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新・地震学セミナー

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  [3062]現在の知識で政府がCCSなどに関する論拠の構造化を行なうのは危険である
Date: 2019-03-28 (Thu)
[3061]の資料には「はじめに」と題して以下の文章があります。報告書だそうですが、環境省の仕事なのか、経産省なのかよく分かりません。

内容は間違っています。
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はじめに

「地震国であり地殻が圧縮場(@)にある日本列島とその近海において二酸化炭素地中貯留を行った場合、岩盤の亀裂に圧入された流体によって亀裂面の摩擦力が低下し、蓄積された歪み(A)が開放されて地震が誘発される可能性が懸念される。
ここでは、CO2 地中貯留、ダム、地熱発電やEOR及び液体廃棄物処分等における誘発地震についての調査から得られる知見を整理し、これに基づき、誘発地震の生ずる可能性あるいは圧入地点付近で生じた地震が誘発されたものであるか否かを判断するための基準及び実際の例(中越地震等)への適用(B)と関連する論拠の構造化を行う

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@:日本が圧縮場にあるという認識は地震学者だけの認識ではないでしょうか。粘弾性体である地殻には長期間に渡って圧縮力だとか、引っ張り力だとかが作用することは無いはずです。何万年も圧縮力が作用していれば、粘弾性体は応力を消す方向に変形します。

「マントルは固体だけれども対流する」というプレート論の解釈は粘弾性体であることを前提にして解説しているのですから、日本が圧縮場という解説は矛盾があります。

A:粘弾性体は短時間の衝撃的な外力には弾性体として挙動し、歪が発生しますが、蓄積されるような歪は存在しません。摩擦力が低下し、蓄積された歪は開放されるというのは力学的には意味不明です。

B:中越地震に関して参議院の災害特別委員会で風間議員による質門がありました。質問後に政府は4人の地震学者の意見を聴取し、「CCSと地震とは無関係」という証言を得たという記事が「日経エコロジー」に紹介([2915]参照)されていますが、4人の地震学者の意見というのは「断層地震説」に基づいていますから、間違った意見を聴取したことになるのではないでしょうか。

政府がアメリカの基準をそのまま採用して、「CCSなどに関連する論拠」の構造化を行うのであれば大変危険な判断をしていることになります。

後記:

3月28日の圧入量がありました。完全なストップではないようです。警戒予定日も若干変更になるかもしれません。

公開情報
より



  [3061]誘発地震に関するアメリカの議論
Date: 2019-03-28 (Thu)
誘発地震の生起可能性の判断基準に関する調査」という環境省の調査資料(アメリカでの判断)があります。

その中で議論されている「誘発地震の生起可能性」の地震発生論を紹介します。

液体の圧入によって地殻内部の土圧が変化し、断層がづれて地震を生起させる、という発想で、地震が爆発現象の結果として発生しているという発想はまったくありません。

これでCCSの安全性を議論するのは大変に危険です。アメリカではまだ苫小牧のような大地震は起きていないようですが、日本とアメリカは地下の様子が全く違います。

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1.5.2.1誘発地震の生起可能性

深井戸への流体注入によって引き起こされる地震活動の多くは、既存の断層帯で発生するとされている[52]。一般に断層の強度は、岩盤の降伏強度よりも小さい。断層面に沿う摩擦力、拘束圧および鉛直応力は、断層活動が生じるかどうかを決定する役割を果たしており、一般的に、断層周辺に作用するすべての応力が断層活動を抑制している。

しかし、深井戸への流体注入は、しばしば断層周辺に作用する応力状態を変化させ、地震を誘発するとされる[52]。

地下深部の断層中の流体は、上載荷重に相当する圧力で加圧されている。しかし、流体はせん断強度が小さいため、断層に沿う摩擦抵抗の減少と、地震イベントを発生する断層ブロックのすべりを発生させる。差圧を一定に保った深井戸からの流体注入は、鉛直応力や流体注入層準に作用する拘束圧を減少させ、断層周辺における力学状態を破壊方向に変化させる。そして、既存の断層におけるクーロンの破壊基準に接する応力状態になったときに破壊が生じ、地震が発生する[52]。


図 1-22 流体注入圧による有効拘束圧と鉛直応力の減少の概念



図 1-23 モール・クーロンの破壊基準による地震発生の判断の概念

流体注入により、拘束圧と鉛直応力が減少し、クーロンの破壊基準に接した時点で破壊(地震の発生)が生じる


一般的に深井戸への流体注入の開始は、地震発生数を増加させる。流体注入によって誘発される地震の多くは、規模の小さいものであるが、しばしば規模の大きな地震の前震となることがある。流体注入によって誘発される地震は、当該地域における過去の地震活動の傾向に比べて小さい場合と大きい場合がある。例えば、流体注入開始後に多くの地震が発生するが、これらの地震イベントは当該地域における自然地震の規模に比べて小さい。
流体注入によって発生する誘発地震の震源は、注入井を中心とする影響半径内に分布する。

一般的に、流体注入の影響範囲は、注入井から数km から数十km とされる。1962〜1967 年のデンバー地震の震源は、注入井の周囲数km に分布しており、その分布は当該地域の断層の卓越方向とほぼ一致している。また、誘発地震の震源深度は、注入井の孔底下数km の範囲であるが、流体の注入深度の影響を受けているとされる[52]。

流体注入による誘発地震の発生回数は、流体の注入圧力や注入量と調和的な関係を示すとが知られている。

デンバー地震における地震発生回数とそれらの地震を誘発した深井戸における流体の注入量のデータによれば、深井戸からの流体注入を行った1962〜1963年と1965 年に、地震の発生回数が増加している。流体注入により誘発される地震は、地中を伝播する圧力波により誘発される可能性があるため、流体注入時期と誘発地震の発生時期の間には、数日程度の遅れが生じる場合がある。また、注入井における急激な圧力変化が、誘発地震を発生させる可能性がある[52]。





図 1-24 デンバー地震における流体注入量と地震の発生回数の関係


流体注入時期および流体注入量に調和して地震の発生回数が増加している。


誘発地震と深井戸への流体注入の関連性は、断層に沿う破壊を発生させる臨界流体圧の検討によって示される。断層でのすべり(地震)を発生させ得る状態が流体注入層準で生じるか否かは、モール・クーロンの破壊基準を利用して検討される。

しかし、この方法による検討は、断層強度や応力状態の見積に対して仮定を含んでいるため、単純ではないとされる。例えば、Davis ら(1989)によれば、テキサス州での複数地点における事例では、地震活動を誘発するのに対して十分な注入圧で流体注入が行われているにもかかわらず、地震活動が発生していないことを報告している。

[52] Sminchak, J. and Gupta, N. Evaluation of Induced Seismicity Aspects of CO2
Injection in Deep Saline Aquifers. 2000, Report for U.S. Department of Energy
National Energy Technology Laboratory. Project #DE-AF26-99FT0486.


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土圧関係から吟味されたこの資料で、「地震活動を誘発するのに十分な注入圧で流体注入が行われているにもかかわらず、地震活動が発生していない」というケースもある、というのは地震発生のメカニズムが違っているからではないでしょうか。

誘発地震は小さいケースが多いが、しばしば規模の大きな地震の前震となることがある、というのはどのように説明するのでしょうか。歪はどこから来るのでしょうか。

「注入井における急激な圧力変化が、誘発地震を発生させる可能性」は土圧の均衡破壊とか、断層地震論では説明できないもので、別のメカニズムが働いていることを示しているはずです。

「土圧のバランスが崩れて断層が滑る」というのは「断層地震説」の思考ですが、バランスが崩れる程度では、厚真町で起きたような山地の斜面崩壊のような斜面崩壊は起きないはずです。地震は爆発現象であることを考慮した知識の集積を図らなければ、問題の解決にはなりません。

クーロンの破壊基準などをはるかに超えた爆発力によって地震災害が起きていることを認識しなけばいけません。

厚真の山地は地球内部から「かち上げ」を食らったような衝撃を受けて木石が空中に「飛び石」のように舞い上がったのです。

  [3060]苫小牧CCSの圧入量がゼロになったので、再度警戒を要す
Date: 2019-03-28 (Thu)
苫小牧のCCS実証試験で、26日の大幅な圧入量の減量に続き27日は圧入量がゼロになっています。


公開情報より


年度末で圧入が終了されるということなら、前回と前々回の圧入ストップと同じ「減圧による地震誘発」が起きる可能性があり、警戒する必要があります。

前々回(胆振東部地震)は5日後、前回(2月21日)は13日後に発震しましたから、4月1日〜10日前後は要警戒日です。
[3031]第3苫小牧地震のほうが発生確率は高いはずである参照)


発震までの期間は熱の戻り加減によって決まりますから、長岡のCCS実証実験のように、実験終了後2年半後に発震したケースもあります。

地震の規模(爆発の規模)はCO2の圧入量よりも、解離ガスの貯留量によって決まります。長岡では1万トンの圧入でしたが、苫小牧は23万トンにもなっています。必ずしも圧入量に比例して規模が大きくなるわけではありませんが、大きな規模になる可能性は秘めています。

鳩山氏の言うように調査団を形成して「CCSと地震の関係」を調査するべきですが、地震学者だけでなく、物理・化学を探求した方や、幅広い常識を持った方を参加させていただきたいと思います。


  [3059]このセミナーで地震学者の妄想だと断じた論文は不正論文だった
Date: 2019-03-27 (Wed)
京都大学理学部で地震学者の論文に不正があったことが報道されています。

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熊本地震論文で不正、撤回を勧告 京大
2019/3/26 21:05

京都大学は26日、大学院理学研究科の林愛明(りん・あいみん)教授が2016年に米科学誌サイエンスで発表した熊本地震に関する論文について、不正があったとの調査結果を発表した。6つの図のうち4つで改ざんや盗用を確認した。林教授に論文を撤回するよう勧告した。処分については今後検討する。


記者会見する京大の潮見佳男副学長(右)、湊長博副学長(中央)ら(26日、京都市)=共同


京大に外部から通報があり、2017年11月に外部の有識者を交えた調査委を設け、調査を進めていた。研究不正が故意かどうかは判断できなかったという。記者会見した潮見佳男副学長は「ご迷惑をおかけしました」と謝罪した。

論文は、熊本地震によって地表に現れた地割れなどを調査した結果、阿蘇山周辺のカルデラで新たな断層が現れたほか、地下のマグマだまりによって断層の破壊がくい止められたと主張した。新たなマグマの通り道ができて噴火のリスクが高まったと指摘していた

林教授は東京大教授らが作成した地下の断層の状況を推定した図を引用したが、左右を反転させて掲載していた。地震を引き起こした地下の震源の位置が大きくずれるなど、結論を導き出す前提に問題が見つかった。防災科学技術研究所が公表している図を書き写している箇所も複数あった。

京大は「基本的な注意義務に著しく違反した」ため、不正と判断した。一方で、論文の共著者の不正は認めなかった。林教授は調査委の聞き取りに対し「ケアレスミスだ」と繰り返し主張。「論文の結論は変わらない」と強調したという。

林教授は中国出身で、海外の有力科学誌に成果を発表している。08年の中国の四川大地震では、現地調査にも加わった。

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該当する論文はこのセミナー[2351] 京都大学による熊本地震の妄想的考察で紹介したものです。

当時のコメントでは「未知の活断層は本震で揺さぶられたものの、マグマだまりで動きが止まったと推測される、という結論は妄想に過ぎない」と述べてあります。

不正疑惑の図面が東京新聞で報じられています。



 京都大の男性教授の論文が掲載された科学誌サイエンス。不正が疑われる図は右のページの一番下


小川琢治や石本巳四雄らの先人から見たら、「現代地震学は断層地震説に席巻され、何ら真相を見抜けていない」と批判されるのではないかと思います。

[1732]高木博士の”がんしょう爆発説”を見直せの「序説」にある

「海底拡大説やPlate説、断層説等は、観念的な遊びに過ぎない」


というコメントも参考にしてください。

(高木聖博士の論文『十勝沖地震を批判する』は新しいリンクになっています)

査読論文であっても、査読者に不正は見抜けないようですから、地震学の論文は信用できません。

「原子力規制庁は二十六日、林教授らのチームに委託した活断層の研究報告書に関し、データなどに問題がないか京大に説明を求める方針を示した。」という東京新聞の報道もあります。

小川・石本・高木らの流れをくむ地震爆発論学会の見解では「断層は大きな爆発の結果発生するもの」であり、「活断層」というものは存在しません。「地震爆発は断層の有無には無関係」に起きています。

原子力規制委員会での「物々しい議論」はまったく不毛であり、日本の発展を大きく阻害しています。

  [3058]調査団を作れという鳩山氏の再度のコメント
Date: 2019-03-27 (Wed)
鳩山由紀夫氏が苫小牧のCCSについて再度コメントし、「調査団を作りCCSと厚真地震の関係を調査すべし」と述べています。

主張内要は当然のことで、誰も異存はないでしょうが、自分の「間違い判断」(CCSの地元誘致)が露見することになるのを承知の上で言われているのでしょうか。そうだとすれば勇気のあることです。ついでにCO2削減宣言も間違いだったと宣言してほしいものです。

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鳩山元首相「デマ」認定も懲りずに北海道地震を「人災」再強調
2019年3月25日 15時28分
東スポWeb


 鳩山由紀夫元首相(72)が25日、ツイッターを更新し、2月に北海道・厚真町で起こった地震に言及した。

 鳩山氏は同地震の後、「人災と呼ばざるを得ない」などとツイート。これがサイバーパトロールを行っていた北海道警の目に留まり、多くの被災者を不安にさせる「流言飛語の事例」として紹介され、事実上「デマ」と認定された。

 ところが、鳩山氏はこれに反論。揺れの原因が二酸化炭素を地中に閉じ込める「CCS」と呼ばれる技術にあったとし、正当性を主張した。

 ほとぼりは冷めたと思われたが、鳩山氏は納得していなかったようだ。 

「韓国政府は1年半前に浦項(ポハン)市で起きた地震が周辺で進めた地熱発電が原因と認めて謝罪した。地下に高圧の水を注入したことが地震を引き起こしたという。同様のことをCCSも行なっている。浦項も厚真もそれまで大地震はなかったのだ。日本も調査団を作り厚真大地震とCCSの関係を調べるべきである」とつづり、改めて人災説を強調した。

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浦項(ポハン)市で起きた地震は地熱発電が原因だったと韓国政府が謝罪したというのですから、地中に圧力を加えることでは同じ作業であるCCSも公的な調査団を作って調べるべきです。

しかし、日本CCS調査が実施した北海道胆振東部地震のCO2貯留層への影響等に関する検討報告書平成30年11月には、地震学会会長まで名を連ねていますから、外部調査団を結成しても、企業サイドの報告書と違った報告は期待できないかもしれません。

鳩山氏が言及した北大の研究([2903])も、韓国の調査団の内容([3053])も「断層理論」を基礎にしていますから、真相には迫っていない筈です。

地震の発生するメカニズムを把握しない限り、真相追究は困難で、人為地震の発生という悲劇が今後も繰り返される危険性があります。

ところで、苫小牧CCSの昨日の圧入量が大幅に減量になっています。


CO2圧入量が前日(593トン)から331トン(56%減)も減量になっています。


年度末で終了する予定の作業かもしれませんが、圧入ペースが下がったということは、地中圧力の減圧が始まるという意味でもありますから、第3の苫小牧地震をそろそろ警戒したほうがいいと思います。

地震爆発論学会以外にはどの学会も、マスコミも言及していませんが、2度起こったことですから、警戒が必要です。([3031]第3苫小牧地震のほうが発生確率は高いはずである参照)

  [3057]地震学は地震波の研究であって地震の原因を探求していない、必要なのは地震現象学である
Date: 2019-03-26 (Tue)
5年前に原子力規制委員会の委員長代理島崎邦彦氏(当時)らに送った「公開質問状」([1954]島崎氏への公開質問状)には今も回答がありません。質問状で問題にしたのは島崎氏の執筆による「活断層とは何か」(東京大学出版会)に載っている「地震の正体」の記事が正しくないという点でした。


石本博士の「地震初動分布」について(「地震とその研究」p.300)......島崎邦彦氏が執筆された「地震の正体」(「活断層とは何か」p.7)


島崎氏の記述には、「地震とは震源域で何かが起こり、その結果地震の波が発生し、・・・」とありますが、何かとは「マグマの爆発的貫入」である可能性もあるわけです。

しかるに、後半では「ある面(断層面と呼ぶ)を境として地塊がずれ、そのずれる運動によって地震の波が発生する」と置き換わり、「断層運動が地震の波をつくりだすのだから、これが鯰の正体(地震の正体)だといってよい」という巧妙なる「すり替え」結論になっています。

この断層理論なるもので、「初動の押し引き分布が証明される」としてもそれは証明したことにならないと言うのが石本先生の主張です。

つまり、「最初に「震源」に「断層の成生」を仮定し、「初動分布」がその仮定に背馳しない(反しない)という理由から、「地震の原因」がそれであると決定する。これは、「結論たるべき主張」が、すでに「前提」の中に含まれていることから、論理上からすれば「正常な証明」とはならない。すなわち、もし「地震波の放射」が「断層成生」にあらずと仮定しても「初動分布」が説明される場合に逢着するならば、以上の主張はただちに頓挫することとなるからである。」

と述べておられます。そして、初動分布を説明したのが有名な「押し円錐理論」になります。

何故「マグマの爆発的貫入」が頭から除外されているのかが不思議です。

推定すると、この原因は島崎氏の記述にもあるように、「震源域で何が起きているの分からないので、とりあえずブラックボックスとして棚上げにし、そこから出た地震波のその後を論じる」のが地震学だということになったのでしょう。

だから、地震学という学問は地震現象学ではなく地震波の科学、または地震後学となり、全て後付けで解釈が出てくるのではないではないでしょうか。必要なのは地震前学でしょう。

地震爆発論は地震前学で、地震後学とは異質の学問と把握するのが良いのかもしれません。

とすれば、地震学者がCCSの安全性を審議すること自体が滑稽なことになります。参議院の災害対策特別委員会は再審議の必要があるのではないでしょうか。

参考:

昨日(3月25日)の苫小牧CCSによるCO2圧入量は593.0トン累計圧入量は233,274.7トンでした。

  [3056] プレートテクトニクスは拒絶すべし
Date: 2019-03-25 (Mon)
朝日新聞の科学記者だった泊次郎氏の「プレートテクトニクスの拒絶と受容」という書籍の紹介記事を上田誠也氏が書いている事は7年も前に、[1726]反プレートテクトニクス論などで紹介しました。([2103]も参照(地団研からの反論))

「日本のプレートテクトニクス(PT)の受け入れが先進諸国に10年も遅れたことの原因を、科学史的史観から本格的に論じた始めての著作」

「長年の記者経験に支えられた文章の明快さも見事なものだ。日本の「PT」受容の遅れは国際的にも謎なのだから、ぜひ英語版も出していただきたい」

とべた褒めの評価ですが、地震爆発論からみれば、

「石本博士の夭逝が「PT」拒絶を押し通すことができず、竹内均先生や上田誠也先生の「プレートテクトニクス伝道者」の活躍で「受容」せざるを得なかった」

と言うことになります。

竹内先生の「私はしつこいのです」という熱心な「地球物理学宣伝者」の伝道活動の紹介をNHKでもやっています。


NHKアーカイブス あの人に会いたいより
クリックすると動画になります。


しかし、このセミナーで何度も述べてきたように「粘弾性体である地殻(プレート)には、長く作用する力によって歪が蓄積されない」ですから、地震の原因になるような瞬発力はプレート運動からは生じない、のです。

また、海洋プレートの潜り込みと伊豆半島の衝突は矛盾する内容です。

どちらの説明も正しくはありません。こんなことは起こりません。


この力学的な間違いが「CCSは地震と無関係である」という「地震学者からのお墨付き」となり、苫小牧で大きな災害を生んだ原因になっているのです。

やがて再再度、その悲劇的な地震災害が苫小牧で起きる可能性が高まっています。

竹内先生や、上田先生がNHKからも信頼される地球物理学の泰斗であることは世間が認めるところではありますが、「正しいかどうかは別問題」です。

勇気を持って泰斗の「教え」も打破していかないと、地球物理学の進歩はありませんし、民衆の被る悲劇的な災害がなくなることもありません。

もう一度東京大学地震研究所の所長でもあった石本巳四雄博士の「教え」を素直に聞いて、地震学を再出発させていただきたいと願っています。

現代地震学の崩壊が明らかになる時が刻々と迫っているのを感じます。

地震学者もNHKもプレートテクトニクスを拒絶してください。


  [3055]現代地震学はどこに問題があるのか?
Date: 2019-03-24 (Sun)
現代地震学は地震波形の解析学という面が強い学問ですが、地震発生のメカニズムに関しては[3043]でも紹介したように、「地殻内部に蓄積された歪力の解放」で完結してしまっています。

何十年も「歪解放が地震」という立場から抜け出せないでいます。もう一度石本巳四雄先生の「地震とその研究」から、現代地震学の問題点を見つめてみます。次の文章をよく吟味していただきたいと思います。


石本巳四雄著「地震の研究」p318より


地震はその影響を考えればいいのであって、原因を探求する必要はない」という関東大震災以前の学会の空気がそのまま残っているのではないでしょうか。

「プレート運動による歪力の蓄積」という概念から脱出できなくなっています。

石本先生なら「粘弾性体の地殻にはプレートが押す力によって歪力が蓄積される筈がない」「何万年もの間、歪が開放されず蓄積していると言うのはナンセンスだ」と言ってプレート論や弾性反発説を拒絶されたのではないでしょうか。

つまり現代地震学は「地震後の波形解析」が中心であり「地震の発生原因」を真面目に探求してこなかったのです。

したがって地下に水を送ることが「爆発を引き起こす」という事に思いが至っていません。世界中で人為地震を引き起こし、民衆を苦しめています。バーゼルしかり、韓国、アメリカしかりです。そして日本でも、長岡や苫小牧で同じ無知をさらけ出しています。

「地震後の波形解析学」に熱中するのでは、地震の発生原因を探る努力さえ放棄されてしまいます。

「歪の開放が地震」という「思考停止」に陥って、本当の地震のメカニズムを探求する努力がなされていないのが現代地震学の大問題なのです。

  [3054]地震は断層運動という常識はすでに崩壊している
Date: 2019-03-22 (Fri)
石本巳四雄博士が「地震の原因を断層運動ではない」と考えておられたのは、何らかの原因で「マグマの爆発的な貫入」が起きているからだと見ていたからですが、博士の記述した記事からそれを見てみます。



「地震とその研究」には「地震の原因はマグマの運動に起因する」「マグマの圧力は温度の低下によって増大する事実」とあります。
当時は解離水という理解はありませんでしたが、解離反応は吸熱反応ですから、マグマの温度低下によって、マグマの圧力が高まるという視点(畏友坪井(誠)博士の助言)は現代の地震爆発論へと繋がる知見であります。

そして、「地震原因として、岩漿(マグマ)運動の最も確からしき事を信ずるに至った」とあります。

他の地震学者は何故、地震の原因は断層運動だと確信したのだろう?




地質現象の新解釈は小川博士の著書ですが、その中に石本博士の見解が収録してあります。
「(濃尾地震のときに)地震後極めて緩やかにズルズルと段違いになったと言う話を目撃者の農夫から大森博士が聞いてこられたが、幻惑されたのかその後の大森氏の著作には断層が地震を発生させると説明している」

とあります。断層が動くことが地震なら、地震の後にズルズルと緩慢な動きで断層が出来ることはありえないはずです。



この件は中国の四川省地震でも見られました。地震後に生徒たちが広場に集合してから、断層がコンクリートの破壊音を伴って出現したと報告されています。


中国四川大地震より


地震は断層が急激に動いて起こるものであると言う「地震の常識」は完全に崩壊しているのです。

現代地震学は間違っている!

だから、何も説明できないのだ!


  [3053]浦項地震調査研究団が誘発地震・触発地震のメカニズム公表
Date: 2019-03-22 (Fri)
浦項地震に関してハンギョレ新聞の報道を紹介します。内容は、「断層地震説」の知見に拘束されていますので、完全な事実関係の把握とは言えません。しかし、日本の国会審議で「CCSと誘発地震は無関係である」と証言した4人の地震学者([2915]参照)は肝を冷やしているのではないでしょうか。

抜粋して紹介します。

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地熱発電の注入水が断層を刺激…2本目の地熱井、浦項地震の引き金」
3/21(木) 17:45配信 ハンギョレ新聞


微小誘発地震と浦項地震触発の関連性(時間)=浦項地震調査研究団提供//ハンギョレ新聞社


 2017年に起きた規模5.4の浦項(ポハン)地震が、自然現象なのか地熱発電という人為的原因によるものなのかという論争に終止符が打たれた。浦項地震政府調査研究団は20日、浦項地震と地熱発電の関連性に関する報告書を通じて「浦項地熱発電研究活動中に地熱井を掘削し水を注入・排出する過程で、断層において微小地震が誘発(誘発地震)され、時間の経過により結果的に浦項地震が触発された」と結論を下した。


 政府調査研究団が、地熱発電が浦項地震を触発した原因と指定したのは、地熱発電活動で誘発された微小地震が起きた平面と浦項地震を起こした断層面解が一致するという事実が決定的な根拠になった。


微小誘発地震と浦項地震触発の関連性(空間)=浦項地震調査研究団提供//ハンギョレ新聞社


イ・ガングン政府調査研究団団長(ソウル大学教授)は「研究チームが最も尽力したのが震源の位置決定だ。浦項地震が地熱発電の地熱井から数キロメートル以上離れていれば解釈が変わりうるため」と話した。

研究団は、2009年1月1日以後に浦項地域で発生した520回の地震のうち、地熱発電実証研究敷地から震央までの距離が5キロメートル以内、震源の深さが10キロメートル以内の98回を対象に精密地震位置分析をした。その結果、2本目の地熱井(PX-2)から水を注入して誘発された微小地震がほとんど平面に近い分布様相を見せ、さらにこの平面が浦項地震本震の断層面解の走向と傾斜がほぼ一致していることを明らかにした。

 浦項地熱発電実証研究は、2010年12月に始まり、二本の地熱井をボーリングして2016年1月から2017年9月28日まで5回にわたり1万2800余立方メートルの水を注入し、7000立方メートルの水を取り出す水理作業をした。この期間に数十回の微小地震が発生した。3回目の水注入が終わった2017年4月15日には、最も大きい規模3.2の地震が起きた

 政府調査研究団の海外調査委員会委員長を務める米国コロラド大学のShemin Ge教授は、浦項地震を誘発(induced)地震ではない触発(triggerd)地震と表現したことに対して「誘発地震は水の注入による圧力と応力の変化で岩石の空間的範囲内で起きる地震、触発地震は人為的影響が最初の原因だが、その影響で刺激を受けた空間的範囲を大きく外れた規模の地震と定義した」と説明した。

浦項地震は、誘発地震の範囲を越えているが、自然地震と区別するために触発地震という用語を使ったという話だ。

 研究団は、浦項地震が触発地震であることを示す証拠が、地震発生後にも確認されると明らかにした。
一本目の地熱井(PX-1)は地下約4100メートルまで映像撮影が可能な反面、2本目の地熱井(PX-2)は3800メートル付近で詰まっていた。浦項地震の断層面を延長すれば、この深度と一致する。浦項地震でボーリング孔が破裂したという解釈だ。

この地熱井で急激に水位が低下して地下水の化学的特性が変わったのも、浦項地震が触発地震であることを裏付けると研究団は明らかにした。

 イ・ガングン教授は「2011年の東日本地震と2016年の慶州(キョンジュ)地震などが浦項地震の断層に加えた応力を計算してみたところ、浦項地震の断層を動かすほどの応力が蓄積されないという結論が出た」として「臨界応力状態の断層を変化させれば危険度が増加するということが証明されただけに、地熱発電のリスク管理方法に別のアプローチが必要だ」と話した。

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触発の関連性(時間)(上の図)を見ると、短時間で大量の水を送り込み、熱水を汲み上げていることが分かります。このような激しい変動を与えることは、解離ガスの発生という点では大変に危険であります。

誘発地震と触発地震という新しい定義が導入されていて、今後日本でも検討されるだろうと思いますが、苫小牧地震はこの定義では、触発地震ということになるでしょう。

韓国の方が地震を真剣に考えているように思えますが、日本の地震学者はこれほど深く議論ができるのでしょうか、日本の地震学は世界一だとどなたかが言っていましたが、大丈夫なんでしょうか。

イ・ガンクン教授にも地震爆発論の概念は把握されていませんので、どうして、触発地震が起きるのかまでは理解できていないようです。

  [3052] 韓国の浦項地震を避ける機会が4回あった、日本でも苫小牧地震は止められた筈
Date: 2019-03-21 (Thu)
イ・ジンハン教授は浦項地震を避ける機会が4回あった、と述べていますが、日本でも石田地震科学研究所と地震爆発論学会の警告をマスコミが報道していたら、苫小牧地震は避けることができたのかも知れません。今また、3回目の苫小牧地震が警告されていますが、毎日圧入が実施されているのですから、これはもはや手遅れですね。

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「浦項地震を避けられる機会が4回あった」

3/21(木) 12:00配信
中央日報日本語版

高麗(コリョ)大学地球環境科学科のイ・ジンハン教授は、この日中央日報とのインタビューで「浦項(ポハン)地震を避けることができる機会が4回あったが無知や不十分な資料解釈、安全管理の不在などで機会を逃してしまった」と主張した。

イ教授は
(1)2015年10月ボーリング作業中に泥水(水分を含んだ泥)が大量に流失して地震が発生した時にボーリング作業をやめて詳細な調査をしているべきだった
(2)2016年1月水注入量より大きな規模〔マグニチュード(M)2.1〕の地震が発生した時に詳細な調査を求めた専門家の意見を受け入れて2回目の水注入を中断しなければならなかった
(3)2017年4月15日M3.1の地震発生時にその理由如何を問わず水注入の中断と詳細な調査を実施しなければならなかった−−と分析した。
(4)また微小地震の分析が不十分で、断層帯に水を注入したことの問題点を認識できなかったことも惨事を引き起こした原因だと指摘した。

イ教授の主張通りなら、このような部分に対する政府次元の真相調査が実施されなければならないということだ。イ教授は昨年4月に国際学術誌「Science(サイエンス)」に掲載した「2017年浦項地震の誘発地震の有無調査」というタイトルの論文で、浦項地震が地熱発電所が原因である可能性が高いと明らかにしていた

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日本も、せめて北九州市で計画されているCCSは中止とし、地熱発電も停止したほうがいいと思います。

ところで、脱原発を叫ぶ小泉氏は結構頭脳明晰だが、安倍さんはどうにもならん、とか原発は危険だから火力発電に頼るのは当面致し方ない、といった空気が良識派を自認する人の中に存在します。

そのような議論が飛び交う郷里の仲間が作るサイトで、

・火力発電をやれば、CCSをやらざるを得ないことを知ってますか?
・CCSをやれば、苫小牧のような地震が起きることを知ってますか?

と言って始まったのが仲間内のサイト上討論でした。

結局は、原発を含む電力のベストミックス問題に関して、郷里の仲間に持論を述べて打ち切りにしました。

私が書いたコメントを載せておきます。

仲間の主流意見は、原発廃棄を叫ぶ小泉氏を支持し、ドイツを見習って再生可能エネルギーに移行すべし、中国は独裁だから別でいい・・・という論調です。

「馬鹿なことおっしゃるな」と私が書き込んで熱い論議になったのですが、論点を整理して終りにしました。そのときのコメントです。

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「論点整理して終りにします 投稿者:パトロス 投稿日:2019年 3月19日(火)15時02分56秒


論点1:

同じような悲惨な災害を防ぐには、失敗から反省し、二度と失敗を繰り返さないようにすることですね。

福島の失敗は津波災害を想定できなかったことですね。地盤を下げちゃってねぇ・・。

ならば、津波が襲う低地には作らないようにすればいいですね。

チェルノブイリまで引き合いに出して、「おそがい、おそがい」(怖いの意)というのは恐怖感を過剰に煽っているように思いますが・・・。

論点2:

ドイツはフランスの原発に頼っているのじゃなかったですか。フランスの原発被害は「そんなの知らん、ドイツはお客だぞ」というのはおかしいと思うけどねぇ・・。

論点3:

中国は独裁国家だから、文句を出させないだろう・・・。それは中国の勝手、という問題ではないと思います。

原発を持っているということは「いつでも核をもてますよ。核による脅しには屈しませんよ」という国家安全保障上の問題だと思うのだけどね。核・原発を持っている中国から脅されたらどうしますか・・・。

だから、ニュージーランドでも核は持たないと言っているけど原発は22.5%も維持するんでしょうね。

ニュージーランドの原発


米朝関係が振り出しに戻って、北の脅威も振り出しに戻りましたね。あんなチンピラに脅されたくないものです。

使用済燃料の件は、「もんじゅ」の廃棄が痛いねぇ・・・。でも、技術革新がすすんだら、埋めたものを掘り出して、再使用の道が開けると思います。またそうなるように努力すべきでしょうね。

論点4:

錚々たるメンバーが集まって書いた「胆振東部地震の報告書」では、CCSと地震は無関係と言っていますね。中越地震、中越沖地震のときも国会質問までやって、錚々たる地震学者が否定しました。

でも論より証拠で、二つの中越地震、2回の苫小牧地震が起きました。心配なのは、4月か5月に起きる可能性のある3回目です。

それでも、錚々たるメンバーは「無関係です」というかもしれませんが、歴史の検証では「関係あり」の判断が下ると信じています。

でもそれじゃぁ住民は堪ったもんじゃないですよ。原発災害よりも頻発する可能性の高い災害ですからね・・・。

CCSはやがて商用化の予定ですが、伊勢湾でやられたら、怖いですよ。

○○ちゃん、(錚々たるメンバーは)御用学者というよりも「地震学の間違い」に気づけないでいるのですよ。オイラのような「地震爆発論」を振りまく者は「ご用だ!ご用だ!」って追いかけられるんです。意味が違う「ご用学者」です。


  [3051]韓国政府が浦項地熱発電による誘発地震を認定・謝罪
Date: 2019-03-21 (Thu)
「2017年11月に韓国・南東部の浦項(ポハン)市で起きた地震([2748]にて言及)について、韓国政府は20日、周辺で進めた地熱発電開発が原因だったと発表し、謝罪した」という報道がありました。

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地震の原因、地熱発電の開発だった 韓国政府が謝罪
2019/03/21 11:05


© 朝日新聞2017年11月に韓国・浦項市で発生した地震で自宅が損壊し、体育館に避難した被災者=武田肇撮影


 韓国政府は20日、2017年11月に韓国・南東部の浦項(ポハン)市で起きた地震について、周辺で進めた地熱発電開発が原因だったと発表し、謝罪した。国策による開発が拙速だったとの指摘も上がり、被災者が政府に賠償を求める騒ぎになっている。

 韓国気象庁などによると、この地震はマグニチュード(M)5・4で、広範囲の建物が損壊し、118人が重軽傷を負い、850億ウォン(約85億円)の財産被害が出た。政府は一帯を特別災難地域に指定し、現在も復興事業を進めている。

 国内外の専門家で構成された政府調査団の調べでは、地熱発電の開発で地下に高圧の水を注入したため、時間の経過によって地震を引き起こしたとみられるという。10年に国家研究開発課題として地熱発電開発を始めるまで、周辺で大きな地震は発生していなかった。政府は開発の中断を決めたという。

 地下に注水することで地震が発生しやすくなる現象は、シェールオイルの掘削が進む米オクラホマ州などでも知られている。水によって地下にかかる力が変化することが原因と考えられている。(ソウル=武田肇)

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「地熱発電の開発で地下に高圧の水を注入したため」としていますが、苫小牧のCCSも液体を高圧力で地中に押し込めているのですから、地中の圧力を改変するのは同じ理屈です。

残念ながら「地震爆発論」の知識が拡散していませんので、「断層地震説」の知見で判断がなされています。

それでも、韓国政府は意外に素直に認めたものだと感心します。

それに比べ、日本政府はどうでしょうか。責任を誰も取らない体質が蔓延しているように見えます。

「断層地震説」の知見で地熱発電やCCSを「安全である」「圧入と地震は無関係である」として「非を認めず」、続行していると、大変なことになることを理解すべきです。

苫小牧の勉強会の有志の諸氏にエールを送ります。頑張って経産省への注意を喚起してください。

  [3050]ダム誘発地震でも減圧時に起きているケースがある
Date: 2019-03-21 (Thu)
苫小牧でCCSの勉強会を開いておられる方から飯田汲事先生の「貯水による地震の発生について」情報連絡がありました。

経済産業省担当者の「CCSを停止したときの減圧によって誘発地震が起きることはない」という認識に疑問を持っておられるようで、ダムの誘発地震では減圧(貯水深の低下)によっても地震が起きることがあるという報告を見つけられたという事です。

飯田先生とは互いに大学を離れた時期でしたが、会食して小生の「地震爆発論」を討議したことがあり懐かしいお名前です。先生は石本巳四雄の弟子に当たるのですが、学会は全て「プレートテクトニクス」「断層地震説」に席巻されてしまったので面白くなかったのかもしれません。
以前から土木学会活動などで面識はあったのですが、地震学のご教示を願って面会しました。最初から「板論(プレート論をそう呼んでおられました)はおかしいよね」と言っておられたのを覚えています。

さて、飯田先生の論文ですが、ダムによる誘発地震の例をたくさん挙げて調べておられます。そのなかから、水位を上げて地震が起きるケース、水位を下げて地震が起きるケースを紹介します。




苫小牧で実施中のCCSは3月末で終了だとすれば、4月頭から減圧に入ることになります。昨年9月と今年2月の地震は共に、減圧後に起きています。([3031]参照)


飯田先生の論文を読んでも何故ダムの貯水深と地震が関係しているのかは、「断層理論」によって解釈されているので、要領を得ませんが、地震爆発論で解釈すれば納得のいく「誘発地震発振メカニズム」だと言えます。

地震を誘発しないためにはダムならば水位調節を「ゆっくり」と行なう事ですが、圧入が開始されてしまっているCCSでも停止作業を「ゆっくり」「時間をかけて」実行するしかないでしょう。でも、学識経験者が「地震爆発論」を無視していますから、どうなるでしょうか。

昨日の圧入量は604.7トンで、累積圧入量は23万トンを超えました。


公開情報より


  [3049] 人為地震の原因で住民と企業が対立するアメリカ
Date: 2019-03-20 (Wed)
4年前の記事ですが、テキサス州でも人為的に起こした地震の原因が分からないために、住民と企業の対立が起きています。

苫小牧でも当然起きても不思議ではない話ですが、日本では地震学者の「無関係」の一声で企業は無罪放免になるでしょう。罪な地震学者、ですねぇ。

参考のために記事を紹介します。

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テキサス州で地震急増 原因めぐり地元混乱 石油掘削説あがるも石油企業は否定
Jun 12 2015

アメリカ・テキサス州で、マグニチュード3以上の地震が急増している。地震学者らの研究では、石油・天然ガスの掘削活動に伴う人為的な地震だとする見方が有力だ。しかし、原因を作っている企業の一つとされる石油メジャー、エクソン・モービルの子会社は、10日の州議会の公聴会で掘削活動と地震の関連性を否定した。住民の不安と、地域経済の根幹をなす石油産業の利害が複雑に絡み合う中、地震の原因を巡る攻防が続いている。

◆大学の研究報告は「人為的」企業側は『自然発生」

 米地質研究所(USGS)のデータによれば、テキサス州、オクラホマ州など米中南部で、この6年ほど地震が頻発している。1973〜2008年にはマグニチュード3以上の地震の発生回数は年平均24回だったが、09〜14年には193回に増えた。14年は最多の688回だった。テキサス州北部のダラス・フォートワース地域では、10年代に入って石油・天然ガスの掘削で水圧を利用した破砕活動が普及するまでは、体に感じるような地震はほとんどなかったという(ウォール・ストリート・ジャーナル紙=WSJ)。

 石油・天然ガスは、地中からは塩水と混じって掘り出される。これに加え、近年盛んになった水圧破砕という掘削技術によっても、塩水と薬品が混じった廃水が大量に出る。これらは、地下に広がる巨大な廃水井へ注入されて処理されている。地震の原因調査を行った同州のサザンメソジスト大学(SMU)の研究チームは今年1月、この廃液の注水が断層のずれを引き起こし、地震の原因となっている可能性が非常に高いとする報告を『ネイチャー』誌に発表した。

 これを受け、石油業界を管轄するテキサス州鉄道委員会は、ダラス・フォートワース地区で廃水井を運用するエクソン・モービルの子会社、XTO社と、ヒューストン地区のエナーベスト・オペレーティング社を公聴会に呼んだ。XTOへの聞き取りは10・11日に行われ、同社はSMUの報告で関連を指摘された2013年11月から翌年1月に起きた一連の地震について、震源は同社の廃水井よりも深かったと反論。代理人弁護士を通じ、「自然に発生した動きで、人為的なものではない」と地震との関係性を否定した(WSJ)。

◆市民生活の安全か、地域経済の利害か

 テキサス州は昨年、地震との関連性が強く疑われる場合、廃水井の認可を取り消したり改訂することができるルールを新たに導入した。環境保護団体やメディアを中心に、その早期適用を求める声が高まっている一方で、「テキサス州の基幹産業を脅かす」として、安易に地震との相関関係を認めてはならないという意見も強いようだ。

 こうした状況を伝える地元紙サンアントニオ・エクスプレス・ニュースによれば、学者の間でも意見が割れているようだ。SMUの調査を主導したブライアン・スタンプ氏の元教え子で、州の“お抱え”となっている地震学者、クレイグ・ピアソン氏は今年1月、ダラス・モーニング・ニュース紙への寄稿を通じ、掘削活動が地震の原因であるとするのは、「メディアの誇張」だと批判した。

 しかし、石油業界の中にも地震との関係を認める者もいるという。石油メジャーの一角を占めるコノコ・フィリップスのライアン・ランスCEOは、「全てのデータと証拠を確認した。その結果、いくつかの地域で廃水が地震を作り出しているように思われる。今、それがどれくらいの範囲に広がっているか突き止めようとしている所だ」と語っている(石油情報サイト『Oilprice.com』)。

◆州議会は企業側に反論できない?

 しかし、サンアントニオ・エクスプレス・ニュースによれば、ほとんどの関連企業は、より信頼性の高い調査に必要なデータの提供を拒んでいるという。一方で同紙は、石油関連企業は多くの雇用を抱え、莫大な投資もしていると、企業側の立場にも理解を示す。地震との関連性を認めれば、州の検査にも合格している廃水井の操業停止につながることになり、莫大な損失を被ることになるからだ。

 同紙は、XTO、エナーベストを含む州内の石油関連企業は、地元政治家に莫大な政治献金をしているとも指摘する。石油業界に詳しい法律家、ジョン・マクファーランド氏は、公聴会のメンバーは企業側に反論できないのではないかと懸念し、同紙に次のように述べている。「企業側が自社の井戸と地震活動の関係性を否定しても、それに反対尋問する能力と意思を持つ議員はいないだろう

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日本でも新潟県長岡市でのCCS事業に関して「二つの中越地震との関連」を風間議員が参議院災害特別委員会で質問しましたが、4人の地震学者が「関連なし」と証言したので、そのままになって終了しました。
後ろ盾になって尽力したのは山本寛氏でしたが、もっと慎重に「地震学者に反対尋問する根拠」を練り上げておかなければいけなかったのではないでしょうか。石田地震科学研究所には全く相談することがありませんでした。

そうした機会が再度あれば、地震爆発論学会の知見が役に立つと思うのですが、何せ学問の世界で多勢に無勢ですから、国民の応援が無いと無理でしょうね。

いろんなサイトで取り上げていただき、「地震爆発論」が国民の常識になっていれば、力強い援護射撃になると思います。

参考:

米オクラホマ州で人為的な地震が増加
全米各地で訴訟

「事業者は、この地下水を廃水として、地下へ戻して処理している。
ほとんどの廃水は、「アーバックル地層」と呼ばれる岩の層へ注入される。すると、さらに奥深くにある地震を引き起こす基盤岩の層に水圧が伝わる。注入される水の量が増えるほど、ただでさえストレスがかかっている断層の間隙水圧がますます上昇し、通常はしっかりと固く接着している断層面が滑りやすくなって、地震が発生するのだ。(参考記事:豪雨が数年後の大地震を誘発?) 」

廃水の圧入によって圧力が伝わり、断層がすべりやすくなるという認識ですが、地震爆発論では別の解釈になります。



FrackingそのものよりもFrackingに使用した廃液を深部に圧入することが危険である

  [3048] 地震の教科書に見る地震発生のメカニズム
Date: 2019-03-20 (Wed)
地震学の教科書では地震をどのように教えているのでしょうか、有名な宇津徳治著の「地震学第3版」を見てみます。



宇津の教科書は、Reidの弾性反発説を紹介するだけで、マグマ貫入理論は全く紹介されていません。

石本博士が書いているように([3045]参照)「地震はただその影響を考えればよいのであって、地震の原因を探求する必要はないという態度の学者」が今も多く、地震現象を解明するという意欲は薄いのかもしれません。

さらに地学団体研究会編による「地震と火山」も調べてみました。


遠方から働く外力とはプレート運動による力のこと、石本理論はそれを否定している


この教科書にはReidの弾性反発説のほかに、小川琢治や石本巳四雄らの研究も紹介されています。しかし、この程度の言及では、学生に地震現象のメカニズムを探求する面白さ・意欲を持たせることはできないように感じました。

地震学という学問は、結果として放出される地震波の挙動を調べる学問であって、何故地震が起きるのかについて納得できる説明がないままになっていることが分かります。

フンボルトが中南米の火山地帯やイタリアの火山噴火を体験しながら、直感的に地震像を把握しようとした姿勢は、コンピューターによる地震波解析によってどこかに消えてしまったようです。

石田理論の着想は、水(結合水)が熱解離によって酸素と水素に分離するという事実を知った事から始まりました。30年経って、それがCCS誘発地震にまで発展し、自然災害と見られていたいくつかの災害を防止・軽減できるところまで発展していることを認識しています。

今後教科書には地震のメカニズム探求に関する魅力的な話題が掲載されることを願っています。

  [3047]粘弾性体の力学から見たら原発サイトの活断層論議は不毛である、怒れ国民
Date: 2019-03-20 (Wed)
アメリカの地質調査所(USGS)に載っている地震の定義を見て見ます。

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What is an earthquake ?

An earthquake is caused by a sudden slip on a fault. T

地震は断層の急な滑りによって引き起こされます。 構造プレートは常にゆっくり動いています、しかし、それらは摩擦のために端部で動けなくなります。 端部での応力が摩擦を克服するとき、地震が起こります。地震のエネルギーは地球の地殻を通って移動し、私たちが感じる揺れを引き起こします。

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やはり「断層ありき」から始まっています。断層がなければ、地震は起こらないことになりますが、これは現実とはかけ離れています。火山爆発のようなものが地下で起きれば、断層の有無とは関係なく地震動は発生します。

USGSの説明では、爪が伸びるくらいのゆっくりとしたスピードで動くプレートが端部で衝突し、動けなくなった状態を想定しています。それでも長時間経過すると歪応力が高くなり、地震を起こす、という解釈です。

しかしこれは[2341]で解説したように、粘弾性体の力学とは違いがあります。[2341]の内容は次図のようにも表現できます。



地殻は粘弾性体ですから、爆発力に対しては弾性体として挙動します。しかし、何百年、何千年にも及ぶプレート運動(存在すると仮定してですが)では歪・応力は形成されません

プレート説でも長い年月掛かれば、固体のマントルでも移動する、と説明しているくらいです。移動・変形してしまいますから、歪力は消えてしまいます。何万年もの間に蓄積した歪が開放される活断層の存在は危険である、といった原子力規制委員会での論議はまったくの不毛であることが分かります。

活断層は存在しない


石本博士らが言うように「何らかの爆発で歪応力が地盤の耐力を超えると、地盤が断裂して断層ができる」という解釈の方が地震現象を説得的に説明しているのではないでしょうか。

地震爆発論はその爆発が解離ガスの爆発によって起きているという見解ですが、ゲラー教授から「爆笑」されるようなものではないと思っています。ゲラー教授にも「断層ありき」の「証明」はおかしいのじゃないかと公開質問状を送ってありますが、回答はありません。

参考:

気象庁の「地震発生のしくみ」を見ると、まったくアメリカのUSGSと同じ考え方です。
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地震が起こるのはなぜ? ‐プレートテクトニクス‐ 


地球内部の模式図


地震は地下で起きる岩盤の「ずれ」により発生する現象です。
では、なぜこのような現象が起き るのでしょうか。硬い物に何らかの力がかかり、それに耐えられなくなると、ひびが入ります。地 下でも同じように、岩盤に力がかかっており、それに耐えられなくなったときに地震が起こる(岩 盤がずれる)のです。

では、どうして地下に力がかかっているのでしょうか。これは、「プレートテクトニクス」という説 で説明されます。

地球は、中心から、核(内核、外核)、マントル(下部マントル、上部マントル)、地殻という層構造に なっていると考えられています。このうち「地殻」と上部マントルの地殻に近いところは硬い板状の 岩盤となっており、これを「プレート」と呼びます。地球の表面は十数枚のプレートに覆われています。


プレート運動の模式図


プレートは、地球内部で対流しているマントルの上に乗っています。そのため、プレートはごく わずかですが、少しずつ動いています。そして、プレートどうしがぶつかったり、すれ違ったり、 片方のプレートがもう一方のプレートの下に沈み込んだりしています。この、プレートどうしがぶ つかっている付近では強い力が働きます。この力により地震が発生するのです。

長時間作用する力の下では、
地殻は粘性体として挙動・変形し、
歪力は消えてしまう。

地震を起こす力など発生しない。






  [3046]地震(のエネルギー)を無害にするには、水を注入すればよい??
Date: 2019-03-19 (Tue)
映画「日本沈没」にも出演された国民的知名度の高い竹内均先生は地震をどのように見ておられたのだろうか、御著書から見てみます。([1521]にも紹介)
「独創人間になる法」の中で驚くべきコメントがあります。



「地震を無害にするには、水を注入すればよい・・・だが地震のエネルギーを小出しにするには長く難儀が強いられる」と書いています。「地球は半熟のゆで卵」のなかでも「大地震が起こらないようにすることができないものだろうか、実行可能な方法が一つ見つかっている」として、水の注入を紹介しています。

地震のエネルギーというものが蓄積されていて、水を注入すると小出しにできる・・・という認識です。

「地震の科学」の中でも、深発地震の解説で「岩石がとけやすい環境で“ひずみ”を蓄積するとは考えられていなかった」というコメントがあるように、「地震なら歪が解放されるはず」という見解です。石本博士の「マグマの(爆発的)貫入理論」「爆発によって発生する歪力の大小で断層の形成が決まる」という見解とは違う視点を持っておられたことがわかります。

水の注入とは有名なデンバーの廃液注入で起きた地震の事なんですが、大先生がこのような伝え方をされれば生徒達が「水を注入しても危険性は無い、せいぜい小さな地震しか起こらない」と勝手に解釈してしまうのではないかと心配になります。

どうやら、小川琢治、石本巳四雄らの没後に、急速に「歪の解放が地震である」という流れに変わったようです。決定的な潮目は[1468]でも紹介したようにアメリカの地震学会会長をも経験された安芸敬一氏の帰国第一声「私は洗脳されて帰って参りました。地震は断層運動です」という転向宣言にあったのかもしれません。

経産省が把握している「CCS圧入による誘発地震」も「小さな地震だから問題はないのです」と言う認識なのでしょう。しかしアメリカ中央部と日本の地下環境は同じではありません。日本にはマグマが浅い場所に存在することが大きな地震を発生させる危険性があります。

CCS誘発地震が心配される今日、今一度小川琢治先生に「フンボルトに帰れ!」と檄を飛ばしていただきたい思いに駆られるこのごろです。
フンボルトは火山活動を現地で観察し、噴火も地震も、共に同じ爆発現象だという確信を持っていました。

  [3045] 無知者が計画し、大惨事を伴う地震の実験
Date: 2019-03-17 (Sun)
[3043]で紹介したように金森博雄教授は「歪の解放が地震現象である」という見解です。

次に上田誠也教授の2013年の講演から、「地震とは何か」という説明を見てみます。([2348]参照)

「ストレス(応力)の解放」という表現ですが、言っている意味は「歪力」の解放という事で、金森教授と同じ内要です。

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上田誠也先生の地震観(53秒)
クリックすると動画になります。


地震とは何かといったら、大地が突然揺れることである。

何故揺れるかと言ったら、それは「断層が急激に動くから」である。

地震が起きたから断層が出来たわけじゃなくって、断層が動くから地震が起きたんです。

そこで地震のABCです。

@地震は急速な断層運動である。

A断層運動はプレート運動の結果
貯まったストレスの解放
(プレートが動くと貯まる)

Bプレート運動はマントル対流によっておこる

Cマントル対流は地球が冷えるためにおこる
原始火の玉地球は冷えるいっぽうである

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真っ当なと言われる著名な地震学者(東大平田教授など[2201]参照)は皆同じ見解です、アメリカのUSGSでも「地震は断層が急激に動く事」という定義であり、地震観は同じです。断層がまず最初から出てきます。

ところが石本博士は違っています。

「地殻物質は粘弾性体であり、相当急激に変化する力に対してのみ弾性を発揮し、その歪力が限界を超える場合に破壊する、従って、地震時において断層が出現するような場合は急激な力の作用が必要である」

つまり、それほどの急激な力でない場合(規模の小さな地震)には断層は発生しないと見ています。石本博士や小川博士らのマグマ(爆発的)貫入理論は「最初から断層ありき」ではありません

両博士の地震観は「何らかの作用でマグマの爆発的貫入が起こり、その爆発による歪力が大きければ断層が発生し、小さければ断層は発生しない」というもので「断層が動くことが地震である」とは見ていません。

石本博士や小川博士のような地震学者の論文は今は査読を通らないのです。内容が古いと言われて、拒否され、審査あり論文が作れないのです。

数十人の地震学者に公開質問状を送ってあるのは「最初から断層の存在を仮定している証明方法はおかしいのではないですか」と質問しているのですが、どなたからも回答がありません。

石本博士は「地震の原因に関して、云々する輩は架空的空想に耽って幻影を追うものとの理由から、白眼視されたものである」とか、「地震はただその影響を考えればよいのであって、地震の原因を探求する必要はないという態度の学者もあった。」と語っています。地震原因を深く追求しない習慣があったようです。

当時は地震に付随する現象の科学的なデータが取れない時代だから、追及しても無駄という空気があったのかもしれませんが、今は多くのデータが取れる時代ですから、地震現象そのものを解明して、正しい地震学を構築する必要があります。

すでに述べましたが、苫小牧CCS実験はじつは「そうとは知らないでやった、地震発生実験」だという事になるでしょう。2回なのか3回なのかは分かりません(長岡などを入れればもっと多くの悲劇です)が、最小限の話として、住民の悲劇を無にすることなく科学の発展に生かさなければなりません。

CCSの悲惨な実験が明らかになったとき、「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」などを、報道してこなかったマスコミの責任は大きなものがあるとして批判されることでしょう。

「葦の葉ブログ」には「罪深いのは日本のマスコミの超翼賛体制です」という批判もありました。

  [3044] 苫小牧のCCS終了に伴う減圧で地震を誘発する可能性が高い
Date: 2019-03-16 (Sat)
計画通りに苫小牧でのCCS作業が終了になる場合には、第3の苫小牧地震が起きる可能性が高いことを、[3031]第3苫小牧地震の方が発生確率は高いはずであるで警告しました。

地元の話では経産省は「圧入終了に伴う減圧効果」について、「地震誘発の可能性はない」と見ているようです([3042]参照)。その理由は「加圧」の場合には断層を滑らす可能性があるが、「減圧」では断層を滑らすことはないという「断層地震説」に基づく理解だろうと推定します。

しかし、地震爆発論で考えると、断層を滑りやすくするという視点はナンセンスです。

減圧によっても地震誘発(本当は誘発でなく人為的に作っている地震なのですが)が起きる理屈を概念図を使って説明します。動画Sesmology Revolutionに使用した図ではグラフと式の配置が悪くて分かり難い面がありますので、次図のように作り直しました。


図をクリックすると大きくなります


CCSが終了し、減圧されると震源近くの結合水@は解離度の高いAの環境に移行し、解離水が形成されます。解離現象は吸熱反応なので、しばらく低温度のままですが、しばらくして温度が周囲から戻ってくると、Bの環境に移行し着火爆発し、再度結合水@に戻ります。
@→Bが継続することが余震が収まらない理由を意味します。

圧入の場合は圧力の増大によって、解離能力(パワー)は低下しますが、それまでに解離していた解離水のうち、解離能力を超える分量の解離水に着火して爆発(地震)がおこり、結合水に戻ります。この場合も解離環境が安定するまでは余震が継続します。

デンバーなどで廃液の圧入量が減少すると地震も減少したというのは、もともと震源付近のマグマ内部に解離水(酸素と水素)も結合水も少なかったからではないかと推定されます。圧入の方法(連続的か間歇的かなど)にも関係していることは十分に考えられます。

日本のような火山帯の地下にあるマグマにはどちらか(結合か解離か)の形式で水が含有されている場合が多いのではないかと考えられます。砂漠地帯ではマグマの存在が地下深い場所になるので、日本とは違うのではないかと推定されます。

近くに樽前山がある苫小牧地区では、CCSによる圧入も終了に伴う減圧も大変危険を伴うことを肝に銘じておく必要があります。

追記:

地元で勉強会を開いておられる方へのメールに以下のように付記しました。

「 地震学者は[地震爆発論]をまったく無視していますが、減圧でも誘発地震は起きる可能性が高いと思います。

3月末で圧入中止なら、その後1〜2週間は要注意してください。

宏観現象は見ておいた方がいいと思います。動物の異常行動とか、電磁波異常とかですね・・・。

お大事にしてください。」

  [3043]現代地震学はCCSを止められず、何の役にも立っていない
Date: 2019-03-15 (Fri)
「地震爆発論」のスタート点はフンボルトの研究に始まるかと思います。小川博士や石本博士の書籍には爆発の原因が何かについては明記されていませんが、江戸末期の蘭学の書気海観瀾広義( [830][2399]参照)やヨハネス・ボイス『理科教科書』には既に「地震は水素の爆発である」という記述があるのを見ても、西洋では「地震爆発論」の萌芽があったことが見てとれます。

現代社会では地震爆発論が影を潜めてアメリカ生まれの「活断層理論」「プレート運動による歪の蓄積・開放論」等が全盛になっています。しかし、現代地震学は地震の予知もできませんし、CCSを止められず、地震災害を防ぐためにも役立っていないように思われます。

2005年3月に石田地震科学研究所から、新潟県長岡でCCSを実施していたRITEへ提出した要望が受理されていたら、中越沖地震は防げたかもしれません。また、山本氏が尽力されて行なわれた国会質問も、「4人の定説地震学者」が否定しなければ、その後の苫小牧CCSは再検討されていた可能性もあります。([2915]CCSの安全認定をした地震学会は無明の学会だ参照)

地震爆発論学会では2013年にも「苫小牧のCCSは危険性がある」と警告を発しています。
このように、地震爆発論は社会的な有効性という点で実績を持った理論であることを自負しています。

一方、現代社会で権威を持っていると目される地震学者では、CCSを止める必要性が認識できません。

たとえば、「大陸はなぜあるの」に金森博士の次のようなCCS認識が紹介されています。

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I did not know that someone said that the Hokkaido event was triggered by CO2 injection. It is certainly possible, but injection alone won't cause an earthquake. There must have been accumulation of tectonic stress.
(北海道の地震がCO2圧入によって誘発されたと誰かが言っていたとは知りませんでした。確かに可能ではありますが、注入だけで地震が起こるわけではありません。構造的な歪みの蓄積があったはずです)

In any case, it would be interesting to follow this up.(いずれにしても、この件を興味深く見守って行きます)

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つまり、「二酸化炭素の圧入による地震誘発の可能性はあるが、歪の蓄積がなければ地震は起こらない」という見解ですから、圧入が直接の引き金にはならないという保障を与えることになります。9月と2月の地震はたまたま、「歪が蓄積していて、開放された」ということで、CCSを止めるという話には結びつきません。

新潟のCCSに次いで、政府が調査しても、また「定説地震学者」に問いあわせて、「無関係」というお墨付きを得ることになるだけでしょう。

わたしは、地震爆発論は数度にわたり、地震誘発事故を避けるための実効性のある行動実績(実りはしなかったが)を持っていると思っています。

今苫小牧の地元では勉強会を開催されているようですが、経産省の担当者は「圧入は小地震の原因になることはあるだろうが、減圧はまったく関係が無い」としているようです。したがって今までの減圧作業や、実証実験終了にあたる「減圧」で悲劇的な誘発地震が起きることは微塵も考慮しておられないようです。

はたして、苫小牧CCSの平成30年度圧入終了が何事もなく終わるのかどうか、金森教授と共に見守っていきたいと思っています。

ブログ主も「この圧入継続(2018年12月27日再開)は、地震学に多大な貢献をする可能性もある。注視して行きたい」と述べておられますが、後世に、「不本意(知らずに)に行なわれた地震の実験」と認識されるのかもしれません。少なくとも2月21日に第2苫小牧地震M5.8が起きたのですから・・・。

石本博士は「地震の原因」を述べた結語の中で次のように書いています。(「地震とその研究」p.318)

関東大震災が起こる前までは、地震の発生は「地殻内部に蓄積された歪力が唯一の原因」として、それ以上の追求をしない習慣であったようである。」
「地震原因に関して云々する輩は、架空的空想に耽って幻影を追うものという理由から、白眼視された。」

今また、同じような習慣がはびこって「歪の蓄積」だけが地震の原因と考える悪習慣があるように感じます。

歪が存在しなくても、爆発によって瞬時に歪が発生し、地盤の破壊に至るのです。だから、断層が無いところでも新しい断層が出来るのです


なお、YOUTUBEに上げた「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」での読者による議論には災害防止の役にも立たない「生産性の低い議論」が見受けられますので、コメント記入欄を閉鎖しました。今後はご自分のサイトで自論を展開していただければと思います。

  [3042]CCS事業は地熱発電で告訴されたバーゼルの二の舞になることを知るべし
Date: 2019-03-11 (Mon)
日本CCS調査(株)主催による野口健氏の講演会「地球温暖化とCCS」が9日苫小牧で開催されたそうです。地元でCCSの学習会を開いておられる方から以下のような報告がありました。

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苫小牧で昨日、苫小牧市内のホテルでアルピニスト野口健さんを招待したCCS講演会が開かれました。鳩山さんのデマ(ではないですが)騒動の後でもあったため、かなりの入場者がいました。私も参加しており、気になる内容もあったため石田様にすぐにお伝えしたいと思います。

CCSと地震に関する内容自体は、「距離が離れている。断層、プレートに与える影響はないというこれまで通り一辺倒なものでしたが、その後に行われた質疑応答で思いもよらない新たな情報がありました。
経産省/CCSの方の答弁で

「(アメリカ地震学会が言うように)油ガス田や炭鉱などの資源採掘場所の付近では誘発地震が多発するということは承知している。」
苫小牧CCSは実証実験終了後、(勇払)油ガス田に活用される(CCSからCCUS・EORへなる)ことも現在検討中である。」

と、言われました。

先月、中国ではシェールガス採掘現場でM4.9の地震があり、住民の猛反対によって採掘が中止に。
オランダでも欧州最大のガス田を誘発地震が頻発するから閉鎖するというのに、残念です。

講演会後、「勇払での油田地帯の分布の中に胆振東部地震を含めた余震が不思議とほぼ収まるように起きている。近くの石狩低地東縁断層帯では地震が起きていない。未知の断層の可能性があると言っても、データが示されていない。」と、資料を広げ経産省の方と熱い討論をしましたが、かなりプレート・断層理論に凝り固まっている様子です。また、減圧効果では地震は起きず、加圧によってしか地震は起きないとも強く説明されました。

これを受けて今週中に苫小牧市内の有志での小規模の会議を開くことになりました。

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[2896]に紹介したブログにも「経済産業省は知っていた」とありますが、上の報告にもあるように経産省の担当者は、断層理論で考えていますから、加圧によってしか誘発地震は起こらない、減圧しても誘発地震は起きないと考えています。

 「加圧で地震が起きることを知っている」と表明することも大問題のはずですが、やがて地震爆発論が認められれば、まったく違った道義的責任問題が起きるでしょう。

さらに、今回ガス採掘の効率アップを狙った「EOR」にも言及していますが、バーゼルの地熱発電で社長が告訴されていることを忘れないでいただきたいと思います。やっていることは地熱発電もCCSも地下環境を改変する点では同じことをやっています。

断層は爆発の傷痕に過ぎないという新パラダイムは

断層が動くことが地震であるという旧パラダイムを説得できないでいる。

何度もの悲劇を体験しないと、分からないのだろうか。


  [3041]東北大震災8年目に当たって苫小牧第3地震を心配している
Date: 2019-03-10 (Sun)
アーチャージョナサンというHNの方が警告・苫小牧のCCSは危険性がある に連続コメントを書いて地震爆発論に疑問を唱えておられます。

地震が未知科学だという主張に対しても、「幽霊実在論」みたいなものだという意見です。

もちろん地震震爆発論が完成されたものとは思っておりませんが、セミナーの扉にも書いたようにたくさんの方々の意見を頂戴して「衆知を集めて考える新しい試み」としてスタートしたものですから、東北大震災発生8年になる日を前に激しい「批判」で頓挫させたくはありません。

そこで新らしく、第3の返信を書いておきました。

直前の返信は[3034]に載せてある返信1返信2です。

これに対してアーチャージョナサン氏は以下のようにコメントされました。

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アーチャージョナサン

「天然ガス生産事業」が原因ならCCSが原因なわけないですよね(笑)

「地下の圧力減少」が原因なら圧入中に地震が起きた長岡CCSが原因なわけないですよね(笑)

「未知科学」だから何でもありと仰るなら幽霊実在論と同じですね(笑)

「地下の圧力減少」で地震が起きるなら、デンバーで注水を中断した途端に地震が激減したことを説明できません。

ちなみに、天然ガス生産操業が行われていたのは1984年から2007年までです。

操業開始から27年、操業終了から4年も経ってから起きた地震と関連づけるのは無理がありすぎです。

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再度返信した内容を返信3として紹介します。

問題となるのは、圧力の増減によって解離の度合いが変化すること、つまり安定していた状態が乱されることだと思います。
(地下空間に安易な人為的改変を加えることが見直されるべきです。)

デンバーの場合は解離ガスが減ったことで地震が減少しましたが、勿来沖の場合は長年の間に蓄積されていた解離ガスが、牡鹿半島沖の最初の自然地震の衝撃により、励起(着火)されたのではないでしょうか。酸水素ガス(ブラウンガス)の爆発過程はまだ完全には解明されていないと思います。現代地震学が知らないメカニズム(未知科学)はまだまだあるはずです。

未知科学の話から幽霊実在論まで結びつけるのは如何かと思います。

東北大震災では5箇所ほどの強震動発生点があったことが京大の川辺先生([1884]参照)が報告しています。


牡鹿半島沖の最初の地震の後に少なくとも4回の地震(爆発)が発生している。


歪蓄積論やプレートの潜り込み理論では説明できない問題を解釈しようと石田理論を提示しております。地震爆発説に間違いがあるという主張は、貴殿のHPらしきサイト(「節操の無いサイト」かと思いますが・・・)で認識しましたが、貴殿が納得されている地震発生のメカニズムをご教示願えたら幸甚です。

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確かに、デンバーの廃液注入では注入をストップし、減圧したら地震が急減しました。

しかし、東北大震災で5箇所(川辺先生の報告)から強制震動が発生したのは、天然ガス採掘で21Mpaから5Mpaまで減圧したことと無関係ではないと思われます。広範囲にわたって解離ガスが蓄積されていた可能性、そして最初の牡鹿半島沖地震で励起された可能性はあると思います。

地熱発電が地震の原因になることは「バーゼル地震」(注参照)で知られていますし、日本でも澄川、鳥取地震、熊本地震(大分県八丁原)など([2354]、[2360]、[2364]など参照)でその可能性が疑われています。

自噴量だけでは不足する場合には強制的に汲み上げる作業を行なっているはずです。これによる減圧が解離環境を人為的に乱して、地震の原因になっていることが推定されます。

超臨界状態での解離や化学反応の詳細は「未知科学」ですが、実際に、苫小牧CCS実証試験で2度の減圧による[減圧後の]地震発生を経験したわけですから、慎重になるべきです。

「現代科学は全てを解明した」と傲慢になることは必ずしっぺ返しが来るように思われます。

3度目の悲劇が苫小牧で起こらないことを祈りますが、昨年と同じペースで圧入が実施されていることが気掛かりです。
私は再再度心配しております。

注:

地熱発電が地震を誘発したとして開発企業の社長が告訴される

追記:

5時間前にさらに次のような書き込みがありました。

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アーチャージョナサン5 時間前(編集済み)

@「歪蓄積論やプレートの潜り込み理論では説明できない」と断言するだけでなく、どう説明できないのか説明したら如何でしょうか。 あと、「貴殿のHPらしきサイト」には中学の化学と物理の知識でわかる地震爆発論(笑)の間違いが複数書いてありますよね。これらに丁寧に反論しないとまずいのではないですか。「貴殿が納得されている地震発生のメカニズム」とかに話をそらしている場合でしょうか。

A例えば、先生の「水素と酸素の結合で体積が減少する」が中学生でもわかる間違いだと指摘していますが、それには反論しないのですか?
先生はモル数が減るから体積が減ると思ってらっしゃるようですが、気体の体積ってモル数だけで決まるのですか?温度等の全パラメータを方程式に当てはめて計算しましたか?

Bせっかくなので貼っておきますね(笑)
http://taste.sakura.ne.jp/static/farm/science/earthquake_explosion.html

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返信

@「歪蓄積論やプレートの潜り込み理論では説明できない」件については、これまでにこのセミナーで何箇所かで述べたつもりです。石本博士やベロウゾフ教授らもプレート論の破綻を指摘しておられました。

A酸素と水素の反応は、結合する場合は発熱反応ですし、解離する場合は吸熱反応ですから、熱による影響はもちろんあります。しかし、超臨界状態の化学については蒸気爆発の専門家も「よくわからない」ということですし、教えていただけませんでした。よって、その反応を方程式に従って計算はしておりません。

B「節操のないサイト」というものが貴殿(アーチャージョナサン氏)のHPだとはっきりしましたので、改めてこのセミナーにも載せておきます。

後は歴史の検証にゆだねます。地震爆発論がまったくデタラメなものであれば、歴史は何の評価も与えないでしょう。
一方、「節操の無いサイト」の内容が正しければ、地震爆発論を(笑い)で処理した人がロバートゲラー教授のほかにも居たとして後世に評価されるでしょう。

ただし、CCSの商業化が進んだときには、苫小牧のような悲劇が各地で発生することが推定されることを申し添えておきます。



  [3040] 自律して国家を統治できない朝鮮半島の人たち
Date: 2019-03-09 (Sat)
昨日のポトマック通信とは全く違う内容の本日の産経抄を読んで安心しました。産経新聞にも立場の違う人がいるのだとは理解しますが、「トランプの敗北」でない見解を読んでひと安心しました。



産経抄には「金氏はトランプ氏をなめていたのだろう」、「丸め込めると信じていたのなら甘い」とあります。

この報道で、安心はしましたが、「米韓合同軍事演習の規模を、カネがかかるから縮小したトランプ」という視点は産経抄も甘いのではないでしょうか。

アメリカは南の政権に愛想が尽きてきたのではないかと思っています。同盟国であるはずの日本の自衛隊機へのレーザー照射問題も、真相を知っている筈です。日米に知られるとまずい作業をやっていたので、レーザーを照射して追い払おうとしたという事でしょう。船で逃亡を図った金正恩暗殺失敗グループの捕獲・北への送り返しをやったという見方もあります。

そんな文政権に愛想が尽きて、合同演習などしなくてもアメリカ軍だけで攻撃できる、そのほうが「足手まといが無くてよい」と判断しているとも言えます。

北も南もまともな国家になるといいのですが、次第に世界からも孤立するような気配です。

日本が半島を統治したのは、半島の住民達が自律できない、よって自立して国を統治する能力がない、と世界が認めて、日本に半島の治安を委ねたという歴史の真相を思い起こすべきでしょう。

刻々とそのレベルに近づいているような南北の国際音痴度のような気がします。

  [3039] ハノイの米朝会談決裂で北朝鮮はさらに過酷な敗北を選んだ
Date: 2019-03-08 (Fri)
今日の産経新聞ポトマック通信に「良き敗者」を懐かしむという記事がありました。産経新聞はハノイで行なわれた2度目の米朝会談を金正恩が勝、トランプが負けたと思っているようです。左翼紙が書く記事なら驚きませんが、産経紙がそう思っているのなら、マスコミはもう信用するに値しないと思いました。



会談後に収録された霊言で、トランプさんの守護霊は「不愉快だ」、「(金正恩は)対等以上のつもりでいる」と苛立ちを見せていました。軍事攻撃については「とっくに考えている。前回もありえた」と語っています。

一方の金正恩は「一箇所の非核化を言ってやったのに。トランプは選挙で落ちるから弱い立場だ。トランプが譲歩すべきだ」という弱者の立場を全く理解していない国際情勢の音痴振りを見せています。一部の廃棄でアメリカは許す筈だと、アドバイスしたのは文在寅らしいという話が流れています。

ある霊人は「アメリカは金正恩が知られていないと思っている核施設を攻撃し、次の交渉に臨むだろう」と語っています。素人が考えても「核施設が無い場所(そう言い張っている)に誤爆した」と言われたらそれで御終いです。

その霊人は(攻撃は)米朝会談一周年の6月くらいだろうと予測していました。

大相撲の横綱と幕下にも当たらない程度の実力差があるのに、どうして金正恩が勝ったと見るのでしょうか、マスコミはもはや信用できません。地震理論の報道も全くデタラメで、地震爆発論を一切報道しません。

右の産経、左の朝日・毎日・NHK・・・全て音痴です。ネット上にこそ正しい情報が載っています。

  [3038] 人工地震に関する間違った情報に注意
Date: 2019-03-07 (Thu)
人工地震に関するよくできた動画がyoutubeにありました。しかし、いくつかの点で誤解を含んでいますので地震爆発論の立場から解説を含めてコメントしておきます。


何点か誤解が含まれているので要注意!


@ 9:37〜
パラドクスバレーの塩分管理のための圧入は[3036]に紹介したように、先日3月5日になってM4.5という大きな地震を起こしています。

A 10:31〜
  地震の発生原因は諸説ありとなっていますが、未知科学であることを知っておくことが重要です。アメリカでも地震発生のメカニズムは断層地震説で解説していますので、真相が見えていません。

B 11:29〜
日本で二例目とありますが、少なくとも、秋田県湯沢市の雄勝実験場でもCCSが行われて、岩手・宮城内陸地震を発生させた疑いがもたれています。

C 12:57〜
「ちきゅう」が掘削した12本の穴から、液体が圧入されているわけではありません。ボーリングで地盤の資料は取っていますが、掘削しただけで、圧入はしていません。水圧で圧入されるわけではありません。
「ちきゅう」の乗組員(JAMSTECの阿部剛氏)が“人工地震”を証言しているというのはまったくの誤解です。海底地盤の調査用の音響探査のことを言っているだけです。


この動画を「巨大人工地震」と結びつけるのは、「信用」をなくします。


D 15:41〜
地震波形が爆発波形に似ているのは震源の近くだからです。遠くに設置された地震計では通常の波形になります。震源の近くでは、P波とS波の到達時間の差がほとんど無いからです。[2080]震源上での地震波形は爆発を示すを参照してください。フォンタナでは爆発のような波形ですが、離れたツーソンでは見慣れた通常の波形になります。

E 17:15〜
自衛隊の存在はまったく関係ありません。建屋の広さ単位と建設に必要な地盤強度調査のためのボーリングの深さの単位とを勘違いしています。
[2325]熊本地震は自衛隊のボーリングというデマゴーグ参照。

F 18:10〜
大阪地震を人工地震と疑う根拠はありません。麻生氏や安倍氏を疑うRAPT理論とやらは人為地震の信憑性を落とすものだと思います。

石田理論や地震爆発論は純粋に現代地震学の間違いを正すために提示しているものです。

[3028]誤解に基づくデマ情報が『人為的地震』の信用を無くすので困るも参照してください。

  [3037] 苫小牧CCSの圧入量が昨年と同じになった
Date: 2019-03-07 (Thu)
苫小牧CCS大規模実証試験のCO2圧入ペースは昨年4月末と同じ600トン/日規模にアップしています。


圧入ペースが昨年と同じになってきた(公開情報より)


発表では平成30年度末で圧入は中止になっていますが、累積で30万トンという予定でもありますから、圧入は継続されるのかもしれません。2月21日の地震(昨年9月の余震と解釈されている)以降200トン/日ペースで圧入が続いていましたが、年度末に向けてハイペースに戻しています。

これで圧入が終了したときの減圧効果は昨年9月の胆振東部地震と同じものになることが推定されます。

第3の苫小牧地震は大きな悲劇を生むのではないでしょうか。今圧入を中止しても減圧するのは同じ事ですから、もう手遅れだと思われます。

つまり日本CCS調査(株)は苫小牧近辺での2回の地震とCCSとは全く無関係であると信じ込んでいるようです。

長岡市深沢でのCCS実証試験でもプロジェクト担当者は東京大学名誉教授をトップに据えた委員会で審議しているから大丈夫という認識で石田地震科学研究所からの「CCS中止要請」に応えませんでした。(58 CO2地中貯留計画責任者の安全認識)

胆振東部地震の直後にも[2892]でコメントしましたが、14年前の「CO2地中貯留計画責任者の安全認識」は不動のようです。

しかし、地震現象は既成の地震学では解明できない「未知科学」であることを知るべきです。

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どのような学識経験者がおられても、未知科学に関しては全員素人ですから、「その時点では学者にも分らなかった」となるでしょうね、上述しましたように、学者の審議によって法的責任は免れたとしても、道義的責任が残る可能性はあります。私が最も危惧しているのは地震の原因に関する知識が間違っている可能性があり、それによって地下深部に安易な人為的工作が行われ、多くの悲劇を生むのではないかということです。以上再考していただければ幸甚に存じます。


   2005年3月      石田地震科学研究所  所長




  [3036]コロラド川の塩水を地下に圧入して、人為的地震が起きている
Date: 2019-03-06 (Wed)
塩分濃度が高くなったコロラド川の水を地下に圧入し、下流への影響を防いでいるそうです。その影響で地震が起きたのではないかと疑われているそうです。

これまでにも何回か地震は起きていますが、M4.5という最大の地震が発生したそうです。
「宏観亭見聞録」の記事を紹介します。

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誘発地震か ― 米国コロラド州西部

3月5日午前2時22分ごろ(日本時間)、米国コロラド州西部で M4.5 の地震がありました(震央地図)。震源は非常に浅く 0.8km で、西隣のユタ州でも揺れを感じました:
•M 4.5 - 57km N of Dove Creek, Colorado



震源近くのパラドックス渓谷では、ドロレス川やコロラド川が塩水化してメキシコを含む下流域の農業などに影響するのを防ぐために、1990年代から連邦政府の土地改良局(U.S. Bureau of Reclamation)が、塩水を地下 1万6000フィート(約4.9km)の石灰岩層に高圧で注入する作業を続けています

今回の震源周辺では、これまでにも塩水の注入が原因とみられる地震が起きていますが、今回の地震はこれまで記録された中で最大級の規模とのことです。

以下の記事には、地震の発生後に土地改良局が発表した声明が転載されています。それによると、地震発生時には定期的メンテナンスのために塩水の注入はおこなわれていなかったということです:
•Earthquake near southeast Utah likely human-triggered, seismologists say

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1962年にコロラド州デンバーで最初に「廃液圧入による人為地震」を起こしてから、半世紀以上が経過しているのに、まだ同じような「地下圧入」という危険な行為を繰り返しています。
廃液であろうと、液化炭酸ガスであろうと、また塩水であろうと、圧力を掛けて液体を注入すれば、解離ガスを発生させて「人為的な地震を起こす」ということをいい加減に人類は学習しないといけません。

誰かがアメリカに伝えてあげてください。


  [3035] 地震爆発論は本当に中学生でも分かるトンデモ理論なのか
Date: 2019-03-06 (Wed)
地震爆発論のメカニズムを吟味していた時に相談した爆発現象の専門家の参考書(高島・飯田共著)に「蒸気爆発の科学(裳華房刊)」という書籍があります。
蒸気爆発の現象はまだまだ不明な点が多く、全容は解明されていないそうです。一部を紹介します。



ましてや、熱解離した解離ガス(酸水素ガス、ブラウンガス)の超臨界状態での化学反応について明確な教えをいただけることはありませんでした。

そんな中で、地震時の「押し」「引き」を説明するには、平衡破綻型爆発(マグマの移動を契機として破綻が崩れて爆発することで「押し」が生まれる)というボイラーの破壊に似た現象と、酸素と水素が結合して体積が減少する(少なくとも、3モルから2モルに縮小するので「引き」現象を生じるはず)というアイディアが生まれたのですが、その正否について当時の専門家からも「よく分からない」と言われました。専門家の一人の山本寛氏は「地震学のウソ」(2009年工学社刊)の「あとがき」に次のように書いておられます。

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「著者が地震に関心を持つようになったのは、2004年夏、石田昭元名古屋工業大学教授の訪問を受けて、彼の持論である「地震=水の熱解離ガス爆発説」について討論したのがきっかけである。元エンジン開発技術者として、水の熱解離ガス爆発説には賛同できなかったが、2004年10月の「中越」地震で、多くの人が、「爆発音」「地下で爆発があったと思われるような突き上げ」を経験していることを知り、地震が地下の爆発現象であるとする仮説は充分検討に値すると感じた。」

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山本氏はプレート論のサブダクションによって引き込まれた水が金属と反応して水素が発生するという説を立てられました。
旧くはフンボルトも地震現象とは地下深くで起きる爆発、つまり火山の爆発と同じ現象であると直観的に見抜いていました。その流れは日本の小川琢治(湯川秀樹博士の実父)石本巳四雄、高木聖らの先人によって日本独自の地震研究として成果を結んできたのですが、いつも間にかアメリカ生まれの断層地震説に席巻されてしまいました。

蒸気爆発の全容が明らかになり、[1516]ブラウンガスと地震の関係に紹介したような「高圧環境の下での爆鳴気爆発」ですっきりと説明できる事になるのかもしれません。

あるいは、この後、地震爆発論を引き継いで発展させる方がおられず、「中学生でも分かるトンデモ理論だ」として再び葬り去られるのかどうか、葬り去られれば、CCSの商業化という全国展開によって、日本は転覆する事になるでしょう。

年度末から、新年号が開始する頃の間に、一つの答えが出るのかもしれません。あるいは1、2年後かもしれませんが、為政者には賢く判断していただきたいと希望しています。

  [3034]地震爆発論を嘲笑する人たちへ
Date: 2019-03-03 (Sun)
地震爆発論に(笑)をつけて表現したのはロバート・ゲラー元東大理学部教授でしたが、またひとつ現れたという報告がありました。

以前「ダブルカップル」に関してmixyで何度も意見交換した方が、途中で自分の記事を消去されてしまい、議論のやり取りがまったく不明になってしまったことがありました。

そこで、批判記事を残しておくためにも、ailab7.com内に

地震爆発論(笑)の内容をコピーさせていただき、少し反論とコメントを書いておきました。

地震爆発論(批判版)

 また、このセミナーを開始したころに紹介した内容ですが、『神々の声』を執筆したロバート・ショック博士の言葉を再度載せておきます。([43]通常科学と変革科学の違い参照)

地震爆発論は現代の地動説とも言うべき新しいパラダイムであり、旧パラダイム、つまり現代の天動説を真理だと思っている方がたを論破するのは容易ではありません。

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科学者がパラダイムに固執するのは、実際にそのパラダイムを厳密に検討・試験してみたからではない。それは、教育を通して専門家の価値観として教え込まれているからで、財団や大学、政府や研究所といった強力な機関の間に合意があるからだ。パラダイムが正しいのは、みんなが正しいというからであり、みんなが説明すべきだと思っていることを説明しているからだ。この前提は極めて基本的で誰も疑問をもたないため、主流パラダイムのすべてはごく自然で、当然のように映る。一方、そのパラダイムの外のすべて(特に変則なもの)は、くだらない見当違いにみえてしまう。通常科学はその名のとおり、太陽が東から昇るのと同じくらい当たり前にみえる。                                              

対照的に、変革科学はパラダイムの外にいる研究者たちの仕事で、主流となっている考えを認めず、通常のパラダイムでは説明できない変則的なものに焦点を当てる。このような革命家たちは、新しい競合的パラダイムを提示する。それは、変則とされていたものを、新しい科学的世界観の主軸に据えたパラダイムだ。これまでくだらない見当違いとみなされてきたことが、中心になり重要になる。                     

通常パラダイムと変革パラダイムは、何が重要で中心問題であるかについて認識が異なるため、新パラダイムは旧パラダイムを論破できない。その逆もまた同様だ。一般に新パラダイムが成功を収めるのは、より多くの現象を説明できる場合だ。競合する数あるパラダイムはそれぞれ異なった現象を説明する。しかし、そのうちの一つが他のパラダイムよりもより多くの現象を説明できるとわかると、科学者たちはそのパラダイムに魅力を感じるようになる。より多くの現象を説明できれば、科学の研究により役立つ。したがって、科学者たちはより多くの仕事を与えてくれるパラダイムを受け入れる。また長期的にみると、社会的重要性と経済性からみて、社会に利益のあるパラダイムのほうが多くの支時を受けやすい。

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博士は、

新パラダイムは旧パラダイムを論破できない、成功を収めるのは多くの現象を説明できる場合だけだ。

と述べています。地震現象は実験室で検証することができませんが、苫小牧のCCSが「実験するつもりは無かった実験」になるのかもしれません。圧入停止後に3度も大きな地震が起これば、「CCSは疑わしい、鳩山氏が言ったことは意味があったのか」ということになるのでしょう。

それにしても、注入が継続されている今となっては手遅れですが、科学者のミステークということになるでしょう、残念です。


追記:

今見たら、地震爆発論(笑)の内容が増えていました。全部は読んでいませんが、多分同じ方だと推定できる「アーチャージョナサン」というHNの方が、動画「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」にコメントを書いておられましたので、返信としてコメントを二つ書きました。

「勿来沖ではCCSは未実施だった」という件を問題にされていますので、そのコメントと私の返信を、このセミナーにも収録しておきます。


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アーチャージョナサン 1 時間前(編集済み)

地震爆発論(笑)が化学や物理の基本法則に反していることは中学生にもわかります。

いわき市沖の地下貯留は一滴も行わないうちに中止になっており、「巨大津波発生を発生させた疑念」は言いがかりです。
http://www.meti.go.jp/policy/tech_evaluation/c00/C0000000H23/111201_chikyuukankyo/chikyuukankyo11-1_6A.pdf
その他の施設も水平距離で震央から20〜30km離れているので地震爆発論(笑)では説明不可能です。

地中に注水した直後から数kmの範囲で中小規模の群発地震が起きるとする科学的根拠はありますが、注入から何年も経ってから30kmも先で大規模非群発地震が起きるとする科学的根拠はありません。
こんなトンデモ動画を真に受ける前に科学的根拠をちゃんと調べましょう。

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返信1 akira ishida 1 時間前(編集済み)

勿来・常磐沖でのCCS未実施の件については、[2958]に載せてあります。

2011年の段階で、天然ガス生産事業により、初期圧力が21MPaから5MPaまで低下しています。
つまり、同じ場所で「CCSの圧入・停止」と同じことが起きております。CCSは未実施であっても、地下の圧力減少は苫小牧と同じことが起きています

真の地震学は「未知科学」ですから、これから明らかになる部分もたくさんあると思います。水俣病で住民を苦しめたような頑なな「定説擁護、学者支持」(原理主義者のような)の態度は捨てて、一度立ち止まって定説地震学を見直していただきたいのです。
中越地震の時に郷里の友人でもある弁護士に公害訴訟が起せないか問い合わせたことがありますが、当時は難しいと言う答えでした。苫小牧では地元の声が強くなれば、集団訴訟が起されるのかもしれません。

返信2 akira ishida 54 分前(編集済み)注目のコメント

>水平距離で震央から20〜30km離れているので地震爆発論(笑)では説明不可能

という見解はCCS調査(株)の見解です。液体を圧入すれば、地下水は水脈に沿って、移動します。移動の先端部が高熱地帯であれば、熱解離反応が起きて解離水(酸水素ガス)が発生します。長岡市深沢で圧入地点の両側で発震(地震の発生)したのは、キャップロックの下部に圧入したからだと推定します。


圧力変動が激しければ解離ガスは短時間で蓄積されますが、長い時間を掛けて蓄積される場合も考えられます。苫小牧のCCSは年度末で終了する予定ですから、そのときの減圧作用で第3の苫小牧地震が起きねばよいがと案じています。地震災害は大きな悲劇ですから、疑われるような作業はやめるべきです。

一連の地震は少なくとも断層地震説では説明できないと思います。鳩山氏の発言は断層地震説からはデタラメということになりますが、地震爆発論では正解と言えます。ただし鳩山氏は断層説も爆発説も理解しておられないようです。

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鳩山氏が言及している北大の研究というのは高橋&藤井の発表([2903]参照)のことではないかと思いますが、[2903]で紹介したように、この研究は断層地震説を基礎にしたもので、竹内均先生と同じ旧パラダイムに囚われています。





鳩山氏はこの論文を見たが、ブーメランには気付かなかった・・・、道警はこの記事に気付かなかった、ということでしょう。どちらも愚かです。


  [3033] 地震爆発論が燎原の火の如く広まって欲しい
Date: 2019-02-28 (Thu)
自分を高める学び研究所というサイトがありました。

偉い人が言ったことを“そのまま受け入れる”のではなく自分の頭で考えようとする風潮がでてきたのを感じ、嬉しい限りです。

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【常識の転換】地震は「爆発現象」である!・・・石田理論について



2019/2/24
こんにちは、\ソウジャ です。/

先のブログにも載せておきましたが2011.3.11以降の地震は、特に人工地震であり、人災だとも噂されていますが、、、

ところで、その地震のメカニズムを詳細に調べておられますか?

コチラの石田博士は、 長年の研究の結果 「地震は爆発現象」であることを突き止めて、地震の規模、震源地との関係など、あらゆる地震は その爆発した結果生じていることが分かりました。

では、なぜ「爆発」が発生するのか詳しいメカニズムは以下の動画をどうぞ!!!
(必見、おすすめです。)

■まとめの入り口
石田理論
地震が起きる本当の理由

【以下、シリーズが展開されます。 任意の画像をクリックすると動画が見られます】

No.1_浅い地震が起きる理由

No.2_地殻の下で地震が起きる理由

No.3_地震の前兆現象は科学的な説明が可能である

No.4_地中に水を圧入するのは危険である

No.4_地中に水を圧入するのは危険である【後編】

No.5_大地震で火災が起きる本当の理由

No.6_真の地動説とはポールシフトのことである

No.7_氷河期の解釈には間違いがある

No.8_アトランティスとムーはここにあった

No.9_大陸移動論の証明方法には誤謬がある

No.10_地震学の基礎にある大きな間違い

以上です。

■編集後記

今まで、プレートテクトニクスが刷り込まれて いたので、、目からウロコが剥がれ落ちた瞬間です
いかに、この世の中は「似非」が「本物」で、「本物らしく見せてるもの」が「似非」だった、 ということが、非常に多く、それだけ、騙していた。
ということです、 騙し=詐欺または、自覚のない詐欺に加担しているのが、ほとんどの人間であり かつ、だまされて、殺される「家畜」になっていることすら気づかないのですね。

たとえば、、、http://soujya.net/2019/02/24/post-7002/

では、また。
スポンサーリンク
■巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる! (I/O books) [ 石田昭 ]

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(世相徒然ブログなどを含む)こうしたブログが燎原の火の如く広がって、マスコミが報道する前に国民の大半が「地震爆発論」を知って肯定する時代が来ることを、8日前に喜寿を迎えた老人は期待しております。


  [3032]地球温暖化は国連主導の偽情報説
Date: 2019-02-27 (Wed)
「気候変動という概念は国連主導でおこなわれた陰謀」という話がIn Deepに紹介されています。元はロシアの報道だそうです。

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オーストラリアの当局者 : 気候変動という概念は新世界秩序を確立するために国連主導でおこなわれた陰謀だった
earth-chronicles.ru 2019/02/25

気候変動に関する議論は増え続けており、気候変動および地球温暖化に懐疑的な人たちの声が各所で上がっている。

元オーストラリア首相トニー・アボット氏の首相補佐官であったモーリス・ニューマン氏は、地球温暖化は国連への渇望力によって推進されている陰謀であると述べた。

ニューマン氏は、地球の気候に対して地球温暖化という概念は関係のないものであり、気候変動という概念は、国連が権威主義体制としての地位を確立するという事実に関連していると述べる。

これまでは、気候変動に懐疑的な科学者たちは、科学的な慣習に反抗することにより、周囲からの侮辱と嘲笑に対面した。

しかし、その後、気候変動の神話を払拭する、気象変動を否定する科学的証拠が増えてきていることから、懐疑論が正当化される以上のものであることが明らかになってきている。

ニューマン氏は、気象のデータが何を示していようとも、国連がその影響を拡大する手段として気候変動を利用していることが、今ではますます明らかになっていると述べている。

「これは国連の支配下にある新世界秩序の問題でもあるのです」とニューマン氏は宣言した。

ニューマン氏はまた、CO2排出量と気候変動との関連を「証明する」という大多数の研究が今では誤っていることが知られていると述べている。

20年間にわたる気候の安定性は、私たちが聞いたことのある気候変動が実際には起こっていないという十分な証拠であるはずだ。

ニューマン氏は以下のように語る。

「真の課題は政治的権力の集中です。地球温暖化は、そのためのトリックです。 地球温暖化についてのおとぎ話は国連によって普及し、非常に多くの資金を供給されています。 彼らはホワイトハウスに非常に強い味方を持っているのです」

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最後の一節に「彼らはホワイトハウスに非常に強い味方を持っているのです」とありますが、トランプ大統領は地球温暖化に疑問を持ち、パリ協定から脱退を宣言しています。

したがって、クリントンやオバマの時代は国連を裏で動かす勢力と繋がりがあったのかもしれませんが、トランプ政権はそうした勢力とは無関係だと思います。
この記事の内容と中国が国連の常任理事国にあることと、何か関係があるのかもしれないと思います。

何度も書いていますが、日本もトランプ大統領に習ってパリ協定脱退を宣言すべきだと思います。

InDeepの記事には南極の氷が急増している情報も載っています。



地球の環境は場所的な変動は起きていますが、全体的には寒冷化に向かっていることは科学的に確かなことですから、二酸化炭素を地下貯留するCCSなど愚かなことです。


  [3031] 第3苫小牧地震の方が発生確率は高いはずである
Date: 2019-02-27 (Wed)
2月21の苫小牧第2地震に関して日本CCS調査(株)からお知らせが昨日出されています。

おしらせ

2019/02/26
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平成31年2月21日の北海道胆振地方中東部で発生した地震について


図ー1 第2苫小牧地震(2月21日発生)のCCSによる圧力変動の状況


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図ー1を見ると、短時日の間に減圧と増圧が行われており、この間に解離ガスが蓄積された可能性が推定できます。

昨年9月の第1地震(胆振東部地震)でも次図のように減圧状況が起きています。


第1苫小牧地震(2018年9月胆振東部地震)のCCSによる圧力変動状況


2回の地震発生の状況から考えて、平成30年度末に終了する予定の作業では、終了時に同じような減圧現象が起きることは確実であり、第3苫小牧地震の発生が案じられます。

日本CCS調査(株)の見解では専門家による調査委員会を開いて、CCSと地震の関係は無いというコメントをいただいているようです。

しかし、専門家は液化CO2の圧入によって追いやられた地下水が高熱地帯でどのような化学反応を起こしているのかについてはまったく考慮していません。
地震とは断層が動くことが原因で起きるという固定観念に縛られているからです。

地震が爆発現象であるとは夢にも思っていないからです。


平成31年2月21日の北海道胆振地方中東部で発生した地震についてより


昨日発表された政府地震調査委員会の巨大地震想定図では太平洋側だけに注目が集まっています。



苫小牧の第3地震は予想されていませんが、地震爆発論学会では4月〜5月の苫小牧第3地震の方が危険性が高いと警告しておきます。

内陸部や日本海側で大きな地震が発生したら、地震調査委員会のメンバーはなんという言い訳をするのでしょうか。

  [3030]シェールガス採掘地震とCCS地震とは同じ爆発現象による人為的な地震である
Date: 2019-02-26 (Tue)
中国四川省でシェールガス採掘による地震が発生し、住民の抗議活動で採掘が停止になりました。
アメリカや日本よりも中国は先進的な国なのかと驚きました。これだけの住民パワーがあるのなら、共産党独裁の国体もそのうちに変わるのでしょう。

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中国・四川、シェールガス開発で住民と当局が衝突

【北京=多部田俊輔】
中国内陸部の四川省でシェールガスの開発を巡って住民と治安当局の衝突が起き、地元政府は25日に開発停止を宣言した。習近平(シー・ジンピン)指導部が大気汚染対策として推進してきた天然ガスの利用拡大にブレーキをかける恐れもある。3月の全国人民代表大会(全人代、国会に相当)も控え、習指導部は治安維持の面でも警戒を強めそうだ。


中国・四川でシェールガスの開発を巡って起きた地元住民と当局の衝突とされる画像(中国の微博から)


シェールガスの主産地である四川省南部の自貢市栄県で住民と地元の治安当局との衝突が発生した。24日から頻発して死者2人も出た震度4以上の地震の原因がシェールガスの開発だとの見方が住民に広がり、1千人以上の住民が地元政府に開発停止を求めて抗議活動を行ったという。

関係者によると、住民らは治安当局が設置した鉄柵などを破壊。地元政府は25日夕、栄県全域でのシェールガス開発の暫定的な停止の発表に追い込まれた。地元当局はシェールガスの開発と地震発生の関係はまだ確認できていないとしているが、因果関係を事実上認めた形だ。

習指導部は大気汚染対策の切り札として、天然ガスの活用を推進している。2018年の国内生産量は前年比8%増の約1600億立方メートル。そのうちシェールガスは22%増の110億立方メートルで全体の7%だが、増産で大きな役割を担っている。習指導部は20年にシェールガス生産量を300億立方メートルに引き上げることを目指している。

四川省はシェールガスの主産地で、国内生産の約4割を占める。住民が暮らす農村部で開発が進んでおり、開発に慎重さを求める意見も根強かったとされる。中国国有石油大手の中国石油天然気集団(CNPC)が開発を担当しており、CNPCの業績に影響が出る可能性も浮上しそうだ。

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シェールガス採掘での地震と、CCSによる地震とはまったく同じ理屈で起きているのです。

シェールガスの場合は廃液を地下深くに圧入しますが、CCSでは液化炭酸ガスを地下に圧入します。
どちらも地下水を移動させることでは同じ現象を引き起こします。どちらも、地下深部にある高熱地帯に地下水を押しやって、水を燃える物質[水素]と燃やす物質[酸素]とに分離させてしまいます。

地震爆発論ではこれを解離ガスと命名していますが、この解離ガスが爆発を起こすことが地震の本当の原因です。

中国では住民パワーで結果的に「地震発生の因果関係を認めた」形になりましたが、アメリカでも日本でも廃液注入とCO2の注入という違いはありますが、同じ現象なのに住民もマスコミも黙って声を上げません。

したがって、「因果関係は無い」という形で悲劇が継続しています。なんという愚かなことでしょうか。

アメリカも日本も否世界中が愚かで非科学的な「地震発生理論」に拘泥して、
その国の国力を殺いでいます。


追記:地震調査委員会の頭脳は大丈夫なのか?

「日本海溝」沿い M7クラス大地震 “30年以内に90%以上”

2019年2月26日 17時00分
東北から関東の沖合にかけての「日本海溝」沿いで今後30年以内に発生する地震の確率について、新たな評価がまとまりました。政府の地震調査委員会は、東日本大震災をもたらしたような巨大地震の確率は「ほぼ0%」とした一方で、マグニチュード7クラスの大地震が発生する確率は最大で90%程度以上あるとして警戒を呼びかけています。

そして誰も信じなくなった

  [3029]脅しではなく、第三の苫小牧地震は牙をむくだろう
Date: 2019-02-25 (Mon)
鳩山発言を巡ってマスコミは今日も、明確な結論を出せないでいます。
「言論の封殺」も確かなようだし「デマによる社会混乱」も正しいようだし・・・で、軍配を上げられない行司のような姿を呈しています。今日のZakzakの記事を紹介します。

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鳩山元首相ツイート、北海道警が“異例”のデマ認定! 「地震は人災」投稿は「流言飛語の事例」
2019.2.25

 鳩山由紀夫元首相のツイートを、北海道警が「デマ認定」した。北海道で21日夜、最大で震度6弱の地震が発生した直後、鳩山氏が、ある国家プロジェクトを名指しして《人災と呼ばざるを得ない》などと発信したことを、サイバーパトロールで確認した「流言飛語の事例」の1つとして公表したのだ。国家プロジェクトの関係者も、旧民主党政権を誕生させた元首相の真意を測りかね、困惑・反発している。

 衝撃の投稿は、北海道胆振(いぶり)地方中東部を震源とする地震があった直後に投稿された。

 鳩山氏はまず、昨年9月の「北海道胆振東部地震」について、《苫小牧での炭酸ガスの地中貯留実験CCSによるものではないか》との見解を披露したうえで、今回の地震について、次のように発信した。

 《本来、地震にほとんど見舞われなかった地域だけに、CCSによる人災と呼ばざるを得ない

 CCSは地球温暖化防止のため、工場などで発生した二酸化炭素(CO2)を回収して地下に閉じ込める技術。経産省主導の国家プロジェクトとして、委託された「日本CCS調査」が、北海道苫小牧市沖約4キロの海底3000メートルなどで、実証試験を行っている。

 鳩山氏といえば、「首相になるまで『政治主導』『官僚任せ』の意味を分かっていなかった」など、数々の迷言で知られる。

 日本CCS調査の広報担当者は、鳩山氏のツイートに対し、「CCSと地震に因果関係はない。地元住民らを不安にさせる不用意な投稿だ。影響力が大きい元首相だけに、もっと慎重に発信してほしい」と反発した。

 実は、昨年9月の地震後、同社は風評被害を払拭するため、17人の地震専門家に、CCSと地震との関係性を調査・検討してもらった。結果、「両者に因果関係があるとは考えられない」との報告書が出ている

 経産省地球環境連携室の担当者も「苫小牧沖では、断層の有無などを綿密に調査し、着手した」と、プロジェクトの安全性を強調している。

 北海道警も、デマ拡散による災害時の混乱を防ぐため、サイバーパトロールを実施。22日午後、鳩山氏のツイートを含めた投稿計17件を「流言飛語の事例」として公表した。

 これに対し、鳩山氏は同日夜、《道警は科学的データも調べないで地震とCCS実験は無関係でデマと認定した》《北大の研究者が地震誘発の可能性があると論文を書いている。道警は命を守ってほしい》などとツイッターで反論を展開した。

 ネット上では、鳩山氏の発信に納得する声もあるが、《こんなツイートは容認できない》《警察にデマ認定された元総理とか史上初やろな》《(鳩山氏の)存在そのものが自然災害》などと批判的な反応が多い。

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[3027]の産経抄は「宇宙人に騙されるところだった」という表現をとっていますが、Zakzakを発行する夕刊フジ(産経新聞)は結論を出せないで居ます。

出せるのは地震爆発論学会だけではないでしょうか。

鳩山氏の主張は定説地震論の立場からは間違っているが、
地震爆発論の立場からは正しい。

しかし鳩山氏はどちらの理論も理解しておられない。


そうした混乱の中で、CCSは今も遂行されています。悲劇は繰り返すでしょう。

なぜなら・・・・無知だからです。

苫小牧で実施中のCCSは2月21日以降も“安全に操業を継続”中だそうです。
施設は安全なのかもしれませんが、周囲には多大なる被害を出していることが分からないとすれば、水俣の窒素肥料企業の“愚”を思い起こします。やがて公害訴訟にもなることでしょう。

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日本CCS調査株式会社2019年02月22日「おしらせ」

2019年2月21日(木)21時22分、胆振地方中東部を震源とする地震が発生しましたが、CCS実証試験の全設備に異常がないことを確認し、安全に操業を継続しています。

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計画によると圧入は3月末で終了のはずですが、累積で30万トン注入とすれば、今の圧入ペースでは達成できません。もっと先まで継続するのでしょうか。



第2の苫小牧地震を起こしたことに気付かないまま、第3の地震を起こすことが推定されます。3月末で圧入終了なら、4月〜5月は要注意です。
圧入量がもっと少なかった長岡のCCS実験(累積1万トン)でも圧入終了から2年後に中越沖地震が起きたことを知っておく必要があります。

地震の規模はCO2の圧入量も関係しますが、最終的には地下空間にためられる解離ガスの量によって決まります。圧力の増減が激しければ解離ガスも早く貯留されますから、地震の頻度は多くなるのだと推定できます。長岡よりも圧入量が多い苫小牧(計画では30万トン)では、地下空間の圧力変動は激しいことが予想されるので、今年新年号を迎える新緑の5月が地震災害からスタートということにならねばいいがと案じています。


圧入が停止される時(3月末か?)が第3苫小牧地震の可能性がある


地震爆発論学会は[1680]でコメントしたように地震学会と説得性のコンペティションをやろうとしているわけです。


それにしても鳩山発言を、サイバーパトロールで確認した「流言飛語の事例」の1つとして公表というのは中国の監視社会のようでいやなものを感じます。
公平な公開競争を妨害するおそれがあると考えています。

  [3028]誤解に基づくデマ情報が「人為的地震」の信用をなくすので困る
Date: 2019-02-25 (Mon)
本当に困るのは、以下のような間違ったデマ情報です。無知に基づく情報解釈から「人為的(人工)地震は科学的にありえない」という否定論につながって信用を無くす原因になり困るのです。

「シグマパワー有明」がやっているのは「CO2分離・回収の試験」であって、地下貯留とは関係ありません。
人工地震を語る人は信用できない・・・という話になってしまいます。気をつけましょう。

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熊本県で震度6弱の地震。その震源の近くでCCSと呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクトが行われていた!

竹下雅敏氏からの情報です。

 3日18時10分に、熊本県で最大震度6弱の地震がありました。ツイートによると、震源の近くに、東芝傘下の「(株)シグマパワー有明」があり、CCSと呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクトが行われていたようです。
 CCSに関しては、地震との関係が取り沙汰されています。新潟県中越地震(2004年10月23日)と中越沖地震(2007年7月16日)も、CCSとの関係が疑われており、“中越地震の震源地と、中越沖地震の本震の震源地さらに余震の震源地と、CO2貯瑠実験の場所を線で結ぶと、ほぼ一直線になる。そしてその「ど真ん中」がCO2貯瑠実験の場所である”とのことです。
 また、2018年9月6日の北海道地震の前にもCCSが行われていました。そして、今回の地震も、地中にCO2を貯留するパイロットプラントが近くにあるのです。
 “続きはこちらから”の記事では、CCSの大規模な実証設備の建設工事を2018年2月に開始したということで、 2020年の夏に実証運転を開始すると言っています。

 CO2の圧入が地震を引き起こすのだとすれば、将来、さらに大きな地震がこの辺りで発生するということになります。
  
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これが間違い情報であることは、東芝のサイトから分かることです。

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出典:TOSHIBA
出典はシャンティ・フーラが挿入

東芝は29日、火力発電所などから排出される二酸化炭素(CO2)を分離・回収し、地中に貯留する技術のパイロットプラントが傘下のシグマパワー有明 三川発電所(福岡県大牟田市)内に完成したと発表した。本日から1日当たり10トン規模のCO2分離・回収の試験を開始する。
(以下略)



大規模CO2分離・回収実証設備の起工について
― 日本で初めて火力発電所から排出されるCO2の50%以上を回収 ―

引用元)

東芝エネルギーシステムズ株式会社 17/12/15


 当社は、火力発電所から排出されるCO2を分離・回収する大規模な実証設備の起工式を本日開催しました。建設工事は2018年2月に開始します。CO2分離・回収設備の機器の納入、据付、試運転を経て2020年の夏に実証運転を開始し、技術、性能、コスト、環境影響等の評価を行うとともに、クリーンなエネルギーの創出への取り組みを強化していきます。

 本設備は、グループ会社である株式会社シグマパワー有明の三川発電所(福岡県大牟田市・出力5万kW)から1日に排出されるCO2の50%にあたる500トン以上のCO2を分離・回収することができます。

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熊本地震や、胆振東部地震でも、震源近くに自衛隊の基地があり、そこでボーリングを実施して水を注入した、と言う間違い情報もあります。

これは、建屋建設のためのボーリング実施範囲(広さ、平米、m2)とボーリングの深さ(m)の単位を勘違いした解釈です。

「ちきゅう」の乗組員が「人工地震」という言葉を発していますが、通常の地盤検査で行なう「振動調査」のことにすぎません。

情報をよく確かめ、気をつけて「信用喪失」にならないようにお願いします。


  [3027] 産経抄も鳩山氏を揶揄しているが、アテナイのアゴラで論陣をはれるのか
Date: 2019-02-25 (Mon)
鳩山由紀夫氏の「CCS地震誘発論、実験見直し発言」が、無責任であることは「CCSの選挙区誘致に動いた」過去から見て明らかなことです。

しかし、「釈明会見」でもして、「不明をお詫びする」といえば、意味のある世論喚起行動になるはずです。

しかるに産経新聞までが“「宇宙人」にまた騙されるところだった”という揶揄的発言を「産経抄」で発信しています。

産経新聞の品位を貶める記事であることはやがて歴史が認識することでしょう。



鳩山氏の見解は地震爆発論では十分に「肯定できる内容」です。

[3026]の追記においてアゴラ社長の池田信夫氏のツィートにコメントしたように、

CCS作業は、地球内部の高熱層に地下水を追いやることになります。高熱環境下で水は酸素と水素に分離します。つまり、燃える物質(水素)燃やす物質(酸素)を生成するのです。両者は爆発してまた元の水に戻り、熱の移動でまた分離する、また結合爆発する、この繰り返しで分離条件が安定するまで、何時までも地震が継続するのです。

この知見を知った上でもまだ、「宇宙人に騙される」という愚かな発言を産経新聞はされるのでしょうか。

ソクラテス(真理を知る者という意)の居るアテナイのアゴラ広場で論陣を張ることができるのでしょうか。

  [3026]鳩山発言が唐突である理由は不明を詫びる言葉が無いからだ
Date: 2019-02-24 (Sun)
鳩山氏のCCS見直し発言が話題になっていますが、実は誘致に尽力したのが鳩山氏だったそうです。

[2958]では、苫小牧へのCCS誘致に関して地元財界も市長も意欲を見せていたことを紹介しました。


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>CCSの実証試験事業について藤田博章・苫小牧商工会議所会頭は「地元の景気回復に効果がある。企業誘致にもプラスに働くだろう」と話す。苫小牧市の岩倉博文市長も「発電所や天然ガスの採掘施設、石油精製所などを抱える苫小牧は試験地として最適で、ぜひ大役を担わせてほしい」と、意欲をみせている

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その地元の期待を受けて鳩山氏が動いたことが以下の記事に載っています。政治家としては当然の行動なのかもしれませんが、「人災論、見直し論」を述べるのなら、自分の不明を詫びてから発言すべきではないでしょうか。

鳩山氏の尽力を伝える記事を紹介します。

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苫小牧CCS誘致に尽力した鳩山氏

2019年2月24日 mazx2895 0 Comments
米重 克洋 @kyoneshige

鳩山氏のCCS人災発言は理解が難しい。CCSは苫小牧でやっていると聞いてピンと来て調べてみたら、彼の地元選挙区。なぜそこにあるのか。それは鳩山氏が苫小牧に誘致する動きをしていたから。そのことが道新の報道でよく分かる

2011年1月6日の道新朝刊では、鳩山氏が、苫小牧CCS実証実験について「極めて実現性が高いところまで来ている。最後の一押しをしたい」と発言したと紹介。

約2週間後の同21日の道新には、CCS実用化の地質調査について「今後、苫小牧の重要性が高まると信じる」と誘致を積極支援する意思を示したとある。

しかもその後同年10月には、今回彼が問題にした現地を視察。記者団に「(苫小牧が候補地に)選ばれるのは大丈夫だと思う。実証実験を成功させないといけない」と語ったという。

そもそもスタートラインが温室効果ガスを90年比で25%削減するという鳩山政権の国際公約。CCSもその文脈で推進されたという。

私は地質学者でないのでCCSと地震の関連性についてコメントする立場にないが、彼がもし地震はCCSに起因する人災だと言うのであれば、今公職になくても当時の自身の政策判断と、その後の姿勢の転換について説明すべき責任があろうと思う。

それが無いから唐突で奇妙な印象しかない。

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勉強しなおしたら「軍事的な抑止力が重要である」と学びました・・・と述べたような何か一言があれば「苫小牧地震は人災である。CCSを見直すべきである」という発言も唐突さを与えることも無いのでしょうが、自分の判断が間違っていたという釈明は一切ありません。

釈明があれば、高須院長も「唖然」という感想は抱かなかったのではないでしょうか。

今からでもいいから、「地震爆発論を勉強したら気付いた」とツィートしたらどうでしょうか。誰か進言してあげてください。


参考:


天災を否定する鳩山氏


フォロワーからは「人災とまで言い切るからには、根拠を提示しなければいけません 復旧を行っている人たちが頑張っている中、断定したのですから、即刻提示すべきです」「立場の有る人の発言は人を殺します。災害時は特に留意されますよう、切に願う次第です」と批判や疑問が相次いだ。

 高須クリニックの高須克弥院長(74)は「え? 人災?」とあぜんとしたように反応した。

追記:

「これでも彼は理系なの?」と鳩山氏を貶す池田信夫氏のツィッター発言も正鵠を射たものではない。

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知ったかぶりをする元NHK職員
アゴラ研究所代表取締役社長の池田信夫氏


池田信夫
✔ @ikedanob


CCSは地中にCO2を封入するだけで、核実験のように爆破するわけじゃない。しかもこれは実験施設なので、エネルギーがまるで違う。これでも彼は理系なの?

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「CCSは地中にCO2を封入するだけで、核実験のように爆破するわけじゃない」とお思いでしょうが、地球内部の高熱層に地下水を追いやることで、水を分離させ、燃える水素燃やす酸素を生成するのです。両者は爆発してまた元の水に戻る、熱の移動でまた分離する、また結合爆発する、この繰り返しで何時までも地震が継続するのです。

この事実を認識しないで、「アゴラ」で“知ったかぶり(pretend to know everything)”発言をするとソクラテスに吹っかけられて痛い目に遭いますよ。

「アゴラ」とはソクラテスがよく議論していたアテナイの広場のことですから・・・。

アテナイのアゴラ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

アテナイのアゴラは、アテナイの中央北西部に位置する、周囲に様々な公共施設が配置された広場・市場であり、市民交流の場でもあった。

民会(エクレシア)も、後にプニュクスに移されるまでは、ここで開かれた。

ソクラテスもここで度々問答を交わし、ストア派もこのアゴラ北面の「ストア・ポイキレ」(彩色柱廊)を拠点としたことから、その名が付いた。



  [3025]泊原発は活断層理論という名前の“くくり罠”に嵌ったようだ
Date: 2019-02-23 (Sat)
昨年9月に発生した胆振東部地震では全道ブラックアウトという大変な事態が発生し、「泊原発を稼動させろ」という声が起きました。

その泊原発が稼動できない理由は[2885]原発を止めて停電を我慢し、犠牲者が出ても黙っている、これはもうパロディーだで紹介しましたが、活断層の有無が判断できないので「基準地震動が決まらない」ことにあるという驚くべき実情を沢田先生(東工大)の記事から紹介しました。その記事を抜粋して再掲します。

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他の電力各社のPWRが再稼働にこぎつけている中で、なぜ北海道電力の泊原発は再稼働していないのであろうか。その最大の理由は審査の基準とすべき地震動がなかなか策定されないことにある。2015年12月には、それまでの550ガルから620ガルに引き上げることでいったん決着したかに見えた。しかし、事はそうたやすくはなかった。

基準地震動の策定の際に、これまで必ず問題にされてきたのが「活断層の有無」である。北海道電力の泊原発は他の電力各社のPWRと歩調を合わせるかのように新規制基準に合わせるべく追加的な安全対策を進めてきた。ところが、2017年4月になって、規制委員会から泊原発のある積丹半島西岸の海底に「活断層の存在を否定できない」という判断が下された。

 このことによって、泊原発の再稼働は全く先が見通せなくなり、窮地に追い込まれた。なぜか。「活断層の存在を否定できない」という規制委は、北海道電力に「活断層がないことを証明してみよ」と迫っているのである。これはいわゆる「悪魔の証明」であり、立証不可能だ。積丹半島西岸の海底をくまなくボーリングし、活断層がないことを証明するのは現実的ではない。

 つまり、非合理極まりない非科学的なことを規制権限を盾に事業者に強いているのである。事業者はその対応に苦慮し、多大な労力と時間を費やすことを強いられているのが現実だ。

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耐震性を増すための基準値が「活断層の有無」で内容が変わるのだが、その有無について議論しているそうです。
しかも一旦決まった620ガルが規制委員会のちゃぶ台返しで振り出しに戻ったのです。そして延々と「幽霊を科学的に証明しろ」みたいな議論を続けているのです。

そして今日の報道では原子力規制委員会は再度、「活断層を否定できず」という雲をつかんだような結論をだし、再稼動の目途はまったく立たなくなりました。立派な原発施設が居眠りを続けています。

悪魔がニタニタと笑っているのが見えるようです。朝日新聞の報道を紹介します。

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泊原発「活断層否定できず」規制委が見解 審査長期化へ
2/23(土) 9:13配信
朝日新聞デジタル

北海道電力泊原発。左から1号機、2号機、3号機
=北海道泊村、朝日新聞社機から、山本壮一郎撮影


 原子力規制委員会は22日、再稼働をめざす北海道電力泊原発1〜3号機(泊村)の敷地内にある断層について、「活断層の可能性が否定できない」との見解を示した。北電が結論を覆せなければ、大幅な耐震強化を迫られる可能性がある。反証するとしても審査の長期化は避けられず、再稼働は見通せなくなった


泊原発の敷地内の断層


 規制委が活断層の可能性を指摘したのは、1号機の原子炉建屋の近くにある「F―1」断層。新規制基準では、約12万〜13万年前より後に活動した可能性が否定できない断層を活断層とみなし、その活断層が起こすずれや地震に備える必要がある。該当する時期の地層がない場合、約40万年前にさかのぼって判断する。

 泊原発では、断層の上に約12万〜13万年前と確認できる地層が残っていない。北電は、過去に地盤の隆起や海面の変動などでできた「段丘」と呼ばれる階段状の地形の年代をもとに、断層によるずれは約21万年前や約33万年前の古い地層に限られると主張。これに対し、規制委は、北電が指摘しているよりも上部にずれが伸び、より新しい時代に動いた可能性があるとして、活断層であることを否定できないと判断した

 北電は当初、過去に積もった火山灰の層にずれがないことを根拠に活断層でないと主張し、規制委も2015年にいったん了承した。だが、その後の審査で火山灰の粒子が少ないなどの疑義が生じ、規制委は判断を覆した。今回、北電は段丘による立証に切り替えたが、それでも否定されたことになる。今後、別の方法で反証を試みるとしても難航が予想され、審査は長期化する見込みだ。

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断層の上に確認できる地層が残っていない、という今は存在しない地層から活断層を推定できないことはない・・・と言うのは、ソクラテスを批判したアリストファネスの喜劇「雲」を思い出させる“雲をつかんだような話”ではないでしょうか。

活断層理論が間違っていることは「今回の苫小牧地震」と「胆振東部地震」の発生をまったく予測できなかったことからも明らかです。

地震爆発論以外には説得的な科学的解説は存在しません。

地震爆発論による知見からは「活断層」というものは存在しません。「断層」とは爆発現象による地殻内部の“ひび割れ”つまり爆発の傷痕にすぎません。このような傷痕の存在を延々と議論する原子力規制委員会という存在はまったく価値がありませんし、存在する意味がありません。

民主党政権が終わったときに強大な権力を持った組織(三条委員会)を元に戻すべきでした。ポピュリズムに染まった保守政権が[1934]菅直人氏が“仕組んだ罠”を放置したために、自分の足で“くくり罠”を踏んだ猪のようにもがいているわけです。

この国を何とか“くくり罠”から開放しなければ、国家が生命を落とすことになります。隣国の属国になってもいいのでしょうか。

単に地震学が間違っているという話では終わらない深刻な状況にきています。

CCSも継続すれば、樽前山を噴火させるような大事故となり、深刻な全道ブラックアウトが繰り返されるでしょう。

いい加減にバカな地震学と地震学者を一掃して欲しいと真剣に思います。

  [3024]鳩山発言をデマ認定する北海道警察は言論を封殺している!
Date: 2019-02-23 (Sat)
鳩山氏の発言を北海道警察はデマ認定しましたが、これは言論を封殺し全体主義国家への途に誘導するものです。
学者やマスコミの無知こそが問題です。



ネット上には以下のような主張も載っています。

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和田 憲明さんが投稿をシェアしました。

10時間前 ·

昨年の北海道胆振東部地震を5年も前から予測して警鐘を鳴らせていた石田 昭氏をご存知ですか⁇

元名古屋工業大学土木科教授にして石田地震科学研究所 所長。 地震爆発論の提唱者でもあります。

地震発生のメカニズムにおける独自理論を明確な科学的根拠を持って説いてこられた方です。

また地震予兆のメカニズムについても様々な科学的根拠を示しています。

昨年の北海道地震以来 一部の人の中で再注目を受けながら
未だ一般的にはあまり認知されていません。

石田氏は北海道地震に限らずこれまで国内外で起こったいくつもの地震とCCS 関連について一つ一つ事実を提示しながら
問題提起してこられました。

あなた方は石田氏の主張に対し、結果ありきの盲目的な主張ではなく同じように客観的立場から一つ一つ事実を提示して反証できますか⁇

誰にも振り回されない、自らの意思と主張をもって。

だからと言って、石田氏の主張全てを盲目的に肯定するのもどうかと思いますがCCS と地震の関連について客観的立場からその主張を検証するに、我々としては十分に納得しうる
科学的根拠といくつもの事実が提示されていると考えています。

頭ごなしに否定する前にまずは石田氏の主張にも耳を傾けてはと思います。

活動母体云々については冷静に切り離して彼自身の主張に耳を傾けてみて下さい。

何事も一厘の見極めが要ゆえに🙏

石田 昭氏のYouTubeチャンネル

akira ishida
https://youtu.be/yb9Ovq4kmss

isshy9960
https://youtu.be/7idmuvi-sZc

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客観的な見方で、ありがたい言葉だと思います。

ただし、活動母体云々とありますが、地震爆発論は活動母体では無視されています。したがってまったく両者は別物であります。

地震学会や地震研究者、マスコミ内部などでは孤立無援状態である事を申し添えます。まだまだ小さな組織です。

  [3023] 世相徒然ブログに見る的確な地震学批判
Date: 2019-02-22 (Fri)
世相徒然ブログで今回の地震を取り上げています。抜粋して紹介します。

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苫小牧CCSが地震を誘発!地震爆発論石田昭氏の警告通りとなった。北海道厚真で震度6弱の地震発生!
2019-02-21 23:20:36NEW !
テーマ:CCSと巨大地震

 本日午後9時22分、北海道厚真でМ5.8、震度6弱の地震が発生した。この地震は苫小牧CCSのCO2圧入により誘発されたことは確かだろう。

地震爆発論の石田昭氏がそのホームページ「新・地震セミナー」における2月11日の記事において、「5日後の2月15日ごろまでは特別に注意をしておいたほうがいいかと思います。」と警告していたが、その一週間後の21日に地震が発生したのであるから、石田氏が警告する「苫小牧CCSが地震を誘発する」はその理論から言っても正しいことが証明されたのである。


「定説地震学には地震のメカニズムを説明できないのだ。にもかかわらず、古い地震論、プレートテクトニクスと断層地震説にしがみついているから、様々な地震現象を全く説明できない。
ましてや、今から今後にかけて大きな問題になろうとしているCCS拡大による地震の誘発についてはなにも解読できない。つまり、CCSは安全とお墨付きを与えてしまうのである。
定説地震学から地震爆発論に転換しないと、私たちの命と財産が奪われてしまうのだ。」

「地球温暖化対策という人類最大の愚かな理論によって、CO2が悪者にされ、これを何とか消滅させないといけないと狂ったように世界が邁進している。トランプだけがパリ協定から離脱し正しい方向を歩んでいるが、世界は何とかCO2を削減したい。しかし、CO2は経済活動により必然的に発生するものであり、世界を不況に落とすならいざ知らず、経済成長をしながらCO2を削減することは理論的に不可能なのである。再生可能エネルギーなんぞは全く無駄にエネルギーを使うし、クズ電力しか作らないからそんなものに期待する者は全く何も学んでいないのだ。」

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などなど、マスコミ論調には見られない貴重な視点が紹介されています。ぜひ一読してください。

小生本日は多忙につき、セミナー記事は書けないかもしれませんので・・・・。

追記:
鳩山由紀夫氏のツーター発言が波紋を呼んでいます。


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鳩山氏、地震は「人災」投稿…道警が注意呼びかけ
2019年2月22日 21時40分
読売新聞オンライン


 北海道警は22日、胆振いぶり地方中東部を震源とする最大震度6弱の地震の発生後、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)上で「あす本震来る」など16件の流言を確認したと発表し、注意を呼びかけた。

 16件はサイバーパトロールで発見し、鳩山由紀夫元首相による「人災」とのツイートも含まれていた。

 鳩山氏は21日夜の地震直後、自身のツイッターを更新。地震の原因に触れる中で、震源に近い苫小牧市で経済産業省が行っている二酸化炭素の回収貯留(CCS)実験を挙げ、「本来地震にほとんど見舞われなかった地域だけに、CCSによる人災と呼ばざるを得ない」などと書き込んだ。

 気象庁は今回の地震について、昨年9月に起きた北海道地震から続く「一連の地震」に含まれると発表。経済産業省の担当者は取材に「(CCSの施設が)地震を引き起こしたとのデータはない」と説明している。道警は、鳩山氏の書き込みについて、「被災者の誤解を招く」と指摘した。

 鳩山氏が理事長を務める東アジア共同体研究所(東京都)の担当者は取材に、ツイートが鳩山氏本人のものと認めた上で、「CCSによる影響も検証すべきではないかという趣旨で、削除予定はない」としている。

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CCS地震を人災だという発言は世論としてはデマ発言になるようですが、地震爆発論から見れば正論です。しかし、人災の原因を作ったのはご本人の政治決定だということには思いが回らないようです。
総理大臣を務めてはじめて「抑止力を理解した」という発言をされたのと同じ「愚かさ」に気が付かないのでしょう。
これ以上発言して、「恥の上塗り」をされないことを祈ります。

CCS地震を人災と認めない学者もマスコミも愚かです





  [3022]やはり起きた第2苫小牧地震、断層地震説・歪蓄積説の間違いを認めよ
Date: 2019-02-21 (Thu)
やはり第2苫小地震が起きてしまいました。(M5.8 深さ33km)
地震学者はどのように説明するのでしょうか。胆振東部地震の余震と言うのでしょうか。

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胆振地方中東部で震度6弱
毎日新聞
2019/02/21 21:31

 21日午後9時22分ごろ、北海道の胆振地方中東部で震度6弱の地震があった。各地の主な震度は次の通り。

 震度6弱=胆振地方中東部

 震度5弱=日高地方西部、空知地方南部、石狩地方南部、石狩地方中部

 震度4=日高地方中部、石狩地方北部


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いい加減に断層地震説の間違いを認め、「苫小牧CCS」「北九州CCS」を中止するべきです。

[3014]、[3017]をも参照。

NHKでは古村東大地震研究所教授が「分けの分からない」解説をしていました。

追記:

おしらせ蘭を見ると、CO2の圧入を19日から再開したばかりでした。

2019年02月20日

●二酸化炭素の圧入を2月19日(火)から再開致しました。


公開情報より

(累積圧入量から計算すると19日の圧入量は112.6トンになります)


  [3021] 叫べば叫ぶほど薮蛇になる左翼環境派老政治家
Date: 2019-02-21 (Thu)
苫小牧でCCSに関する自主的学習会を開催されている方から送られてきた資料の中に、[3007]でも紹介した鳩山由紀夫氏のツイッター記事が入っていました。



政治家を引退されたとはいえ、北海道9区(苫小牧など)を地盤にしていた方ですから地元の方は鳩山氏が「徹底的検証が必要だ」と「良くぞ言ってくれた」という認識なのかもしれません。ひょっとして鳩山氏を担ぎ出そうとしておられたのなら、地元学習会の熱気に水を差してしまったかもしれないと危惧しています。

しかし、鳩山氏はツイートすればするほど自分の政治姿勢や発言が原因となって、自分を選出してくれた選挙区住民に難儀を強いる事になったことを思い知る事になるのです。本当に愚かです。

愚かと言えば同じく総理大臣経験者の小泉純一郎氏も愚かというか狂っています。何故自民党の政治家だった人が脱原発運動に熱を入れるのでしょうか。

保守思想のJR東海会長葛西敬之氏は明確に日本再興は原発を動かすしかないと言っています。([1673]参照)



小泉元首相の「原発ゼロ運動を始めた理由」を読みましたが、なんと浅い知識なのかと驚きました。

現状の原発無しでも何とか停電にならないという程度では、重工業的な生産現場での安定操業ができないことが分からないのでしょうか。電力の安定供給には太陽光パネルや風力発電など当てにならないのです。

それが分からないと言うことは、小泉氏も細川氏も谷口雅宣氏と同様に、霊的存在者(実は浅沼稲次郎)の影響を受けているのかもしれません。

その浅沼霊人は「右翼の切り崩し」と「安倍政権に反対する勢力の糾合」を今やっていると、2016年6月の時点で語っていました。(『谷口雅宣のスピリチュアル分析』p.211)

原発を止め、老朽化している火力発電をフル稼働し、排出されるCO2を大量に圧入し、津波や地震を起しているとしたら、あまりにも愚かです。しかも、それが自分の政治思想の結果だともわからずに、「徹底検証する必要がある」と叫んで、検証した結果犯人は自分だったと分かった時、どのような言い訳もできません。

せめて生き恥をさらさないように、静かな老後を過ごした方がいいのではないでしょうか。活動すればするほど“やぶへび”になりますよ、と忠告します。

  [3020]保守陣営の精神的支柱であった谷口師の孫が「悪魔と契約」とは恐ろしい
Date: 2019-02-20 (Wed)
生長の家三代目総裁の谷口雅宣氏は初代雅春師の保守の路線から真逆に切り替え、「炭素ゼロ社会」「脱原発」を謳っています。


初代とは真逆の政治思想を持つ三代目


その会員が現総裁雅宣氏の思想に疑問を持って、「総裁の思考が日本を破壊するほどの大災害を引き起こす可能性」について言及していますので抜粋して紹介します。

生長の家「本流復活」について考えるより

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≪ 現総裁の思考が日本を破壊するほどの大災害を引き起こす可能性について言及したいとおもいます。


現総裁(雅宣氏)は温暖化の危機を訴え、CO2削減を盛んに言っております


CO2を減らすのであれば、原発が一番良いのですが、これには強固に反対しており、反対の理由も、非科学的なもので驚くほど短くしか言及しておりません。

まともに調べてみれば、原発が最も安全でクリーンなエネルギーだということがわかるのに、現総裁の考えは、とてもいびつで不誠実な断定です。

「パンドラの約束」 というドキュメント映画があります。

これは現総裁と同じように原発反対でCO2削減の必要性を訴えている環境学者や活動家が、真面目に調べれば、調べるほど原発の必要性に気がついたというドキュメントです。

現在、温暖化対策としてCO2を地中に埋設する事業を経済産業省が進めています。
じつはこのCO2埋設現場近郊で大地震が起きているのです。

中越地震、中越沖地震、岩手宮城内陸地震、東北大震災の勿来沖津波などはすべてCO2埋設が近辺で実施されていました。

今回の苫小牧地震も20万トンという量のCO2埋設が実施された地域です。

にわかには信じられないかもしれませんが、石田昭という学者が

「新・地震学セミナー」というHP
http://www.ailab7.com/Cgi-bin/sunbbs/index.html

で地震発生のメカニズムとCO2埋設の危険性を述べています。現在の地震学の間違いを指摘して、実に説得力があります。

何しろ今回の北海道苫小牧の大地震については、HPで5年も前にその危険性を指摘しており、石田氏の説の信憑性を裏付けています。

石田氏の地震説が正しいとするなら、現総裁が推奨するCO2削減は大災害をもたらす可能性があります

原発を止め、火力発電をフル稼働して、出たきたCO2を地中に大量に埋設し、この結果大地震を起こしているとしたら、あまりにも愚かです。

このCO2埋設が東京湾でも行われる計画になっています。

太陽光発電も最近になってようやく、この自然破壊的弊害が喧伝されるようになっております。

現総裁の思考は単に、穏やかな自然回帰ではなく、大災害をもたらすものであり、一見まともなようで、実は悪魔の思想なのかもしれません。≫


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三代目は産経新聞記者の経験もあるそうですが、アメリカ留学で「初代雅春氏は戦争犯罪人だ」と考えるまでに洗脳されて帰ってきたようです。現代の留学は恐ろしいものだと感じました。

現在三代目を霊的に操作している霊人は「非武装中立を守っているかぎり、“平和”な国は攻められることはない」「最悪、中国の傘下に入りゃいいんだよ」と語るかつての社会党党首経験者だそうです。

教団の本拠地を都心の原宿から山梨県に移動した理由が「『CO2』の排出を減らしたい」ということだそうで、驚きました。

霊人となった初代雅春師は「三代目は悪魔と契約した」と評しています。(「生長の家谷口雅春に政治思想の「今」を問う」p.131)。

石田理論の主張は次の動画を見てください。

原発を止めると地震が多発する、それはなぜか?

  [3019] プレート否定論を揶揄する人への反論
Date: 2019-02-19 (Tue)
地震爆発論を勉強して、納得しておられる方が、周囲の方に「プレート否定論」を紹介すると、「あなたが仰ったことはデタラメです」とか「何を勉強されていたのですか?笑われますよ」という応対にあって、嘲笑されることがあるようです。その一例と地震爆発論学会としての【反論】を紹介します。

(ご本人の了解を得て公開します)

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▲1:Platetectonics理論は解明・証明されています。
日本海のプレートも動きが小さいのは時間スケールの違いではないでしょうか。
実際は数万年の間に数メートル移動する板の上に岩盤は乗っていて複数の違う板が動くので継ぎ目にある岩盤は断層を作っています。

【反論1】
プレートテクトニクスは一つの仮説に過ぎません。
[1811]参照



プレート論の矛盾:海洋底には大陸性の地殻が発見されています。地殻は上下運動をしている証拠です。だから、海底には大陸性地殻があり、陸上にはたくさんの岩塩鉱や海棲生物の化石が存在します。
グランドキャニオンの地層を見ると、かつて海底にあった時代と、陸上にあった時代が記録され、少なくとも3回浮沈したことが明らかになっています。([1312]参照)

プレート境界の定義とは、中央海嶺などの火山活動が多い場所を連ねただけですから、当然火山活動が盛んです。([2612]参照。
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▲2:地震、岩盤の破壊は缶の爆縮の様な単純な形ではなく応力が引っ張りになる部分、圧縮になる部分がそれぞれあり、延性変形の限界を越えれば、脆性破壊を引き起こすのです。

【反論2】
狭い範囲の地盤内で、応力が引っ張りになったり、圧縮になったりするのは、プレート運動から説明することは不可能です。マグマ溜りなどの空間内部で、水素ガスと酸素ガスの結合、つまり爆鳴気爆発が起きているからです。岩石破壊現象で980ガルを超えるような加速度は発生しません。
岩手・宮城内陸地震では4000ガルを越える加速度が記録されましたが、火山の爆発のような現象が起きたことによります。
なお、延性変形や脆性変形などの材料力学の話は関係がありません。

<参考>:

延性材料は、材料が降伏しはじめて亀裂が生じた後でも破断までには、さらに大きな力の作用が必要であるため、部品の破壊が始まってから完全の破断するまでには時間がかかりますから、異常が発見された時点で機械を停止させれば、破壊する前に重大事故を防止することができます。
 これに対し、ぜい性材料は、材料に亀裂が生じたらすぐに破断まで一気に至ってしまいますので、回転軸や柱構造のような部材には使用することは危険です。

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▲3:ハプグッド教授の時代にはデータも不十分で空想の産物ですよ。
まだ信じていたのですか?笑います。
南極大陸が移動したのは確実ですが、それは1万年とか2万年とかの短いタイムスパンではありません、数千万年のスパンで移動しました。
ミカンの皮がズリ向けなど漫画のようなことは絶対にあり得なくて、あなたのお話にはトンデモ発言で大きなズレがあります。笑われますよ。

【反論3】
映画『2012』の中でハプグッド教授の「地殻移動説」がアニメで解説されていましたが、嘲笑されるようなことはありませんでした。
南極が氷に閉ざされたのは、十数万年前のことです。化石も発見されていますが、やがて人類の住居跡なども発見されることでしょう。

>ミカンの皮がズリ向けなど漫画のようなことは絶対にあり得ない

ということですが、それは地球内部を固体と考える固体地球物理学の限界です。定説論者は否定しますが、地球内部のマントルは融解していることは地震波を調べると分かることです。
地球上いたるところに火山活動があるのは、マントルが融解しているからです。
http://www.ailab7.com/dvans2.html

https://www.youtube.com/watch?v=Uxiy2AYRnIU

などを参照してください。

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▲4:プレートの移動の実証例として有名なのは太平洋プレートのハワイで海底に以前は火山だった海山が古い順に連なり最新のものが現在のハワイ島です。
これらの研究で年5cmほど太平洋プレートは日本側へ向かって移動している事は実証されています。
何を勉強されていたのですか?

【反論4】
[1541]


ハワイ列島と天皇海山列島が“く”の字に折れ曲がったのは、4300万年前にプレート移動の方向が変化したからだと言われていますが、地磁気の縞模様はそのような変化は見られず。矛盾が存在します。
ハワイが7.8cm/年で日本に近づいているという話は事実ではありません。その論拠を採用するのなら、同じユーラシアプレート上にある日本とドイツとが近づいることになり、剛体であるはずのプレートという概念に矛盾します。


観測値を信じるのなら、剛体であるはずのユーラシアプレートが縮むという矛盾がある


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▲5:プレートそのものは見た人はいないですが、マントルを見た人がいないのと同じですが、そのプレート上に地層岩盤が乗り、プレートの移動に伴ってストレスや歪みが生じるのです。

【反論5】
今回「ちきゅう」が掘削に失敗したというニュースがありましたが、理由は地盤が脆弱でドリルを引き上げると穴が崩れてしまうことにありました。このような脆弱な地盤に歪は蓄積されることはありえません。プレートの移動に伴ってストレスや歪が生じる、というのはステレオタイプの発言にすぎません。
プレート理論の間違っていることはクリッパートン断裂帯(太平洋プレートの誕生する近く)に何層もの地層が見られることからも明らかです([1386]参照)。また、海嶺付近での鉛直方向の掘削資料には鉛直方向にも残留地磁気の逆転が見られます。これはプレートが一枚の板として移動していないことを示しています([2454]参照)。

残念ながら、海洋底のプレートの挙動に関しては西側のウイルソン教授より東側ソビエトのベロウゾフ教授の知見の方が正しいことがわかっています。

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▲6:いずれにしろ大陸の移動は確実に事実ですが、その移動は、ハプグッド教授の仮説では現実に発見されるタイムスパンとは数千倍も合わないことと、必要なエネルギーの説明が有りません!
つまり不十分だという事です。
よって、ハプグッド教授の仮説は完全に論破されています!残念ですがあなたが仰ったことはデタラメです。

【反論6】
ウェゲナーの理論が一旦否定されたのは大陸を移動させるエネルギーが説明できなかったからですが、そのエネルギーは今も見つかっていません。

ハプグッド教授の地殻移動説は極域の氷が融解することで回転体である地球の重心が移動することによるとしています。移動させるエネルギーの説明は不要で、回転体の重心が移動するということだけで説明が可能です。
もちろんハプグッド教授の主張が全て正しいとは言えません。地震爆発論学会が主張しているのは先ほど述べた地殻が上下運動(地震の原因である水素爆発)するときに、地殻の重心が移動し、回転体は回転軸を変化させることになります。これはつまり、ポールシフトのことですが、ポールシフトはオカルト扱いされることが多いので、ハプグッドの地殻移動論で解説することにしています。

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以上が地震爆発論学会としての【反論】です。
相談を受けた方からも周囲の知識人は皆東大教授を信じ切っていて「地震爆発論学会の知見」は全て拒絶されてしまうと嘆いておられました。

少しでもお役に立てればと思い、【反論】を作成してみました。



  [3018]地震学者やマスコミは信用できないから、自主的に勉強しよう
Date: 2019-02-17 (Sun)
現在の地震学会会長(山岡教授)による「東海地震2002年中ごろ説」で静岡の住民は不安に苛まれました。首都直下型地震も「M7級が4年内に起きる説」で2012年に騒がれました。([1717]怪しげな新聞報道(2)(産経新聞)参照)。首都圏の住民は不安だったでしょうが、4年経って地震は起きていません。

試算したのは東大の地震学者(現・政府地震調査委員会会長平田教授)です。当時、産経新聞以外に読売新聞も伝えていましたが、今はリンク切れで読めませんので読売の記事を紹介します。

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M7級首都直下地震、4年内70%…東大地震研
2012年1月23日03時04分 読売新聞

7年前の首都圏直下地震の報道です


 マグニチュード(M)7級の首都直下地震が今後4年以内に約70%の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。

 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「30年以内に70%程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。

 昨年(2011年)3月11日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると12月までにM3〜6の地震が平均で1日当たり1.48回発生しており、震災前の約5倍に上っている。

 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが1上がるごとに、地震の発生頻度が10分の1になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるM7の発生確率を計算した。

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 「Mが1上がるごとに、地震の発生頻度が10分の1になるという地震学の経験則を活用」したという意味が分かりませんし、その発生確率に意味があるとも思えません。また、4年経過し、2016年を過ぎても首都直下地震は起きていません。計算にミスがあったという報道もありません。地震学者は皆“言いっぱなし”のようです。

一方で、30年以上言い続けている「地震は爆発現象で、断層は爆発の傷痕に過ぎない」という石田理論がマスコミで報じられることはありません。

[1718]の怪しげな新聞報道(3)でも紹介しましたが、東北大震災の真相を解明しないまま、“伝統芸能”であるかのごとく、万年研究が継続され、税金がドブに捨てられ続けています。

大きな地震が起きると気象庁は毎回同じ説明をし、マスコミは毎回同じような記事を書いています。お隣の国の共に民主党じゃないが、共に思考停止党のような気がします。日本全体が思考停止になっているのじゃないでしょうか。

本日苫小牧在住の有志の方から、CCSの勉強会を開いているというメールがありました。地震学者やマスコミの言うことを鵜呑みにせず、市民が自主的に勉強して“声を上げる”ことが必要になってきています。

  [3017]“本流の地震学者4人”って誰だろう、いずれにしても地震学者の権威は失墜した
Date: 2019-02-16 (Sat)
苫小牧CCSによる第2の地震を心配していた2月15日に発震はありませんでした。
しかし、これで安心ということはできないと思います。同じ程度の深さ1,100mに圧入された長岡市深沢のケースでは圧入開始(2003年7月)1年後(2004年10月)に中越地震が発生し、圧入が終了した年(2005年1月)の2年半後(2007年7月)に中越沖地震が発生しています。圧入開始からは4年経過しての発震です。したがって、まだまだ警戒が必要になります。


長岡市深沢でのCCS実証実験と二つの地震発生の時間経過([2542]参照)


この地震を国会で取り上げた民主党の風間議員は災害対策特別委員会で以下のように質問しています。

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「(長岡の地震は)新しい原理によって起きているのではないか、といいますのが、ここに化学式を書いております。調べてみますと、このFe+H2O、Feというのは鉄でございます。H2Oは御承知のとおり水でございます。これが触れるとH、つまり水素を発生させる、こういう原理がございます。
 これはどういうことかといいますと、地中に水を注入し、そこで地中にあった鉄ないし鉱分と水が接触した結果、水素が発生すると。これは化学的な原理として当然なわけでありますが、この発生した水素が地中深くで滞留をすることによって水素原子が自身で核融合を起こして、それが地下爆発につながっているのではないかという、これが最近唱えられている新たな地震の理論でございます。」
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つまり、亡くなられた山本寛先生の「水と金属の反応による水素の発生説」を論拠にして質問しています。一応は「水素爆発地震説」でありますが、「マグマの熱による解離反応での水素の発生説」とは別物です。結論としては[2915]にあるように“本流の地震学者”四人によって否定され、国会審議は終了してしまっています。“本流の地震学者4人”というのは何方のことなんでしょうか。

国会の場で政争の具にして欲しくはありませんが、地震学者の中から声が上がってこないのが不思議です。

プレート論者から上がるのは全く信憑性の無い「イエローペーパー」のような「脅し」ばかりです。

[3002](1月22日)で紹介したばかりの高橋教授が、またまた以下のような記事を日刊現代に書いています。

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専門家も警鐘 南海トラフ巨大地震“前兆”続々発生の不気味
2/15(金) 9:26配信

日刊ゲンダイDIGITAL
 30年以内に80%の確率で発生する――。こう言われてきた南海トラフの巨大地震は、すでに起きつつある

気象庁の発表によれば、2月6日に石垣島近海(M4.7)、10日に奄美大島近海(M4.8)、11日には紀伊水道(M3.7)で揺れている。いずれも約40キロの深さで発生。この位置と深さ40キロという数字に大きな意味があるという。立命館大教授の高橋学氏(災害リスクマネジメント)が言う。

「今年になってから、静岡県、三重県南部、和歌山県南部、徳島県南部、紀伊水道、高知県西南部で地震が起きています。日本列島の南端、つまりフィリピン海プレートの境界に近いエリアで相次いでいるのです。南海トラフの巨大地震は、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込むことで起きる。しかも40キロという深さは、プレート境界、つまりプレートがもぐり込んでいる深さになります」

 高橋氏によると、日本列島を横断するプレートの境目がゆっくりとずれ動く「スロースリップ」と呼ばれる現象が続いている。数カ月かけて、四国を横断し、和歌山、三重、そして現在は愛知中部の地下でスロースリップ現象が起きている。

 しかも、フィリピン海プレートのかかるフィリピンでは、昨年12月29日に南部ミンダナオ島の沖合でM7.2、1月7日にはインドネシアのモルッカ海でM7.0の巨大地震が発生。また、2月3日には淡路島付近(M3.1)、8日は鳥取県中部なども揺れ始めていて、これも不気味な現象だという。

「数十年から数年前に西日本で起きた内陸直下型のエリアで再び地震が発生しています。阪神・淡路大震災や鳥取県中部地震の震源地で、このあたりはしばらく静かでしたから気がかりです」(高橋学氏)

 南海トラフの巨大地震は、関東にも影響を及ぼすことを忘れてはいけない。

「伊豆半島東側の東京湾口の下には北米プレートがあり、その下にもぐり込んでいるのがフィリピン海プレートです。実はここに位置する神奈川県西部、東部でも最近、地震が続いています」(高橋学氏)

 東京湾口はいわゆる相模トラフと呼ばれる場所で、相模トラフが揺れれば首都直下地震を引き起こすといわれる。同時に起きるリスクもあるというから、列島全体が危機にあるのかもしれない。

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“本流の地震学者”や地震学会の重鎮達はこうした発言を放置しているのでしょうか。言論の自由はあるのでしょうが、「脅されて、ビクビクした生活を送らされる庶民」はたまったものではありません

静岡の講演会でお怒りになっていた御老人の声が聞こえてくるようです。([1707]、[1710]参照)

[1707]にも紹介しましたが、現在地震学会の会長である山岡教授は助教授時代に「東海地震2002年中ごろ説」を出されていました。その後、訂正のコメントを出されたのでしょうか、私は聞いたことがありません。

高橋教授の頻繁な警告や様々な地震学者の様々な発言を聞いていると、地震学界の権威は地に墜ちたのではないかという気になってしまいます。

  [3016]中国の民族同化政策は「人類の恥だ」とトルコ政府が批判
Date: 2019-02-12 (Tue)
 霊人毛沢東が激しく反応したのと同じように「ウソをつくな」と猛反発している中国政府の苛立ちは以下の「人類の恥だ」というトルコ政府の発言に対してです。

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「人類の恥だ」トルコ政府が中国を批判
2019年2月11日 21時45分
日テレNEWS24



中国の新疆ウイグル自治区で行われているウイグル族らの強制収容について、トルコ政府が「人類の恥だ」と批判し、中国が猛反発している。

中国の新疆ウイグル自治区では、テロ対策を名目に住民を強制収容して思想教育を行う政策が行われていて、組織的な民族弾圧ではないかとの批判が高まっている。

ウイグル族の亡命者を多く受け入れているトルコは9日、「中国当局の同化政策は人類の恥だ」と批判し、収容所の閉鎖を求めた。

これに中国が猛反発し、中国外務省の報道官は11日、トルコ側に厳正な抗議を行ったと明らかにした。さらに、トルコ側がウイグル族の著名な詩人が「拘束されたのち死亡した」と主張していることについて、「彼の映像が公開された。健康そのものでトルコ側がウソをついている」と反論した。
中国国営メディアが公開した映像では、詩人とされる男性が「10日に撮影された」と話し、「中国の法律に違反した疑いで捜査を受けていて、虐待を受けたことはない」などと述べている。中国当局が批判をかわすために映像を公開した可能性がある

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こうした国際世論が起きてくることが郭文貴氏には分かっていたのでしょう。「今後の四週間のメディアの報道を見ていてくれ」と語っています。二つの動画から字幕を紹介します。


最初は、郭文貴氏とバノン氏のウイグル支援の「基金設立記者会見」で、参加したウイグル人の質問に答える郭氏の映像からです。

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(唯一のウイグル人の参加者の質問に答えて)

先生、質問してくれてありがとう。これはとても話したい事です。とても感激しています。昨日私はバノン先生とこの事情について話し合いました。
100万人が! 拘束されている!
沢山の母親が、沢山の女性が、今この瞬間も、陵辱されている。
ところが共産党は、完全に管理されたテレビなどの媒体で、再教育してあげていると言っている。
中国の外交部の官員も我々は再教育していると言っている
しかし、みなさん考えてみてください。5000万人の人口があり新疆省なのにもかかわらず、今日ここに参加できているのはインドにいる一人だけなのです。
私は彼を全く知りません。彼は招状を受けてきたのです。彼は命の危険の脅しを受けました。
ここにいるメディアの皆さんに申し上げますが、大使館に行きビザを申請する時に恐怖を感じないものなどいるのでしょうか。今日いる華人で居留証を更新するときに恐れを感じないものがいるでしょうか。

我々が反対するのは共産党です!
彼らは世界に恐怖をもたらしているのです。

その恐怖をもたらしている原因は、我々の弱さと利己心なのです。
彼らは70年来、全世界を騙してきた。
中国人を脅迫してきた、そして今日の全世界の惨状となっているのです。
彼らは我々の母親を陵辱し、我々の娘と妻を強奪し。兄弟姉妹を牢獄の入れた。今も私の兄は監獄にいる。昨日の夜、皆が私に私の兄はおそらく自殺してしまうから会を中止した方が良いと忠告した。
それこそがバノン先生が言ったように、誰のためでも、何かの利益のためでもなく、「正義の為に」人類が生存するための基本的権利のためなのです。

この基本的な権利を守る唯一の方法は、われわれの「勇気」と「無私」なのです。

国家の政権が私有化された時、国家の人民の財産が公有化された時、人民は最も災難を受けるのです。
国家の全てのメディアがただ一つの声を持つ時、暗黒の社会となるのです。
これは確か、バノンが言われましたが、

では、今の中国、一つの党しかなく、権力は習近平と王岐山の二人が全てを支配しているのです。
皆さん考えてみてください!
今日、共産党下の中国は、たった三つのスローガンしかなく、いたるところにはためいています。
「全ては皆、党のものである」「全ては皆、党の言うことを聞かなくてはならない」「何でもよい」
この世界にこのような馬鹿げたことがおこなわれている。
インターネットもコントロールされている、どこにアメリカと同じように中国にたいして否といっているのでしょうか!
そして何処に、今日のように我々の安全を守ってくれる国があるでしょうか!

この地球上の多くの部分が共産党によって買収、懐柔されているのです。
ウイグル人が100万人拘束されているのと同じようなことが一体どれだけの人の身の上に起こっているのでしょうか?

何故だろうか?
我々は聞きたい。我々はどう対応すればよいのだろうか?
今度は貴方、次は私というように災難が来るのを待てとでもいうのだろうか?
我々は、絶対に利己心を捨てなければならない。
共産党の歴来の戦略は、自ら矛盾させ、離間させ、無内容の偽を宣伝し、インチキをコントロールし、買収し、脅かし縛り上げ、色銭名声攻撃は世界中の一人一人の安全を脅かしているのです。
それこそが、今日、バノン先生と私が基金会を設立した理由なのです。

この基金会のもう一つの名前は、バノン先生は同意しなかったのですが「反共産党CCP大連盟」です!
そこには世界中の沢山の精鋭が参加している。
私はトランプ大統領とアメリカ政府の人びとが皆、支持してくれると信じている。
何故ならば、われわれは世界の正義を目指しているからです。
われわれは世界の人々の安全を守り、人々の母親や姉妹を守る。
強姦されないよう、矯正収容所に入れられないよう、皆さんお一人お一人が
中国に来た時に恐怖を感じないようにしたいのです。
バノン先生も私もお金のためではないです。
我々が求めるのは正義です。私が何故「反共大連盟」を作ったかというと、百万人のウイグル人が必ず新しい希望を持てるようにします。
そのために反共大連盟を作ったのです。今日はこのことを明確にしておきます。

百万人のウイグル人が必ず新しい希望を持てるようにすることを明確に宣言します。
先生(質問したウイグル人)が危険を冒してくれてありがとう。それは歴史に記されます。歴史の二字を言う必要はない。
いかなる反共大連盟であろうとお金や利益のために活動するならば必ず滅ぶ。
只、私と中国共産党を滅ぼしてこそ、人類を救うことができるのです。
「ありがとう先生(質問をしたウイグル人の参加者)、貴方は私の英雄です。

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バノン氏が辞任したのはトランプ大統領を外部から支援するためだと言っていましたから、郭文貴と・バノンの活動はトランプさんの了解をも得てやっているのでしょう。

米政権からの情報提供もあって、トルコ政府の情報などを得ているように思われます。

次は、この記者会見の後で郭氏が語っている映像からの字幕です。以下のように語っています。

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親愛なる戦友の皆さん。昨日の記者発表の歴史的な意義だが、皆さん、今後の四週間のメディアの反応の報道を見てください

皆さんはこの発表の影響を理解しているが、中共はもっと理解している。
我々が今回新疆ウイグルへ貢献したこと、皆様、今は形容できない。
アメリカ政府のあらゆる部門が新疆ウイグル問題に対して、非常に重視している

何故か?共産党の矛盾である。漢人とウイグル人の矛盾がある。現在中国の国内外で、漢人はウイグル人を非常に蔑視している。ウイグル人も漢人に対して民族的に対立している。
これは共産党が生み出したものだ。
チベット人と漢人、ウイグル人と漢人など少数民族と、回族と漢人などの対立はすべて、共産党が作ったのである。
それらは、本当に人類にとっても悲しい事だ。香港、台湾も同じだ。そして、メディアは、先日のペンス副大統領の講演において今までの政策の廃棄が発表されたことがどれほど意義があるかと言う事について報道した

国民党と民進党の台湾だ。この問題に関する消息は非常に大きい!
アメリカが放棄した政策は何であろうか?
これほどまでに中共が長く関与している台湾の条件下で、何故、いまだに台湾人民を威嚇するのでしょうか。
毎日、対話を威嚇し、滅ぼそうとし赤旗が翻る。

もう一つは香港だ!香港の大陸復帰の条件はどうなったのだ?中国外交部はあれは「過去の事」で基本法は今は全て使いものにならない、とする。
すぐに英国で重大な政治的人物が出現する。
直ぐだ!彼が首相になるだろう。メイは長くはできない。彼は言う、私が首相になったら香港における基本法と英国の影響を回復すると。

新しい英国政府がする最初の仕事は、香港を保護する事で、あらゆる方面での英国による香港への関与だ。全ての、以前に英国発光のパスポートを持っていた香港人には英国公民と同じ待遇を与える!

全ての、大陸復帰以前に香港で生まれたものは英国に行けば英国のパスポートを申請できるようにする。今日言ったことを覚えておいてください。
大陸復帰以降に、生まれた者、香港居留証を得た者は英国公民とは認められず、別の扱いとなる。
そして、このような有人たちが首相となり新党を結成した後でおこなう最も大きなことは香港を救出することである。それが国際社会の考えだ。
香港は、英国のものでも中国のものでもない。世界のものなのだ!。私はそのようにしたい。私の言う意味は大体がということで、100%がそうだということではありません。
どうか、西洋社会がそう思っていることを信じてください。香港が世界の法律の保護下になるのです。香港は誰のものでもない。香港は世界のものなのです。
香港の全ての民間企業家、全ての公民に対しては、無条件でビザを免除し、いかなる時であろうと保護する。
その後、我が国はノルウェー、オランダ、イタリア、ベルギー、イギリス、ドイツ、フランスを皆集めて、どのようにすれば香港が国際的な香港になるか、国際的な法制下の香港になるかを決めるのだ。
主権と人権は別の事なのだ。
台湾をどのようにすれば世界中が台湾を守れるようにできるだろうか。中国の民間の企業家の海外資産や投資をどうすれば守れるか。たとえば段偉コウ、現在、また拘束された。432のマンションで。ローンは一部しか払っていない。
不動産仲介業者は私と同じだが、母子も消失した。そして中共はその人がいなくなったとか言い、マンションを没収して別人に貸してしまった。正しく、全ての中国の民間企業家を守る。彼らの全ての海外の資産、家族を守る。

台湾と香港全ての同胞の資産と利益を守る。それをするのが国際大連盟である
だから、今日の結果は三つの連盟でもある。メディア大連盟。今日来たメディアは「我々は参加する!」と言ったが、我々の大連盟には、絶対に、藍金黄のメディア記者は参加させない!記者たちと一緒に毎日、どうすれば共産党を滅ぼせるかの相談をするのだ。
個々の問題について、その原因は何か深く深く検討する。毎日、中共の行動、全ての領事館、大使館を、我々はカメラで監視する。
そして未来の郭メディア、そんなの重要じゃない、全く重要じゃない!我々の財団での新しいものをネットにアップする。
バノン先生は、毎週一回記者発表をする。または一週間に二回、三回と随時、中共に関するニュースを発表すると言った。
するとメディアの人たちは、「素晴らしい!」と歓声を上げた。新しい事務所は、すでに内装を終わった。毎日24時間、365日、全く変わらず休まず、ニュース、メディアセンターの仕事をするのだ。
私は皆さんに、お伝えします。1月1日に、ニューヨークで開所します。皆さんの参加を歓迎します。共産党のプロパガンダ、共産党のヤクザのような活動が全世界のメディアの監視下に置かれるのだ。
第二は、全世界的な政治的大連盟である。各国が、中国の全ての政府官員、軍人と彼らの家族の動きが把握される。
同時に彼らの資産や情報なども公開される。皆さんこのような考えはとても素晴らしいでしょう。
第三は、基金で助けを必要としている全ての人びとを助ける。夫が共産党に拘束されたら数十億万町長者でも、妻は半年も持ちこたえることはできない。
共産党の最も悪い二つの事が、家族を牢に入れるだけでなく、財産全てを没収してしまう事だからなのだ。
誰も、持ちこたえることができない。


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今年は「中国の拡張政策を改めさせる年」になるという予言的な話があります。

本当は日本政府もトルコ政府のような声明を出す勇気を持つべきなのですが、選挙で議席を失う心配から、「現状維持」「パワーオブバランス」などの「事なかれ政治」が行われています。

だから、日本にも、勇気を持って発言する組織が必要です。

毛沢東からは「日本は宦官国家だ」と見られています。



独自の憲法も作れず、与えられた「平和憲法」とかを死守している姿に情けなさを感じます。

今年こそ何とか国を変えなければなりません。



  [3015]名古屋が舞台となった日中友好ピンポン外交は正しかったのか
Date: 2019-02-12 (Tue)
昨日の建国記念の日に名古屋で、幸福の科学大川総裁の「毛沢東の霊言講義」という講演会がありました。



聞くところによると、“あとがき”にある「現代中国建設の父、毛沢東が、地球最大級の悪魔であることを看破した。これが人類の未来への革命の原点になるであろう」という断定的な文言に、霊人毛沢東が激しく反応し、霊言書を出版するなと言いに来たそうです(第2章に収録)。その時点で、総裁は「建国記念の日に名古屋で講義をする」と決意されたと聞きました。

なぜ名古屋なのか、と考えたときに、共産党中国が国際社会に参加するきっかけとなった、名古屋でのピンポン外交が浮かびました。それを名誉なことと考える空気が名古屋にある、それを切ることから未来への革命が始まるのだという事かもしれません。講演の中では、台湾の李登輝氏から親書が届いたという話があり、日本人よりも日本人らしい人物であると紹介されました。
また、ウイグル人の組織からもハッピーサイエンスに助けを求める声が届いているそうです。
講演の結びは「日本の誇りを取り戻す。世界をリードしたい」と言う言葉でした。

ここで、李登輝氏も悲しんだであろう、ピンポン外交の経緯を伝える朝日新聞の記事を抜粋して紹介します。

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世界動かした名古屋のピンポン大会

「日中戦争から27年後の1972年、両国は国交を結んだ。戦後も、東西冷戦の最前線で敵対してきた両国だったが、互いに外交を転換させた。その決断の背景には何があったのか。歴史の現場を目撃した人たちを北京に訪ねた。

   ×   ×   ×

 零下の街角を歩いて、中心街からやや南にある国家体育総局の施設を訪れた。60年代に中国卓球のエースとして名をはせ、いまは中国卓球協会主席である徐寅生(シュイ・インション)氏に会った。会議室に記念品が並ぶ。71年春に名古屋で開かれた第31回世界選手権のトロフィーもそこにあった。

71年春に名古屋で開かれた第31回世界選手権のトロフィーもそこにあった。

 その大会こそ、世界情勢を動かした米中ピンポン外交の出発点だったのだ。  大会前から、会場の愛知県体育館は世界の注目を浴びた。文化大革命のため、大会から離れていた中国が、6年ぶりに参加したからだ。徐さんは監督だった。「周恩来(チョウ・エンライ)首相から、第一の目的は友好、試合は第二だ、と言われていた」と徐さんは振り返る。厳しい警備の中、日中友好を促す役割を背負っての来日だったのだ。

 だが、会場の一角で別の歯車が回り始めたのだ。選手団幹部に、米国卓球協会役員がもちかけた。「(中国は大会後にカナダなどのチームを招くらしいが)米国も呼んでもらえないだろうか」。米国はベトナムで戦争している敵国だ。本気なのか、半信半疑だったが、幹部は北京に伝えた。

 毛沢東(マオ・ツォートン)共産党主席は決断を迫られた。こんなエピソードが残っている。外務省は「時期尚早」との意見を具申し、毛も同意した。だが、毛は考え続けた。翌日には米国チームは帰国する。毛は夕食を終え、ふだんのように睡眠薬を飲み、眠ろうとしてから、考えを変えた。看護長に「米国チームを呼びなさい」と言った。しかし、看護長は以前から「睡眠薬を飲んだ後に私が言ったことは無視するように」と毛に命じられていた。動かずにいると、毛があわてた。「早く知らせないと、米国チームが帰ってしまう」

 4月7日、名古屋発のニュースが世界を驚かせた。中国選手団が米国チームの招請を発表したのだ。2日後、米国チームは香港経由で北京へ向かう。キッシンジャー米大統領補佐官の隠密北京訪問はこの3カ月後のことである。そして、翌年2月のニクソン大統領の訪中へとつながった。
「中日関係も、中米関係も、名古屋がきっかけだった」。徐さんは語る。」

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名古屋でのピンポン大会は当時愛知工業大学学長だった後藤ナ二氏が推進役でしたが、結局はかつての日本国民であった台湾人を見捨てることになってしまいます。谷口雅春氏は反対していましたし、「日本はしっかりせよ」という李登輝氏や、「犬(日本)が去って豚(国民党)が来た」と憤慨する台湾人の苦難の道が始まる転機となりました。
WIKIに載っているピンポン外交を紹介します。

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1971年、中華人民共和国は同年3月28日から4月7日まで日本で開催される第31回世界卓球選手権への参加を表明。毛沢東が参加を承認し、1961年から1965年まで3大会連続で団体優勝し、1965年の第28回世界卓球選手権では個人団体7種目中、5種目で優勝した後、文化大革命以来2大会連続で不参加だった中華人民共和国の卓球チームが6年ぶりに世界の舞台に立った。

これは当時の日本卓球協会会長、アジア卓球連盟会長、愛知工業大学学長だった後藤ナ二が地元名古屋での大会を世界一のものとするべく、親中国共産党で知られた西園寺公一日本中国文化交流協会常務理事らと協議し、中華人民共和国側が望む形での「二つの中国」の問題解決に必要な処置(中華民国をアジア卓球連盟から除名)を取ることを決断、1971年1月下旬から2月にかけて、後藤と森武日本卓球協会理事、村岡久平日中文化交流協会事務局長が、直接中華人民共和国に渡り周恩来と交渉を行なった結果であった

こうした動きに対して親中華民国派の代議士・石井光次郎が会長を務める日本体育協会や文部省からのクレーム、右翼からの脅迫などの反応が見られた。訪中した後藤は、アジア卓球連盟から台湾を排除するか、後藤がアジア卓球連盟会長を辞任すること、日本社会党が1958年に示した「日中の政治三原則」(「中華人民共和国を敵視する政策をとらない」、「『二つの中国』をつくる『陰謀』に加わらない」、「中日両国の国交正常化を妨害しない」)という草案を提示、中華人民共和国側の草案には「台湾(中華民国)は中国の一つの省に過ぎない」という内容や、中華民国総統の蒋介石の名前が入っていたことから交渉は難航、最終的に周恩来の指示により、中華人民共和国側が折れて2月1日に中華人民共和国が参加する「会談紀要(覚書)」の調印がなされた。後藤は2月7日にシンガポールで行なわれたアジア卓球連盟総会で「中国加入・台湾排除」(中華民国は、14年前にランガ・ラマヌジャン会長時代に加盟した)を提案したが、韓国やマレーシアなどの反対にあい、会長を辞任した。

日本はアジア卓球連盟を脱退し、その後中華人民共和国などとともに、1972年5月にアジア卓球連合を創設した。なお後藤はその4ヶ月前に心臓病で亡くなった。

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このピンポン外交を称える空気が名古屋の官民・エリートたちにあることも講演の理由でしょうが、もう一つは、名古屋勤務の経験もあり、釈尊の降魔成道と同じ体験をすることになった名古屋で、「地球最大の悪魔を打倒する」という決意をこめて、総裁が歴史的な重要説法を決められたのだろうと推定します。


霊言収録(第一章は2018年11月15日)以来、世界の動きが変化しているように感じられます。

別の記事[3016]で、ニューヨークで始まっているバノン氏と郭文貴氏のウイグルを助ける運動も紹介しますが、郭文貴氏はこれから4週間(一ケ月の意か)の間に起きる出来事に注目せよと言っていました。トルコ政府がウイグル問題に関して中国批判を行なったことを指しているのかもしれませんが、世界の流れは変化してきています。




  [3014]苫小牧でのCO2圧入が再度停止中ですから警戒してください
Date: 2019-02-11 (Mon)
苫小牧CCSでの萌別層へのCO2圧入量が昨日はゼロになっています。12月27日に再開されてから毎日200トン以上の注入がありましたが、2月9日には激減し、10日はゼロになりました。(公開情報より)


2月10日の圧入量がゼロ(一時停止?)


9月に発生した胆振東部地震では[2892]で報告したように、萌別層(浅い場所1.2km)と、滝ノ上層(深い場所2.8km)の2層への圧入停止後5日目に発振しています。
今回の停止は萌別層(浅い場所)への圧入停止(一時停止?)だけで、滝ノ上層(深い場所)への圧入は実施されていませんから、影響は少ないのかもしれませんが、5日後の2月15日ごろまでは特別に注意をしておいたほうがいいかと思います。

念のために電磁気的な異変(方位磁石の異常、磁気異常、発光現象など)を各自が観察し自衛手段をとった方がいいと思います。

なお、本日書き込みの「大陸はなぜあるの?」の中で、「誘発地震の可能性」への質問に対し、地震学の権威者と目される金森先生は「(CO2の)注入だけで地震が起こるわけではありません。構造的な歪の蓄積があったはずです」と返信されたことが報告されています。(「災害先進列島 その6」参照)

南海トラフの海底3〜4km付近で、地盤は空隙だらけの脆い地盤であることが実証されましたが、地殻が厚い陸地付近でも、貯留層というのは空隙(地下水等の流体が充満)があるわけですから、「構造的な歪の蓄積があるはず」というのは力学的に言ってありえないことだと思います。

地球物理学を専攻する方々は「地球は固体」しかも「固形の岩石」という固定観念をお持ちなのではないでしょうか。

地震は歪の解放が原因で起きるという「ありもしない」原因説を捨てていただきたいと思っています。

北海道の方々にはお気の毒ですが、「正しい地震の知識」を勉強し、自分の頭で対策を立てていただくことをお願いしたいと思います。

追記:(2月12日)

2月11日もCO2の圧入は停止しています。

本日(2月12日)の「お知らせ」につぎのようにありました。

● 2月8日(金)原料ガス受入設備と自家発電機の点検整備のため、一時的に圧入を停止しました。



  [3013] アメリカで話題になっている謎の爆発音と発光現象は水素の爆発であろう
Date: 2019-02-11 (Mon)
既に[2374][2383]世界中で起きているセネカ・ガンと言う局所的な小規模爆発でも紹介しましたが、「謎の爆発音」という現象が今アメリカでミステリー騒ぎとなっていると昨日のInDeepに載っていましたので、抜粋して紹介します。

結論を言えば、地震の原因と同じ水素の爆発が小規模で起きているというのが原因です。

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アメリカで何が起きているのか : 全米で「謎の爆発音」と、それに伴う「謎の光のフラッシュ」現象が続く。原因はわからず

投稿日:2019年2月10日

今年の 1月の終わり頃から、アメリカのかなり広い範囲で、「大きな衝撃音を伴う爆発音と、それと同時に空が光り輝く」という現象が続いています。

アメリカでは、各地のローカルテレビニュース等でも頻繁に取りあげられている事象のようで、相当広い範囲で起きているもののようなのですが、

「原因は不明」

という状態が続いています。

1月30日から 2月7日まで、ニュースで大きく報じられた場所だけで下のようになっているようです。

2019年1月30日-2月7日までに「謎の光を伴う爆発音」が報じられた場所


実際にはもっと広い範囲で報告されているようで、SNS などではさらにさまざまな場所からの報道がなされています。

先日、アメリカの人気ブログ「エンド・オブ・ジ・アメリカンドリーム」で、この事象について、さまざまな報道をまとめた記事が書かれていましたので、まずはご紹介させていただこうと思います。

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ここからです。

空に響き渡る「黙示録的な音」:アメリカ中の空で聞かれる大きな音、そして、謎の光のフラッシュについての合理的な説明はいまだになされていない

この何週間にもわたり、全国のアメリカ人が、説明がつかないような非常に騒々しい衝撃音を伴う大音量のサウンドを体験しており、そして、それらはしばしば「ミステリアスな光の爆発」を伴っている。

これらの奇妙な衝撃音は家を揺さぶり、窓をガタガタと鳴らす。体験者の中には、それはまるで「大砲が発射されているように感じる」と言う人たちもいるほどだ。

それと共に、そのミステリアスな衝撃音に伴う「謎の閃光」が全米各地でカメラに収められている。

これまでのところ、米当局はこのようなことが起きている理由について、合理的な説明をしていない。

残念なことに、これらの奇妙な現象が近いうちに消えるとは思われない。なぜなら、これらの「閃光を伴う奇妙な衝撃音」の頻度は、過去 1週間でさらに頻度を増しているのだ。英国のメディア「サン」は、記事に次のように書いている。


アメリカ全土で「謎の光のフラッシュ」が観測されている。そのフラッシュが見られた場所では、同時に謎の大きな衝撃音が家を揺さぶり、住民たちを恐怖に陥れている。

この 1週間、アリゾナ州からニューヨーク州にかけて、この謎の衝撃音が急増しており、専門家たちは困惑している。

2月2日、ロードアイランド州で謎のこの事象が起きたことにより、この事象は全米から注目されるようになった。報道では以下のように記されている。


2月2日には、ロードアイランド州で大きな衝撃音が報告された。そこでは、住民たちが大きな騒音の映像と音声を記録した。

記録した住人は、地元のニュースメディアに、以下のように述べている。

「家全体が揺れました。それは深夜だったのですが、私の妻も、子どもたちもその揺れで全員が目を覚ましました」

次の夜には、ニューヨーク市で同じような衝撃音と爆発音が聞こえ、やはり空には、不思議な閃光が現れた。ニューヨークの住人のひとりは以下のように言う。

「ブルックリンの公園の斜面で、その衝撃音と爆発を感じました。あれは一体何だったのだろうと今も思います」

これはアメリカ東海岸だけの現象ではない。

1月31日には、テネシー州から「大きな衝撃音と爆発音」が 3つの別々の地域で聞こえている。以下は、報道からの抜粋だ。


1月31日の午前11時30分ごろ、テネシー州の 3つの別々の郡の住人たちから、大きな爆発のような音を聞いたと報告された。

テネシー州のそれぞれの郡の当局は、そのような強力な騒音と衝撃音の原因となっている可能性があるものについて、いまなお調査中だ。

同じ頃、ノースカロライナ州に住む多数の住民たちが当局に「原因不明の大爆発と衝撃音」を報告している。以下はそれについての報道だ。


1月31日、ノースカロライナ州の地元ニュースによると、ウェイク郡とフランクリン郡の住民は、州の法執行機関に、原因不明の大きな爆発や、夜間に起きている衝撃音は何なのかを調査し、住民たちに報告してほしいと呼びかけた。

何人かの住人は、その衝撃音が非常に強力であるために、衝撃音の中で、一時的に「力を失ってしまった」とさえ報告している。

これまでのところ、ウェイク郡保安官事務所は衝撃音の原因を特定することはできていない。

その数日後、ニューオーリンズの多くの住民から「奇妙な爆発のような音」が報告された。以下は地元ニュースの報道だ。


大都市圏に住む人たちによって聞かれている奇妙な爆発のような音を取り巻く謎が大きくなり続けている。

2月4日、ニューオーリンズのレイクビューでは、何人もの人がその光と爆発音のようなものを聞いた。そのうちのひとつは、カメラに収められた。

ニューオーリンズのミッドシティで始まったこれらの事象は、その後、ニューオーリンズ各地で発生するようになり、2月4日深夜には、ふたたびレイクビューで同じ現象が起きた。

このような、大きな衝撃音あるいは爆発音のような音がアメリカ全土から報告されている。そして、しばしば、それらの大きな爆発音は大規模な光のフラッシュを伴っている。しかし、いずれにせよ、当局は、何がこれを引き起こしているのかをまったく把握していない。

このミステリアスな事象は、最初、アメリカの東半分で起きていたと思われたが、アリゾナ州でも起きていた。以下はアリゾナ州の地元のニュースの報道からだ。


住人のひとりは、次のようにフェイスブックに書いている。「最初は、大きなガラガラと鳴る衝撃音でした…。それは…たとえば、私の家に大型トラックが突っ込んできたかのような感じだったのです。それからものすごい振動が続きました。それは、私の家の窓を揺さぶるほどのものでした」

他のツーソンの住人は、次のように書いている。

「かなり揺れました。ブラインドが踊り、その後起き上がって出入り口まで歩く間もそれは続き、かなり長い間揺れていました」

アリゾナ州ツーソンでは、1月31日の午前8時51分に同じような現象があった。家が揺れ、窓がガタガタと音を立てるような衝撃音と爆発音だった。

この日は、ツーソンとその周辺地域のいたるところで、この現象を体験した人たちがフェイスブックにそのことを記していた。

アメリカのいくつかのニュース報道では、これらの奇妙な音や衝撃音を「地震による衝撃音」と呼ぶメディアもあったが、その時に対応する地震発生は記録されていない

この事象に対してのいかなる合理的な可能性も今のところ見出されていないという時点で、これらの現象は、完全なるミステリーといえる。

この現象自体も確かに奇妙だが、しかしこれから先、私たちはさらに、これまで経験したことのないような現象を経験していくことになるのかもしれない。

間違いなく、私たちの地球は、ますます不安定になってきており、その不安定さの増大が、今後数カ月から数年で大きな混乱を引き起こすのかもしれない。

これらの「謎の爆発音」を引き起こしている原因は現時点ではわからないが、今のところ特に深刻な被害もないように見えるのは幸いなのかもしれない。

アメリカのこの事象が深刻な事態につながることにならないように願っている。


ここまでです。

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まあ、これが何かというのはわからないですが、その時間に、アメリカ地質調査所の記録に、いっさいの地震が記録されていませんので、地震などの地質的な現象とは関係ないとは言えそうです。

今回は、「こういうことがアメリカで起きています」ということを単にご紹介しただけということになりますけれど、ただ、アメリカでは、昨年の 10月くらいから、

「ちょっと奇妙な風景」

が出現しやすくなってはいました。

それを特に感じたのは、2018年の 10月から 11月にかけて、

「アメリカの各地で《夜の空が紫色になる》」

という現象が相次いでいたのです。
あるいは、昨年の年末には、ニューヨークで、

「青い爆発」

という事象がありました。

夜に突然、ニューヨークで夜の空がきれいなブルーの空に染まったのです。

2018年12月27日 米ニューヨークでの「青い爆発」


やや釈然としない面もあった事象でしたけどれ、こういうように、アメリカでは、昨年の終わり頃から、

「空が青くなったり紫になったりという状態を繰り返してる」

というようなことも言えなくもないのでした。

このアメリカの現象の背後にあるものが何かが今後わかるのかどうかは今のところ何とも言えない感じです。

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ここまでがInDeepの記事の抜粋です。

これは地震爆発論ではミステリーではなく科学的な説明が可能です。

ごく浅い場所で解離ガス(酸素と水素)が爆発を起こしている現象です。発光するのは解離ガスがプラズマ状態で結合するときに発光するのだと考えられます。

小規模の実験でも[2343]で紹介した動画「水暖房機によるロケット遊び」にあるように発光現象が見られます。夜間ならば結構な明るさになる光量だと推定できます。

各地の地震計に反応しないのは、局所的な爆発現象だからだと思われます。

爆発音は学生たちの爆鳴ガス実験でも分かるように、Detonationだからです。メタリックバルーンに入る程度の水素でも空中の酸素と化合して大爆音を発するのがDetonationの威力です。

これは「世相徒然ブログ」で、南海トラフの掘削結果を論評した南海トラフ、軟弱岩盤のため掘削調査断念!やぶへびか、岩盤にひずみ蓄積せずがバレてしまったという記事にもあるように、地震爆発論の正しさが証明される物理的証拠の一つであると思っています。

早く地震爆発論学会(SEDeT)の存在を世に広めたいと考えています。

どなたか、次の動画をトランプ大統領に知らせてください。


  [3012]トランプ大統領を貶す「左翼的高札」と「地震学者の高札」は同じ路線なのか
Date: 2019-02-10 (Sun)
Esquireという男性向け雑誌にトランプ大統領の地球温暖化問題への姿勢を批判する記事がありました。、

「トランプ氏は、米国を「パリ協定」に対し、世界で唯一の非参加国となることを決定的にしたのです。米国の離脱発表は、歴史に残る国家の恥とも言うべき瞬間でした。」

と酷評しています。地震爆発論学会では日本もトランプ革命に追随すべしと訴えていますので、Esquireの記者からは馬鹿扱いされるのでしょう。

しかし、NASAの見解や、現在北米大陸を襲っている寒冷化現象を見れば記事が間違っていることは自明のはずで、今になってどのような言い分け記事を書くのか見てみたいものです。

 以下はその記事の抜粋です。

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愚かすぎる米エネルギー政策 ー トランプ政権はさらに気候変動を助長するだけ

やはり彼は世界中のことを考えていなかったようです...

2018年の夏は、大変動の前触れとして記憶されることになるかもしれません。あるいは大変動は、すでに「起」を通り過ぎ、「承」の段階へと進んでいるのかもしれません。ならばタイミングで言えば、シナリオライターは効果的で素晴しい「転」のストーリーを考えなくてはならない時期なのかもしれないのですが…。 

 ここ最近、アメリカでは山火事や台風、そして洪水といったニュースがほぼ毎日のように報じられています。これらのニュースは、しばしばポルノ女優への口止めやオマロサ氏の録音テープといったトランプ大統領に関する話題にかき消されてしまっているのですが…、まさに今世界で起こっている重大なる災害なのです。 

 米国西部では、現在も山火事が続いています。が、注目を集めたのはトランプ大統領がその対策に関する低レベルのアドバイスをしたときだけでした。

 東南アジアとインド亜大陸の大部分はこの夏洪水の被害を受け、2018年7月にはギリシャも山火事に見舞われました。ヨーロッパは熱波に襲われ、イギリス諸島の一部では2018年6月の平均気温が、観測史上最高を記録しましています。またスウェーデンは2018年、過去260年でもっとも暑い7月となり、シベリアの気温さえ32度に達したのです。 

 世界各地で異常気象が続くなか、2018年8月21日付の「ガーディアン」紙がある驚くべきニュースを伝えました。


 これによれば、科学者たちが長年最も安全と考えてきた北極の一部の氷でさえ、すでに溶け始めたというのですから…。

 そうなると、もはや時すでに遅し。いくら二酸化炭素排気量を削減し、温暖化に歯止めをかけようと人類がいくら試みても、まったく無意味なものとなってしまう可能性も大。もはや、後戻りができない段階になってしまうわけです。 

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ツイートの紹介
内容:
こちらは、ニューヨークで先週行われた資金集めでトランプが、石炭や風力発電について語った言葉の書き起こしになります。ーダニエル・デール氏 

もはや驚きはありません。トランプ大統領は世界史上稀に見る愚か者であり、自らが数十年前に内面化した現実の断片に根ざした世界観と、非常に限られた思考能力の万華鏡を通して世界を見ているのです。

彼は傲慢な愚かさの象徴であり、米国社会に広がる頑固な反知性主義の破壊的性質を体現する存在なのです。

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とはいえ、石炭輸出が増加しているというのは事実です。

 たしかに、石炭輸出は2016年〜2017年にかけて60%増加しています。つまり、トランプ氏が述べている「クリーンコールテクノロジーの輸出」など実施していないも同然なのです。彼が輸出を推進しているのは、大気を汚染しない、地球温暖化につながらない石炭なのでしょうか? いえいえ、そもそもそんな石炭など存在しませんので…。 

 クリーンコールテクノロジーとは、石炭を燃やしたときに発生する一部の二酸化炭素を減少させる技術のことになります。そして、もし米国が輸出を推進したとしても、この技術を利用する国が存在しなければなりません。 

 さらに重要なこととして、安価な天然ガスの台頭によって石炭は競争力を失いつつあるのです。

 このためトランプ政権は、石炭火力発電所を国家安全保障のインフラとみなす冷戦時代の法律を使用して、石炭を支えてきたわけです。同政権の政策は、エネルギー供給業者に石炭火力発電所からその稼働継続に十分な電力を買い取るよう命じています。気候変動の危機が迫っているにもかかわらず、米国はおそらく最も汚い化石燃料を実質的に助成しているのです。

共和党は「気候変動は人間がもたらした現実の問題である」という科学的コンセンサスを否定していた。  

 またトランプ氏は、米国を「パリ協定(温暖化ガス排出量を削減するための法的拘束力のない国際的な合意)」に対し、世界で唯一の非参加国となることを決定的にしたのです。米国の離脱発表は、歴史に残る国家の恥とも言うべき瞬間でした。 

 またトランプ政権は、オバマ政権下で施行された「クリーンパワー計画(パリ協定の排出量削減目標を達成するための基本的枠組み)」の撤廃を進めており、メタン(二酸化炭素の30倍も熱を閉じ込める温室効果ガス)の排出規制や自動車の排ガス規制についても見直そうとしています。 

 そうです、彼は何もかも廃止しようとしているのです。 

 このような歴史の分かれ目に立っているのが、無知で荒っぽく、人類の文明の未曾有の危機を「中国のでっち上げだ」と誇らしげに言い放つようなリアリティショーのスターなのですから、開いた口が塞がりません

 そもそも共和党は、この新たな国辱の時代の以前から、「気候変動は人間がもたらした現実の問題である」という科学的コンセンサスを否定してきました。西欧諸国の大政党で、そんな政党は他に見当たりません

 ですので、仮にトランプ氏でない人物が共和党大統領になっていたとしても、米国は自滅的な愚かさと強欲に沈み込んでいたこととも言えるのです。とはいえ、北極の新たな棚氷(たなごおり)が崩壊に向かうなかで、風力発電を毛嫌いし、「クリーンコールテクノロジー」を推進するトランプ氏の演説は、この上なく不快で苛立たしいものなわけです。 

 このままでは、われわれは後世で「世界が山火事や洪水、猛烈な嵐などの気候変動の明らかな兆候に見舞われるなかで、ストーミー・ダニエルズ(ポルノ女優)や国債について議論していた愚かな国民」として歴史書に残るでしょう。そうなれば、子どもたちにどう弁解できると言うのでしょうか…。 

 世界中の問題となっている気候変動に対し、明るい兆しがあることを皆さんで祈るしかありません。

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以上が抜粋記事です。

地震爆発論学会の見解では、温暖化に見える気象や、1960年以降に多発しているカリフォルニアの山火事や乾燥化現象などは別の要因によって起きていると述べています。

地球温暖化傾向は「正しくない」という見解の方が科学的なコンセンサスになってきています。それなのに未だに「温暖化防止」という高札・プロパガンダに踊らされている方々は、立ち居地を確認しなければいけないのではないでしょうか。
「西欧諸国の大政党で(高札を疑うような)そんな政党は他に見当たりません」と書いていますが、独仏がリーダーになっている弱小EUは中国貿易からの利益を財源にしたいから、高札を信じ込まされているだけです。

後世の歴史家が記述するのは、「中国という新しく台頭した、植民地政策を採用する独裁国家の本質を見抜いて、敢然と押しとどめたのが、アメリカのトランプ大統領だった」という教科書に違いありません。

国防力が不十分だった日本は、世界の流れの本質を見抜いて、トランプ大統領と協力し、世界のユートピア建設に尽力した」という評価も世界史の教科書に書き込まれるような日本になって欲しいと思います。

追記:

田中角栄氏が、台湾を切って中国共産党と国交樹立を結んだとき、谷口雅春氏が「間違っている」と述べたことをよく知っています。当時はアメリカの政治家も日本の政治家も「王道」が何処にあるいのかを見間違えたのです。

今また大きな選択を迫られていますが、「王道」を見間違えてはなりません。チベットやウイグルのような悲惨な社会にならないように、NHKやマスコミが掲げるウソ「高札」の内容を慎重に吟味するべきです。

断層地震説やプレートテクトニクス理論という地震学者の高札も私にはルーズベルト時代の「容共路線高札」に見えてしまいます。注意深くウォッチしていきたいものです。

  [3011]地殻やマントルの構造は通説とは大きく違うようだ
Date: 2019-02-09 (Sat)
静岡新聞NEWS によると、「ちきゅう」の掘削失敗の具体的な内容が報じられています。掘削した穴が崩落してしまうほどの脆い地盤であることは予想もしていなかったことだと思います。圧密されていない砂層か軽石のようなウエハース構造になっていて、その空隙に何らかの液体が超臨界状態で存在するのではないでしょうか。

地殻とかマントルに関する常識はやがて大きな崩壊を迎えることでしょう。

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プレート境界到達断念 JAMSTEC、ひずみ領域の岩石採取へ
(2019/2/9 07:17)


別の写真ですが・・・
新たな決断を説明するJAMSTEC地球深部探査センターの倉本真一センター長

巨大地震を発生させる物質とは、本当は水なんです
熱によって解離した水(酸素と水素)が
再結合して爆発することが地震現象です


 清水港を実質的母港とする地球深部探査船「ちきゅう」を使って紀伊半島沖で行っている南海トラフ巨大地震発生帯の掘削について海洋研究開発機構(JAMSTEC)は8日、都内で記者会見し、最終目標としてきたプレート境界到達を事実上断念したことを明らかにした。複雑な地層で掘削が難航した。固着域の上方でひずみをためている領域に到達する可能性はあるという。
 
JAMSTECによると、掘削してもドリルを引き揚げると孔が変形し、同じ孔を掘り進められない現象が続いた。結果的に昨年11月から今年1月までに五つの孔を掘ったが、状況は好転せず、六つ目の孔をドリルを引き揚げずに掘り進めることを決断した。

 ドリルは摩耗するまで通常200時間ほど使用でき、10日〜2週間程度は掘り進められる計算。この選択によって海底下約5200メートルのプレート境界到達は不可能になる見込みだが、ひずみの蓄積領域の岩石試料を採取できる可能性が高まる

 六つ目の孔は6日に掘削を開始。8日現在で海底下2928メートル付近を温度や圧力などのデータや岩石破片試料などを採取しながら毎時数メートルほどの平均速度で掘り進めている。

 JAMSTEC地球深部探査センターの倉本真一センター長は「もろい地層を崩れないように掘る対策は奏功しているが、同じ孔を掘り直せない現象は予見していなかった。詳しい原因はまだ分からない」と説明。「過去の課題を乗り越えながら今も常に新しい成果が得られていることは変わらない。必ずや地震発生帯に関しての新しい知見が得られると思う」と見据えた。

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地殻下部の構造について以前「銀次狼」氏と議論した記憶があります([881]付近のはずですが、記憶が曖昧です)。氏は「地下深部の構造は「ウエハース状」になっていて、この中を流体がサージしているのではないか」というような意見でした。私も賛同した記憶があります。

今回の掘削は「地殻の底部には「岩石成分が溶け込んだ水」が移動している空間の存在」を証明したことになるのではないでしょうか。このウエハース構造のどこかに、解離水が蓄積されれば、温度の移動によっては着火し爆発(地震)現象となるのではないかと推定されます。

少なくとも、このような空隙の多い地盤に歪が蓄積するということはありえません。

地球の内部に関してはまだ誰も見たことも、到達したこともありません。海底下の5kmまでも掘れませんし、ロシアのコラ半島でも、12kmほどで掘削に失敗しています。ドリルが落下したり、熔解したそうですが、大きなプラズマの空隙が存在しているのでしょう。([1609][1616]など参照)

地殻やマントルは学者が考えているようなきっちりと詰まった固体物ではなさそうです。

[1616]では「掘削で地震を起こさないのか?」という質問に対して、倉本真一氏が以下のように答えています。

「地震は断層運動として捉えられていますが、その断層運動のエネルギーは断層面で接した所での歪(ひずみ)の蓄積と考えられています。その歪(ひずみ)は断層面の摩擦強度に依存していて、特に地震の時にのみ動く場所を「アスペリティー」と呼んでいます。このアスペリティーでの摩擦強度が弱まる現象が起こったときに地震が発生します。
結論としては、掘削によって巨大地震が引きこされることはありません。」

「固着域」というような概念は崩壊しそうですが、倉本氏は今も同じ回答をなされるのでしょうか。



JAMSTEC(海洋研究開発機構)とは文科省管轄の国立研究所です。まったく意味の無い研究をやっているのですから、膨大な税金をドブに捨てているのと同じです。

海洋研究開発機構
本部: 神奈川県 横須賀市
設立:1971年10月

国立研究開発法人海洋研究開発機構は、文部科学省所管の国立研究開発法人である。略称はJAMSTEC、海洋機構。




  [3010]空隙だらけの地盤に歪が蓄積されるわけがない
Date: 2019-02-08 (Fri)
掘削に失敗した「ちきゅう」が求めていた「南海トラフのプレート境界コア」とはどんなものか、というと失礼ですが「犬の糞(の化石)」みたいなものにすぎません。

昨年11月に報道されたように、プレート境界のコアが得られるという期待感は大きなものでした。

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ちきゅう」掘削開始 紀伊半島沖、海底下5200メートル

(2018/11/20 07:35)

今回の掘削開始位置(海底下2890m)


 掘削による人類初の巨大地震発生帯(固着域)のプレート境界到達を目指して10月に清水港を出港した地球深部探査船「ちきゅう」は18日、紀伊半島沖で本格的な掘削を開始した。海洋研究開発機構(JAMSTEC)が19日、明らかにした。水深2千メートルの場所でユーラシアプレート側の地層を掘削し、海底下5200メートル付近に沈み込んでいるとみられるフィリピン海プレートとの境界を目指す。
 JAMSTECによると、18日、ちきゅうからつるした掘削ドリルがこれまでに掘削した孔の底付近の海底下約2890メートルに達し、掘削を開始した。今後2千メートル以上掘り下げ、順調にいけば2019年3月、人類で初めて“プレート境界の石”を採取したちきゅうが清水港に帰る見込み
 10月10日に清水港を出たちきゅうは、同13日に現場海域に到着。水深2千メートルの海底にある孔の入り口に天然ガスや石油の噴出防止装置(BOP)を設置したり、ちきゅうと掘削孔の連絡通路となる「ライザーパイプ」をつなげたりする準備作業を慎重に行っていた。
 今回の掘削は07年に開始した国際プロジェクトの集大成。南海トラフの地震発生メカニズムの解明や、次の巨大地震がどれだけ差し迫っているかを推測する研究などに役立つと期待されている

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しかし、[3009]で紹介したように掘削に失敗し断念してしまいました。

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震源断層への到達断念=「ちきゅう」の南海トラフ掘削

2019年02月08日20時10分

 海洋研究開発機構は8日、紀伊半島沖の南海トラフを掘削している探査船「ちきゅう」について、巨大地震を引き起こすプレート境界断層への到達を断念したことを明らかにした。掘削した穴が崩れたり、変形したりして、ドリルで掘り進むことが困難となった
 ただ、同機構の倉本真一・地球深部探査センター長は「プレート境界断層の上にも地震を起こすエネルギーをためている所がある」と指摘。掘削する角度を変えて掘り進み、できるだけ近くで温度や圧力、密度などを測定して岩石を採取することで、「地震のメカニズムの理解が進むのではないか」と話した。
 ちきゅうは昨年11月から和歌山県新宮市沖約75キロ、水深1939メートルの海底下を掘削。南海トラフで海側プレートが陸側プレートの下に沈み込む境界断層は海底下約5200メートルにあるとみられ、12月7日には科学目的の掘削で世界新記録となる海底下3262.5メートルまで到達していた。
 ちきゅうは3月21日に静岡市・清水港に帰港する予定。(2019/02/08-20:10)

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センター長は、「プレート境界断層の上にも地震を起こすエネルギーをためている所がある」という論理のすり替えをやっています。それなら、境界コアを採取する必要は無いはずです。また、「掘削する角度を変えて掘り進み、できるだけ近くで温度や圧力、密度などを測定して岩石を採取することで、「地震のメカニズムの理解が進むのではないか」としていますから、まだ次の場所での掘削を計画しているのかもしれません。

しかし、掘削が成功したとして、一体全体どのようなサンプルが得られるのか、検討しましたが、最初に述べたように「犬の糞」のようなものでしかありません。(日本科学未来館のサイト参照)

次の写真(左端)で、JAMSTECの研究員が示しているのは、“東北地方太平洋沖地震発生後に宮城県の牡鹿半島沖220km、水深6,889.5mの海底下から850.5mの深度で採取したプレート境界断層のコア”のサンプルですが、これと同じようなものが推定されます。



研究員の解説が右側に載せてあります。

このような資料がたとえ得られたとして、このような資料を解析してどうして「地震の発生メカニズム」に結びつくのでしょうか。

岩盤とは程遠い、「空隙だらけの犬の糞(の化石)」状態の資料を得て“妄想”を逞しくするのは止めて欲しいものです。上品に言い換えたとしても、「ウエハース」のような構造です。

こんな「犬の糞」や「ウエハース」のような構造に歪エネルギーが蓄積されるわけがありません。

研究員は見つかったら嬉しいと言っていますが、“断層が高速で滑って高温になる”ためにはどれだけのスピードを要するのか分かっているのでしょうか。そんな高速度で境界が滑るわけが無いことくらい素人でも分かりますよ。

地震学者って人たちは独善的なドグマ信者のように思われます。


  [3009]地球深部探査船「ちきゅう」南海トラフ岩盤脆弱で掘削に失敗
Date: 2019-02-08 (Fri)
地球深部探査船「ちきゅう」による南海トラフの掘削は、海底下3kmで、地盤が脆弱(ぜいじゃく)で穴が崩れ、掘り続けられなくなったそうです。

「岩盤に蓄積されたひずみエネルギーが開放されて、巨大地震が起きる」と言い聞かされて来ましたが、実体は「穴が崩れて掘れない」程度の地盤のようです。砂浜のような脆弱な地盤のようですが、そんな場所に「歪エネルギー」が蓄積されるわけがありません。

地震学者の考えていることはまったく「空想・妄想・御伽噺」に過ぎません。

地震爆発論では、どのような脆弱な空間であろうと、解離ガスが蓄積される空間であれば、着火して爆発し、地震発生の原因になります。
地震は爆発現象だから、震源は“面”ではなく、“点”で表示されているのです。

地震発生のメカニズムを考え直すべき時期に来ています。

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南海トラフ、プレート境界面の掘削調査断念 海洋機構

2019年2月8日 16時50分
産経新聞

 日本列島を載せた陸側の岩板(プレート)の下に海側のプレートが沈み込み、巨大地震を引き起こす南海トラフについて、紀伊半島南東の太平洋沖を掘削して海底下約5200メートルのプレート境界面の状態を調べ、地震発生の仕組みを探る計画に着手していた海洋研究開発機構は8日、境界の調査を断念したと発表した。

 同機構は昨年10月、世界最高の掘削性能を持つ地球深部探査船「ちきゅう」を使い調査を開始。同12月、科学掘削の世界最深記録となる海底下3262・5メートルまで掘削したが、地盤が脆弱(ぜいじゃく)で穴が崩れ、掘り続けられなくなった。他の経路での掘削を模索したが、適切な方法が見つからなかったことからプレート境界への到達は不可能と判断した。

 静岡県から九州沖に至る南海トラフではプレート境界が急激に滑り、マグニチュード(M)8級の巨大地震が100〜200年間隔で発生。政府は30年以内にM8〜9級の地震が起きる確率を70〜80%と試算し、大きな被害を想定している。このため境界付近の岩石を採取し状態を分析すれば地震発生の仕組みの解明や切迫性の把握につながり、防災に役立つと期待されていた。

 今回の調査計画の費用は約60億円。同機構では「境界への到達は無理でも、今後は少しでも多くの試料を採取し、地震が発生する仕組みの理解に役立てたい」としている。

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JAMSTECのプレスリリースにある図面を紹介します。


図1 南海トラフ地震発生帯掘削サイト。★は1944年東南海地震および1946年南海地震の破壊開始点。
黒コンターは1944年東南海地震時の断層破壊域。


図2 南海トラフ地震発生帯掘削孔の断面図(Moore et al., 2009を改変)。


図1を見ると古代には陸上にあって流れていた峡谷跡が見えています。地殻は何度も隆起と沈降を経験してきたはずで、数億年という地球史の中では現在見えている峡谷跡も海底から数kmと言う位置まで低下することもあるでしょう。

地球の変動の歴史は地球物理学者が考えている様なものとは違うのではないでしょうか。

「プレートの潜り込み」とか「固着域」などという概念は単なる「空想」に過ぎないと思います。

[3006]で紹介した天御祖神は「大陸の沈没とかいろいろあって、(大陸の)形が年代によって変わっている」と語っています。「「ムー」も形を変えている。インドから西南アジアの南のほうにも「レムリア」があって、一時期「ムー」とつながっていた次期も古代にはある」とも言っています。


霊言が地球物理学のロックを進めるのかもしれない


何年かしたら地球物理学の内容はまったく違ったものになっていることでしょう。

それまでは延々と研究調査費という名目で税金をドブに捨てるようなことが行われるわけです。

ジョン・レノンは音楽の世界で既成の概念を破壊するために“ロックミュージック”を広めていたそうです。

今、地球物理学の世界には“ロックサイエンス”が必要なのではないでしょうか。

  [3008] CCS推進論者小出仁氏は主張を変更したのか?
Date: 2019-02-07 (Thu)
鳩山由紀夫氏のツイートに対して、次のような書き込み(返信)があります。

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blue_matsuyama‏ @wr_ox

世界で初めてCCSを提唱した小出仁先生は、後にCCSによる二酸化炭素封入は間違いだったとおっしゃっている。まさに指摘の事象のことです。過去に起きた新潟の連続地震もその疑いが強いと学者たちは言っています。国は一度動き出した事案は止めない!

16:35 - 2019年2月1日

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記事にある小出仁氏に関してはすでに[2422] CCS推進者の危険すぎる低認識、CCSを止めようで、

「小出氏のサイトには炭酸ガスの地中封入によって「誘発地震」が起きる可能性にも言及していますが、地震発生の理論がまるっきり間違っていますので、指摘しておきます。」

と紹介しています。これまで、CCSを強力に推進してこられた方です。

その小出氏が後に「CCSによる二酸化炭素封入は間違いだったとおっしゃっている」ということですが、どのような点に関して間違っているという認識をもたれたのか、調べても見つかりませんでした。

[2422]にも記しましたが「誘発地震の機構」を正しく把握されていませんでしたので、どのような見解で「間違っていた」と修正されたのか知りたいものです。

転向されたのなら、(CO2の圧入が再開された現場で)「第2苫小牧地震」を起こすまえに、また、北九州市でCCS地震を起こす前に、もっと大きな声で警告を発してもらいたいものです。また、これまでCCSを推進してきた関係者としての責任はある筈です。

少なくとも小出氏のサイト上ではそれらしい記事を見つけることができませんでした。


その他の返信にも、きつい突っ込みがありますが、鳩山氏はまったく無関心なのか堪えていない様子です。いくつか紹介します。

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なら、お前が言ったCO2の25%削減をどうやって達成させることができるのか?

じゃあ散々二酸化炭素を悪者にしてきた身として、今後どうしたら良いか言ってごらん!

史上最低の総理大臣がノコノコ出てくるおかげで、国民はあの悪夢の民主党政権を思い出すから、民主党は1%の支持率を這い蹲っている!

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鳩山氏は「無責任幼稚星」から飛来した宇宙人なのかもしれませんね。
国連で自分がしゃべった内容など忘れているのかもしれません。


CO2排出は削減する(任期中発言)
CCSによるCO2貯留は危険である(退任後発言)
俺は無責任宇宙人なんだよ。



まともに相手をしても無駄のようです。

  [3007]何もわかっていないルーピー鳩山由紀夫氏
Date: 2019-02-06 (Wed)
鳩山由紀夫氏のツイッターを見て驚きました。苫小牧のCCSによって地震が起きたのではないかと疑っておられます。

N.adachi氏‏ (@nobu_adachi)から「他人事のように仰ってますが、もとはといえばご自分が進めたことでしょ。しっかり責任を取ってくださいね。」と的確な突っ込みが入っているように、鳩山氏が国連でCO2削減を約束されたから、CCS(二酸化炭素貯留計画)を実施せざるを得なくなっていることが分かっていないのです。

時の日本国総理大臣として「1990年比で言えば 2020年までに25%削減をめざします。」と約束されたから、地震が起きているのですぞ!


これが東大工学部博士課程終了でスタンフォード大学のph.Dを持ち、中国・西安交通大学名誉教授だと知ってあきれています。ツイート文を紹介します。

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鳩山由紀夫元総理大臣

鳩山由紀夫:CCSによって起こされた人災との指摘は無視できないと思う


CO2の地下貯留のCCSプロジェクトが苫小牧で行われている。大変に大きな圧力をかけてCO2を地下に埋めるのだ。しかし米陸軍の調査では、CCSの15キロ離れた辺りで地震が頻発したという。昨年の北海道の厚真地震は正に苫小牧の隣町で起きた。CCSによって起こされた人災との指摘は無視できないと思う

- 2019年2月1日


CCSの実験は最初長岡で行われたが、中越地震、中越沖地震と続き長岡での実験は中止となった。その後、いわき市沖と苫小牧沖でCCSの実証実験が続けられたが、ご案内の通り東日本大地震と北海道地震が起きている。これらの巨大地震とCCS実験が無関係と言い切れるのか。少なくとも徹底検証が必要だ

2月2日

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これほど愚鈍な元総理大臣は知りません。

「この事件の犯人は自分である可能性を無視・否定できない。徹底的に検証する必要がある」と言っているようなもので、愚かです。日本を脆弱にした最大の犯人とも言われているのですよ。次の動画も見ておいてください。





大学の同期会での以下のような発言にもあきれました。

「大学の同期会で、日韓関係が最悪になってきていることに対して、韓国人は日本人を下に見ているのではないかとの意見があった。私は逆に日本人が韓国人を上から目線で見ていることが問題と申し上げた。植民地時代で行ったことを未だに謝っていないのだ。お互いに冷静になれば解決できないことはない。」

また、習近平が「仁と恕(おもいやり)の気持ちで他国への支援をやる」と信じておられるらしき発言にも驚きました。

「去年に続き習近平主席に発言する機会を得たので一帯一路構想、運命共同体を中国の古典にある仁と恕の精神で行っていただきたいと申し上げた。習主席は返答で、「鳩山さんの言う通り、仁と恕の気持ちで他国に対する支援をやる」と述べて下さった。論語にある恕とは己の欲せざる所、人に施すなかれとも。」

中国と韓国で人気が高いようですが、こんな総理大臣を日本国民は選挙で選んだのです。私が落選した2009年の衆議院選挙でです。

何ともやり切れません。

「ウィーグル人の臓器を仁と恕の心で摘出し販売する」と言うのでしょうか。


  [3006] ムー文明の前にあった超古代の日本文明・東洋の高みをキープ
Date: 2019-02-03 (Sun)
現代の地球物理学ではムー大陸の存在さえ認めていませんから、標題のような超古代の日本文明の存在など頭から否定されるでしょう。

 しかし、「ホツマツタエ」や「竹内文書」が伝えるような古代文明の存在を示す神話的記述が完全に“創作”や“御伽噺”であったとは思われません。

たとえば、シュリーマンがトロイの遺跡を発見できたのも、“神話的伝説”に信を置いたから、発見できたものです。

その「ホツマツタエ」に登場する「天御祖神(あめのみおやがみ)」という霊的存在の霊言書が発刊され、届きました。


古代文献「ホツマツタエ」に記された創造神「天御祖神」の言葉


すでに[2684]〜[2686][2834]などで紹介した「ラ・ムー大王」の時代よりも、さらに古い時代に超古代の日本文明があったということを霊存在の「天御祖神」が語っています。

ムー大陸が沈没したのは今から一万五千年ほどの昔ですが、超古代の日本文明が存在したのはそれ以前で、今から三万年前のことだそうです。その日本文明がムーにも、古代のインド方面にも伝播したと語っています。

ムー文明には高度の科学技術があって、飛行船で世界との交流があったことをラ・ムー大王が明かしていました([2834]参照)が、さらにその一万五千年も前に日本文明が富士山麓に繁栄し、「竹内文書」に載っている「古代天王は万国巡航していた」という話が御伽噺ではないことを暗示するような内容です。木の文化だったことが西洋の石の文化と違って物的証拠が残っていない原因だと語っています。

ヒヒイロカネという金属を伝えたとか、文字を最初に伝えたとかありますが、要するに「天」とは宇宙のことで、複数の他の天体から文明を地球に伝えたのだそうです。言ってみれば宇宙人の飛来ということで、天御祖神の姿は「金剛力士像」のような地球人に畏怖の念を抱かせるような大男の姿だったと語っています。


最初に文字を教えたのは3万年前の日本文明に、であるそうです。(p.21)
文字を伝えたのは複数の異星人らしい。楔形文字は日本でも発見されている。
[2686]マックreodo「日本古代の縮図」参照)


聖書の創世記の内容とも、古事記の神話とも違う「異星人説」ですが、現在の地球の科学では否定されてしまうような話です。しかし、ダーウインの進化論が全くの間違いであることが証明されているように、やがて新しい科学が起こってきて「宇宙からの飛来説」が証明されることになるのでしょう。再度、宇宙人が姿を見せる新しい時代がそこまで来ているのかもしれません。


明らかにされる超古代の人類秘史
インド周辺で大きな核戦争が起こり、文明が崩壊し、砂漠化した


つまり、現代の科学は「時間・空間」という4次元に固定された科学で、その科学で説明できない現象は超常現象として小馬鹿にされてしまいます。
しかし、霊界科学などは4次元を超えた科学ですから、次元を上げた科学でなければ、理解できない地上文明がもう一度展開される新時代なのかもしれません。

科学も政治・経済も全く新しい時代を迎えることになるのでしょう。

「ホツマツタエ」や「竹内文書」などの解説を読んでも悩乱するような内容ばかりですが、霊言の書は「目からうろこ」が落ちるような内容ですので、一度は読んでおくほうがためになると確信し、お勧めします。

著者の大川総裁は「教えがもう少し広がって、多少聞く耳を持ってくれるような社会」にならないと、人類の秘史を展開できないだろうと述べています。

マスコミも啓蒙運動を展開してくれるといいのですが、そうでないと「霊界に帰ってから、霊人として伝えるしかないのかなぁ」とも述べています。

現代人としては、「偉大な能力者」が存命中に、もっともっと超古代までの歴史を教示して欲しいと願っています。

  [3005] NASAも地球温暖化を否定しているのに、なぜCCSを継続するのか?
Date: 2019-02-01 (Fri)
アル・ゴア元副大統領の「地球温暖化危機」というプロパガンダ(中国政府の工作に操作されているのでしょうか)とは逆に、地球は寒冷化に向かっていることを証明するような異常寒気が各地から報告されています。

NOAAの解説では通常の寒気団が南に拡大しているそうです。



また、NASAの研究陣は「地球は寒冷化していく」という予測をしているそうです。
InDeepが翻訳して全文を掲示していますが、ここでは抜粋して紹介します。

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地球温暖化ヒステリーの中、NASAは地球規模の寒冷化を予測している

地球温暖化の原因を CO2 だと喧伝しているのは、政策の宣伝マンたちであり、この世界はそのような宣伝マンたちに取り囲まれている

そのような中、アメリカ航空宇宙局(以下 NASA )は、「太陽活動の極端な低下により、地球は寒冷化に向かうと予想される」と発表した。

NASA で最も古くからある研究施設 NASA ラングレー研究所のマーティン・ムリンザック(Martin Mlynczak)氏は、次のように述べている。

「私たちはすでに地球の寒冷化の傾向を観測しています。地球の高層上空の宇宙に近い場所において、私たちの地球の大気は熱エネルギーを失いつつあるのです。現在の傾向が続くならば、宇宙時代からのすべての時代の寒冷傾向の記録を更新する可能性があります」

メディア「ニューアメリカン」は、以下のように記事に書いている

新しいデータは、NASA の人工衛星タイムド(TIMED)に搭載されている放射線測定器 SABER によって記録されたものだ。

衛星に搭載されている放射線測定器 SABER は、私たちの大気圏の最も上層にある「熱圏」のエネルギー出力に重要な役割を果たす 2つの物質である二酸化炭素(CO2)と一酸化窒素(NO)からの赤外線を監視している。

NASA の新しい調査結果は、昨年アメリカの大学がイギリスで発表した研究と一致しており、この数十年の間に、太陽黒点の活動が極めて少ない太陽活動極小期がやって来ることを予測するものだった。

どちらの研究も 17世紀半ばから18世紀初頭のマウンダー極小期と似たような太陽活動になっていくことを予測している。その時期は、ミニ氷河期として知られていた時代と一致する。

しかし、同時に、先週 NASA は、北極海の氷の量が測定開始以来 6番目に低い水準にあると報告している。これは、地球温暖化を意味しているのではないかと思われる方もいらっしゃるだろう。

しかし、このような、たとえば極地の氷の事象と、地球温暖化というようなものを結びつけるのは、地球の信じられないほど複雑な気候システムについてを理解していないということでもあるのだ。

地球温暖化の宣伝マン部長だったアル・ゴア氏が、主流メディアに登場し、「行動しなければなりません」と述べた時以来、地球のシステムへの科学的理解は後退してしまった

非常に複雑な気象のシステム

私が小学校に通っていた頃は、将来の気象へ警鐘を鳴らす科学者たちは、地球規模の寒冷化を懸念していた。その中には、氷河の拡大を止めるために、「北極の氷に煤を撒く」ということを授業中に議論していたことが興味深く思い出される。

最新の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」のレポートによると、地球を救うために残された期間はわずか 12年だという。

そして、これはばかげた強い反応を引き起こした。

アメリカ NBC ニュースは、以下のような報道をぶち上げた。

「科学者や環境保護論者は、地球を極度の温暖化から守るための最後の努力として、火山ガスを空中に撒かなければならないと信じている」と述べた。

IPCC は 2018年10月8日の記者会見で、「大気から二酸化炭素を取り除く」ことを提案したが、これは愚かとしか言えない

記録によると、現在大気中にあると推定される CO2 濃度は約 410ppmで、過去 2億8000万年間で最も低い水準にある。植物が地球の歴史で進化していく中では、地球の CO2 濃度のレベルは 1200ppmだった。

IPCC は、1990年以来行われてきたすべての予測において間違っていた。そして、その間違った最新の予測を理由に、地球に対して気象介入しようとしているということは重大な誤りといえる。

記録的な寒冷化

ところで、2016年から 2018年に世界的な寒冷化現象が起きていたことをご存じであろうか。以下の報道をお読みになってほしい。


歴史上最大の「寒冷化事象」が起きたのが 21世紀だったということを知ると、驚かれる方もいらっしゃるのではないだろうか。

しかも、それは 2016年から 2018年にかけて起きたのだ。

2016年 2月から 2018年 2月まで、世界の平均気温は 0.56°C 下がった。それまでの 2年単位での気温の変化の最大の記録は 1982年から 1984年に記録された 0.47℃だった。

これらのデータは、NASAゴダード宇宙研究所の GISS表面温度分析(GISTEMP)によるものだ。世界のジャーナリズムで使用される平均気温のデータは、ほぼこれが使われている。

2016 - 18年の「大寒冷化」は、二度の小さな寒冷化(2016年2月から6月と 2017年2月から6月)で構成される。


しかし、2016年から 2018年にかけての寒冷化が「観測史上最大だった」ことが話題にならないのは、統計的な寒冷異常は、メディアの注目を浴びないために報じられないことによると考えている。

世界平均気温の数値は毎月出ている。その中で、「記録的な高温」はメディアは大々的に報じるが、「記録的な寒冷化の傾向」は取りあげないのだ。なので、この話はなかったことになる。

私も NASA や今回ご紹介したメディア報道などを読まなければ、地球温暖化を疑うこともなかったかもしれないが、多くの人々もそうだろう。

最近は、アメリカの人気の政治家が「気候変動問題に対処しなければ、世界は12年以内に終結する」というような主張を説き、それを信じる人たちもいる。そのことをメディアは大きく取りあげる。

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以上が抜粋記事です。

地球は寒冷化することが権威のある研究機関が報じているにもかかわらず、なぜ「国連」は「地球温暖化対策」に熱心なのでしょうか。

そして、なぜ日本は、CCSを継続するのか?

CCSは“人為的地震”を引き起こす」という地震爆発論学会の警告をなぜ無視するのか?

もやは、IPCCや国連は存在意義が無くなっています。

何度も提案しているように、日本も早くトランプ大統領の後を追って、パリ協定脱退を表明するべきです。

そして、早急に信教の自由を基本とする「新国連」の創設を提案するべきだと思います。

  [3004] 苫小牧地震(胆振東部地震)の数時間前に見られた発光現象
Date: 2019-01-30 (Wed)
胆振東部地震の数時間前に発光現象があったという記事を見つけました。


今回の北海道地震の数時間前

札幌から震源地方面での無音発光(動画)


記事には次のようなコメントがあります。

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「札幌市在住のHさんから、今回の北海道地震が起きる数時間前の、電磁パルスと思われる発光現象の動画を送っていただきました。同じく札幌の方が撮影されたもののようです。

普通の稲光のようですがまったくの無音で、実際はもう少し緑色がかっていたとか。阪神淡路大震災や、東日本大震災、そしてメキシコを襲った巨大地震の時にも同じような発光が出現しています。これも人工地震のひとつの特徴ですね。

よく「天変地異」と言われますが、こうした尋常でない現象が起きる時は、何かが起きる前触れだと思って間違いないでしょう。今回、横揺れだったという人が多いようですが、Hさんによると下から突き上げるようなドーンという揺れで、マンションの中にいても立っていられないほどだったそうです。

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札幌市内から、震源方向に見えたということです。
[3003]では胆振東部地震はCCS作業の圧入再開から43日目に発震したので、今回も12月の再開から勘定して43日目に当たる2月8日近辺は警戒した方がいいと書き込みました。

もちろん中越沖地震のように圧入後4年で発震した例(疑い)もありますので、3〜4年はこのような発光現象を観察しておいた方がいいと思います。
CO2の圧入量は21.5万トンになりました。

計画では今年度中に30万トン圧入することになっています。
性懲りも無く圧入するのはバカというよりも愚かです(同じか)。
水俣病で住民を苦しめた「日本窒素肥料」のような会社の姿が浮かびます。


計画通りに3月末までには30万トンを圧入するのでしょうが、警戒しておいてください。

私は夜空を観察してはいませんが、個人的に方位磁石の異常とガウスメーター(F.W.BELL社製)の異常を時々チェックしています。名古屋では大きな地震は起きていませんので、当然大きな異常を計測したことはありません。二つの観測で自分なりの安心感を得ています。

なお、上記ブログには「人工地震で爆破された」という視点からの下記のようなコメントがあります。

「これまで人工地震について何も知らなかった方々も、今回ばかりはおかしいと気付かれたのではないでしょうか。テレビなどのメディアでは、自然地震のように装っていますが、厚真町の山々が延々と、それもいっぺんに山崩れを起こした写真を見れば、あまりにも異常であることがわかると思います。

阪神淡路大震災も、東日本大震災も、熊本地震も、大阪地震も、日本の破壊を狙ったアメリカを操る勢力による人工地震です。こんなに狭い面積しかない日本列島を、次から次へと巨大地震が襲うのは、どう考えてもおかしいと思いませんか?」

しかし、「人工地震」と言っても人間の無知から起こしている「人為的な地震」というのが地震爆発論から導かれる結論です。

地震学を改めるしか、解決策はありません。

追記:

new ANSカフェはイタヅラ書き込みが多く、再度閉鎖しました。

また、苫小牧CCSの危険性を再度強く警告します。


警告・苫小牧のCCSは危険性がある



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