団は、2009年1月1日以後に浦項地域で発生した520回の地震のうち、地熱発電実証研究敷地から震央までの距離が5キロメートル以内、震源の深さが10キロメートル以内の98回を対象に精密地震位置分析をした。その結果、2本目の地熱井(PX-2)から水を注入して誘発された微小地震がほとんど平面に近い分布様相を見せ、さらにこの平面が浦項地震本震の断層面解の走向と傾斜がほぼ一致していることを明らかにした。

 浦項地熱発電実証研究は、2010年12月に始まり、二本の地熱井をボーリングして2016年1月から2017年9月28日まで5回にわたり1万2800余立方メートルの水を注入し、7000立方メートルの水を取り出す水理作業をした。この期間に数十回の微小地震が発生した。3回目の水注入が終わった2017年4月15日には、最も大きい規模3.2の地震が起きた

 政府調査研究団の海外調査委員会委員長を務める米国コロラド大学のShemin Ge教授は、浦項地震を誘発(induced)地震ではない触発(triggerd)地震と表現したことに対して「誘発地震は水の注入による圧力と応力の変化で岩石の空間的範囲内で起きる地震、触発地震は人為的影響が最初の原因だが、その影響で刺激を受けた空間的範囲を大きく外れた規模の地震と定義した」と説明した。

浦項地震は、誘発地震の範囲を越えているが、自然地震と区別するために触発地震という用語を使ったという話だ。

 研究団は、浦項地震が触発地震であることを示す証拠が、地震発生後にも確認されると明らかにした。
一本目の地熱井(PX-1)は地下約4100メートルまで映像撮影が可能な反面、2本目の地熱井(PX-2)は3800メートル付近で詰まっていた。浦項地震の断層面を延長すれば、この深度と一致する。浦項地震でボーリング孔が破裂したという解釈だ。

この地熱井で急激に水位が低下して地下水の化学的特性が変わったのも、浦項地震が触発地震であることを裏付けると研究団は明らかにした。

 イ・ガングン教授は「2011年の東日本地震と2016年の慶州(キョンジュ)地震などが浦項地震の断層に加えた応力を計算してみたところ、浦項地震の断層を動かすほどの応力が蓄積されないという結論が出た」として「臨界応力状態の断層を変化させれば危険度が増加するということが証明されただけに、地熱発電のリスク管理方法に別のアプローチが必要だ」と話した。

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触発の関連性(時間)(上の図)を見ると、短時間で大量の水を送り込み、熱水を汲み上げていることが分かります。このような激しい変動を与えることは、解離ガスの発生という点では大変に危険であります。

誘発地震と触発地震という新しい定義が導入されていて、今後日本でも検討されるだろうと思いますが、苫小牧地震はこの定義では、触発地震ということになるでしょう。

韓国の方が地震を真剣に考えているように思えますが、日本の地震学者はこれほど深く議論ができるのでしょうか、日本の地震学は世界一だとどなたかが言っていましたが、大丈夫なんでしょうか。

イ・ガンクン教授にも地震爆発論の概念は把握されていませんので、どうして、触発地震が起きるのかまでは理解できていないようです。

  [3052] 韓国の浦項地震を避ける機会が4回あった、日本でも苫小牧地震は止められた筈
Date: 2019-03-21 (Thu)
イ・ジンハン教授は浦項地震を避ける機会が4回あった、と述べていますが、日本でも石田地震科学研究所と地震爆発論学会の警告をマスコミが報道していたら、苫小牧地震は避けることができたのかも知れません。今また、3回目の苫小牧地震が警告されていますが、毎日圧入が実施されているのですから、これはもはや手遅れですね。

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「浦項地震を避けられる機会が4回あった」

3/21(木) 12:00配信
中央日報日本語版

高麗(コリョ)大学地球環境科学科のイ・ジンハン教授は、この日中央日報とのインタビューで「浦項(ポハン)地震を避けることができる機会が4回あったが無知や不十分な資料解釈、安全管理の不在などで機会を逃してしまった」と主張した。

イ教授は
(1)2015年10月ボーリング作業中に泥水(水分を含んだ泥)が大量に流失して地震が発生した時にボーリング作業をやめて詳細な調査をしているべきだった
(2)2016年1月水注入量より大きな規模〔マグニチュード(M)2.1〕の地震が発生した時に詳細な調査を求めた専門家の意見を受け入れて2回目の水注入を中断しなければならなかった
(3)2017年4月15日M3.1の地震発生時にその理由如何を問わず水注入の中断と詳細な調査を実施しなければならなかった−−と分析した。
(4)また微小地震の分析が不十分で、断層帯に水を注入したことの問題点を認識できなかったことも惨事を引き起こした原因だと指摘した。

イ教授の主張通りなら、このような部分に対する政府次元の真相調査が実施されなければならないということだ。イ教授は昨年4月に国際学術誌「Science(サイエンス)」に掲載した「2017年浦項地震の誘発地震の有無調査」というタイトルの論文で、浦項地震が地熱発電所が原因である可能性が高いと明らかにしていた

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日本も、せめて北九州市で計画されているCCSは中止とし、地熱発電も停止したほうがいいと思います。

ところで、脱原発を叫ぶ小泉氏は結構頭脳明晰だが、安倍さんはどうにもならん、とか原発は危険だから火力発電に頼るのは当面致し方ない、といった空気が良識派を自認する人の中に存在します。

そのような議論が飛び交う郷里の仲間が作るサイトで、

・火力発電をやれば、CCSをやらざるを得ないことを知ってますか?
・CCSをやれば、苫小牧のような地震が起きることを知ってますか?

と言って始まったのが仲間内のサイト上討論でした。

結局は、原発を含む電力のベストミックス問題に関して、郷里の仲間に持論を述べて打ち切りにしました。

私が書いたコメントを載せておきます。

仲間の主流意見は、原発廃棄を叫ぶ小泉氏を支持し、ドイツを見習って再生可能エネルギーに移行すべし、中国は独裁だから別でいい・・・という論調です。

「馬鹿なことおっしゃるな」と私が書き込んで熱い論議になったのですが、論点を整理して終りにしました。そのときのコメントです。

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「論点整理して終りにします 投稿者:パトロス 投稿日:2019年 3月19日(火)15時02分56秒


論点1:

同じような悲惨な災害を防ぐには、失敗から反省し、二度と失敗を繰り返さないようにすることですね。

福島の失敗は津波災害を想定できなかったことですね。地盤を下げちゃってねぇ・・。

ならば、津波が襲う低地には作らないようにすればいいですね。

チェルノブイリまで引き合いに出して、「おそがい、おそがい」(怖いの意)というのは恐怖感を過剰に煽っているように思いますが・・・。

論点2:

ドイツはフランスの原発に頼っているのじゃなかったですか。フランスの原発被害は「そんなの知らん、ドイツはお客だぞ」というのはおかしいと思うけどねぇ・・。

論点3:

中国は独裁国家だから、文句を出させないだろう・・・。それは中国の勝手、という問題ではないと思います。

原発を持っているということは「いつでも核をもてますよ。核による脅しには屈しませんよ」という国家安全保障上の問題だと思うのだけどね。核・原発を持っている中国から脅されたらどうしますか・・・。

だから、ニュージーランドでも核は持たないと言っているけど原発は22.5%も維持するんでしょうね。

ニュージーランドの原発


米朝関係が振り出しに戻って、北の脅威も振り出しに戻りましたね。あんなチンピラに脅されたくないものです。

使用済燃料の件は、「もんじゅ」の廃棄が痛いねぇ・・・。でも、技術革新がすすんだら、埋めたものを掘り出して、再使用の道が開けると思います。またそうなるように努力すべきでしょうね。

論点4:

錚々たるメンバーが集まって書いた「胆振東部地震の報告書」では、CCSと地震は無関係と言っていますね。中越地震、中越沖地震のときも国会質問までやって、錚々たる地震学者が否定しました。

でも論より証拠で、二つの中越地震、2回の苫小牧地震が起きました。心配なのは、4月か5月に起きる可能性のある3回目です。

それでも、錚々たるメンバーは「無関係です」というかもしれませんが、歴史の検証では「関係あり」の判断が下ると信じています。

でもそれじゃぁ住民は堪ったもんじゃないですよ。原発災害よりも頻発する可能性の高い災害ですからね・・・。

CCSはやがて商用化の予定ですが、伊勢湾でやられたら、怖いですよ。

○○ちゃん、(錚々たるメンバーは)御用学者というよりも「地震学の間違い」に気づけないでいるのですよ。オイラのような「地震爆発論」を振りまく者は「ご用だ!ご用だ!」って追いかけられるんです。意味が違う「ご用学者」です。


  [3051]韓国政府が浦項地熱発電による誘発地震を認定・謝罪
Date: 2019-03-21 (Thu)
「2017年11月に韓国・南東部の浦項(ポハン)市で起きた地震([2748]にて言及)について、韓国政府は20日、周辺で進めた地熱発電開発が原因だったと発表し、謝罪した」という報道がありました。

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地震の原因、地熱発電の開発だった 韓国政府が謝罪
2019/03/21 11:05


© 朝日新聞2017年11月に韓国・浦項市で発生した地震で自宅が損壊し、体育館に避難した被災者=武田肇撮影


 韓国政府は20日、2017年11月に韓国・南東部の浦項(ポハン)市で起きた地震について、周辺で進めた地熱発電開発が原因だったと発表し、謝罪した。国策による開発が拙速だったとの指摘も上がり、被災者が政府に賠償を求める騒ぎになっている。

 韓国気象庁などによると、この地震はマグニチュード(M)5・4で、広範囲の建物が損壊し、118人が重軽傷を負い、850億ウォン(約85億円)の財産被害が出た。政府は一帯を特別災難地域に指定し、現在も復興事業を進めている。

 国内外の専門家で構成された政府調査団の調べでは、地熱発電の開発で地下に高圧の水を注入したため、時間の経過によって地震を引き起こしたとみられるという。10年に国家研究開発課題として地熱発電開発を始めるまで、周辺で大きな地震は発生していなかった。政府は開発の中断を決めたという。

 地下に注水することで地震が発生しやすくなる現象は、シェールオイルの掘削が進む米オクラホマ州などでも知られている。水によって地下にかかる力が変化することが原因と考えられている。(ソウル=武田肇)

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「地熱発電の開発で地下に高圧の水を注入したため」としていますが、苫小牧のCCSも液体を高圧力で地中に押し込めているのですから、地中の圧力を改変するのは同じ理屈です。

残念ながら「地震爆発論」の知識が拡散していませんので、「断層地震説」の知見で判断がなされています。

それでも、韓国政府は意外に素直に認めたものだと感心します。

それに比べ、日本政府はどうでしょうか。責任を誰も取らない体質が蔓延しているように見えます。

「断層地震説」の知見で地熱発電やCCSを「安全である」「圧入と地震は無関係である」として「非を認めず」、続行していると、大変なことになることを理解すべきです。

苫小牧の勉強会の有志の諸氏にエールを送ります。頑張って経産省への注意を喚起してください。

  [3050]ダム誘発地震でも減圧時に起きているケースがある
Date: 2019-03-21 (Thu)
苫小牧でCCSの勉強会を開いておられる方から飯田汲事先生の「貯水による地震の発生について」情報連絡がありました。

経済産業省担当者の「CCSを停止したときの減圧によって誘発地震が起きることはない」という認識に疑問を持っておられるようで、ダムの誘発地震では減圧(貯水深の低下)によっても地震が起きることがあるという報告を見つけられたという事です。

飯田先生とは互いに大学を離れた時期でしたが、会食して小生の「地震爆発論」を討議したことがあり懐かしいお名前です。先生は石本巳四雄の弟子に当たるのですが、学会は全て「プレートテクトニクス」「断層地震説」に席巻されてしまったので面白くなかったのかもしれません。
以前から土木学会活動などで面識はあったのですが、地震学のご教示を願って面会しました。最初から「板論(プレート論をそう呼んでおられました)はおかしいよね」と言っておられたのを覚えています。

さて、飯田先生の論文ですが、ダムによる誘発地震の例をたくさん挙げて調べておられます。そのなかから、水位を上げて地震が起きるケース、水位を下げて地震が起きるケースを紹介します。




苫小牧で実施中のCCSは3月末で終了だとすれば、4月頭から減圧に入ることになります。昨年9月と今年2月の地震は共に、減圧後に起きています。([3031]参照)


飯田先生の論文を読んでも何故ダムの貯水深と地震が関係しているのかは、「断層理論」によって解釈されているので、要領を得ませんが、地震爆発論で解釈すれば納得のいく「誘発地震発振メカニズム」だと言えます。

地震を誘発しないためにはダムならば水位調節を「ゆっくり」と行なう事ですが、圧入が開始されてしまっているCCSでも停止作業を「ゆっくり」「時間をかけて」実行するしかないでしょう。でも、学識経験者が「地震爆発論」を無視していますから、どうなるでしょうか。

昨日の圧入量は604.7トンで、累積圧入量は23万トンを超えました。


公開情報より


  [3049] 人為地震の原因で住民と企業が対立するアメリカ
Date: 2019-03-20 (Wed)
4年前の記事ですが、テキサス州でも人為的に起こした地震の原因が分からないために、住民と企業の対立が起きています。

苫小牧でも当然起きても不思議ではない話ですが、日本では地震学者の「無関係」の一声で企業は無罪放免になるでしょう。罪な地震学者、ですねぇ。

参考のために記事を紹介します。

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テキサス州で地震急増 原因めぐり地元混乱 石油掘削説あがるも石油企業は否定
Jun 12 2015

アメリカ・テキサス州で、マグニチュード3以上の地震が急増している。地震学者らの研究では、石油・天然ガスの掘削活動に伴う人為的な地震だとする見方が有力だ。しかし、原因を作っている企業の一つとされる石油メジャー、エクソン・モービルの子会社は、10日の州議会の公聴会で掘削活動と地震の関連性を否定した。住民の不安と、地域経済の根幹をなす石油産業の利害が複雑に絡み合う中、地震の原因を巡る攻防が続いている。

◆大学の研究報告は「人為的」企業側は『自然発生」

 米地質研究所(USGS)のデータによれば、テキサス州、オクラホマ州など米中南部で、この6年ほど地震が頻発している。1973〜2008年にはマグニチュード3以上の地震の発生回数は年平均24回だったが、09〜14年には193回に増えた。14年は最多の688回だった。テキサス州北部のダラス・フォートワース地域では、10年代に入って石油・天然ガスの掘削で水圧を利用した破砕活動が普及するまでは、体に感じるような地震はほとんどなかったという(ウォール・ストリート・ジャーナル紙=WSJ)。

 石油・天然ガスは、地中からは塩水と混じって掘り出される。これに加え、近年盛んになった水圧破砕という掘削技術によっても、塩水と薬品が混じった廃水が大量に出る。これらは、地下に広がる巨大な廃水井へ注入されて処理されている。地震の原因調査を行った同州のサザンメソジスト大学(SMU)の研究チームは今年1月、この廃液の注水が断層のずれを引き起こし、地震の原因となっている可能性が非常に高いとする報告を『ネイチャー』誌に発表した。

 これを受け、石油業界を管轄するテキサス州鉄道委員会は、ダラス・フォートワース地区で廃水井を運用するエクソン・モービルの子会社、XTO社と、ヒューストン地区のエナーベスト・オペレーティング社を公聴会に呼んだ。XTOへの聞き取りは10・11日に行われ、同社はSMUの報告で関連を指摘された2013年11月から翌年1月に起きた一連の地震について、震源は同社の廃水井よりも深かったと反論。代理人弁護士を通じ、「自然に発生した動きで、人為的なものではない」と地震との関係性を否定した(WSJ)。

◆市民生活の安全か、地域経済の利害か

 テキサス州は昨年、地震との関連性が強く疑われる場合、廃水井の認可を取り消したり改訂することができるルールを新たに導入した。環境保護団体やメディアを中心に、その早期適用を求める声が高まっている一方で、「テキサス州の基幹産業を脅かす」として、安易に地震との相関関係を認めてはならないという意見も強いようだ。

 こうした状況を伝える地元紙サンアントニオ・エクスプレス・ニュースによれば、学者の間でも意見が割れているようだ。SMUの調査を主導したブライアン・スタンプ氏の元教え子で、州の“お抱え”となっている地震学者、クレイグ・ピアソン氏は今年1月、ダラス・モーニング・ニュース紙への寄稿を通じ、掘削活動が地震の原因であるとするのは、「メディアの誇張」だと批判した。

 しかし、石油業界の中にも地震との関係を認める者もいるという。石油メジャーの一角を占めるコノコ・フィリップスのライアン・ランスCEOは、「全てのデータと証拠を確認した。その結果、いくつかの地域で廃水が地震を作り出しているように思われる。今、それがどれくらいの範囲に広がっているか突き止めようとしている所だ」と語っている(石油情報サイト『Oilprice.com』)。

◆州議会は企業側に反論できない?

 しかし、サンアントニオ・エクスプレス・ニュースによれば、ほとんどの関連企業は、より信頼性の高い調査に必要なデータの提供を拒んでいるという。一方で同紙は、石油関連企業は多くの雇用を抱え、莫大な投資もしていると、企業側の立場にも理解を示す。地震との関連性を認めれば、州の検査にも合格している廃水井の操業停止につながることになり、莫大な損失を被ることになるからだ。

 同紙は、XTO、エナーベストを含む州内の石油関連企業は、地元政治家に莫大な政治献金をしているとも指摘する。石油業界に詳しい法律家、ジョン・マクファーランド氏は、公聴会のメンバーは企業側に反論できないのではないかと懸念し、同紙に次のように述べている。「企業側が自社の井戸と地震活動の関係性を否定しても、それに反対尋問する能力と意思を持つ議員はいないだろう

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日本でも新潟県長岡市でのCCS事業に関して「二つの中越地震との関連」を風間議員が参議院災害特別委員会で質問しましたが、4人の地震学者が「関連なし」と証言したので、そのままになって終了しました。
後ろ盾になって尽力したのは山本寛氏でしたが、もっと慎重に「地震学者に反対尋問する根拠」を練り上げておかなければいけなかったのではないでしょうか。石田地震科学研究所には全く相談することがありませんでした。

そうした機会が再度あれば、地震爆発論学会の知見が役に立つと思うのですが、何せ学問の世界で多勢に無勢ですから、国民の応援が無いと無理でしょうね。

いろんなサイトで取り上げていただき、「地震爆発論」が国民の常識になっていれば、力強い援護射撃になると思います。

参考:

米オクラホマ州で人為的な地震が増加
全米各地で訴訟

「事業者は、この地下水を廃水として、地下へ戻して処理している。
ほとんどの廃水は、「アーバックル地層」と呼ばれる岩の層へ注入される。すると、さらに奥深くにある地震を引き起こす基盤岩の層に水圧が伝わる。注入される水の量が増えるほど、ただでさえストレスがかかっている断層の間隙水圧がますます上昇し、通常はしっかりと固く接着している断層面が滑りやすくなって、地震が発生するのだ。(参考記事:豪雨が数年後の大地震を誘発?) 」

廃水の圧入によって圧力が伝わり、断層がすべりやすくなるという認識ですが、地震爆発論では別の解釈になります。



FrackingそのものよりもFrackingに使用した廃液を深部に圧入することが危険である

  [3048] 地震の教科書に見る地震発生のメカニズム
Date: 2019-03-20 (Wed)
地震学の教科書では地震をどのように教えているのでしょうか、有名な宇津徳治著の「地震学第3版」を見てみます。



宇津の教科書は、Reidの弾性反発説を紹介するだけで、マグマ貫入理論は全く紹介されていません。

石本博士が書いているように([3045]参照)「地震はただその影響を考えればよいのであって、地震の原因を探求する必要はないという態度の学者」が今も多く、地震現象を解明するという意欲は薄いのかもしれません。

さらに地学団体研究会編による「地震と火山」も調べてみました。


遠方から働く外力とはプレート運動による力のこと、石本理論はそれを否定している


この教科書にはReidの弾性反発説のほかに、小川琢治や石本巳四雄らの研究も紹介されています。しかし、この程度の言及では、学生に地震現象のメカニズムを探求する面白さ・意欲を持たせることはできないように感じました。

地震学という学問は、結果として放出される地震波の挙動を調べる学問であって、何故地震が起きるのかについて納得できる説明がないままになっていることが分かります。

フンボルトが中南米の火山地帯やイタリアの火山噴火を体験しながら、直感的に地震像を把握しようとした姿勢は、コンピューターによる地震波解析によってどこかに消えてしまったようです。

石田理論の着想は、水(結合水)が熱解離によって酸素と水素に分離するという事実を知った事から始まりました。30年経って、それがCCS誘発地震にまで発展し、自然災害と見られていたいくつかの災害を防止・軽減できるところまで発展していることを認識しています。

今後教科書には地震のメカニズム探求に関する魅力的な話題が掲載されることを願っています。

  [3047]粘弾性体の力学から見たら原発サイトの活断層論議は不毛である、怒れ国民
Date: 2019-03-20 (Wed)
アメリカの地質調査所(USGS)に載っている地震の定義を見て見ます。

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What is an earthquake ?

An earthquake is caused by a sudden slip on a fault. T

地震は断層の急な滑りによって引き起こされます。 構造プレートは常にゆっくり動いています、しかし、それらは摩擦のために端部で動けなくなります。 端部での応力が摩擦を克服するとき、地震が起こります。地震のエネルギーは地球の地殻を通って移動し、私たちが感じる揺れを引き起こします。

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やはり「断層ありき」から始まっています。断層がなければ、地震は起こらないことになりますが、これは現実とはかけ離れています。火山爆発のようなものが地下で起きれば、断層の有無とは関係なく地震動は発生します。

USGSの説明では、爪が伸びるくらいのゆっくりとしたスピードで動くプレートが端部で衝突し、動けなくなった状態を想定しています。それでも長時間経過すると歪応力が高くなり、地震を起こす、という解釈です。

しかしこれは[2341]で解説したように、粘弾性体の力学とは違いがあります。[2341]の内容は次図のようにも表現できます。



地殻は粘弾性体ですから、爆発力に対しては弾性体として挙動します。しかし、何百年、何千年にも及ぶプレート運動(存在すると仮定してですが)では歪・応力は形成されません

プレート説でも長い年月掛かれば、固体のマントルでも移動する、と説明しているくらいです。移動・変形してしまいますから、歪力は消えてしまいます。何万年もの間に蓄積した歪が開放される活断層の存在は危険である、といった原子力規制委員会での論議はまったくの不毛であることが分かります。

活断層は存在しない


石本博士らが言うように「何らかの爆発で歪応力が地盤の耐力を超えると、地盤が断裂して断層ができる」という解釈の方が地震現象を説得的に説明しているのではないでしょうか。

地震爆発論はその爆発が解離ガスの爆発によって起きているという見解ですが、ゲラー教授から「爆笑」されるようなものではないと思っています。ゲラー教授にも「断層ありき」の「証明」はおかしいのじゃないかと公開質問状を送ってありますが、回答はありません。

参考:

気象庁の「地震発生のしくみ」を見ると、まったくアメリカのUSGSと同じ考え方です。
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地震が起こるのはなぜ? ‐プレートテクトニクス‐ 


地球内部の模式図


地震は地下で起きる岩盤の「ずれ」により発生する現象です。
では、なぜこのような現象が起き るのでしょうか。硬い物に何らかの力がかかり、それに耐えられなくなると、ひびが入ります。地 下でも同じように、岩盤に力がかかっており、それに耐えられなくなったときに地震が起こる(岩 盤がずれる)のです。

では、どうして地下に力がかかっているのでしょうか。これは、「プレートテクトニクス」という説 で説明されます。

地球は、中心から、核(内核、外核)、マントル(下部マントル、上部マントル)、地殻という層構造に なっていると考えられています。このうち「地殻」と上部マントルの地殻に近いところは硬い板状の 岩盤となっており、これを「プレート」と呼びます。地球の表面は十数枚のプレートに覆われています。


プレート運動の模式図


プレートは、地球内部で対流しているマントルの上に乗っています。そのため、プレートはごく わずかですが、少しずつ動いています。そして、プレートどうしがぶつかったり、すれ違ったり、 片方のプレートがもう一方のプレートの下に沈み込んだりしています。この、プレートどうしがぶ つかっている付近では強い力が働きます。この力により地震が発生するのです。

長時間作用する力の下では、
地殻は粘性体として挙動・変形し、
歪力は消えてしまう。

地震を起こす力など発生しない。






  [3046]地震(のエネルギー)を無害にするには、水を注入すればよい??
Date: 2019-03-19 (Tue)
映画「日本沈没」にも出演された国民的知名度の高い竹内均先生は地震をどのように見ておられたのだろうか、御著書から見てみます。([1521]にも紹介)
「独創人間になる法」の中で驚くべきコメントがあります。



「地震を無害にするには、水を注入すればよい・・・だが地震のエネルギーを小出しにするには長く難儀が強いられる」と書いています。「地球は半熟のゆで卵」のなかでも「大地震が起こらないようにすることができないものだろうか、実行可能な方法が一つ見つかっている」として、水の注入を紹介しています。

地震のエネルギーというものが蓄積されていて、水を注入すると小出しにできる・・・という認識です。

「地震の科学」の中でも、深発地震の解説で「岩石がとけやすい環境で“ひずみ”を蓄積するとは考えられていなかった」というコメントがあるように、「地震なら歪が解放されるはず」という見解です。石本博士の「マグマの(爆発的)貫入理論」「爆発によって発生する歪力の大小で断層の形成が決まる」という見解とは違う視点を持っておられたことがわかります。

水の注入とは有名なデンバーの廃液注入で起きた地震の事なんですが、大先生がこのような伝え方をされれば生徒達が「水を注入しても危険性は無い、せいぜい小さな地震しか起こらない」と勝手に解釈してしまうのではないかと心配になります。

どうやら、小川琢治、石本巳四雄らの没後に、急速に「歪の解放が地震である」という流れに変わったようです。決定的な潮目は[1468]でも紹介したようにアメリカの地震学会会長をも経験された安芸敬一氏の帰国第一声「私は洗脳されて帰って参りました。地震は断層運動です」という転向宣言にあったのかもしれません。

経産省が把握している「CCS圧入による誘発地震」も「小さな地震だから問題はないのです」と言う認識なのでしょう。しかしアメリカ中央部と日本の地下環境は同じではありません。日本にはマグマが浅い場所に存在することが大きな地震を発生させる危険性があります。

CCS誘発地震が心配される今日、今一度小川琢治先生に「フンボルトに帰れ!」と檄を飛ばしていただきたい思いに駆られるこのごろです。
フンボルトは火山活動を現地で観察し、噴火も地震も、共に同じ爆発現象だという確信を持っていました。

  [3045] 無知者が計画し、大惨事を伴う地震の実験
Date: 2019-03-17 (Sun)
[3043]で紹介したように金森博雄教授は「歪の解放が地震現象である」という見解です。

次に上田誠也教授の2013年の講演から、「地震とは何か」という説明を見てみます。([2348]参照)

「ストレス(応力)の解放」という表現ですが、言っている意味は「歪力」の解放という事で、金森教授と同じ内要です。

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上田誠也先生の地震観(53秒)
クリックすると動画になります。


地震とは何かといったら、大地が突然揺れることである。

何故揺れるかと言ったら、それは「断層が急激に動くから」である。

地震が起きたから断層が出来たわけじゃなくって、断層が動くから地震が起きたんです。

そこで地震のABCです。

@地震は急速な断層運動である。

A断層運動はプレート運動の結果
貯まったストレスの解放
(プレートが動くと貯まる)

Bプレート運動はマントル対流によっておこる

Cマントル対流は地球が冷えるためにおこる
原始火の玉地球は冷えるいっぽうである

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真っ当なと言われる著名な地震学者(東大平田教授など[2201]参照)は皆同じ見解です、アメリカのUSGSでも「地震は断層が急激に動く事」という定義であり、地震観は同じです。断層がまず最初から出てきます。

ところが石本博士は違っています。

「地殻物質は粘弾性体であり、相当急激に変化する力に対してのみ弾性を発揮し、その歪力が限界を超える場合に破壊する、従って、地震時において断層が出現するような場合は急激な力の作用が必要である」

つまり、それほどの急激な力でない場合(規模の小さな地震)には断層は発生しないと見ています。石本博士や小川博士らのマグマ(爆発的)貫入理論は「最初から断層ありき」ではありません

両博士の地震観は「何らかの作用でマグマの爆発的貫入が起こり、その爆発による歪力が大きければ断層が発生し、小さければ断層は発生しない」というもので「断層が動くことが地震である」とは見ていません。

石本博士や小川博士のような地震学者の論文は今は査読を通らないのです。内容が古いと言われて、拒否され、審査あり論文が作れないのです。

数十人の地震学者に公開質問状を送ってあるのは「最初から断層の存在を仮定している証明方法はおかしいのではないですか」と質問しているのですが、どなたからも回答がありません。

石本博士は「地震の原因に関して、云々する輩は架空的空想に耽って幻影を追うものとの理由から、白眼視されたものである」とか、「地震はただその影響を考えればよいのであって、地震の原因を探求する必要はないという態度の学者もあった。」と語っています。地震原因を深く追求しない習慣があったようです。

当時は地震に付随する現象の科学的なデータが取れない時代だから、追及しても無駄という空気があったのかもしれませんが、今は多くのデータが取れる時代ですから、地震現象そのものを解明して、正しい地震学を構築する必要があります。

すでに述べましたが、苫小牧CCS実験はじつは「そうとは知らないでやった、地震発生実験」だという事になるでしょう。2回なのか3回なのかは分かりません(長岡などを入れればもっと多くの悲劇です)が、最小限の話として、住民の悲劇を無にすることなく科学の発展に生かさなければなりません。

CCSの悲惨な実験が明らかになったとき、「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」などを、報道してこなかったマスコミの責任は大きなものがあるとして批判されることでしょう。

「葦の葉ブログ」には「罪深いのは日本のマスコミの超翼賛体制です」という批判もありました。

  [3044] 苫小牧のCCS終了に伴う減圧で地震を誘発する可能性が高い
Date: 2019-03-16 (Sat)
計画通りに苫小牧でのCCS作業が終了になる場合には、第3の苫小牧地震が起きる可能性が高いことを、[3031]第3苫小牧地震の方が発生確率は高いはずであるで警告しました。

地元の話では経産省は「圧入終了に伴う減圧効果」について、「地震誘発の可能性はない」と見ているようです([3042]参照)。その理由は「加圧」の場合には断層を滑らす可能性があるが、「減圧」では断層を滑らすことはないという「断層地震説」に基づく理解だろうと推定します。

しかし、地震爆発論で考えると、断層を滑りやすくするという視点はナンセンスです。

減圧によっても地震誘発(本当は誘発でなく人為的に作っている地震なのですが)が起きる理屈を概念図を使って説明します。動画Sesmology Revolutionに使用した図ではグラフと式の配置が悪くて分かり難い面がありますので、次図のように作り直しました。


図をクリックすると大きくなります


CCSが終了し、減圧されると震源近くの結合水@は解離度の高いAの環境に移行し、解離水が形成されます。解離現象は吸熱反応なので、しばらく低温度のままですが、しばらくして温度が周囲から戻ってくると、Bの環境に移行し着火爆発し、再度結合水@に戻ります。
@→Bが継続することが余震が収まらない理由を意味します。

圧入の場合は圧力の増大によって、解離能力(パワー)は低下しますが、それまでに解離していた解離水のうち、解離能力を超える分量の解離水に着火して爆発(地震)がおこり、結合水に戻ります。この場合も解離環境が安定するまでは余震が継続します。

デンバーなどで廃液の圧入量が減少すると地震も減少したというのは、もともと震源付近のマグマ内部に解離水(酸素と水素)も結合水も少なかったからではないかと推定されます。圧入の方法(連続的か間歇的かなど)にも関係していることは十分に考えられます。

日本のような火山帯の地下にあるマグマにはどちらか(結合か解離か)の形式で水が含有されている場合が多いのではないかと考えられます。砂漠地帯ではマグマの存在が地下深い場所になるので、日本とは違うのではないかと推定されます。

近くに樽前山がある苫小牧地区では、CCSによる圧入も終了に伴う減圧も大変危険を伴うことを肝に銘じておく必要があります。

追記:

地元で勉強会を開いておられる方へのメールに以下のように付記しました。

「 地震学者は[地震爆発論]をまったく無視していますが、減圧でも誘発地震は起きる可能性が高いと思います。

3月末で圧入中止なら、その後1〜2週間は要注意してください。

宏観現象は見ておいた方がいいと思います。動物の異常行動とか、電磁波異常とかですね・・・。

お大事にしてください。」

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