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  [2637] 地震理論を取り替えて研究すれば地震予知は可能である
Date: 2017-12-25 (Mon)
 40年前に始まった大規模地震対策特別措置法(大震法)に基づく東海地震の予知体制に幕が下りました。外国人地震学者らの「予知はできない」と言う声に負けたのでしょうが、失敗の原因は地震学が間違っているからです。

 間違いだらけの地震学では当然予知などできません。その意味で大震法が廃止になったのは一歩前進なのかもしれませんが、ある意味後退でもあります。

産経新聞2017年12月25日


後退したというのは「地震予知は不可能」という話が正論になってしまうと、「地震論を取り替えれば予知は可能である」という主張を認めることがさらに困難になってしまうからです。

 間違いだらけの弾性反発地震説を地震爆発論に置き換えて、予兆観測の方法論を研究していけば、地震予知は可能性があるはずです。

 地震予知を成功させて人命が守られた例として中国の海城地震(1975年2月4日)がありますが、一年後に起きた唐山地震(1976年7月28日)では失敗したために「地震予知は不可能」説が広がってしまいました。

 二つの地震で成功と失敗を経験したわけですが、正しい「地震理論」がないために「成功例」が生かされませんでした。

 地震前兆の現れ方に違いができる原因などを「正しい理論」で解説できていたら、「予知技術」は進歩した筈です。

 今回日本でも神戸の地震や東北大震災の予知に失敗したことが「予知は不可能」という空気になってしまっていますが、「予知に失敗」した理由を正しい理論に基づいて探求するべきです。

そうやって、地震を科学的に探求することが「地震予知」の精度を上げることにつなげるべきですが、「地震は確率過程だから予知不可能」という似非科学者の言い分でマスコミも左右されていることが残念です。

地震予知は「地震爆発論」に基づいて予兆観測を充実させれば将来的には可能なものであることを認識して欲しいと思います。

今のままの地震学では無理ですが

  [2636]ムー文明論は中国が民主化された後の日本に必要なものである
Date: 2017-12-24 (Sun)
フジテレビの解説員が解説するような日本の報道だけを聞いていても、世界で起きていることの真相が分りません。メディアというものは「藍金黄工作」で中国よりの報道しかしないのですからどうしようもありません。自分で情報を収集・吟味して底流にある未来の姿を組み立てるしかありません。

 中国の独裁体制は郭文貴氏が行っている対策で転換が行なわれるようですが、郭氏はJ-CPACに登場したバノン氏とも接点があるようです。バノン氏はトランプ氏の片腕であった人ですが今も影響力を持っているようです。結局はトランプ革命が進展しているということでしょう。AFP通信を紹介します。

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中国の「体制転換」目指す大富豪、郭文貴氏 独占インタビュー

【12月10日 AFP】祖国中国の高官の汚職を非難し、現在は米国で政治亡命を申請中の大富豪、郭文貴(Guo Wengui)氏がニューヨークでAFPの独占取材に応じ、世界最大の人口を持つ中国の「体制転換」と民主主義の導入を目指していると語った。

 ニューヨークのセントラルパーク(Central Park)に面した高級アパートでAFPの取材に応じた郭氏は、「私は法の支配を手にしたい。民主主義や自由を手にしたい。体制転換……それが最終目標だ」と語った。

 郭氏は年内に立ち上げ予定の新たなメディア・プラットフォームを使って中国の共産主義体制の欠陥を明らかにすることで、3年以内の目標達成を目指している。

 郭氏は意外な「味方」がいることを明らかにした――ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領の側近だったスティーブ・バノン(Steve Bannon)前首席戦略官・上級顧問だ。


郭文貴と「意外な味方」バノン氏のツーショット

郭氏はバノン氏とこれまでに10回会い、計画中のメディア・プラットフォームについて話し合ってきたという。郭氏は、「ご存じだろうが私は金持ちだ。この(プラットフォームの)ために大金を準備してきた」と語った。

 インタビューの中で郭氏は、中国当局者が今年5月に郭氏の元を訪れたという米紙ウォールストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)の報道は事実だと認め、中国側の目的はただ一つだったと述べた。「私を黙らせたかったのさ。私が中国政府の腐敗した高官について話すのをやめさせたかったのさ

 郭氏は「私が録音した100時間を超える会話のテープがある」とも語った。「彼らにとって、それは余りにも大きな脅威だった!」

 郭氏は生まれた当時、中国は文化大革命(Cultural Revolution)の混乱の真っただ中にあったため誕生日は不確実だが、年齢は47歳だとしている。

 郭氏が2014年に中国を逃れて以来、兄弟2人と大勢の元従業員が投獄された。しかし郭氏自身は米国で安心感を得ており、まもなく政治亡命を認められると確信しているという。(c)AFP

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[2635]で述べたように、日本にとって重要なのは、「中国の民主化」の後にも「中華思想」は続くということです。民主化の後に14億の人口と国力でアジア諸国に「朝貢」を求める国が存在し続けるのですから、今後は中華思想についても研究が必要になってきます。
「中華思想」とは秦の始皇帝が国家を統一するために用いた統治のための概念です。J-CPACにも登壇した「石平氏の解説による中華思想」を紹介します。

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「中華思想」の源は儒教
2017年08月07日 公開
石平(評論家)

 漢王朝の時代から現代に至るまで、中国周辺の民族や国々に大きな災いをもたらした「儒教の毒」がある。それはすなわち、悪名高い「中華思想」というものである。

 中華思想とは要するに、中国の王朝と皇帝をこの世界の唯一の支配者とし、中国の文明はこの世界の唯一の文明だと自任する一方、周辺の民族は皆野蛮人であるから、中国の王朝と皇帝に服従し中国文明の「教化」を受けなければならない、という考えである。

 現代社会のわれわれの価値観からすれば、このような自己中的な考え方はあまりにも荒唐無稽であるが、中国人自身は昔から、真剣にそう思っているのである。そして、このような荒唐無稽の「中華思想」の源は、やはり儒教である。

 たとえば『論語 八佾第三』には、孔子の次のような言葉が載せられている。

「子曰く、夷狄の君有るは、諸夏の亡きに如かず」

 現代の日本語に訳せば、「野蛮人の国にいくら君主があったとしても、中国に君主が無い状態にも及ばない。」となるが、周辺の国々を徹底的に貶める一方、というよりも周辺の国々を徹底的に貶めることによって中国を持ち上げるという言い方である。孔子の発したこの言葉はまさに中華思想そのものであり、中華思想の発祥ともいうべきものであろう。

 孔子は、ここで周辺の国々や民族のことを「夷狄」という差別的蔑称で呼んでいるが、実は中国では古来より周辺の諸民族を「夷蛮戎狄」と呼んでいて、獣同然の野蛮人だと見なしている。そして、「夷蛮戎狄」という立派な差別用語の出典は、『論語』と並んで儒教の聖なる経典の一つとされている『礼記』にあるのである。

 周辺民族を徹底的に差別して中国の「独尊」を唱える中華思想は、こうして儒教から生まれていることは明々白々であるが、このような思想からさらに生まれてくるのは、すなわち中国伝統の覇権主義的侵略政策である。

 周辺の国々は野蛮民族である以上、中華帝国が彼らを支配して「教化」していくのはむしろ当然のことだとされてしまう。獣同然の野蛮人は「領土」や「主権」をもつことなど最初から論外であって、中国の皇帝は世界の唯一の支配者であるから、中華帝国は自らの領土をどこまで広げていっても自由だし、どこかの国を占領するのもまったくの勝手である。それは「占領」でもなければ「侵略」でもないのである。(本記事は『Voice』2017年9月号、石平氏の「儒教の毒」を一部、抜粋したもの)

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石平氏は「郭文貴は習近平の回し者だ」として低い評価ですが、吟味不足ではないでしょうか。「もし習近平が政治改革を行わなければ、郭の矛先は習に向かう」という発言を知らないのかもしれません。

日本の識者は郭氏を「闇の政商」とか「詐欺師」と酷評していますが、民主化運動を成功に導けば、西郷隆盛の「江戸の町を混乱させた」事件が不問に付されているように、郭氏も高い評価を受けるようになるでしょう。

日本にとって必要なのはそのあとの「中華思想」をどうやって無力化するかということです。

聖徳太子のように「日出ずる処の天子、書を日没する処の天子に致す」という気概を持つために、どうしたらよいかということです。

繰り返しますが、早く「ムー大陸の実在」、「地震爆発論の認定」ヘと目を覚ましてほしいものです。ムー文明論は中国が民主化された後の日本にとって大変重要なものであると思います。


参考:

・トランプ政権が郭文貴氏をカードとして使っていることは次の記事からも分ります。
政商・郭文貴氏と交渉した中国諜報員 米NYで逮捕寸前

・中国共産党が考えている流出世界地図もネットには載っています。
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  [2635] 根拠のない中華思想を暴くムー文明の伝播論
Date: 2017-12-22 (Fri)
J-CPACのセッションアジアの平和と繁栄を考える (太平洋・インド洋セッション)で、石平氏が述べていたこと(4:17から)が心に残りました。

中国の共産主義独裁政権が民主主義政権になったとしても、中華思想を捨てることは無い、だから、力を見せ付けることで封じるしかない、という意見でした。チベット人のペマ・ギャルポ氏も習近平には周辺国が協力して力で封じ込めるしかないという意見です。

中国の民主化問題は、郭文貴氏の新しいメディアの効果に期待をしていますが、日本のメディアはきっと黙殺行動を取り、報道しないでしょう。

また別のセッション核武装「議論」の是非を、議論するでは「核兵器は現実には使えない兵器である。使ったときには両者共に国家が滅するときだから、実際は攻撃兵器ではなく、防衛兵器である。抑止効果としての力だけを持つ兵器である」ことが話題になっていました。

日本政府は「核兵器の保持を議論することさえしない」という姿勢ですが、これでは防衛のための兵器さえ持たないと宣言しているようなものです。攻撃兵器ではないといっても、撃つぞと脅されたら、様々な朝貢をしなければいけなくなります。隣に暴力団が引っ越してきたら、現実には怯えるだけで、何も出来ないのと同じです。

こうした現実の問題に何も出来ない政府であっていいものか、何も報じないマスコミであっていいものか、暗澹とした気持ちになります。

そこで重要になるのが、中華思想に対峙する思想です。中国が一番高い文明国であり、韓国が二番、日本は三番手で一番劣っているという根拠の無い思想を暴く必要があります。科学的に言っても、殷・周・秦などの前から、南方には高い文明があり、そこから稲作なども伝わったはずです。少なくとも、今考えられている文明の流れとは逆方向に流れる文明、つまりムー文明からの流れが存在したことをもっと研究しなければいけないと思います。

力だけで封じ込めることは困難です。文明的にも日本には高いものがり、古代ギリシャのように尊敬されるべきだという理解がなければ、漢字も儒教も仏教もすべて中国が教師の立場であるという認識を捨てられません。そのためにも「科学的ムー大陸論」は重要です。

地震爆発論学会設立5周年記念として「科学的ムー大陸論」の三部作を動画にて発信しましたが、その深意は中華思想に根拠が無いことを暴くためのものです。


辺境の異民族を文化程度の低い蛮族であるとして卑しむ華夷思想....日本を経由して大陸に伝播したムー文明の流れ


『科学的ムー大陸論』その1付加体理論の否定

『科学的ムー大陸論』その2海洋地殻と大陸地殻は入れ替わることもある

『科学的ムー大陸論』その3(平頂海山上の巨礫は南方古陸存在の証拠である

参考:
中華思想に毒されると日本人でも朝日新聞の元・社長のようになってしまいます。

韓国は“兄の国” 朝日・木村前社長と韓国前首相の恐るべき現状認識

室谷克実(ジャーナリスト)

 「兄事」という言葉を知る日本人がいま、どれほど存在するだろうか。ヤフーの辞書で検索すると「兄に対するように、敬意と親愛の気持ちをもって仕えること」とあった。「兄事」の「事」は、「事大」の「事」と同じ用法、「つかえる」ことだ。

 親しい人間の間に「兄事」があってもよい。しかし、国と国との間となると、いかがか。私のような進歩的な人間は「兄事すべき国」などという発言を聞くと、気持ち悪くなるだけなのだが…。

朝日新聞の木村伊量前社長は在職当時の2014年10月、日韓言論人フォーラムに出席した韓国人記者たちに「朝鮮半島の影響なしには日本の文化が豊かにならなかったと考える。そのような面で、韓国は日本の兄のようだ」と語ったという(韓国・中央日報、14年10月20日)。



  [2634] トランプ革命に見る日米エリート層の劣化現象
Date: 2017-12-21 (Thu)
トランプ大統領が『国家安全保障戦略』を発表したことを、フジテレビの風間晋解説委員は下記のように報じていました。

 世界制覇を狙う中国の「覇権主義」に真っ向から対峙するアメリカの本気度というものがまったく伝わってきません。

J-CPACでのバノン氏の解説とまるで違う理解に「マスコミの劣化」を感じてしまいます。アメリカのエリートたちが進めてきた進路を完全に変えるという主旨が伝わりません。日本もアメリカもエリートという人たちは船団の行く先・目的地が変わったことを知らないでいる奢れる船客のような気がしてなりません。いつかは気がつくでしょうが・・・

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トランプの『安保戦略』はまるで“おにぎり”


 何も分かっていないフジテレビ風間晋解説委員


・ 現実という“ご飯”を「米国第一主義」印の“海苔”でくるむ
・中国に厳しいのは、コア支持層がファーストだから
・ 握りがゆるく、トランプ“おにぎり”は脆そうだ

トランプ大統領が現地時間18日、就任後初めての『国家安全保障戦略』を発表した。

大統領に言わせれば、アメリカを第一に考えて構築した安保戦略とのことだが、今までと何が違うのだろうか?

現実という“ご飯”を「米国第一主義」印の“海苔”でくるむ

トランプ大統領にとって就任以来ずっと、最大のスローガンである「米国第一主義」と、同盟国や友好国が抱く世界のリーダー役への期待をないがしろにはできないという現実に、どう折り合いをつけるのかが大きな課題だった。

政権発足からほぼ11ヶ月。
要するに、「米国第一主義でアメリカが豊かで強く安全な国になれば、それは世界にとっても良いことだ。だから米国第一主義の安保戦略なんだ!」という括り方に落ち着いたようだ。

大統領にとっては、コア支持層ファーストだから、妥当な着地点かなと思う。

文書を読んでみると、大統領の巻頭の言葉や、イントロダクション、4つの柱の概略説明には「米国第一の安保戦略」との言い方が使われているが、本文は国務省や国防総省など担当省庁が提出した今までと大差ない作文の寄せ集め。

アメリカが直面する現実というご飯に、「米国第一主義」という海苔をかぶせて、ぎゅっと握ってみたという印象だ。

中国に厳しいのは、コア支持層ファーストだから

トランプ安保戦略について、今も頻繁に電話で話しているというスティーブ・バノン前首席戦略官は、「大統領は対中国政策を大転換した!」と強調する。アメリカにとって中国は「戦略的パートナー」ではなく、「戦略的競合相手」だと厳しく認識し直したからだ。

中国の不公正な貿易のせいで職を失った、生活が苦しくなった、といった不満を持つコア支持層へのアピールを考えたら当然のことだろう。バノン氏とトランプ大統領は、ともに腕っこきのメディア・プロデューサーだから、政治活動でも本当に望ましいイメージを売ることに長けている。


トランプ“おにぎり”は、握りがゆるく脆そうだ

そもそも、歴代大統領の対中認識の変遷を思い起こしてみると、就任当初は例外なく厳しいものだった点を指摘しなければならない。

そして、歳月がたつにつれてビジネスやグローバルイシューで中国の協力が不可欠という現実を容れて緩んでくる…ということを繰り返した

中国もそうした事情は十分承知しているので、トランプ安保戦略に対し、言葉では反発しても、慌てることはない。腹の中では余裕で受け流していることだろう。

『国家安全保障戦略』は、政権の基本的な考え方や政策の方向性を示す極めて重要な文書だ。

とりわけ新しい大統領の最初のものは注目度が高い。

しかし、2年目3年目と進むにつれ、書いてあることと実際に行われていることのかい離が広がるのが常でもある。加えてトランプ政権は「コア支持層受け」を最重要視する。中国とのディールで勝ちにこだわるあまり、同盟国や友好国が置き去りにされたりしないだろうか? 

トランプ政権はとりわけ、言葉でなく行動で見ていく必要があるが、トランプ大統領の米国第一主義安保戦略“おにぎり”は、握りがゆるくて脆そうな気がしてならない。

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バノン氏はこの「安全保障戦略」発表は歴史的な重要度を持つものだと、解説しています。
重要なポイント
・トランプが就任するまではアメリカは中国の朝貢国になっていた。25年前に進路を変えるべきだったが、中国を巨大化させたのは最大の悲惨な失敗であった。
・アメリカの上層部、つまりエリート達は危機感を持っていなかった。(日本は当然のこと)
・メディアは習近平の3時間にわたる演説を聞いても危険性を感じ取っていない、何も報道しない。
・エリート層が作り出した危険な状況をこれから変えるのだ。日米の協力が大切である。

日米ともに劣化したマスメディアが国家を衰退させてきました。マスコミの報じる情報を信じることなく、自分の頭で判断して行動することが大切な時代がやってきました。

地震学も同じ状況です。エリート地震学者の知的(であるべき)情報は劣化しています。

今年の年初に[2394]「今年こそ、地震学者は猛省を」と書きましたが、「嘘を嘘で塗り固めている」状況は変化しませんでした。来年こそは変えてもらいたいものです。

  [2633]政府・地震調査委員会の内容はフェイク・ニュースを流しているようなものだ
Date: 2017-12-19 (Tue)
千島海溝でM9地震の切迫性が高いと政府の地震調査会が発表したそうです。

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千島海溝でM9級巨大地震 「切迫性が高い」 政府・地震調査委が新想定公表 



政府の地震調査委員会は19日、北海道の太平洋側に延びる千島海溝でマグニチュード(M)9級の巨大地震を初めて想定する新たな長期評価を公表した。発生が切迫している可能性が高く、20メートル以上の大津波が起きる恐れがあり、防災への取り組みを求めている。

 千島海溝では陸側のプレート(岩板)の下に太平洋プレートが沈み込み、この境界部でM8級の大地震が繰り返し発生する。地震調査委は東日本大震災を受け、北海道東部の十勝沖から北方領土の色丹・択捉島沖にかけての活動を13年ぶりに再評価した。

 沿岸の津波堆積物などの調査結果から、最大規模の地震は少なくともM8・8程度に達すると判断。発生間隔は平均340〜380年で、既に前回から約400年が経過しており「切迫性が高い」と評価し、今後30年以内の発生確率を最大40%と算出した。

 平田直委員長は「極めて高い確率だ。東日本大震災のような地震が千島海溝でも起きる可能性が高い」と警戒を呼び掛けた。

 震源域は十勝沖から根室沖にかけての300キロ以上に及ぶ。この付近で起きる地震は、従来の想定ではM8・3が最大だった。

北海道東部は南海トラフ地震が起きる西日本などと比べ歴史記録に乏しい。このため沿岸の沼や湿原の掘削試料から、過去の津波で運ばれた土砂を検証。過去6500年間に18回の津波が襲い、17世紀には最大で約4キロ内陸まで浸水したと分析し、地震の最大規模や発生間隔を推定した。

 一方、十勝沖の大地震は従来のM8・1から最大8・6に引き上げ、30年以内の発生確率は7%と評価。根室沖は従来のM7・9から最大M8・5とし、確率は70%程度とした。

 陸からみて海溝の外側で起き、大きな津波が生じやすい「アウターライズ地震」も初めて評価し、規模をM8・2前後と想定。確率は不明とした。

 地震調査委は東日本大震災で想定外の巨大地震が起きた反省から、全国の地震について想定の見直しを進めており、平成25年には南海トラフでM9・1の巨大地震を想定。今後は日本海溝についても検討する。

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[2627]で述べた南海トラフ地震の話もそうですが、岩盤(プレート)に歪が蓄積されるということはありません。前回から約400年が経過しており「切迫性が高い」とか、「極めて高い確率だ。東日本大震災のような地震が千島海溝でも起きる可能性が高い」という話には根拠がありません。トランプ大統領が口にするフェイクニュースのようなものです。

どうしていつまでも同じような間違い地震学で議論するのでしょうか、不思議です。

J-CPACでのバノン氏の講演(15:40から)では「トランプ大統領の革命を支持しているのは、アメリカのエリート層ではなく、実質的に働いてアメリカ社会を支えている多数の一般層」だそうです。

ネットではNHK記者にも「あなたは日本のCNNか?」と応じていましたが、アメリカでも日本でもエリート層はリベラルと称して実は「古い概念」に固執しているようです。あるいはそれが良いことであるかのように「藍金黄工作」の罠に嵌っているのかもしれません。
バノン氏は真に保守派はというのは「正しい情報」を欲しがっているのです、と言っていますが、マスコミの役割は「正しい情報」を社会に流すことにあるはずです。

ネットを見れば、少数派かもしれませんが、庶民の中には「地震爆発論」を支持する空気もあります。地震爆発論から見れば、政府の地震調査委員会の公表の内容はまったく意味が無いのですから、「一方にはそうした意見もある」ことを伝えるべきです。

使命を果たしていないマスコミの劣化は酷いものがありますが、バノン氏が会長(現在はexecutive chair)であるブライバート・ニュースの日本版が誕生することを期待しています。

参考:

「米国は中国の属国」 トランプ氏側近のバノン氏が放言、NHKを「フェイクニュース」
12/19(火) 16:56配信

ドナルド・トランプ米大統領の有力側近とされるスティーブン・バノン前首席戦略官兼上級顧問が、日本で強烈な放言や直言をした。17日に都内で行った講演や記者会見で、中国への強い警戒感を示すとともに、NHKを「フェイク(偽の)ニュース」の報道機関だと痛烈に批判したのだ。

 バノン氏は講演で、歴代米政権が中国の経済拡張を許してきたとして、「米国は属国」のようになったと主張した。

 中国の現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路」について「成功すると、絶対的な支配権力を握る」と懸念を示したうえで、中国に対し、「われわれを経済的に侵略している」「米国の知的財産権をこれ以上、明け渡せない」などと警戒心をあらわにした。

 一方、バノン氏は一部メディアについて、「ひどい。トランプ氏の習慣や、ちょっとした言動を批判し、嘲(あざけ)り、ちゃかしている」などと非難した。

 講演に先立つ会見では、米ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポスト、CNNなどの米メディアとともに、日本のNHKを挙げ、「(昨年の大統領選報道などを)調べてみれば、すべてが間違っていた」とこき下ろした。具体的な記事には触れなかった。

注:

正確には「You must be CNN of Japan.right?➡お前らは日本のCNNに違いない。そうだよな?」・・・だそうです。



  [2632]トランプ革命の本質「国家安全保障戦略」が本日発表らしい
Date: 2017-12-18 (Mon)
バノン氏の記者会見の様子がTBSニュースで報じられています。

「中国の経済発展を助け(これは日本を苦しめてきたことと同じだが)、アメリカの労働者を貧困にさせてきたのは、歴代の大統領だ」という「トランプ革命」の内容が18日に発表されるそうです。

来日中のバノン米元首席戦略官、都内で会見
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アメリカ・トランプ政権の首席戦略官を8月まで務め、「影の大統領」とも言われたスティーブ・バノン氏は17日、トランプ氏が18日に発表する「国家安全保障戦略」の中で、「『北朝鮮の行動の責任はあくまでも中国にある』と改めて強調することになる」との考えを示しました。

 「北朝鮮の行動の責任は、あくまでも中国にあると記されることになると思う」(バノン元首席戦略官)

 これは、バノン前首席戦略官が17日に都内で行った会見で明らかにしたものです。

 トランプ大統領は現地18日に就任後、初めての「国家安全保障戦略」を発表し、核・ミサイル開発を進める北朝鮮の脅威への対応など、安全保障に関する方針を示します。

 この内容について、バノン氏は「機密文書でもあり、まだ目を通していない」としながらも、「トランプ政権がおよそ9か月間かけて準備してきたものだ」と説明。「中国が軍事面や経済、資本市場などあらゆる分野において、アメリカの競合相手となり、アメリカや同盟国はさらなる中国の経済的脅威と直面することになる」との内容になると明らかにしました。

 「トランプ氏がアメリカの大統領になるまでは、アメリカは中国の属国だったとも言えるでしょう」(バノン元首席戦略官)

 また、会見後に行われた講演で、バノン氏は「アメリカの労働者たちが中国の経済成長によって犠牲になるのを許してきた」と、ジョージ・W・ブッシュ氏やビル・クリントン氏ら歴代の大統領を名指しで批判しました。

 こうした現状を打開するためトランプ氏が発表する「国家安全保障戦略」は、安全保障分野にとどまらず、経済や貿易、資本市場についての指針も盛り込んだ包括的な内容になると強調しました。

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いよいよ歴史の転換点を迎えようとしている雰囲気を感じます。それに会わせるような「郭文貴新メディア」のような気もします。

新しい時代の流れを感じますので、新しい地震科学を黙殺して報道しないマスコミも大変革されることを祈っています。([2132]−[2135]など参照)

追記:

産経新聞も報道しています。
バノン氏講演 中国の一帯一路「成功は絶対的支配権掌握」米報道機関「トランプ氏を茶化している」
12/18(月) 9:44配信



  [2631] フェイクニュースを流す勢力とはどこの誰か?
Date: 2017-12-18 (Mon)
「フェイクニュース「NHK」も」というタイトルでトランプ大統領の有力側近バノン氏の発言が産経新聞に載っています。産経ニュース





「大統領選挙中のトランプ氏に関するニュースは全てが間違っていた」といっていますが、フェイクニュースは誰が何のために流しているのか、そして誰が一番喜んでいるのかを知らなければなりません。

そのような闇を郭文貴氏が新しく開設するメディアが紐解いてくれるのなら、「闇の政商」という評価も変化するでしょう。

 明治維新が成功していなければ西郷隆盛だって一介の「陰謀家」で終わっていたかもしれません。江戸での焼き討ちなど騒動を画策した過去があるのですから・・・。

  [2630] 世界を動かしているのは「藍金黄工作」なのか?
Date: 2017-12-17 (Sun)
中国共産党は「藍金黄(ネット宣伝、金、美女)作戦」というものを使って、各国の「言論工作」を行なっているそうです。郭文貴氏のVOA放送を妨害し、イベント中止を説得しに来たのは中国人ではなく、工作を受けているアメリカ人だったそうですし、英国の諜報機関「MI6」は、中国の女性スパイによる「ハニー・トラップ」は過激組織「イスラム国」(IS)よりも国家安全保障にとって重大な脅威だ、という報告を当時の首相に提出しているそうです。

 それを日本でもやっていることは橋本首相の例からも、大抵の人は知っているのでしょうが、次のような大紀元の報道もあります。

環境問題でも、中国共産党の藍金黄工作があることは十分考えられることですので、参考のために抜粋記事を紹介します。

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郭文貴氏、共産党の浸透工作を暴露 日本でも「藍金黄計画」を展開か

在米中国人政商の郭文貴氏は5日、米ワシントンにあるナショナル・プレス・クラブの記者会見で、中国共産党の浸透政策について言及した。前日に予定されていた同氏のトークイベントが直前、中止に追い込まれ、「北京政府からの圧力があった」と同氏は批判した。


郭文貴氏は5日、米ワシントンにあるナショナル・プレス・クラブで記者会見を開いた。(ネット写真)


  最近の発言は江沢民の息子が臓器移植を複数回受け、5人が彼のために命を落とした、という内容だった。「この話は江氏の息子の逆鱗に触れたようだ」と同氏はイベント中止の理由を述べた。

 今回の出来事から、郭氏は「中国共産党の藍金黄計画がアメリカを蝕んでいる」と指摘する。「藍金黄計画」とは、共産党が国外政府の幹部を丸め込む手段を指す。中国軍のサイバー部隊「ネット藍軍」に由来した「藍」とは、メディアやインターネットを利用して宣伝・洗脳活動、「金」とは金銭利益による誘惑、中国語ではポルノを意味する「黄」とはハニートラップのこと

「藍金黄計画」は日本でも展開

ネット宣伝、金、美女…中国共産党のなりふり構わぬ籠絡工作に日本も踊らされている。近年、共産党機関紙の日本語版が急増している。新華社通信、人民日報、中国国際放送局などの電子版は、相次ぎ日本語サイトを開設した。共産党政策の宣伝、中国賛美を中心としたニュースが流されている。

 また、中国ニュース専門のフォーカス・アジアは、新華経済株式会社という「日本」の企業が運営しているとHPに記載されている。しかし、同社は設立当初、新華網の日本代理店としてニュースを配信していた。その後、「新華通信ネットジャパン」「毎日中国経済」などの社名を経て、現在に至った。同社の上級顧問は、日本新華僑通信社編集長・人民日報海外版日本月刊編集長の蔣豊氏が務めている。その肩書きからでも分かるように、蔣豊氏は在東京中国大使館とべったりの人物だ。

 中国共産党の魔の手は日本政界にも浸透している。石原慎太郎元都知事は2004年3月、産経新聞への寄稿文で「当時、東京在住の法輪功のメンバーからNPOとしての登録の申しこみが都庁にあった際、在日の中国大使館から陰に陽に、自民党の大物議員まで動員しての牽制があったものだ」と述べている。議員の名前は明かされていないが、中国共産党の意向を受けて動く議員の存在を証明する話だった。

 また、サピオ2006年10月号の記事「蠢く!中国対日特務工作白書」(執筆者・袁翔鳴)に「西日本選出で、大臣経験もある自民党の大物議員の妻が昨年、末期の肝臓ガンを患った。ある中国人男性は議員会館を訪ね、中国の病院で肝臓移植を受けるよう勧めた。男性の斡旋で中国軍の病院で無事に手術を終え、議員の妻は回復した」との記述があった。記事の最後に「あの先生は、奥さんのことで中国に頭が上がらなくなったとささやかれている」と書かれている。

 共産党のハニートラップに引っかかった政治家も少なくない。もっとも有名なのは橋本龍太郎元首相を籠絡した中国人女性通訳のケースだ。橋本氏と交流を持ちながら、中国へのODA増額などの働きかけを行なっていた疑いが持たれているこの女性は、北京市公安局の情報工作員だったことが判明している。

 2016年1月、英国の諜報機関「MI6」が、中国の女性スパイによる「ハニー・トラップ」は過激組織「イスラム国」(IS)よりも国家安全保障にとって重大な脅威だという報告を当時のキャメロン首相に提出した。

 中国共産党は「藍金黄計画」を通じて、海外で親中共勢力を拡大させている。郭文貴氏は記者会見で「驚いたのはイベントの中止を説得しに来たのは中国人ではなく、アメリカ人だった。なんと滑稽な話だ」とも口にした。

                        (翻訳編集・李沐恩)

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以上が抜粋記事です。
世界のビジネス界が金(キャッシュ)黄(ポルノ)という二つのトラップ(C・H工作)で動かされている可能性もあるのではないでしょうか。NHKの建物に、中国の放送関係者の拠点(CCTV)があるという事も聞いています。

寒冷化に向かっているのに、中国の政策に有利な太陽光発電に縛られている雰囲気はどこかに「怪しい」ものを感じます。

教えてgooの記事も参考にしてください。

  [2629] NHKスペシャル「脱炭素革命」を見た感想
Date: 2017-12-17 (Sun)
本日放映されたNHKスペシャル「激変する世界ビジネス “脱炭素革命”の衝撃」を見ていました。


中国の(パンダ型)太陽光発電所
狭い日本でこんなものを作ったら、景観台無しです。


「パリ協定をきっかけに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする“脱炭素”社会に向けて大きくかじを切った世界。アメリカの協定からの脱退表明にも関わらず、巨大企業は“脱炭素”を掲げ、マネーの流れも大きく変わりはじめている。この動きを決定づけたのは、世界最大の二酸化炭素排出国、中国が“環境大国”を目指し始めたこと。これまで環境先進国を標ぼうしてきた日本、そして日本企業は生き残ることができるか?その最前線を描く」

と解説文にはあります。
世界の潮流は「地球温暖化」を当然の事実と考え、「脱炭素社会」へと向かっているようです。ビジネスの世界でもその潮流に乗らないと、投資を受けられず、取引相手としても拒否されるという流れです。なんだかおかしい気がします。

地球温暖化は詐欺であって、地球は寒冷化に向かうことを多くの科学者は知っているのに、どうしてビジネスの社会では嘘がまかり通るのでしょうか、不思議です。

パリ協定から脱退したアメリカでさえ、経済界はその流れに乗っていますし、カリフォルニアの知事は「我々はパリ協定に戻るんだ」と叫んでいます。

地球が寒冷化に向かっていることが判明しても、「脱炭素社会」「二酸化炭素排出ゼロ」を目指すことをやめないのでしょうか。

それは植物にとっては「食料ストップ」を意味しますし「海草などの生存は無用だ」という暴論にもなります。

確かに中国やインドで起きている「大気汚染」は止めなければいけませんが、「化石燃料の使用ゼロ」ということになれば、産油国の死活問題になりますし、少々過激な動きだと思います。

日本は東南アジアに効率の良い石炭火力発電所を建設する援助をして、環境問題に貢献してきたつもりでいたのに、まったく裏目に出て、「いまや日本は環境問題の先陣にはいない」と断罪されているそうです。
トランプさんと安倍さんの考えは似ているのですが、中国を含む世界の潮流からは仲間外れになっています。

何とかしないといけません。(後記参照)

国土の広い国なら太陽光発電も採算が合うのですが、日本には不向きです。だから「原発を利用」すればいいと思うのですが、何故そうした声をNHKは発してくれないのでしょう。



後記:

[2641]なるほど「離間策」という計略なら理解できる
に書きましたが、「地球温暖化詐欺」も「日米の離間工作」と考えると納得できます。トランプさんは「温暖化はデッチアゲ」だと知っています。「脱炭素革命」というデッチアゲにも与しないでしょう。そのトランプさんと強力な日米パートナー関係を築く安部政権を「引き離そう」として、中国共産党政権は「離間の計」を策略しているのです。NHKは国賊ものです。

  [2628] 中国の政治体制を3年以内に変えるという富豪
Date: 2017-12-15 (Fri)
新唐人電視台(テレビ)が12月14日に報じています。
中国人富豪「3年以内に中国の政権を変える」


郭文貴 氏


「米国への政治亡命を求めている中国人富豪、郭文貴氏が、このほどフランス通信社に対し、中国の「政権を変える」ために努力していると述べました。

郭氏は、法治と民主、自由の実現に尽力しており、究極の目標は政権を変えることだと述べました。

また、中国政府を3年以内に変えるとし、今月末までに、中国政府の暗部を暴露する新しいメディアを立ち上げると述べました。」

これは、12月4日発刊の「洪秀全の霊言」と合わせて読むと大変に興味深いものがあります。郭文貴という名前を覚えておきましょう。



中国にも新しい波が押し寄せているのかも知れません。

あの政権がロシアのように、3年以内(2020年?)に変化するほどの劇変が現実になるのなら、「プレート論」や「断層地震論」が革命的に変化することもありえるのかもしれません。

「地殻移動」のような悲惨な自然災害が起きてから気付くのではなく、その前に「地球科学の知識」が間違っていたと、穏便な形で気づいていただきたいものだと思っています。

追記:

ネットで調べると、中国人社会では大騒動になっていると報じていました。以下のような記事もありました。
えっ? 中国共産党が北ミサイルより恐れる「郭文貴」を知らない?

郭文貴(クオ・ウエンコイ)という人物をご存じだろうか。

中国を逃れて米国で「亡命」状態にある大富豪にして、中国高官の汚職やセックススキャンダルに関する告発、暴露を続けている人物だ。今年4月には彼が出演した米政府系メディア「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」の生放送のネット番組が突然打ち切られ、中国政府の圧力ではないかと世界的な話題となった。

その一方で、彼のリークには少なからぬ虚偽が含まれていることも事実だ。日本メディアが報道を控えているのも、裏付けが取れないと尻込みしているからだ。
事実を確認するのはジャーナリズムの根幹だけに、日本メディアの態度は理解できなくもない。しかし、慎重になるあまり「郭文貴現象」までも取り上げないのはいかがなものか。9月7日には郭が米国で正式に亡命申請をしたことが明らかになったが、そのニュースさえも日本では一部のメディアしか伝えていない。

政治に関心がある華僑・華人の中で、郭は注目の的。YouTubeなどにチャンネルを開設しリークを続ける彼について、聞かない日はないといってもいいほどだ。中国で彼のネット番組を視聴することはできないが、もちろん国内在住の中国人の間でも注目度は高い。

私自身、1日に5〜6時間も彼の番組に見入ってしまうことがあるぐらい夢中になっていて、「子供の面倒も見てよ!」と妻に怒られている。暴露を意味する「爆料」や郭の決め台詞である「一切都是剛剛開始」(全ては始まったばかりだ)は流行語になったと言ってもいい。

郭に夢中になっているのは、政治ゴシップ好きの中国人だけではない。いちばん神経を尖らせているのは中国共産党だろう。今年5月には「一切都剛剛開始」という決め台詞がプリントされたTシャツを販売したという理由で国家安全保障部に逮捕された人物までいた。

最近、話題となっているネット検閲の強化にせよ、郭のネット番組を視聴させないようにすることが目的ではないかともささやかれている。中国共産党にとっては、北朝鮮の弾道ミサイルより恐ろしい存在。それが郭文貴なのだ

郭を批判する者は「中国に荒唐無稽な現実があるとしても、批判者までもがそれに乗っかる必要はない」と言うが、では彼らは中国に何らかの変化をもたらすことはできたのだろうか。
 米国や欧州には無数の中国民主化団体があるが、天安門事件以来約30年間、亡命した民主活動家たちは内輪で盛り上がるだけで何の成果も上げることはできなかった。

 一方、郭はたった1人でこのムーブメントを作り上げたのだ。

郭は「習近平には反対しない、敵は王岐山だ」と言い続けてきたが、これも巧妙な分断工作とみるべきだろう。ただし、8月18日のネット番組で郭は新たな姿勢を示している。すなわち、「今秋の十九大後に習近平は政治改革を行うべきだ」。もし習近平が政治改革を行わなければ、郭の矛先は習に向かう、と。
(元・中国人、現・日本人 李小牧(り・こまき))

参考:

石平氏が

「(米国に逃げた『闇の政商』)郭文貴は習近平の回し者。習近平と二人三脚で腐敗摘発を行って来た王岐山が強大な権力を持つことになり、習近平は王岐山を潰さねばならなくなり、郭文貴を使って彼のスキャンダルを暴露させた。また、共産党の幹部達の恨み(の矛先)を彼に持って行かせた。」

と言っていますが、どうもそうではないようで、郭氏は習近平氏にも反旗を翻すようです。

宮崎正弘氏は

「郭文貴とアブダビの大金持ちとの怪しげなディールの詳細
  『財訊』によれば、この詐欺師、30億ドルをだまし取ったとか」

と詐欺師扱いですが、「中国政府の暗部を暴露する新しいメディア」によって中国の民主化ができるのなら、功績は大なのではないでしょうか。

◆ 中国の民主化運動家たちが日本で「郭文貴後援会」を立ち上げたそうです。

党大会後に中国の人権弾圧ますます強化」 日本在住の中国民主化活動家が記者会見

 日本在住の中国民主化活動家、相林氏が13日、日本外国特派員協会で記者会見し、10月の中国共産党大会後に「中国国内における人権弾圧がますます強化された」と説明した。

 相林氏はまた、米国で事実上の「亡命状態」にある中国の富豪、郭文貴氏については「命の危険を冒して共産党指導者の不正を暴露している。証言の信頼性は極めて高い」と強調。その上で、民主化仲間らとこのほど日本で「郭文貴後援会」を立ち上げたことを明らかにした。(矢板明夫)




  [2627]南海トラフ大地震が必ず来ると言い切ることは無謀ではないか
Date: 2017-12-14 (Thu)
 福和伸夫先生の「次の震災について、本当のことを話してみよう」という書籍の案内文に

「国民の半数が被災者になる可能性がある南海トラフ大地震。それは「来るかもしれない」のではなくて、「必ず来る」。関東大震災の火災、阪神・淡路大震災の家屋倒壊、東日本大震災の津波。その三つを同時に経験する可能性がある。」

というセンセーショナルな文言があります。「来るかもしれないではなく、必ず来る」と本当に言えるのでしょうか、私は疑問に思っています。

必ず来る”という地震学者の理論的な根拠を確かめることが大切です。根拠が無ければ信じるには足りません。

地震学者との想定問答を行なってみます。

Q:南海トラフ地震が必ず来ると、どうして分るのですか?

A:年間数ミリのペースでもぐりこんでいるプレートが、この160年間ほどでかなりの量に達しており、“歪”が極限に達しているからです。だからその“歪”が何時開放されてもおかしくないのです。


地震爆発論の立場では次のように考えます。


答え:年間6ミリとすれば160年間では約1mになります。たとえば黒部峡谷の様な切り立った岸壁の間に巨大なジャッキを設置して、1m押し続けたら、巨大地震に相当する“歪”が蓄積されますか?

 そんなことはありません。押せるはずも無いですけど、押せたとしたら峡谷はバキバキと音を立てて破壊されます。岩盤に弾性“歪”が蓄積されることなんかありません。プレートをハガネの板バネ(昔の車に使用されたサスペンション)のような弾性体と想定するのは間違いです。

 採石場での石切り現場を見ても分ります。花こう岩は楔を打ち込むと僅かのひび割れで破壊されてしまいます。カリントウがポキット折れるのと同じ事です。

確かに“来ない”とは言い切れませんが、根拠のない脅しには注意する必要があります。

いままでにも、たくさんの地震学者が2002年説、2005年などを発言してきましたが、当たったことはありません。
[510]早期発生説は正しいか参照)

地震予知に関しては多くの地震学者が発表していますが、当てになりません。
「あなたは数年後に大病を患うでしょう」というようなものです。患うかどうかは、本人の普段の生活にかかっています。かならず「大病になる」かどうかは分かりません。ただし、無茶な生活をしていれば名医なら分かるかもしれません。

必ず、大地震が来るかどうかは、間違った地震学を信奉している現状では予知できません。

病気の原因、患者の生活も把握していないのに、「あなたは来年必ず大病に罹ります」と言うのは藪医者でしょう。

地震の正しい原因を知って「正しい予兆観測」を行えば、将来的に不可能ではないと思っています。


地震爆発論から見れば地盤の移動を観測する測地学的な方面からの予知は無理であり、水の解離現象から発生する自由電子の動きを観察する方法、つまり次の動画にある千葉大学の服部克己先生の研究や、[2340]に紹介した京都大学の梅野健先生らの電離層異常を調べる方法が有望だと考えています。



それには地震のメカニズムを断層地震説から爆発地震説に切り替える必要があります。動画の最後に南海トラフ地震の2038年説が出てきますが、確かな根拠はありません。

  [2626] 熱移送理論による来年1月の地震説は支持できない
Date: 2017-12-14 (Thu)
現代ビジネスに「来年1月、伊豆で大きな地震があるかもしれない」ある研究者の警告という記事があります。抜粋して紹介します。

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12/13(水) 11:00配信

どうか耳を傾けてほしい
 「来年1月にも伊豆半島で大規模な直下型地震が起きる可能性が高い」

 こう警鐘を鳴らす学者がいる。あと一月ほど未来の非常に忌まわしい予測で、ややもすればオカルトのように捉える人もいるかもしれない。しかし筆者はこの警鐘を、比較的可能性の高い情報としてとらえている。

 彼の声はあまりに小さく、この情報を知っている人はごく少数だ。その理由は、彼が地震学の権威である東京大学地震研究所に籍を置かない「地質学」を専門とする学者だからだ。

 地震学の門外漢であるこの学者の警鐘をなぜ筆者が信用しているかといえば、彼が長年培った地質学的見地に基づいて導き出した「地震発生メカニズム」を提唱しているからだ。
注目すべきは熱エネルギー
「熱移送説」の特徴は、地震を発生させるエネルギーを「熱」と考えていることだ。

「プレート説」をとる地震学者は、地震を発生させるエネルギーはプレートが移動してくる際の大きな圧力と考えているが、角田氏は地球の地核から発生してくる「熱」をエネルギーとする。熱エネルギーは火山の噴火を発生させるが、地震にも大きな影響を及ぼしているというわけだ。火山の多い日本で地震が発生するのも、そのエネルギーが「熱」だからだと考えれば分かりやすい。

火山の場合は、熱エネルギーが伝わると熱のたまり場が高温化し、そこにある岩石が溶けてマグマ(約1000度に溶けた地下の岩石)が発生する。この際に高まったガス圧によって噴火に至る。

一方、地震は地下の岩層が熱で膨張して割れることによって発生する。例えば鉄を溶接したものは大きな力をかけても剥がれにくいが、熱することで簡単にはがれるようになる。これと同じで、熱のエネルギー量が多ければ多いほど、大きな破壊=地震が発生するのである。

ではその熱はどこから来るのか。

大元のエネルギーとなる「熱」は、まず地球の中核から地球の表層に運ばれる。86年に米国地質調査所(USGS)でMRI(核磁気共鳴装置)の原理を応用した技術、マントルトモグラフィーを用いて地球内部の温度分布図が作成され、角田氏がこれを分析したところ、地下3000キロメートルから地球の表面に向って約6000度の熱エネルギーが上昇していることが分かった

この熱エネルギーの表層での出口は、南太平洋(ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域)と東アフリカの2か所が確認されており、このうち南太平洋から表層に出た熱が日本の地震に大きく関わってくるという。



南太平洋で表層に出た熱は、そこから西側に移動し、インドネシア付近で3つのルートに分かれて北上する。一つはインドネシアのスマトラ島から中国につながるルート(@SCルート)、次にインドネシアからフィリピンに向い台湾を経由して日本に流れるルート(APJルート)、そしてフィリピンからマリアナ諸島へ向かい伊豆諸島を経由して伊豆方面と東北地方沿岸へ流れる(BMJルート)である。

この熱エネルギーは1年に約100キロメートルの速さで移動するため、「熱移送説」を用いれば、インドネシアやフィリピンで地震や火山の噴火が起きた場合、その何年後に日本で火山の噴火や地震が起きるかが推察できるようになる。また火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることも可能となるのだ。これが角田氏の唱える「熱移送説」の概略である。

実際に角田氏が示す3つのルートでは確かに近年でも地震が頻発している。@SCルートでは、08年5月に中国の四川大地震が発生し、今年11月にもチベット自治区でマグニチュード6.3の地震が発生している。またAPJルートにおいても、16年2月の台湾南部地震や16年4月から熊本県を中心に群発地震が起きた。

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この記事は角田史夫先生の「熱移送地震説」に基づいていますが、そもそもマントルトモグラフィーから推論される地球内部の構造に信用性がありません。何度も述べてきましたがマントル固体論をベースにしている数値計算から液体のプリュームの存在を証明することは無理があると思います。

また、「南太平洋で表層に出た熱は、そこから西側に移動し、インドネシア付近で3つのルートに分かれて北上する」という推論も根拠はありません。

「一つはインドネシアのスマトラ島から中国につながるルート(@SCルート)、次にインドネシアからフィリピンに向い台湾を経由して日本に流れるルート(APJルート)、そしてフィリピンからマリアナ諸島へ向かい伊豆諸島を経由して伊豆方面と東北地方沿岸へ流れる(BMJルート)」と断定していますが、地震発生帯の位置から推論しているだけではないのでしょうか、その根拠は何処にあるのか疑問があります。

地震がどうして起きるのかというメカニズムそのものが、「地下の岩層が熱で膨張して割れることによって発生する」というのでは漠然としていて説得性はありません。

そうした怪しげな「熱移送論」で「来年1月に伊豆で大きな地震がある」と、世論を煽ることは、地震爆発論の立場からは支持できないことを述べておきます。

  [2625] ポール(地軸)シフト論では氷河期という概念は否定される
Date: 2017-12-03 (Sun)
過去の気温はどうしてわかるの? というサイトに、海底コアから酸素同位体の比率を調べた結果や、調査概念図が載っています。


この方法で調査しても、極域のコアと、赤道付近のコアでは、気温の情報はまったく違うので、地球の平均気温を正確に調べることは出来ないはずです。

南極の氷床コアを利用しても、海底コアを利用しても、地球の平均気温は分りません。

私の考えが間違っていれば、どなたかご教示ください。


地軸が変化しているという地殻移動論から考えると、氷河期とか氷期、間氷期という概念が怪しいものになってきます。

極地研究所の東先生の解説さまざまな情報が得られる氷床コアには、海底コアからは直接の気温がわからないが、氷床コアは直接温度が分る、という言葉があります。

両者の分析方法はどのように違うのか詳細は知りませんが、海底コアにも氷床コアにも「地層の不整合」のような断絶があるはずです。海底が一度は隆起して陸になった過去があれば、海底コアの連続性は失われますし、極域を長期間離れれば、氷床コアの連続性は失われます。

[1127]に書いたように「(氷床は)地球不動説が違っていれば、ポールシフトによっては堆積速度が速くなったり、表面が太陽熱で溶けたりして、マイナスの堆積速度になることもあるはず」です。つまり、不整合・不連続が起きているはずです。

ハンコック氏は「氷河期という概念は僅か170年前にできたもので、多くの人が懐疑的だった」と以下のように述べています。([1224]氷河期とは地球の横転のことである参照)

「博物学者であり地質学者でもあったルイ・アガシーが、氷河期という概念を一八三七年に学界に提示したとき、多くの人は懐疑的だった。しかし、アガシーを支持する証拠が集まるにつれ、懐疑的だった人々も地球が恐ろしい冬に捕らえられていたことを受け入れざるを得なくなった。だが、すべてを停滞させる氷河期がなぜ起こるかは、依然として謎だった。氷河期の年代を確定する確かな証拠も、一九七六年までは存在しなかった。氷河期は、地球の公転軌道のさまざまな天文学的特徴、および地軸の傾きによって説明された。たしかに天文学的要素は、氷河期の発生に関わりがある。しかし、これは原因の一部に過ぎない。同様に重要なのが、氷河の地形だ。地殻移動説が、謎を解き明かすのはこの点に関してだ。」(神々の指紋p.259)

氷河期と言う概念に懐疑的だった人々を説得してきたのは、科学的なデータですが、そのデータの解釈に「ポール(地軸)シフト論」を導入すると「氷河期論」はガラガラと音を立てて崩壊していきます。
ニューヨークの公園に氷河の痕跡あるのも、ナミビア砂漠に氷河が運んだ迷子石が存在するのも、地球が姿勢を変えたというだけのことです。

今一度、氷河期と言う概念を疑ってみることが大切です。

ポール(地軸)シフト論を採用すると氷河期論は無意味になる


参考:

現在ポール(地軸)シフトが起きているのかどうかは不明ですが、太陽の上る位置が変化してきているとか、星の位置が変わったというイヌイットの証言があり、気になるところです。



Wikipediaには以下のように、スマトラ沖地震で地軸が2cm移動した話が載っていて、肯定的な紹介になっています。

「自転軸に関しても、2004年12月26日に発生したマグニチュード9.3のスマトラ島沖地震では、最大で約2cm程度移動した(広義の"ポールシフト"、極運動が発生した)可能性があるとする予測がある」

ただし、地殻移動論としての「新しい地動説・ポールシフト」が疑似科学としてしか(外部リンク)紹介されないのは残念です。




  [2624] 南極の気温変化から地球全体の気温変化を推定することの矛盾
Date: 2017-12-02 (Sat)
[2623]に紹介したように、過去60万年の南極基地における気温変化を調べると約10万年間隔で間氷期が現れるとされています。極地研究所の東先生の解説さまざまな情報が得られる氷床コアによるとそれ以前には4万年間隔で間氷期が出現するそうで、何が原因で氷期と間氷期の間隔が変化するのか調べたいとの事です。

私は、南極やグリーンランドでのアイスコアから計測される気温を地球の平均気温とし、(そのデータを見て)間氷期を決めることに疑問を感じています。地殻移動説の立場からは、地球は何度も姿勢を変化させているので、極域から離れれば南極が暖かくなって、人間や動植物が活動できた時代もあったと考えているからです。

したがって、標題のように「南極の気温変化から地球全体の気温変化を推定することは矛盾している」と考えています。気温の変動は地軸の変化する角度が大きく影響するのではないでしょうか。


少なくとも、ジュラ紀には恐竜が棲息できる環境であったことは化石が証明しています。木の化石も発見されていますから、温暖な時代があったことは明らかです。

地殻移動、つまりポールシフトが過去何度も起きていることは、残留地磁気の逆転現象からも分かることです。地磁気だけが逆転したケースもあるのかもしれませんが、ジャイロ効果を打ち消すような地殻の重心移動で地球の姿勢が変化することはありえる話です。

ブルネ期(ブリュンヌ期)とか、松山期というのは完全に反転したケース(イベント)で、最後に逆転したのは78万年前と言われています([1224]の資料では66万年前)。

しかし、残留地磁気の詳細な調査からは現在の正磁極(ブルネ期)の中でも、エクスカーションと呼ばれる小規模・短期間の変化現象は何度も発生しています([1225]頻繁に起きるエクスカーションおよび地磁気強度の変化参照)。


過去42万年に起きた南極での気温の変化と、過去80万年に起きたエクスカーション及び地磁気強度の変化
黒色は正磁極(現在と同じ)、白色は逆磁極を表している。


南極の気温変化とエクスカーションによる磁気の強度変化との間に相関関係があるのかどうか不明ですが、地球の姿勢が不動のままで、気温や磁気が変化することはないのではないでしょうか。あるとすれば、太陽活動の影響ですが、全球凍結を起こすような影響はないのではないかと思っています。

 南極の気温変化はエクスカーションの規模、つまり地軸が何度傾斜するかによって、大きく変化する筈です。十数度ずれるだけでも、極域を出る地域、極域に入る地域、気温が上下する地域が変動する筈です。それが、カイロ郊外のサハラ砂漠にマングローブやクジラの化石が見つかる原因だと思います。



  [2623] 南極の氷床年齢に関する疑問
Date: 2017-12-01 (Fri)
 地球物理学の定説によれば最終の氷河期が終わったのは一万年前のことで、いまは間氷期であるということになっています。
したがって、「南極は15万3千年前に極地入りし、その前には、農耕を中心とするミュートラム文明があった」という説は現代地球物理学では(ポールシフト論と一緒で)完全否定されてしまいます。

石田理論では、ビデオ「氷河期の解釈には間違いがある」で解説したように氷河期を説明する気温の推移グラフは地球全体の気温の推移を表示しているのではなく、南極の一地点での気温の推移に過ぎないと見ています。

そのビデオ「氷河期の解釈には間違いがある」の書き込みには、「地球の平均気温の推定方法を知らないと言う時点で、まず、学者としてアウト」という辛らつなものがあります。

ビデオのなかで、「平均気温をどのようにして決めたのか知らないが」と私が述べているのは、勿論観測点が整備される(1850年以降)以前の1万年、10万年、100万年前という超古代の平均気温をどのように算定しているのかを問うているのです。

ビデオにも載せていますが、「世界の平均気温の推移」と言われているものは、海底コアの資料やボストーク基地やグリーンランドの基地で採取した氷床のデータから推定しているものなのではないでしょうか(少なくとも類似しています)、そうならば地球全体の平均気温とは言えません。



たとえば、次図に示すグリーンランドの氷床データから得られた気温の推移図はグリーンランドのボーリング地点という固定点での(酸素18と16の比率から推定される)気温であり、地球全体の平均ではありません。間氷期が平均して10万年間隔で起きている、というのは、「地球の姿勢が変化して、その地点が温帯域に移動した時がある」ことを示しているだけです。

何故固定点の酸素同位体の比率から地球全体の気温が分るのでしょうか。熱帯地域と極地域で雨や空気を採取して計測したら、同位体の比率は違うのではないでしょうか。分かる方があったら、どなたか教えてください。


平均10万年間隔で起きるという間氷期
地殻移動論によれば、「グリーンランドが温帯域に移動した時代がある」というだけのことである。


[1127]南極の氷床の年代算出についてにも紹介しましたが、「南極の基地で3千m超の氷床が掘削され、100万年前の氷と推定される」というのが正しいのなら、ミュートラム説は成立しません。

しかし、[1127]でもコメントしましたが、本当に3千mの氷床が100万年かかって堆積した氷床なのかが疑問です。氷床の年代算定は氷床流動モデルで行っていますが、いくつかの仮定に基づいています([1127]参照)。その仮定が全て合理的なものとは思われません。

 たとえば、地殻の移動(ポールシフト)が起きていて、熱帯域に移動したことがあれば、氷床は全て融解してしまった可能性もあります。そうなれば氷床の平均堆積速度という概念が破綻する筈です。

[1127]で述べた次の疑問を解くことは今もできていません。

「それにしても何故4900万年前から([1127]参照)堆積したのでしょうか、地球が不動ならばその前から堆積してもよさそうに思うのですが、また100万年(別情報では72万年)前頃の氷で基盤に達しているようですが、それ以前の氷はどこへ行った?のでしょうか」

国立極地研究所の見解「南極氷床下に千四百万年間凍結保存された氷床形成初期の氷河地形」では、3400万年という途方もない太古から氷床に覆われたことになっています。

「南極大陸は、約三千四百万年前に起こった気候変動により寒冷化し氷床に覆れ、それ以来氷の大陸となった。氷床変動モデルや気候モデルを用いた研究により、大気中の二酸化炭素の減少と大陸をとりまく南極周極流と呼ばれる海流の発達によって氷河が発達し、天文学的な太陽と地球との位置関係が氷床発達のペースを決めてきたと考えられている。」

しかし、同じ極地研究所の「南極サイエンス基地」では岩盤の直上の氷床は72万年前となっています。東先生の解説動画まだ最後に残されている岩盤面は?がありますが、どこをもって岩盤とするのか決定が難いそうです。

解説を聞くと、岩盤の上には氷河が運んできたモレーンが堆積しているように推定できます。

 つまり、氷河は何度も形成と融解が繰り返されたので、融解する場所に堆積する終堆積があるのだと思われます。水が出てきたというのは、火山活動があって氷底湖ができているからでしょう、平頂火山が形成中の可能性があります。

要するに、南極の氷床は何時から形成されてどのような経過で現在に至っているのか、不明だということです。

15万年前に極地入りして、氷床が形成されだした、という説も決して完全な否定は出来ないと思います。

ポールシフトを認めれば、地球科学は劇的に変化し、

科学革命(パラダイムシフト)が起こります。


参考:

モレーン
moraine

氷堆石、堆石ともいう。氷河の流動によってもたらされた岩屑などの堆積物。その地形を堆石丘という。氷河の側壁から供給された岩屑の帯を側堆石、氷河の合流によって中央部に位置するようになった岩屑の帯を中堆石、氷河の底部に生じた岩屑の帯状堆積物を底堆石という。最終的には氷河の末端まで運ばれ、氷河の融解する場所に堆積して終堆石 (末端堆石) となる。粘土、砂、角礫などから成る。

  [2622] 科学革命(パラダイムシフト)後の人類史の常識
Date: 2017-11-27 (Mon)
南極大陸で木の化石が発見されたそうで、“南極はかつて森だった”というニュースが報じられています。

 すでに、恐竜の化石も発見(1994年、2016年)されていますし、ピラミッドが発見されたという報道もありました。2016年の発見ではアロサウルスやモササウルスの化石が大量に(1トン以上)発見されたとクィーンズランド大学のソルズベリ氏が述べています。
つまり、南極を含んでどの大陸にも恐竜の化石が見つかるのは、地球が頻繁に姿勢を変えていることを意味している筈で、そのようなパラダイムにシフトする必要があります。


1991年に極寒の南極大陸で発見された肉食恐竜クリオロフォサウルス体重400〜600kg


しかし、旧パラダイムに固執する現在の学会では、「南極は寒くて人が住めないから、文明があったはずはない。だから、このピラミッドは古代文明の産物ではない」という結論になってしまいます。

地殻移動(ポールシフト)を認める新しいパラダイムなら南極には「ミュートラム文明」という食生活を重視する文明があったことが認定されます。

ピラミッド発見の報道に関する記事で、リバティー誌には、以下のようにあります。

・ 今から15万3千年前は、地球の地軸が現在の位置とはかなり違っていた。当時は現在の南極大陸の部分は温帯で、南極大陸を多少変形したミュートラム大陸と呼ばれる大陸に、ミュートラム文明が栄えていた。

・ 15万年あまり前の地軸の変動(ポールシフト)によって、気候温暖だったミュートラムが寒帯となり、地表が氷におおわれ、地上に住む人類と生物のほとんどが死滅してしまった。

・ だから南極大陸の氷のなかには、古い文明の遺産がたくさん遺っている。

先ずは旧パラダイムでの報道を紹介します。

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南極はかつて森だった、古代の木の化石を発見
2億6000万年以上前、白夜や極夜にも適応していた?
2017.11.20

米ウィスコンシン大学の教授、エリック・ガルブランソン氏とジョン・イズベル氏は夏の南極を探検していた。

 気温は氷点下。猛烈な風が吹き、太陽は24時間休みなく照りつける。ガルブランソン氏、イズベル氏と国際研究チームのメンバーはパーカを何枚も着込み、化石の破片を探した。探検隊は2016年11月から2017年1月にかけて、雪をかぶったマッキンタイア岬の斜面を登り、南極横断山脈の灰色の堆積岩を調査した。そして、13個の化石の破片を発見。すべて木の化石で、地球史上最大の絶滅が起きた約2億6000万年前より古いものだ。
 この発見は、世界で最も寒く乾燥した大陸に、かつて緑の森があったことを示唆している。


南極で発見された木の化石


極地に適応した木々が繁栄していた

 ガルブランソン氏は「南極大陸は今よりはるかに温暖湿潤でした」と話す。当時の南極大陸は深い森に覆われ、極地の過酷な環境に耐えられる限られた種が生態系を形成していた。現代で言えば、シベリアの針葉樹林タイガのようなものだ。

「奇妙なことに、今回の調査現場とタイガは緯度もほぼ同じです」

 今回採取された化石は古代の木の生物学的、化学的な性質を維持しているため、高緯度の生態系についてより詳しく調べ、大量絶滅を生き延びた植物とそうでない植物の違いを解明する助けになるだろう。さらに、木の内部からは、微生物や菌類の化石も見つかっている。
 また、今回採取された化石の破片は米イエローストーン国立公園の化石の森とよく似ている。イエローストーンの森は、生きた木が火山物質の下に埋もれて化石化したものだ。

「これらは、世界で最も保存状態の良い化石植物の一つと言っていいでしょう」とガルブランソン氏は話す。「木の中にいた菌類はおそらく短い期間で石化したはずです。木がまだ生きているうちに化石になったものもあるでしょう。とにかく、すべてが驚くほどの速さで起きました。もしその場にいたら、目撃者になることもできたはずです」

 ガルブランソン氏らによれば、今回採取した先史時代の植物たちは、季節変化に素早く対応しており、1カ月以内に対応していた可能性さえあるという。現代の植物は、季節の移行に数カ月かかるが、古代の木は真っ暗な冬と太陽が沈まない夏に素早く適応していたと思われる

「どういうわけか、これらの植物は4〜5カ月の真っ暗闇だけでなく、4〜5カ月の真っ昼間でも生き延びることができました」とガルブランソン氏は話す。「どのようにしていたのかはっきりとはわかりませんが、とにかく、ちゃんと対応していたのです」

大量絶滅

 2億9900万〜2億5100万年前のペルム紀は、超大陸ゴンドワナの面積が最も大きくなった時期だ。現在の南極、南米、アフリカ、インド、オーストラリア、アラビア半島を含むゴンドワナは当時、過酷な環境にあった。南の大部分は氷冠に覆われ、太陽が沈まない夏と真っ暗闇の冬が絶え間なく繰り返されていた。一方、北部は強烈な暑さで、季節の変化が大きかった。
 
ペルム紀末に大量絶滅が起きるまで、先史時代の生物たちはこうした気候の激動に適応していた。ガルブランソン氏によると、大量絶滅の原因は、現在のシベリアで発生した火山活動である可能性が高いという。これにより、海洋生物の90%、陸生生物の70%以上が絶滅し、後の時代に恐竜が繁栄する基礎となった。
 
研究チームは近いうちに再び南極を訪れ、調査を継続する予定だ。イズベル氏らはすでに出発しており、ガルブランソン氏も11月23日に現地で合流することになっている。

「もちろん南極は今でも、人間が生活するには寒く過酷な場所です」とガルブランソン氏は語った。

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以上が「南極はかつて森だった」という記事の紹介です。

パラダイムシフト(科学革命)が起きると、今の南極大陸は「地殻移動で極域に移動する前には、高度な文明があってピラミッドもあり、森林や山には動物も生息していた」というのが普通の話として語られるようになるでしょう。
「太陽の法」の一節から紹介します。

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ミュートラム文明の最期は、地軸の変化が原因となっています。
いまから15万3千年前のある夕暮れ、
人々は、空が異常に赤いことに気づきます。
まるで血のような赤さで、空全体が染まっているのです。
識者のもとへは、たくさんの人からの問いあわせが殺到しましたが、
だれひとりとして、その現象に答えることはできませんでした。

その夜、10時ごろ、空の星がすべて流れ落ちてゆくのを見た人々がいました。
しかし、人々は、それが流星ではないことに気づきます。
星ではないのです。
地球が揺れているのです。

 たとえば、海中に沈めたボールが、水上に頭を出すときに、ぐるり、と一回転するような具合で、地球がその首を振り、位置をかえたのでした。

 それから数ヶ月たつうちに、その影響が、地上にはっきりと出始めました。
温暖なミュートラムに雪が降り、大地が凍りはじめたのです。
ミュートラムは農耕を主体とする文明だったのですが、このとき、この現象は致命的となりました。
たちまちにして、人々と飢えとの闘いがはじまったのです。
地下の町を作って生きのびようとした人もおりましたが、彼らも二、三年で死にたえました。

 ちょうど季節が雨季だったことがわざわいして、降りつづいていた雨が雪とかわり、地上は二週間ぐらいのうちに、五メートルを越す大雪にうずまりました。
 
 ミュートラムの首都ラ・ミュートはこのとき、全滅してしまったのです。
しかし一部の人々は船に乗って(次の大陸に)逃れました。

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エリック・ガルブランソン氏が言うような古い時代の話ではありません。たしかに、ペルム期にも地軸変動による生物の絶滅現象はあったでしょうが、南極に人間が住んでいたのはいまから15万3千年前のことです。

人間は地下に潜って、二、三年は生きたのでしょうが、植物は白夜と雪の中で、数ヶ月で枯れたのでしょう。

科学知識の間違いのために人類の歴史は数千年しか遡れません。

 しかしパラダイムシフトが起これば超古代の文明も常識のように取り扱われるようになるでしょう

追記:

旧いパラダイムでは以下のような滑稽な見解になって、「解けない問題」の発生となります。アインシュタインがハプグッド教授の「地殻移動論」を支持したのも、新しいパラダイムでないと「解けない問題」があることを知っていたからでしょう。

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恐竜INFO 南極でも恐竜は繁栄していた

恐竜が南極にもいたことはこれまでも知られていたのですが、今回の発掘調査で、複数種を見つけた、とのこと。当時の南極は、今のように氷に閉ざされてこそいませんでしたが、南極圏にはあり、植物はそれほど豊富ではなかったものと考えられます。

南極の長い夜に適応して眼が大きくなったと考えられる恐竜も見つかっており、恐竜たちが南極にどのように適応したか、今後の研究が待たれるところです。上記の発表では、「冬眠」の可能性さえ指摘されていますよ。どうなるのでしょうか。あれだけ大きな恐竜が冬眠したとは、普通は考えられませんが、仮説としては排除できません。研究の進展が楽しみです。

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福井恐竜博物館の[1072]オーロラを見ていた恐竜?という見解も首を傾げてしまいますが、丹波市から発信する恐竜.INFOにも首を傾げます。

南極の環境に恐竜が適応して生きていた、とか、冬眠とか、・・そこまで行けば
パラダイムが破綻している
と気付くべきです。


  [2621] 戦後の地震学は迷信の域を出ない
Date: 2017-11-27 (Mon)
南海トラフ地震の予測に関して、直前予知に頼らない新たな防災対応が今月から始まっているそうです。




報道によると、南海トラフ地震との関連が疑われる異常が発生した場合、地震学者らで構成する評価検討会で評価し公表することになっています。

しかし、「フィリピン海プレートが沈み込んで云々」という間違い地震学で検討するのですから、何も検討しないのと同じ事です。

いま必要なのは地震学の革命です。パラダイムを変えないと、珍妙な議論が展開するだけです。プレートの潜り込み論、弾性反発論、ひずみ蓄積論、付加体論などなど、「迷信」ばかりです。いい加減に目覚めて欲しいものです。

 今必要なことはパラダイムシフトである。


参考:

パラダイムシフト

パラダイムシフト(英: paradigm shift)とは、その時代や分野において当然のことと考えられていた認識や思想、社会全体の価値観などが革命的にもしくは劇的に変化することをいう。パラダイムチェンジともいう。

科学史家トーマス・クーンが科学革命で提唱したパラダイム概念の説明で用いられたものが拡大解釈されて一般化したものである。

パラダイムシフトは、狭義では科学革命と同義である。

追記:

評価検討会会長は「突然起きるのが大前提」といっていますが、そうならば『検討会』の存在は無意味ではないでしょうか。

◆評価検討会会長・平田直東大教授「いきなり発生の可能性高い」

 大震法は科学的なデータに基づき、東海地震が2、3日のうちに起きる可能性が大変高いと予測できることを前提としていた。それが地震学の進展により、できないことが分かった。

 以前の体制では想定震源域で(前兆現象とされる)ゆっくり滑りがあったら必ず地震になると言ったが、それは不十分な理解に基づいていた。こういう現象が起きたら必ず地震になるという言い方は、科学的には正しくなかったかもしれない。
臨時情報が出なくても、いきなり南海トラフ地震が発生する可能性は高い。地震は突然起きるというのが大前提だ。




  [2620] 世界中で起きている爆発音の謎を解く
Date: 2017-11-25 (Sat)
世界各地で謎の爆発音が感知されているようです。これは、すでに[1619](東海地方、関東地方、琵琶湖付近)、[2059](佐渡地域)、[2212](中国杭州市)などで紹介してきましたが、アメリカではセネカガンと呼ばれているもので、認知はされていませんが水が解離した水素ガスの爆発現象だと考えています。

まず、In Deep の記事から抜粋して紹介します。

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地球のどこで何が起きているのか? : 全世界の60カ所以上から「発生源不明の大きな衝撃音と地鳴りのような振動」が断続的に報告され続けている

11月24日のオーストラリアの報道より


news.com.au


「何かが起きている」のは確定的だけれど、一体何が……?

この数年は、「不可解な音が聞こえる」というような報告とか、フェイクを含めてのニュースなどはよくありましたけれど、今、世界中で起きている音の「事件」は、以前とは比較にならないほど「何か起きている感」が強いものです。

何しろ 10月くらいから、公式に報告されているだけでも下の地図にある 64の場所から「大きな衝撃音と振動」が報告されているのです。

2017年に「振動と衝撃音」が記録された場所


アメリカとイギリスで圧倒的に多いですが、他の地域からも多少あり、あるいは報告されていない地域もあるかもしれません。この地図を見る限りは、日本を含めてアジアからの報告はないようです。

どのような状況なのかを、まず最初に、ここまでの流れをまとめている冒頭のオーストラリアの報道をご紹介します。

世界各地の 64 の異なる場所で鳴り響く発生源不明のミステリアスな衝撃音。NASAにも理由はわからない

現在、オーストラリアを含む世界の 64 の異なる場所で謎の衝撃音が記録され続けている。しかし、NASA はその音が何なのか説明できないようだ。

ミステリアスな音が世界各地で鳴り響き、さまざまな場所で人々が困惑している。

その恐ろしい音は、中東から今年のヨーロッパ、そしてオーストラリア、アメリカの東海岸にまでいたるところで記録されている。

今週は新しい報告として、アメリカのアラバマ州で住民たちを脅かす衝撃音が記録されている。地元の警察は 11月20日の午後 9時頃に、発生源の特定できない「非常に大きな衝撃音」が聞こえたと伝えている。

この衝撃音は、多くの家を揺さぶるほどのものだった。

しかし、警官や専門家たちは、この不可解な衝撃音を引き起こした発生源を把握していないようだ。

一部の専門家たちは、原因が超音速の航空機による大気中での空気の振動(ソニックブーム)ではないかと述べている。

10月10日には、同様の音がオーストラリア・ケアンズで鳴り響き、地元民たちを混乱させた。多くの人々は戦闘機 F/A-18A-D ホーネット が飛んでいるのだと思ったという。

その 2週間後には、南オーストラリアのエアー半島で、また同じ衝撃音が鳴り響いたが、その際、音が鳴るのと同時に、空を「青い流星」が横切っていった。

その青い流星は、目撃者が報道メディアに語ったところによれば、「それは、どんどん大きくなり空を横切る中で大きく光りました。そして火花のようなものを放っていました」というようなものだった。

その後、大きな音が2度聞こえたと同時に空が輝き、大地が2度大きく揺れたように感じたという。

これらを含め、現在までに世界の 64 の場所から同じような報告が続いている。

アラバマ州では、「家全体を揺り動かす」ほどの信じられない大きな振動と衝撃があったと報告されている。

アメリカ国立気象局のアラバマ支局は、この音は航空機のソニックブーム、あるいは、流星群からの流星によるものである可能性があると語った。

その音の際には、アラバマ州の住民たちから「大きな衝撃音」に関しての多くの SNS への投稿があった。しかし、衛星や事故や火災などはなく、また、アメリカ地質調査所(USGS)によれば、その時には地震も起きていない。

NASA のビル・クーク(Bill Cooke)氏は、アメリカ ABC ニュースの取材に対して、このアラバマ州の不思議な衝撃音の発生源はいまだに不明だと語った。

クーク氏は、その音は、巨大な超音速航空機や地上での爆発によって生成された可能性があると考えている。

NASA の流星科学者たちはは、この衝撃音の発生した原因を突き止めるために、新しいデータを分析し続けているという。(以下省略)

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以上がIn Deepで紹介された記事の抜粋です。

NASAの科学者は発生源が何んであるのか不明であるとしつつも、[1619]で紹介した防災科学技術研究所(Hi-net観測網)の解析と同じ流星(火球)による大気圏突入時の爆発音だと解釈しているようです。

しかし、Hi-net観測網にある[図−3火球から発生した音波が伝播する様子]の解釈は[1619]でも述べたように「火球による衝撃波が何回も連続して起きた」ことになり、納得できません。

石田理論としては、[502]すこぶる付貴重な情報にある「ウミウ捕獲場所の崩壊」からも推定されることですが、大洋村付近での爆発(ごく浅い場所での解離ガス爆発)が衝撃波を発生させたのだろうと考えています。

Hi-net観測網の[図−2防災科研Hi-netで記録された火球による振動波形例]を見ると「ひたちなか」から矢板まで(約70km)を67秒で衝撃波は移動しています。ウミウ生け捕り場所付近で発生した水素爆発による衝撃波が平均速度マッハ3.06で矢板まで伝播し、消滅したと考えるのが一番妥当な解釈だと思います。

 衝撃波が北西に伝播したのは爆発時の「押し円錐軸」が北西に向いていたからだと思います。



世界で起きている不可解な衝撃音は、地震の本当の原因である水素ガスの爆発がごく浅い場所で起きている現象であると考えています。


参考:

衝撃波
爆発によっても発生することがある。爆発の膨張速度が音速を超えると、表面に衝撃波が生じる(爆轟)。自然界の例としては火山噴火や雷などが挙げられる。人工的な爆発では、地表核実験などがあげられる。発生した衝撃波は伝播とともに急激に減衰して音波となり、「ドン」という、いわゆる爆発音になる

衝撃波Shock Wave

 衝撃波とは音速を超えて伝わる不連続な波で、自然界では火山の爆発や雷などで発生します。 衝撃波が静止気体中を通過すると、気体は圧縮されて温度・圧力が上昇し、衝撃波の進行方向に流れが発生します(図1参照)。 衝撃波の伝播速度が大きいほど温度・圧力の上昇の程度や発生する流れの速度が大きくなります。


図1 衝撃波の構造


なお、普通の爆発音は音波として伝播しますが、衝撃波は音波よりも早く伝播します

追記1:

[1619]に紹介した東海地方の爆発音(NIED)に関して、再検討します。

NIEDの記録から、衝撃波として大雑把な計算をします。
爆発点(多賀付近と推定)から大山田まで約46kmを60秒で伝播しているとすると、平均してマッハ2.25で伝播したことになります。天理までは、約67kmを120秒で伝播していますから、平均してマッハ1.64、弥栄までは、約100kmを220秒で平均速度はマッハ1.33です。このあたりで衝撃波は消滅しているのではないでしょうか。
 
関東のケースに比べて衝撃波の強さが方向的に均一に伝播しているのは、押し円錐軸が垂直であったこと、したがって水平方向の爆圧が小さくなり、マッハ数が低い、ということかもしれません。NIEDの解説では、「火球が45度以上の高角度で落下し、琵琶湖付近の20〜30km上空で大部分が燃え尽きた」と説明してありますが、45度で落下しているのに、17:05に到達した場所が円形(等距離)に並ぶのは図ー3の解説と矛盾するように思います。



 NIEDの解説によるとこのときも火球現象があったという解釈で、火球が琵琶湖の上空で消滅したと考えると火球による爆発音でつじつまが合うと解説してあります。
 しかし地震と間違えるほどの空気振動が火球による爆発音で起きることは無いのではないでしょうか。やはり水素爆発による衝撃波を感知していたのではないのかと思います。あるいは、明るい光というのは地震に伴う発光現象(プラズマ発光)を目撃したのかもしれません。

追記2

 関東のケースも地震時の発光現象を火球と間違えた可能性があります。

・NIEDの発表では、
「当日は曇天であったが、明るい光が雲を通して移動した目撃例があることから、火球による衝撃波と考えられる」
とあります。
・専門家は隕石が落ちたと見ている話が、asahi.comの報道([476])にあり、
「太平洋に向かって光が飛んでいった」という目撃報告があるそうです。
・また当時、伊東市のカメラ(気象庁の火山監視・情報センター設置)が火球を捕らえていたと報道([480])されました。

しかし、伊東市のカメラによる火球の情報は明らかに、関東の現象には当てはまりません([482]、[483])。「太平洋に向かった光が飛んでいった」というのがどの程度信憑性があるのか分りませんが、少なくとも「雲を通して」見たという目撃情報では地震特有の発光現象を勘違いした可能性も否定できません。


  [2619] トーマス・クーンの「科学革命の構造」より
Date: 2017-11-24 (Fri)
トーマス・クーンの「科学革命の構造」の中に、面白い一文をみつけました。



トーマス・クーン「科学革命の構造」(中山茂訳 みすず書房)より


これは、

「一つのパラダイムが勝利をかち得るには、始めに若干の支持者をかち得て、その人たちが頭の固い連中の論議を呼び起す所にまで、そのパラダイムを発展させるようにならねばならない。このような論議が起こっても、それだけでは決定的ではない。科学者は、訳の分かった人間であるから、最後には理解する人も多いだろう。しかし、単一の論証だけで彼ら全部を改宗させることはできない。一つのグループの改宗をかち得るだけでなく、専門家の大部分の信用を徐々にかち得るようにならなければならない。」

という一節に続く文章です。

いまは学会もマスコミも頑固者のプレート論信仰者ばかりの世界ですが、何年か後に地震理論の科学革命が終了する頃には、「事実上科学者であることを止めた人」が残っていることになるのでしょう。

 その前に、ギリシャの民衆がソクラテスを「青年をたぶらかした罪」で死罪にしたような愚行が無いように願いたいものです。


  [2618] チベットの地震、何時までプレート理論に拘るのか
Date: 2017-11-19 (Sun)
チベットで大きな地震がありました。この地震でも、プレートのぶつかる境界で地震活動が活発なエリアだと報じられています。

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中国・チベットでM6.9の巨大地震

ハザードラボ 2017年11月18日 18時27分

 中国地震局によると、日本時間18日午前7時34分ごろ、中国内陸部のチベット自治区林芝(ニンティ)市米林(メンリン)県を震源とするマグニチュード(M)6.9の地震が発生した。

 米地質調査所(USGS)によると、地震が発生したのは、中国がインドとの間で国境をめぐる紛争の最前線にあたるアルナーチャル・プラデーシュ州との境界から50キロほど中国側の山岳地帯で、震源の深さは約10キロ。

 中国地震局は地震発生後、災害救援チームを現地に派遣し、被害の実態調査を急いでいる。

 地震が発生したのは、北にユーラシアプレート、南のインドプレートがぶつかる境界で、地震活動が活発なエリア。

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しかし、図を見ると分るように、チベット高原での地震の分布は「2612」のイラク地震と同様に平面的で、プレート論では説明できるものではありません。


ユーラシアプレートと呼ばれる地域の地震分布を見ればプレート理論の間違っていることがわかるはず


プレートテクトニクスはアメリカで生まれたものですが、アメリカや日本周辺の環太平洋以外ではプレート境界に該当するようなベルト状のものは海嶺を除けば存在しません。
 特に、ユーラシア大陸は地震が平面的な分布ですから、プレートの概念そのものに固執しないで考えなければ地震学の発展はありません。

何時まで古い概念に拘泥しているのか、地震学会の姿勢に不信感を抱いています。

  [2617] アル・ゴア氏の論理が理解できない、誰かに操られているのか
Date: 2017-11-15 (Wed)
 トランプ大統領が言うように地球温暖化は嘘であることが明確になりつつあるのにもかかわらず、ゴア氏は2作目の映画『不都合な真実2:放置された地球』を作ったそうです。
その映画の日本封切りに当たり、来日してハフポストに胸中を語ったということで、その記事を紹介します。

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「地球温暖化は嘘っぱち」と叫ぶトランプ大統領の誕生に、アル・ゴア氏は何を思うのか

11/15(水) 10:13配信

ハフポスト日本版

溶けゆく北極の氷、巨大化する嵐、大量の水が街を襲う洪水――。地球温暖化の深刻さを、元アメリカ副大統領のアル・ゴア氏が無数のデータをもとに訴えた映画『不都合な真実』から10年以上が経った。

来日したアル・ゴア氏


この10年間、アメリカでは政権が代わるたびに、地球温暖化対策に積極的な時期と消極的な時期が交互に訪れ、世界を振り回してきた。そして今は「地球温暖化は嘘っぱちだ」と公言するドナルド・トランプ氏が大統領だ。

この11月、ゴア氏の映画2作目『不都合な真実2:放置された地球』が日本で封切られる。来日したゴア氏はハフポスト日本版の単独取材に対し、「ドナルド・トランプ個人と、アメリカ国民には温度差がある」と述べ、トランプ政権下にあっても温暖化をストップしようとする動きは確実に広がっているとした。【吉川慧/ハフポスト日本版】

「地球温暖化は嘘っぱち」と叫ぶトランプ大統領の誕生に、アル・ゴア氏は何を思うのか

ゴア氏は2000年の大統領選に出馬。得票数では勝りながらも、ジョージ・ブッシュ氏に敗れた。

■10年越しの訴え

アル・ゴア氏は下院議員、上院議員、副大統領を経て、2000年の大統領選に立候補したが、ジョージ・ブッシュ氏に敗れた。副大統領だったころに温室効果ガス削減を初めて義務づけた「京都議定書」をリードしたこともあり、その後は、地球温暖化問題の啓発に力を入れるようになった。

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災いを引き起こすのは、「知らないこと」ではない。「知らないのに知っていると思いこんでいること」である。
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2006年に公開され、ゴア氏が出演したドキュメンタリー映画『不都合な真実』では、詩人マーク・トウェインの言葉が引用された。『不都合な真実』によって、地球温暖化に対する一般の人々の意識を変えたとされ、ゴア氏はノーベル平和賞を受賞した。

ただ、公開当初から「地球温暖化は科学的に証明されていない」「自然エネルーはコストがかかりすぎて非現実的だ」などとして、ゴア氏を批判する声も多かった。『不都合な真実2』も、ゴア氏に寄せられた批判を紹介するシーンから始まる。ゴア氏はインタビュー中、この10年を振り返り、こう語った。

「アメリカにおける私への批判は、ここ日本より大きかったかもしれません。しかし、この10年の間に、地球環境をめぐる2つの大きな変化がありました」

「一つは、気候が関係している異常気象は、明らかにその破壊力がますます大きくなり、発生頻度もますます増えています。気候危機がもたらす結果は、10年前に科学者が予測し私たちに警告した時よりもさらに悪いものになっています」

「二つ目は良い変化です。今は、地球温暖化への解決策があるのです」

ゴア氏が語る解決策とは「再生可能エネルギー」だ。近年、天然ガスや太陽光、風力エネルギーは低価格化が進んでおり、普及への期待がもてるそうだ。

「10年前、(再生可能エネルギーは)地平線の彼方に見えていましたが、今は目の前にあるのです。手の届く費用ですし、コストも日々減り続けています。気候危機の早期解決に乗り出すのに必要なツールを私たちは持っています」

「希望があります。私自身、とても楽観的です。私たちは気候危機を回避しているところです。この戦いに、私たちは勝利するでしょう。しかし、勝利の広がりに十分な速さがありません。さらに勢いを増す必要があります」

■世界の理解は進んでいる――パリでの「手応え」

再生エネルギーへの希望を語り、「勝利する」とまで言い切るゴア氏。その自信の根拠には、パリで世界各国のリーダーと議論した「手応え」があるのかもしれない。

オバマ大統領が2期目だった2015年12月、21世紀後半に温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目指す世界的な枠組み「パリ協定」が採択された。オバマ大統領もサインをして、世界は一つにまとまった。

実はゴア氏も2015年12月、国連気候変動会議(COP21)が「パリ協定」を採択した現場にいた。

「COP21が始まるちょうど2週間前、パリでは痛ましいテロ攻撃がありました。その2週間後、パリに集まった世界のリーダーたちの考えに、この事件が影響を及ぼしていました。この出来事が、合意を結ぶパリでのチャンスを、より大きな目的意識を持ってより真剣に考えるきっかけになったと私は考えています」

もちろん、パリ協定は一筋縄では採択できなかった。中国やインドのような発展途上国からは、「先進国は化石燃料を使って発展してきた。発展途上の我々に化石燃料を使わないように迫るのはズルい」という声もあった。


『不都合な真実2:放置された地球』より
greenhouse gas emissions(温室効果ガスの排出)


こうした声に対し、ゴア氏はこんなふうに向き合った。

「確かに、彼らの言い分はわかる。だけど、もし150年前、仮にアメリカと日本が、環境汚染を回避してくれるクリーンな再生可能エネルギーを利用することができたとしたら、私たちはそちらを選択していたでしょう」

「彼らには今、その選択肢があります。しかし、豊かな国が手助けをして、そういった国々が新しい技術を導入していくことが重要です」

「不都合な真実2」でも、パリ協定の交渉に難色を示すインド代表に対し、ゴア氏がアメリカの太陽光発電企業の発電技術をインドへ無償提供を提案するシーンがある。

さらにゴア氏は語る。

「彼ら自身も、国民からの政治的プレッシャーに直面しています。なぜなら、インドや中国といった国では、国民の大気汚染への不安が高まっているからです」

「中国の平均寿命は大気汚染が原因で5.5歳も短くなりました。ですから、汚い化石燃料からクリーンでより安い再生可能エネルギーへと変える理由はいくつもあるのです」

■トランプ大統領のせいでアメリカは「逆戻り」?

ところが、こうした温暖化対策への機運がまたしても頓挫する。

「地球温暖化は嘘っぱちだ」と公言するドナルド・トランプ氏が、アメリカ大統領に選ばれたことだ。トランプ大統領は、2017年6月にパリ協定離脱を表明した。

ゴア氏は当初、トランプ氏に追従してパリ協定を離脱する国が出ることを心配したという。

彼は非常に不人気な大統領になってきていますが、彼を強く支援する小さな基盤がまだあります。パリ協定から離脱する意図を表明する演説をした時、これを理由に他の国も離脱するのではないかと心配しました」

ただ、ゴア氏の心配は杞憂に終わった。今のところ先進国や中国やインドを含む多くの国がパリ協定の支持を表明。再交渉も否定している。

「トランプ氏がパリ協定離脱を表明した次の日、世界の他の国々が『私たちはパリ協定を守る』と明言しました。私は本当に嬉しかった。そして、カリフォルニア州、ニューヨーク州、その他何百もの都市や多くの州、何千もの企業が『パリ協定を守ります』と口を揃えて言いました」

「今、アメリカには新しいハッシュタグがあります。#wegotthis(We got this.=『我々は達成した』)です。アメリカはパリ協定を遵守し、さらにはそれを超える勢いです。そもそもアメリカが法的にパリ協定を離脱できるのは、2020年の大統領選の翌日なんですよ(笑)」

ドナルド・トランプ個人と、アメリカという国・アメリカ国民の間には温度差があります。アメリカはまだパリ協定の中にいて、約束を守り、それをさらに超えようとしています。そしていま、トランプ大統領は孤立し、(パリ協定に)ダメージを与える能力は抑えられています」

■超大型ハリケーンの「訴え」

2017年、アメリカは大きな自然災害に見舞われた。超大型のハリケーン「ハービー」がテキサス州を襲い、大規模な山火事がカリフォルニア州で起こった。ゴア氏はこうした自然現象こそが、地球温暖化の議論において「私以上に『訴える力』を持っている、新しい参加者だ」と表現する。

「ハリケーン『ハービー』よって、テキサス州ヒューストンでは150cmの雨が降りました。これは2万5000年に一度の出来事でした。その直後、ハリケーン『イルマ』と『マリア』も来ました。数週間の内にやってきた3つのハリケーンの被害額は約3500億ドル(約39兆円)にのぼるとみられています」


超大型ハリケーン「ハービー」によって、テキサス州ヒューストンの街は洪水被害に見舞われた。
August 27, 2017. REUTERS/Richard Carson


「そして、カリフォルニア州史上最悪の山火事もありました。同じころ南アジアでは豪雨でその10倍の死者がでました。バングラデシュの1/3は水に浸かりました。それと同じ週には、ナイジェリアでも洪水が起こり、10万戸が被害に遭いました。最近でも、2つの台風(21号、22号)が日本を襲いましたね」

「世界中でこうした出来事が、今までよりもっと頻繁に起こっています。すると、地球温暖化という言葉を使いたがらない人々も、『ちょっと待って。何かとても危険なことが地球で起こっている』と、言い始めました。言い方はどうであろうと、問題に対応するために、私たちは何かを変えていかなければならないのです」


10月にカリフォルニア州で発生した大規模な山火事。焼失面積は880平方キロメートルを超えた。
これは東京23区の面積(およそ619平方キロメートル)を上回る規模だ。


世界は、10年前にゴア氏が警告したような環境に近づいているかのように見える。一方で、アメリカでは「アル・ゴアからノーベル平和賞を取り上げろ」と主張するトランプ氏が大統領になった。ゴア氏の主張に対しても、ネットなどでは「デマ」だという声が根強く出ている。

インタビューの最後、ゴア氏はこう語った。

「私たちには落ち込んでいる時間はありません。私たちにはやるべきことがあるのです。私にとっては、注いだ全エネルギーが活かされる仕事があることは光栄なことなのです。そして、解決策を見出した時に感じた希望が、私にやり続ける力を与えてくれるのです。

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ゴア氏はトランプ大統領が人気が無く、国民との間に温度差がある、と言っていますが、日本では人気があるのではないでしょうか。アメリカの民主党はマスコミと一緒になって何か変な動きをしています。ロシアゲートというのはそもそもヒラリー側に問題があるという話もあります。
 この映画を見て喜ぶのは中国の習近平、嫌な顔をするのはトランプさんであることは確かでしょう。民主党クリントン財団には中国関連の架橋からの献金がたくさんあったそうです。ゴア氏は生活のために操られているのでしょうか。
 
私はトランプ氏の「温暖化はでっち上げ説」に説得性があると思っていますが、「不都合な真実2・放置された地球」とはどのようなものなのでしょう。

 記事には巨大なハリケーン、山火事、水害などの異常気象が温暖化と関係があるかのような雰囲気(温暖化問題を支持する新しい参加者)ですが、ここで解説してきたように、地球全体では寒冷化に向かっています。

 異常気象が起きるのは、氷床下や、深海底での火山活動による局所的な温暖化、つまり気候のバランスが崩れることにあります。エルニーニョが発生する原因も海底の火山活動によって海水温が局所的に変化し、局所的に気温のバランスが壊れることにあると見ています。二酸化炭素は無関係です。

二酸化炭素(見方を変えれば植物の餌)を制限しても、何の効果もありません。“温暖化”するなら結構な事だ、これから寒冷化に向かうんだから・・・と言う皮肉な意見もあります。

地球温暖化を予測する危ういモデル でも紹介しましたが、最初に「地球温暖化」を予測したハンセンらの大気モデルは海底火山の存在など不明でしたから、プログラムに組み込んでいません。
そんな不備なプログラムで温暖化を予言した“たった一本の論文”が世界を混乱させてきたのです。


「地球温暖化」を予言する大気モデルの危うさ、(学研ムック「科学の危機」p.133より)


ゴア氏が国連で説明した図面の「CO2濃度と気温の因果関係」は逆であることを根本順吉氏は次のように述べています。

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「地球温暖化」について
 ―― 根本順吉『超異常気象』をよむ ――
より


これはハワイにおけるCO2の長期観測者として知られたキーリングの論文から引用したものであるが、CO2は気温の変化を後追いをして変化しているのであって、CO2が変化したからそれによって気温が変わったとはとても思われないのである。
たしかに気温の変化が先で、CO2は後からこれを追うように変化はしているが、この図は上昇傾向は取りのぞいた残りの変化についてであるから、そのような長い傾向に対してはCO2による温室効果が先行し、気温はあとから上昇していると言われるかもしれないが、キーリングの論文にはそのような結果は見られない。
いずれにせよ、ここで取り上げているのは気候の変化ではなく、もっと短期の変化なのであるから、その場合は気温の変化が先行していると見なければなるまい。通説とは因果関係がまるで逆なのである。(p213)

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ゴア氏が何のために、誰のために動いているのかは知りませんが、“何らかのしがらみ”で生活水準の維持をせざるを得ないのではないのかと思っています。

 あるいは、インドや中国のように公害を引き起こすような大気汚染を二酸化炭素濃度と一緒にしているのかもしれません。日本でも四日市公害のような大気汚染が問題になった時期もありますが、二酸化炭素と煤煙とを混同しているのでしょうか。煤煙の問題は技術で解決できる問題で、この際は問題外です。


追記:(1)海底火山の情報

(千を超える)最大の海底火山群発見

ポンペイを壊滅させたイタリア・ベスビオ火山近くの海で「未知の海底火山が6つ」同時に発見される

太平洋海底に超巨大火山を発見、太陽系で最大級


海水浴場沖で海底火山爆発

[1594]「不知火」の謎解き

チリ海溝沖で新型火山「プチスポット火山」を発見

発見されていないだけで、海底には無数の火山が存在するはずです。こうした海底火山や氷床下の火山から放出される熱量は大気循環モデルに組みこまれていません。計算モデルには重大な不備があります

(2)アル・ゴアの科学的間違い

アル・ゴア 『不都合な真実』にある35の科学的間違い(1/2)


アル・ゴア 『不都合な真実』にある35の科学的間違い(2/2)






  [2616] CO2が増えたのに気温は低下、「木を見て森を見ず」は危険である
Date: 2017-11-15 (Wed)
[2610]で南極の氷は全体では増えている、ことを紹介しました。
しかし、西部南極だけを見ると氷床内の火山活動で氷が海に流れだし、氷が減少しています。

したがって、木だけを見る姿勢ですと、

‘This is crazy’: Antarctic supervolcano melting ice sheet from within
(「これは狂っている」:南極のスーパーボルケーノが大陸の内側から氷床を溶かしている)
RT 2017/11/10

に捉われてしまいます。
IN DEEPには次のような記事があって、

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NASAジェット推進研究所(JPL)の科学者たちは、南極の氷床に関しての新しい理論を支持する新たな証拠を発見した。

それは、南極大陸で起きている氷の崩壊は、巨大な地熱源、つまり内部からの熱によって引き起こされているというものだ。

その熱の出力は、アメリカのイエローストーン国立公園の規模に近い出力を伴っていることが考えられるという。

南極の氷床の崩壊がさらに続いていく場合の可能性

今年は「過去最大級の氷山が南極から分離した(BBC)」ということがあるなど、南極の氷の崩壊は加速しています。

最近、ナショナルジオグラフィックが「南極 崩壊する氷の大陸」という特集を組んだことがありましたが、とにかく、やたらと南極の氷のシステムが崩壊し続けています。

しかし、その理由は科学者たちにも、よくわからなかったのですね。

地球温暖化というような言葉もありましたけれど、それによって南極の氷床の崩壊が進んでいると本気で考える科学者はほとんどいなかったはずで、圧倒的な量を誇る南極の氷が崩壊し続けている理由は、一種の「謎」でした。

それが、今回の NASA の発見で、おそらくは解決したと。

しかしながら、この発見は厄介な「予測」も含んでいるはずで、つまり、最近相次いで起きている南極の氷システムの崩壊は、

「今現在、南極大陸の氷床の下にある超巨大火山の地熱の発出が進んでいる可能性をあらわしている」

かもしれないからです。

それがどんどん進んでしまえば、どんどん南極の氷床や氷の維持システムは崩壊して、海に流れ込む。

そうなってくると、「海水面の上昇」ということが起きざるを得ない。

この「海水面が上昇」に関しては、かねてから、やはり地球温暖化という謎キーワードによって海水面が上昇するという概念が流布されていたこともありましたが、しかし今回の発見で、そのようなレトリックは消えていくと思われます。

今後、さらなる海水面が上昇があるするならば、その原因は今回のこと、つまり、「南極の地下に現実として存在するイエローストーン・レベルの火山の熱」だと思われます。
さて……。

もし、この南極の超巨大火山が「イエローストーンの大噴火のような大爆発噴火を起こしたらどうなるか」ということなんですね。

先ほどリンクしました過去記事では、南極の氷の下にある 138の火山が連動して噴火した場合、とんでもない量の氷が溶け、それは大量の水となり、海面レベルに必ず影響を与えると書きましたが、超巨大火山が本格的に活動を始めた場合、それよりも大変なことになるのかもしません。

そうなった場合……まあ、誰にもその結果はよくはわからないと思うのですけれど、「もしかして、南極の氷が全部溶けちゃう?」というようにふと思ったりもします。そのあたりはどうなのでしょうか。

海水面が今より60メートル上昇した世界
(以下省略)
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東京も水浸し、という心配に発展してしまいます。

しかし、森を見れば[2610]にあるように、全体としては南極もグリーンランドも氷が増えていますので、海面上昇の心配はありません。

また 同じIN DEEPの記事には、

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CO2濃度、過去80万年の最高記録を更新

CNN 2017/10/31

世界気象機関(WMO)はこのほど、地球温暖化の原因とされる大気中の二酸化炭素(CO2)の濃度が昨年、過去80万年の最高記録を更新したと発表した。

WMOは原因として人間活動と、東太平洋の海水温が上昇する「エルニーニョ現象」の影響を挙げ、「ここ70年でみられた大気の急激な変化は前例がない」と強調している。
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という記事が紹介され、それにもかかわらず、気温は低下したというニュースが報じられています。

衛星のマイクロ波のデータから集められた2015年からの世界の気温の推移

CO2濃度は2016年に最高になったのに、気温は急落している


2016年にCO2濃度が過去最大に上昇したのに、気温は低下しています。

今、ドイツで開催されているCOP23での議論が如何に滑稽なことか、CO2排出権の売買という“利権構造”に群がっている低開発国の姿、または何らかの“思惑”が見えるのではないでしょうか。

ただし、[地殻の重心変化]という問題は残っていますので、[2608]で紹介した「地殻移動」の可能性は残っています。

地球温暖化はウソである

  [2615] 「パンドラの約束」が拡散しない理由とシェールガスの採掘
Date: 2017-11-14 (Tue)
原発反対派から推進派に変わった監督が作った映画「パンドラの約束」はリバティー誌でも紹介されましたが、なぜ社会的に話題にならないのだろうか、不思議でした。



ネットをみていて、「シェールガス」の問題が関係しているのかなと感じましたので、その理由をアゴラ研究所フェローの石井氏の記事(2013年1月30日)から抜粋して紹介・解説します。

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原子力への恐怖は正しいのか--映画「パンドラの約束」

2013年01月30日 10:06
アゴラ編集部

原子力を考える思索の材料に満ちた映画

「原発事故に直面した福島のガンの増加の可能性は、仮にあるとして、0.0002%- 0.0000の間。それなのに人々は避難を強制され、毎日表示されるガイガーカウンターの数値に囲まれ生活している」。ナレーションの後に原発と、福島の人々の姿、そして除染の光景が示される。これは必要なことなのだろうか。

これはロバート・ストーン監督のドキュメンタリー映画『パンドラの約束』の冒頭部分だ。1月に開催されたアメリカの映画祭サンダンス映画祭で注目を集めた。

この映画は、福島原発事故の対応に疑問を示した後で、かつて原子力について反対活動を続けた、ジャーナリスト、科学者がその考えを改めて、原子力の推進、普及に考えを変えた経緯、そして原子力が必要なことを示す統計を紹介していく。監督によれば、「心変わりした人々の目を通して」問題を語らせたかったという。

ストーン監督は、かつてはエネルギー、兵器の双方で、原子力の利用に反対していた。ところが、AFP(フランス通信)の取材記事などによれば、今ではエネルギー利用では考えを変え、原子力を推進させる考えになっているという。

反核の映画監督の転向の道筋

サイトや取材記事によれば、ストーン監督の主張のポイントは次の通りだ。

第一に、多くの環境保護活動には、人類は滅びる運命にあるかのような諦観論、終末論があるようにストーン監督は感じている。「そういう考えはしたくない。未来を語りたい」ということでこの映画をつくった。そして、エネルギーの可能性を調べる中で、原子力の推進の考えにたどり着いたという。「パンドラの約束」というタイトルも、世の中の悪徳が詰まったパンドラの箱が開いた後に、最後に希望だけが残ったギリシャ神話にちなんで名付けられた。

第二にエネルギーの誤解を打ち破る必要があるという。「エネルギー消費を減らしながら、力強い経済成長を達成する」といった環境保護運動が支持する考えは成り立たない。「世界の人口は増えていく一方で、貧困から世界の人々を引き上げる道徳的責任もある。そうするためにはもっとエネルギーが必要だ。『風力と太陽光で世界のエネルギーをまかなおう』という幻想はなくさなければならない」。

そのためには原子力エネルギーの利用が最も効果的と、ストーン監督は主張する。放射能についても、事実に反する恐怖のみが先行している。原子力発電による汚染、環境破壊は他のエネルギーに比べで過度に悪いものではなく「最良のクリーンエネルギー」とまで、ストーン監督は言い切る。未来に安い大量のエネルギー供給を実現する唯一の方法は「19世紀に逆戻りすることではなく、われわれが持っている最良の技術を使うことだ」と語った。 

第三に、人類は地球温暖化問題に直面している。「温室効果ガスの排出制限で全世界的な合意は得られないのではないか。非常に簡素で効果的な、先進的な原子炉を設計することで未来は拓けると思う」
という。

第四に、原子力への恐怖を一つひとつ検証する事が必要と訴えている。ただし、映画は放射線障害などの原子力利用の暗部にも触れられている。

先入観から解放された原子力の検証が必要

原子力については多様な意見がある。誰もが最初は嫌悪感と再生可能エネルギーに注目する。特に広島と長崎の経験、そして2011年の福島第一原発事故に直面した日本では、なおさらその傾向が強い。

しかし現実として化石燃料を使わず、大量に発電できる手段は、現在は原子力のみだろう。実際のところ米英では、地球温暖化問題への関心の高まりの中で、原子力への再評価が福島原発事故まで広がっていた。一方で原子力は、シェールガスという安い化石燃料の登場によって、その採算性の優位が揺らぐ可能性にも直面している

私たちは先入観から離れ、公平な視点で、エネルギー源の選択を行う必要がある。

アゴラ研究所フェロー ジャーナリスト 石井孝明

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安価なシェールガスが採掘可能となって、原発の採算性優位が揺らぐのならば、シェールガス採掘のマイナス面、つまり「生活環境の悪化」「人工的な地震を誘発する危険性」をもっと強く喚起しなければいけないと思います。

特にペンシルベニアで起きている住民の苦難は放置できないと思います。([1851]参照)
蛇口から火?地震誘発?シェールガス革命の影

[1851]で紹介したように、地震が起きたり、環境が悪化する事など何も知らないで土地の使用を認めた住民が大変な惨事にあっている現実があります。

シェールガスは採算が取りやすいので、住民の苦難を放置しているのでしょうが、それを避けるためにも「原発の利用」を推進するほうが賢明です。

 シェールガス採掘の危険性は何度も述べたきました。ある出版社には拙著の英訳、海外出版を打診しましたが、関心がないようでした。

 今は、シェールガス採掘の危険性を知らせる「パンドラの約束」のパート2が必要だと感じています。

地中に液体を圧入すると地震が起きることは、
デンバーの兵器工場で実証済みです


  [2614] チバニアン・残留地磁気逆転の地層国際的に認定
Date: 2017-11-14 (Tue)
地球の磁場が逆転した証拠となる地層が千葉県にありますが、千葉の名前を取ってチバニアン(チバ時代)という呼称が国際的に認定される動きにあるようです。

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<チバニアン>地質年代に 77万年前、磁場逆転の痕跡
毎日新聞 11/13(月) 20:30配信


養老川(手前)沿いにあるチバニアンの申請の根拠となった地層「千葉セクション」。
N極とS極が逆転したとみられる痕跡が残る=千葉県市原市で、海老名富夫撮影


 地球のN極とS極が最後に逆転した痕跡を示す千葉県市原市の地層について、国際地質科学連合の作業部会が、77万年前〜12万6000年前(中期更新世)を代表する地層として内定した。正式認定されれば、中期更新世が「チバニアン」(ラテン語で「千葉時代」)と命名され、地球の歴史を分類する地質年代に「千葉」の名前が刻まれることになる。地質年代に日本にちなんだ名称が付くのは初めて。

 チバニアンについては、茨城大と国立極地研究所などが6月、同県市原市の養老川沿いにある地層「千葉セクション」の分析結果を基に、中期更新世を代表する地層として命名を申請。イタリアもイオニア海の近くにある2地層「イオニアン」を申請していたが、日本の申請が同連合での1次審査を通過したことを極地研などが13日発表した。

 票が小差なら決選投票になる可能性があったが、部会メンバーのうち6割以上が日本を支持したため、1回で決着したという。

 同連合は残る2回の上位部会と総会を経て、来年にもその時代を代表する「国際標準模式地」に正式認定する方針。内定が覆る余地はあるものの「千葉」の名前が地質年代に刻まれる可能性が高い。

 地層の千葉セクションでは、77万年前に磁場が逆転したことを示す痕跡が鉱物などに良好な状態で残っているという。地球の磁場を示すN極とS極は過去360万年の間に計11回、逆転したと考えられ、この地層はその最後の逆転を示す証拠とされる。磁場の逆転は、地球中心の核が影響しているとみられるが、原因は解明されていない。中期更新世は最後の逆転を「境界」にすることが決まっており、同連合が日本、イタリアの申請を審査していた。

 過去には作業部会の内定が最終段階で覆ったケースもあるため、研究グループの岡田誠・茨城大教授は「ひとまずほっとしているが、まだ審査は続くのでしっかり対策を立てたい」と話している。【酒造唯】

【ことば】地質年代

 46億年の地球の歴史を、当時の生態系や気候変動などを基に115に区分したもの。大きな区分では、恐竜が繁栄した「ジュラ紀」や「白亜紀」などが有名。国際地質科学連合は、各時代の境界となる最も代表的な地層を「国際標準模式地」として世界で1カ所だけ選ぶ。選ばれれば、その地名にちなんだ地質年代をその国で命名でき、「黄金のくい」を表す「ゴールデンスパイク」が現地に打たれる。


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地磁気が現在と逆転していた時代があることを最初に発見したのは京大の松山基範先生です。玄武洞の調査で見出したのですが、当時は恩師からも常識ハズレと叱責され、小馬鹿にされたそうで、後世になってようやく地質年代に「松山期」として名前が残りました。([1826]松山基範先生の実の功績参照)

 チバニアンという呼称はイタリアが主張する次図にあるイオニアンに取って代わるもので、77万年まえから12万6千年前までの更新世中期を指す呼称です。


地球磁場の逆転は通説では磁場だけの逆転と考えられていますが、石田理論では地球の姿勢そのものが変化するケースもあると考えています。

[1224]に解説したようにブルネ(ブリュンネ)期の中でも2万年、3万年付近に地磁気は逆転しています。アトランティスが沈んだと言われるのが1万2千年前ですが、その前後に地中海の地形や気候に変動があったことはカイロ郊外のクジラの化石やマングローブの化石が証明しています。([2462]斉一説から激変説へとパラダイムシフトしよう参照)
 
こうした気候の変化が起きたということは、地磁気だけの逆転ではなく、地軸そのものが傾斜を変えた(地殻が移動した)と考えた方が合理的だと思います。

 地球の歴史に関してはまだまだ謎がたくさんありますが、それを解く鍵がアインシュタインが支持したハプグッド教授の「地殻移動論」だと思います。石田理論では「第2地動説」([2439]参照)と呼んでいる現象です。

  [2613] 渡部昇一先生の霊言、「死後の生活を語る」
Date: 2017-11-13 (Mon)
渡部昇一先生が霊存在となって半年の衝撃レポートを読みました。



『渡部昇一 死後の生活を語る』という書籍です。現代社会には霊存在というものが信じられない人が多いと思いますが、私が霊言というものを信じることができたのは谷口雅春師の霊言を知ったときです。谷口氏の死後何日かが経った時に、あの独特の語り口調でできている霊言本を書店で見たときでした。

これは大変なことが起きている、霊人の言葉を伝えることができる能力者が今現れている、と知ったのです。

動画でも紹介しましたが大川氏の霊言をパックンまでもが「イタコ芸」だと揶揄していますが、デルフォイの神殿で「ソクラテスがギリシャ一の知者である」という神託が降りたのも、「宇佐八幡宮」で神託が降りたのも“非科学的だ”の一言で小馬鹿にするのが知識人の悲しいところです。それでいて、因果関係が逆転している間違った理論を“科学的”だと思って信奉しているのが現実です

 あの世の渡部昇一先生は「この世とは逆でね、自分の自由にならないのに、忍耐して何かを守り抜いて頑張ったようなものが、すごく輝いて見えるところがある」と述べて、「イエスの受難の意味がよく分かる」と語っています。



ささやかなものですが、私もなかなか認められない「地震爆発論」「石田理論」を忍耐して守り抜きたいと思います。

 また「霊言」を紹介する姿勢を小馬鹿にし、科学者失格みたいな扱いを受けることにも、耐えて生き抜きたいと思いました。

「どう頑張り抜けるか」
っていうようなところが、
次は「喜び」に変わることになるから。


と語っておられます。

  [2612] イラクでの地震から分ること、プレート論の矛盾
Date: 2017-11-13 (Mon)
 イラクとイランの国境付近で大きな地震がありました。毎日新聞で本蔵氏が「震源はプレートの境界で、活断層が多く、その一つが動いた」と解説しています。これは、誰でも言えるような内容ですが、少し関心のある人なら誰もが疑いを持つ話です。

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<イラク国境地震>過去にも頻発 プレート衝突帯、断層動く
11/13(月) 12:04配信
毎日新聞
イラク国境地震の震源

 今回の震源地にあたるイラン・イラク国境や隣国のトルコ南部はユーラシアプレートとアラビアプレートが衝突し合って南北から押し合う力がかかり、過去にも大地震が頻発している。米地質調査所(USGS)によると、1990年には今回の震源地から北東約400キロのイラン北西部でマグニチュード(M)7.4の大地震が起き、4万人以上が死亡。2011年にはトルコ東部でM7.2の地震が起き、犠牲者が出た。

USGSから転載


 政府地震調査委員会の前委員長でトルコ南部で現地調査を続けてきた本蔵義守・東京工業大名誉教授(地球物理学)は「この辺りはプレートの衝突帯で活断層が多く、今回もその一つが動いた直下型地震で、大きな余震が起きやすい。建物の構造ももろく、被害がさらに広がると考えられる」と語った。【千葉紀和】

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イラクとイランの国境付近は地震がよく起きている場所ですが、地震は幅広く分布して起きており、環太平洋地域のような明確な地震の帯は見られません。プレートの境界というのは、地震の分布形状から決めているのですが、中東のこの辺りの決め方は曖昧です。

[2060]プレート境界に地震が多発する本当の理由や、[2214]アフガン北部地震からの学び・地震学入れ替えの時で紹介したように、プレート境界の決め方というのは下に説明するようなもので、「境界だから地震が多発する」というのは因果関係が逆なのです。地震の分布を見て境界を決めているだけ・・・という事実を知って欲しいものです。


ヒマラヤ山脈の北部から中東へかけての地域は震源が面的に広がっている
プレートの定義が困難(「プレートテクトニクスの基礎」)


世界のおもなプレート(プレート境界の決め方)

 ここでは“無・地震地域”が固いリソスフェアの水平的ひろがりであることを仮定して先へ進もう。そうすると地震帯で取り囲まれている領域が、プレートのひろがりを定義していることになる。地震が狭い帯状に分布せずにかなり広い範囲に散らばっているところがある。たとえばヒマラヤ山脈の北部から中東へかけての地域などである。これらの地域では地震帯でプレートを定義することにやや困難を伴うが、ここではまずおおざっぱに、このようなひろがった地震活動領域も一種の帯であると見なそう。(瀬野徹三著「プレートテクトニクスの基礎」より)

つまり、「プレートの境界は地震が多発する」というのは大嘘だということが分ると思います。「地震が多い場所だから境界にした」というだけのことです。地震学の内容というのはデタラメです。

「アラビアプレートとユーラシアプレートの境界で起きた地震」というのがプレート論者の見解ですが、地震爆発論ではこの辺りの地殻にはマグマが毛細血管のように面的に分布していて、その内部で解離層が不安定になって水素爆発が起きている、ということです。

[2060]で紹介した質問者の「現実にプレートの周囲で地震が多発しているから、プレート論は正しいのではないか」という意見は、

プレテク詐欺に引っかかって、税金を吸い上げられている無辜(むこ)の民


の姿と言えるのです。


  [2611] 地球は寒冷化へ向かう、世論誘導したい勢力には注意しよう
Date: 2017-11-11 (Sat)
 地球温暖化は誇張であり、その目的は「石油の使用を減じて、価格を下げるためだ」という主張もあります、それを言っているロシアの学者は氷河期が来年から始まると述べているそうです。 

 いろんな見方があるものですが、私はイギリス政府の“めくらまし作戦”論に説得力を感じます。

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氷河期はもう来年から始まる
2013.02.10

ロシアの学者らは、グローバルな地球の温暖化に異を唱え、逆に、今後数年のうちに寒冷化が始まると予想している。

「ガスプロムVNIIGAZ」研究所で活動するウラジーミル・バシイン、ラウフ・ガリウリン両博士は、発表した学術論文の中で「地球温暖化問題は、欧米で執拗に誇張されている」と指摘し、次のように続けた―

「誇張の目的は、伝統的なタイプの燃料である石油や石炭、天然ガスの消費量を減らすべきだと訴えるためで、そうすればエネルギー原料価格は、今よりもっと低くなるからだ。

現状は、温暖化とは反対である。太陽光線の力が急激に低下している事から、世界規模での寒冷化プロセスが生じつつある。『小氷河期』はすでに来年、2014年にも始まり、今世紀半ばに温度低下はピークに達する。寒冷化のスピードは初めは大変ゆっくりだが、10年後には早まるだろう。

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本当だとしたら、現在ドイツで開催されているCOP23は何をやっているのか、まったく無意味なことになってしまいます。

しかし、確かに次図(地球の記録より)に示すグリーンランドの氷の量を見れば、温暖化とは無縁のデータです。”白熊の絶滅危機“といって騒いでいたのは赤線で示す2011年の7,8,9月のようなテンポラリーな現象に捉われたからだろうと推定できます。

2017年3月23日までのグリーンランドの氷の質量の推移


どうやら、自分の都合のいいように世論を誘導したい人がいて、南極の氷床減少(火山が原因)や北極の一時的な氷減少を誇張していたのでしょう、運動が大きくなりすぎてもはや止められないというのがCOP23の姿ではないでしょうか。

マスコミ報道は気をつけないとデタラメが多いということを再認識したいと思います。

石田理論としてはマンモスタンカーのようなプレート論や付加体論を止めて頂きたいと願うばかりです。

後記:

私が見たのは、2007年制作のNHKスペシャル「北極大変動」氷が消え悲劇が始まったでした。(Pandora.tv)
その時は、氷の減少は後戻りできない状況にあるとか、飢えで死んだ仔熊の死体を見せられて、「白熊は絶滅するのか」、と心配したものです。

しかし、以下の動画を見れば、間違っていることは明白です。
北極の氷は融けていない

北極の氷が60%増加し、バレンツ海の氷も大幅増加。CO2温暖化ってなに?

“報道屋”って何をやっているのでしょう。環境省から博報堂がもらっている27億円は国民の税金です。NHKはもちろんのこと、税金で国民を洗脳しているのですから、困ったものです。昔なら○○一揆が起きますね。

なお、気温とCO2濃度との関係は[2023]で解説したように、“CO2が上がると気温が上がる”という説明は因果関係が逆転しています。気温が上がってしばらくしてからCO2の濃度が増えてきます。
アル・ゴア氏の温暖化解説はマヤカシがあるのです。念のため、図を載せておきます。


ゴア氏の説明は原因と結果が違っている。因果関係が違うのは科学とは言えない!

  [2610] 南極の氷は全体では増加していて、地球温暖化は疑問である
Date: 2017-11-10 (Fri)
 一方で、地球温暖化というIPCCの報告があるにもかかわらず、南極の氷の量は増えているという報告があります。南極の西部では火山活動で氷が減っていますが、東部では増えていて全体では増加傾向にあるそうです。2015年の産経新聞報道を紹介します。

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温暖化理論を破綻させた「南極の氷増加」 科学者も困惑…海面上昇の原因はどこに…
2015.11.30 17:40


地球温暖化の影響で減少し続けているとされてきた南極の氷が、実は増えていたことが米航空宇宙局(NASA)の観測結果で分かった。温暖化で南極の氷が溶け出し、海面が上昇しているとの従来の学説を覆すものだ。NASAでは、「海面上昇の要因が南極以外にあることがはっきりしただけ」としているが、温暖化問題を論ずる際の大前提が揺らいだのは事実であり、今月末からフランス・パリで開かれる国連の気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)での議論にも影響を与える可能性がある。

 ■増加率は鈍化傾向

 1日付米紙クリスチャン・サイエンス・モニターや、3日付米CNNテレビ(いずれも電子版)などによると、NASAのゴダード宇宙飛行センター(メリーランド州)らの科学者でつくる研究チームが10月30日、学会誌に発表した。

 研究チームは、NASAと欧州宇宙機関の人工衛星が1992〜2008年に南極氷床の高さを観測したデータを収集し、詳細に調査した。その結果、氷は92年〜01年には年間1120億トン増えた。03年〜08年も年間820億トンの増加を記録するなど、増加率が鈍化していたものの、一貫して増加傾向をたどっていたことが判明した。

では、なぜ氷が増えたのか。その原因は1万年前から降り続く雪だという。雪は毎年1・7センチずつ積もり、数千年にわたって氷の中に圧縮されていく。増加分はこれらの雪とみられる。

 ■定説の理論が破綻

 これまでの学説では、海面上昇の原因は、南極大陸やグリーンランドから溶け出した氷だといわれ、南極西部の氷が溶け出すと地球の海面が約3メートル上昇するといわれてきた。

 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が13年に発表した報告書では、温暖化の影響で南極の氷は減り続けており、海面が上昇していると断言していた。

 また、多くの学者もこれまで、南極の東部や内陸部では氷が増加傾向にあるものの、南極半島と、この半島を含む西部の一部では、温暖化の影響で氷が溶けて減少し続けていると主張。全体として氷は減少しているとして、もはや異論を差し挟む余地はないとみられてきた。

研究チームのリーダーを務めるNASAの雪氷学者、ジェイ・ツバリー氏も今回の研究成果が「南極に関して言われている一般論と食い違っている」と指摘。そのうえで、大陸西部にある南極半島などでは他の研究と同様に減り続けているが、「西部でも内陸部では、東部とともに減少分を上回る勢いで増えていることが確認できた」と明言している。

 今回の研究結果が正しいとすれば、「温暖化で南極の氷が溶けて海面が上昇している」との論理は破綻することになる。

 ■グリーンランドの影響大

 もっとも、ツバリー氏ら気候科学者たちは、今回の研究結果が温暖化の終わりを意味するものにはならないともくぎを刺す。

 ツバリー氏は「IPCCの報告書の内容が間違っているとしたら、(グリーンランドなど)他の地域で起きている氷の融解などの影響が、従来の推定より大きいことになる」と指摘、海面上昇の原因が南極以外にあることがはっきりしただけで、問題がより複雑化するとの考えを示している。

さらに、今回の研究結果で、南極西部での氷の溶け方が加速する一方、氷の増加傾向は近年、緩やかになっていることも判明しており、ツバリー氏は「(西部での氷の減少ペースが)今のまま続けば、今後20年〜30年で全体でも減少に転じるのではないか」ともしている。

 今回の結果は、温暖化そのものを否定するものではないが、ことは地球規模での重大な問題だけに、予断を持たずに議論することの重要性を改めて示したといえそうだ。

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この記事の内容はNASAの研究ですが、2015年のもので、[2908]の氷床下の火山の影響が分る前のものです。
要するに、南極の氷の減少は局所的なものですが、グリーンランドはどうなのでしょうか。

地球の記録に載っているグリーンランドの「氷の面積と質量が過去最大」を記録。同時期のメディア発表では「北極海の氷面積が過去最少に」と報じられる。どちらが実際に近いのかという記事には、「グリーンランドの氷の量が観測史上最大を記録した」とあります。IPCCの報告が正しいのか“科学上の詐欺行為”があるのかよく分りません。北極海の氷は減少していて、白熊が絶滅の危機にあるという映像による報道がありましたが、真実はどうなのでしょう。

デンマーク気象研究所のグリーンランドの氷の状況のデータより

今年(2017年)はグリーンランドの氷の量が過去最大との報告、IPCCとは違うのはなぜか?


 NASAの研究者は南極の氷は全体では増えているが、グリーンランドでの融解量が従来の推定より多いのだろう、と“逃げ”の様な発言をして、IPCCの地球温暖化論を擁護しています。

たしかに、環境ジャーナリスト 富永 秀一氏の解説によると、



「グリーンランドの氷は、1992年からの10年間は、年間340億トンの割合で減っていて、それが、2002年からの10年間では、年間2150億トンと、大幅にペースアップした。
また、南極の氷も、同じ期間に年間300億トンから、年間1470億トンへとやはりペースを速めて溶けているとのことです。これは、陸地の氷が溶けて海に流れ込んでいるということですから、海面上昇に繋がります。」

とあります。

しかし、少なくとも「地球が温暖化しているのに、なぜ南極東部の氷が増加するのか」を説明できる要因はありません。

 どこかで紹介しましたが、地球温暖化の問題は英国で原発反対運動が活発化したときに“目くらまし”で政府が持ち出したものだと聞きました。当然のことですが、CO2を出さないためには原発のほうが有効的なことが分っているのに、化石燃料発電や小規模な地熱・風力発電などを支持するという環境運動は矛盾しています。隣国の原発には反対しないのも解せません。
耐用年数を過ぎた火力発電所を修理して再開するのは別の危険性を含んでいます。英国政府にごまかされて“走らされている”ことを環境派の運動家は知らないのでしょうか。

実は地球は温暖化ではなく寒冷化に向かっているという見方もあります。

「周期で見るとすでに氷期に入っている。現在の寒冷化は1700年台後半から1800年台にかけての現象と似ていて、やはり太陽の活動が関係している。」とのコメントがあります。


地球はいま寒冷化している!?より


 氷河期とか寒冷化の時期というのは、太陽の活動とも関係しますが、地殻移動(地軸の変化も同じこと)による住環境の変化も関連していると思っています。人類の伝承の中に住環境が突然変化したという口伝もあるのではないでしょうか。少なくとも、全球凍結のような氷河期は無かったと思います。

IPCCの報告については、利権構造に塗れていて、意図的なデータ介入があること、世界は“温暖化詐欺”にやられているという見解があることを既に、[1451]、[1452]などで紹介してあります。

トランプ大統領はその辺りを見抜いているのではないでしょうか。また利権に絡んでいない学者はカラクリを知っているようなのです。

 地球の寒冷化が本当ならば[2608]で心配した地殻移動の可能性は幾分かは低くなりますが、巨大地震による大陸規模の隆起・沈降、または地球内部で起きる剥離による地殻の落下(熔融マントル内部への)が起きれば、また別の話です。

 「地球の主治医」が何を考えているのか、どのような外科手術を考えているかは、人類が忖度するしかありません。

  [2609] 地球の大気温暖化原理主義者の発想
Date: 2017-11-10 (Fri)
 南極の氷が融解している件に関して、日本ではオゾンホールの拡大とか、西風の影響とか、大気からの影響を考えています。二酸化炭素は大気温暖化の元凶であるという原理主義者のような発想しかありません。

 紹介したようにNASAなどでは従来考えていなかった、地球内部からの影響を考えています。日本の研究陣は「発想が拘束されている」ような気がしてなりません。地震学をみても、プレート論による拘束は強烈なものがあります。

発想を柔軟にして欲しいと願いつつ、産経新聞の報道を紹介します。
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南極の氷床が大崩壊の危機? 深層の暖水が上昇し下部を融解 オゾンホール拡大が影響か
2017.8.25 17:00


今年3月に海氷面積が史上最小を記録するなど、地球温暖化の影響が懸念されている南極。最近の研究では、夏も溶けないはずの氷床や棚氷が薄くなっている可能性が高いことが判明し、専門家は氷床の大崩壊が起きるのではないかと警戒を強めている。

海氷面積が過去最小に

 南極の海氷面積は今年3月1日、過去最小の214・7万平方キロを記録した。宇宙航空研究開発機構(JAXA)の観測衛星「しずく」のデータを国立極地研究所が分析して判明した。1978年の観測開始以来、これまでの年最小面積だった97年2月の225・1万平方キロを下回り、2000年代の年最小面積の平均に比べて3割も少ないという。

 南極には、夏になると一部が溶ける海氷のほかに、夏でも溶けない氷床や棚氷がある。氷床は南極大陸全体を覆って発達している氷河で、沿岸部で棚のように海上に張り出して浮いている部分が棚氷だ。だが、今年7月に「ラーセンC」という棚氷から三重県の面積とほぼ同じ大きさで重さが1兆トンを超える氷塊が分離し、観測史上、最大級の氷山になったことが確認されている。

海洋研究開発機構(JAMSTEC)によると、レーザー高度計や重力場測定装置などを搭載した人工衛星からの観測で、最近は氷床や棚氷が溶けて薄くなっている可能性が高いことが分かってきた。

西南極の融解が顕著

 なぜ融解が進んでいるのか。シミュレーション解析から推定されている仕組みはこうだ。

 南極を取り囲む南緯30〜60度付近の海域では、ジェット気流による強い西風が吹いている。この風の力と地球の自転がもたらす影響によって、表層の海水が北へ運ばれる。すると、その空いた場所へ吸い上げられるように、深層から上部周極深層水という暖かい海水が上昇。張り出した大陸棚の上面に沿って流れ込み、これに触れて氷床や棚氷の下部が急速に溶けていく

 これまでの観測で、西風は1960年代から強くなっていることが判明している。これに伴って、暖かい海水の上昇量が増え、氷床などを下から融解させているということだ。

 特に融解が顕著なのは、南太平洋に面する西南極地域とみられている。他地域よりも大陸棚の張り出しが大きいため、暖かい海水が大量に氷床の下部に流入して融解が急速に進む可能性が高い。

西南極の海底には海山のような突起があり、そこに引っ掛かるようにして氷床がせき止められているという。そのため、海洋機構の勝又勝郎グループリーダー代理は「臨界点を超えて氷が溶けると、せき止められた氷床が一気に動いて大崩壊が起きる恐れがある」と指摘している。



各国の大都市が水没か

 南極の氷床が大規模に崩壊したらどうなるか。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)による温暖化が最も進む予測シナリオは、氷床崩壊を想定していないが、2081〜2100年における世界平均海面水位が1986〜2005年の基準から45〜82センチ上昇する。これに南極氷床の大崩壊が加われば、海面水位がさらに上昇し、世界各国の沿岸部の大都市が水没する恐れも出てくる。

 また、海洋が持つ「物理ポンプ」という機能への悪影響も懸念される。表層の海水は大気中の二酸化炭素を限界まで吸収して重くなり沈降、まだ二酸化炭素を吸収できる新たな海水が浮上して入れ替わり、ポンプのように二酸化炭素を深層へ運搬する仕組みだ。

氷床が溶けて淡水が流れ込めば、塩分濃度が下がって表層海水の比重が軽くなり、物理ポンプの働きが弱まってしまう。その結果、温暖化を加速することにもなりかねない。

 西風が強まっている理由については、まだ解明されていない。だが、成層圏のオゾンホール拡大に伴う二酸化炭素など温室効果ガスの増加で、大気に蓄積される太陽熱の分布が変わり、大気の圧力差が拡大してバランスが崩れたためだとの分析が最近発表された。成層圏の変化が風を介して海の深層に影響を与えた格好だ。

 これらの分析の多くはコンピューターのシミュレーションに依存しているが、実は氷床や海氷の融解を再現するには、気象条件や海流の変化など、多様な要素を考慮する必要があり、高精度な結果を出すのは非常に困難なのだという。

 そのため海洋機構は「現地での詳細なデータ収集を今後も継続していく必要がある」としている。
(科学部 伊藤壽一郎)

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日本の研究者たち(JAXA、JAMSTEC)は「オゾンホール拡大に伴う二酸化炭素など温室効果ガスの増加」が原因で西風が強まり、暖かい海水が上昇したと考えていますが、原因と結果が逆なのではないでしょうか。

火山活動によって氷床の温度が変化し、それが原因で西風が起きるのではないでしょうか。

「氷床の下部から地球内部の熱が上昇している」ことによって、氷床の温度が高まる、というまったく逆の現象が起きているのです。

 地震の原因に関しては、原因(爆発)と結果(断層)が逆転していますが、南極の温暖化に関しても、因果関係が逆転しています。どれほどシミュレーションプログラムを開発しても、

因果関係が違う論理では、もはや自然科学とは言えない


でしょう。


  [2608] 南極で起きている氷床の移動は地殻移動の原因になるかもしれない
Date: 2017-11-10 (Fri)
 南極が氷で覆われる前の陸地の形状はピリ・レイスの地図([1221]参照)でも知られていますが、現代の測量技術では次図のように大小の島の集合であることが分かっています。


氷を取り去った南極大陸の陸地図と氷床下火山の分布図


つまり、[2606]で紹介した氷床内の火山は海抜ゼロ以下にも、ゼロ以上にも存在します。したがって氷床湖ができ、かつ平頂な山が形成されているとしたら、将来地殻が移動して氷がなくなったときには、ギョーにもなるし、テプイにもなることになります。

ところで、氷床湖は火山によって形成されるものだけではなく、南極の東部にも存在するようです。最大のものはLake Vostokです。


南極大陸の氷床下にある湖や河川


 氷に閉ざされる前には海水が存在した湖もあるようですが、そうした氷底湖からの排水(溢水)が原因で、氷床が海側に移動する速度が増えているという報告があります。抜粋して紹介します。

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What Lies Beneath Thick Antarctic Ice Sheet?

May 4, 2016 by News Staff / Source

Scripps Oceanographyの共同研究者であるMatthew Siegfried博士は、Whillans湖の定期的な排水によって、氷のシートが偶発的に剥がれ、最大4%程度、氷の動きをスピードアップし、数ヶ月間続くことを報告している。

 地質学ジャーナルに掲載された第2の論文では、モンタナ州立大学のAlexander Michaud博士と共同研究者は、Whillans湖の水質特性を調べ、15インチ(38cm)の長さの湖底堆積物を採取した。

この研究チームの結果は、湖沼の水は、主に湖を覆う氷床の底部の氷(真水)が融解していることを示している。古くから隔離された海水の貯水池は南極氷床が氷期の最後の間氷期に氷床の下に閉じ込められていた。

この氷床の下の環境は、水域が広くて浅く、水が徐々に流れていく沿岸平野の湿地帯にいくらか類似しています。

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 つまり、南極大陸がもっと温暖な環境から今の環境に「地殻移動」によって急激に変化したことを証明しています。
 
 また、最新のNEWSWEEKの報道では、氷床の移動は地球温暖化の原因と考えられている炭酸ガスの影響ではなく、南極大陸にイエローストーン級の熱を発生するマントルプルームが形成されていることが原因であるという報道もあります。 南極大陸の西部域の氷床が思ったより早くなくなるのではないかということが懸念されています。

 南極西部の火山活動が、西部南極大陸の氷床の一部を急激に融解している、というNASAの研究を報じた記事を抜粋して紹介します。

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NASA Discovers Mantle Plume Almost as Hot as Yellowstone Supervolcano That's Melting Antarctica From Below
By Hannah Osborne On 11/8/17 at 8:30 AM



流下する南極大陸の氷床


NASAの研究者らは、ロス氷棚とロス海の間にあるマリーバードランドの巨大な熔岩の湧き上がりが、氷床の下に広大な湖と川を作り出していることを発見した。巨大なマントルプルームの存在が、この地域がとても不安定な理由、11,000年前の最後の氷河期の終わりにそれが急速に崩壊したのかなどを説明することができる。

マントルプルームは、地球の内部から熱い物質を引き上げるシステムの一部であると考えられている。マントルを通過すると、それは地殻の下に広がり、火山噴火のマグマを提供する。プルームの上の領域は、ホットスポットとして知られている。

マリーバードランドの下にマントルプルームが存在する可能性があることは30年前から科学者らは示唆している。
 現在NASAのジェット推進研究所の科学者たちは、ドームや南極大陸の基盤上にある巨大な地下河川や湖沼を含め、氷の下にどのくらいの熱が存在しているかを示す高度な数値モデルを作成した。湖がいっぱいになったり、排水するにつれて、数千フィートの氷が、時には20フィートも上下する。

JPLの研究員であるHélène Seroussiは、最初は信じていなかったが、地球物理学研究ジャーナル「固体地球」に掲載された研究では、Seroussiらは、地球上で最もよく研究されているマグマプルームの1つ、イエローストーンのホットスポットを調べた。

 チームはマリーバードランドで氷床の物理学を示す氷床システムモデル(ISSM)を使用して、自然の熱源と熱輸送源を調べた。

 科学者たちは、熱流量が1平方メートルあたり少なくとも150-180ミリワットの領域も見つけたが、このデータでは、マントルの熱が地殻の亀裂から出ていることを示唆している。

結論として、チームは、マリーバードランドプールは、氷の下に隠れる前50-1000万年前に形成されたと述べている。またその熱は氷床に「局所的に重要な影響」を持ち、そのプロセスを研究することで、招来何が起きるかガ分かるだろう、と語っている。

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 つまり、南極大陸の西部には地殻のひび割れがあって、そこからマントルプルームが形成されて、氷の融解が進行しているということです。しかし、ひび割れ(断層?)はどこにでもあるはずで、なぜ西部にだけマントルプルームが形成されるのか、その理由については語っていません。

 南極の東部には熱源がないのだとすれば、なぜなのか、科学者にも分からないのではないでしょうか。何kmもある厚い氷床が海に流れ出れば地殻の重心が変化し、地殻移動が起き、地球の姿勢が変化する可能性もあります

 南極の陸地は以前に起きた地殻移動で厚い氷床の下に隠れてしまった筈です。再度地殻の移動が起きる心配があるのですが、地球が姿勢を変える本当の理由はなぜなのか?[2136]、[2148]などで述べた「地球の主治医」が地球の姿勢を変えたい、と望んでいるからと言うしかないのかもしれません。

しかし、地球が姿勢を変えるとしたら、つまり地殻の移動、ポールシフトが起こるとしたら、東北を襲った津波どころの騒ぎではありません。ノアの洪水のような悲惨な状況が現出します。「地球の主治医」が何を考え、どうしたいのかを考える時期に来ているのではないでしょうか。


  [2607] 南極の氷床下に密集する火山が教える火山学や固体地球物理学の間違い
Date: 2017-11-08 (Wed)
南極の火山が密集する理由と、ギョーやテプイが密集する理由は同じであることを説明します。

[2606]では南極の氷床下に火山が密集して発見された件を紹介しましたが、ギョーやテプイも同じように密集して存在します。

ギョーは[1813][2449]で紹介したように、太平洋を中心に数箇所に密集して存在しています。テプイもギアナ高地には下図のように密集して存在しています。


テプイの密集する様子出典:Thelostworld.com


ギアナ高地のテプイは氷底湖内の時代を脱して、今の姿になってから相当の時間が経過しているようで、風化作用も激しいと思われます。有名なエンゼルフォールがある場所などは相当浸食が進み、後退しているのではないでしょうか。


アウヤンテプイのGoogle写真、侵食で変形したテプイの形状出典:南米旅行:パタゴニアとギアナ高地


同じような成層構造はグランドキャニオンやアリゾナ州にも存在し、「メサ構造」として知られています。メサは堆積層が浸食されたものですが、ギョーは水中で火山灰が堆積したという違いがあります。


浸食された台地 メサ、ビュートより


したがって、両者の形状は似ていますが、ギョーやテプイは氷底湖内の火山であり、チャートに含まれる放散虫のような水生生物の化石はないと思います。そこが大きな違いだと思われます

 また、現在の火山学では、マグマが形成され、火山として噴火するのは3箇所だけ、つまり@プレートの誕生する中央海嶺、Aプレートの潜り込む海溝、Bハワイのようなホットスポット、と説明されています。南極には@とAは存在しません。急にホットスポットが形成されて火山が誕生したというのは論理的ではありません。

 つまり、マントルは熔融していること、熱の放散を氷床で防げば(防寒効果があり)熱が籠もって地殻が薄くなり、マグマが噴出することもある、ということを南極の密集火山が証明しているように思えます。

[2062]、[2064]で紹介した南極のアイスドリーネは火山活動で形成された氷床湖の天井部分が陥没したものだと推定できます。氷が融解すると体積が減少し、真空の空間が出来て減圧効果が生まれると推定できます。これが陥没の原因でしょう。

 南極の火山密集や、ギョーやテプイの密集は火山学をはじめとする地球物理学の間違っていることを証明しているのではないでしょうか。

[2457]に紹介したナイジェリアのZuma−Rockはアフリカ大陸と南米大陸が分離する前にギニア高地と同じ場所で形成されたテプイが、大陸分裂時の地殻変動で転倒したのではないかと推定しました。
放散虫の有無を調べて見ると、Zuma-Rockの誕生の謎が融けるのではないでしょうか。


参考:

テプイの迫力ある映像がギアナ高地・20億年前の台地に載っています。明瞭な成層の火山であることが眼前に迫ってきます。




  [2606] 南極大陸に氷床火山が密集しているという報告
Date: 2017-11-03 (Fri)
 南極の氷床の下に新たに91の火山が見つかった(計138個)というGurdian誌の報道がありました。

Scientists discover 91 volcanoes below Antarctic ice sheetで報じられています。


南極西海岸の無名峰


In deep氏の報告から紹介します。

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南極の氷の下は「世界最大の火山の密集地帯」だった。その火山の数「138」

これは、英国エジンバラ大学の研究者たちが明らかにしたもので、地図では、下の部分に「 138 個の火山がある」ことが衛星からの観測がわかったものです。


The Gurdian 誌に掲載された図面より


すべて氷床の 2キロメートルほど下にあるということで、以前はこういう「下にある存在」を探索することはできなかったのですが、現在は、レーダーイメージングという方法により海底や氷床の下にある地形の存在を確認することができます。この南極の氷の下の火山群もそれによってわかったものです。

そして、今回見つかった 138個のうち 91個は今この調査で初めて見つかったもので、これにより、

南極は、地球で最も火山が密集している場所になった

ということになりました。

これらの火山が活動しているかどうかは今のところわかっていませんが、しかし・・・。

この発表を読んだ時に私が思ったのは、「これらの火山の存在は地球環境を変える力を持っているかもしれない」ということでした。

たとえば、もしこれらの氷床の下の火山たちが一斉に噴火・・・は大げさでも、連動して噴火するようなことがあった場合、「南極の大量の氷床にどのような影響を与えるのか」というような・・・。

おそらくは、とんでもない量の氷が溶け、それは大量の水となり、海面レベルに必ず影響を与えるはずです。

しかも、これは地球の気温と関係なく「火山活動で溶ける」のですから、その時代時代の気温も海水温度もあまり関係なく海面レベルを上昇させる要因となり得るのだと思います。

そして同時に、

地球で最も氷が多い場所に、地球で最も大きな熱を発する力が眠っている

という事実を知らされた気がします。

たとえば、仮に 138個の火山が全部一斉に噴火したりすれば、地球の海面レベルはとんでもないことになるのかもしれないですし、「南極はそういう力を持っている」・・・と。

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In deepには「南極の極端な重力異常」の話題もありますが、ここでは「氷床内部の火山」に絞ってコメントします。

エジンバラ大学の見解による図面では氷床の内部で地殻内部と同様の火山活動が起きているような図になっています。しかし、石田理論による解釈では、火山活動があればその熱によって氷床内に氷底湖が出来上がると思われます。報告通りの円錐形ならば、活動はしていない単なる休止している山で、マグマは存在しないと思います。


石田理論の解釈では氷床内部に氷底湖ができ、平頂火山が形成される。


その氷底湖の中で海底火山のような水中噴火が繰り返して起きることで、[1817]テーブルマウンテンとギョーの形成メカニズムなどで紹介してきた「平頂火山」が形成されると解釈するほうが合理的ではないでしょうか。火山噴火の熱で当然氷は融解するはずです。
[2062]で紹介しましたが、南極の雪原にできるドリーネは火山によって形成された氷底湖の天井が陥没したということだと推定できます。

 つまり、現時点で南極大陸ではテーブルマウンテンやギョーが形成されているということです。

氷床の存在は熱の発散を防ぐので、空気や海水の存在よりもさらに防寒作用(?)が高く、火山が形成されやすいことを意味しているように推定されます。

氷床が溶け去ったときには、平頂火山の頂部地盤が高ければテプイのような陸上の山となりますし、低ければギョーのような平頂海山になると思われます。

平頂火山が現時点で形成されている実例になると思うと大変興味深く受け取りました。

追記:

THE WATCHERSの記事には南極大陸西部での温度上昇が次図のように報告されています。


Red represents areas where temperatures have increased the most during the last 50 years,
particularly in West Antarctica, while dark blue represents areas with a lesser degree of warming.
Temperature changes are measured in degrees Celsius. Image credit: NASA/GSFC Scientific Visualization Studio




  [2605] 地球内部は固体であるという固定観念を捨てよう
Date: 2017-11-03 (Fri)
 P−T境界をまたいで露出している地層というのは多くないそうです。露出している地層の紹介が、顕生代3:古生代から中生代へに載っていました。


現在、P-T境界の連続露頭が知られているのは、以下の4つの地域です。
岐阜県各務原市〜愛知県犬山市
岐阜県大垣市赤坂
愛媛県東宇和郡城川町
宮崎県西臼杵郡高千穂町上村


P-T境界では放散虫が消滅していますが、ということはこの土地が海中にあったことを意味しています。日本も四川省も陸地ではなかった筈です。

しかし、プレート論者の解説によると、日本の南部北上地域や南中国などが陸地として画かれています。
その絵では、現在の大陸が一箇所に集中する超大陸パンゲアとして画かれています。しかし、なぜ超大陸になるのか、なぜ分裂・移動するのか、その力は何なのか、などについては納得のいく説明はありません。




[2462]でも紹介したように、エジプトのカイロ郊外にはマングローブの化石や鯨の化石が見られます。その地が熱帯であり、浅い海だったことを証明しています。地球は上下方向にも、激しく変化し、そのたびに地殻の重心が変わって、「回転軸の傾斜」、つまり「地殻の移動」が起きていたことを認識するべきです。地殻が上下に移動する原動力は「水素の爆発」です。水素の爆発が垂直なら隆起しますし、水平ならば沈降します。上下の移動量が大きなものになれば、地殻の重心が変化して、回転軸の傾斜、つまり地殻の滑動が起きます。

どこかのサイトで「地球の内部まで固体だと思い込んでいたから、地球の傾斜は想像できなかった」「地球の内部は液体であり、地殻の部分だけが滑る現象ならば理解できる」「地球が固体という常識(固定観念)が邪魔してたんだ」と言うコメントがありました。

マントルは固体であるとか、地球は姿勢を変えることはないという固定観念は捨てていきましょう。

ムー大陸やアトランティスの話、また、ポールシフトをオカルト扱いするべきではありません。

  [2604] 生物大量絶滅の原因は地殻移動にある
Date: 2017-11-02 (Thu)
顕生代に入って、生物の大量絶滅が5回、小さなものを含めると計10回の生物絶滅現象が起きています。その原因は巨大隕石の衝突説や火山噴火説などがあって、明確には分かっていないようです。

しかし、地殻の移動によって、生物が生存できない極域に押しやられて、絶滅した可能性も充分に可能性があります。

 次の図はウキペディアに載っているもので、生物の絶滅が起きた10回の年代を示しています。黄色の三角がビッグファイブと呼ばれる5大絶滅事件を意味します。


顕生代における生物多様性(科レベル)の推移。
横軸は年代を表し単位は百万年。灰色がセプコスキのデータ、緑色が"well-defined"データ、
黄色の三角が5大絶滅事件(ビッグファイブ)。
2億5100万年前に位置する谷間がP-T境界、右側6550万年前の谷が恐竜が絶滅したK-T境界


詳細はウキペディアに譲りますが、[2599]などに紹介した四川省朝天地区、兵庫県篠山町、福井県南条地区などで見られる放散虫などの絶滅は2億数千万年前のP-T境界で起きたものです。絶滅の原因は、「スーパープルーム」による火山活動であるという説が有力です。
 また、6千数百万年前のK-T(またはK-Pg)境界では恐竜が絶滅しました。絶滅の原因はユカタン半島に巨大な隕石が落下したことがあげられていますが、隕石が落下した後も、恐竜は生きていたという話もあり、明確ではありません。

 次に示すのは[1559]で紹介した氷河期の説明図を上に示した生物絶滅図と対比させるために左右を反転して描いたものです。


氷河期と生物絶滅期の関係


 氷河期の解釈は地殻の移動によってその場で生存ができなくなった人類の言い伝えがベースにあるのではないかと説明してきました。
 これまでにも解説してきたように、地球全部が凍結するようなスノーボールアースではなく、温暖で繁栄していた地域が寒冷な地域に急激に移動してしまった経験(原因も理解できないまま)が語り伝えられているように思います。

 図を見ると、氷河期と生物絶滅期には明確な一致は見られません。しかし、生物が激減した時期は寒冷化が起きた時期と重なっています。寒冷化が起きても絶滅していないのは、大陸の配置と関係しているように思います。
 恐竜の化石が多く発見されるアメリカ大陸や浅海域などが極域に移動すれば、絶滅の規模も大きくなりますが、現在の北極のような深海の海洋部分が極域に移動しても生物が絶滅することはないでしょう。南極大陸のような広大な地域が極地入りした場合には絶滅種も増えるのではないでしょうか。

 つまり、氷河期とか生物の絶滅という現象は、その当時の大陸の配置と地殻移動の状況によって変わるのだと推定できます。

 [2568]、[2570]などでも紹介しましたが、極地は西太平洋に存在した時期もあれば、アラスカ湾、北西大西洋に存在した時期などもあった可能性があります。

 地球は何度も姿勢を変えていることを認識しないと、地球上の謎は解けません。また、大陸と海洋が何度も入れ替わっている事も、重要な認識です。「大陸地殻が海洋地殻に変わることはありません」とか、「太平洋にはムーが、大西洋にはアトランティス大陸が、インド洋にはレムリア大陸があったことなどオカルトです」と言うような否定をしていては、真の地球科学が誕生することはありません。

  [2603] インド洋にも大陸は存在した
Date: 2017-10-28 (Sat)
 インド洋に浮かぶモーリシャス島の熔岩の中には30億年前のジルコンが見つかるそうです。「モーリシャスは島だから、900万年を経過した岩は存在しないはず、だから、この海域には「失われた大陸」が隠れているに違いない」という結論だそうです。

 プレート論では海洋地殻は新しいもので、古い地殻が存在するはずがない、ということですが、大陸地殻が海底に隠れている、というのは滑稽です。

 南アフリカのウィットウォータースランド大学の研究チームの発表を紹介します。

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「失われた大陸」マウリティアか? モーリシャス島の海底に証拠を発見



モーリシャス島 / SAPSIWAI VIA GETTY IMAGES


南アフリカのウィットウォータースランド大学の研究チームが、インド洋とモーリシャス島の海底深くに「失われた大陸」マウリティアが隠れて存在することを示す証拠を発見した
科学誌「ネイチャーコミュニケーションズ」に論文が掲載された。

この失われた大陸はおよそ2億年前に存在した超大陸「ゴンドワナ大陸」の一部だと信じられている。


TRIASSIC(三畳紀)に存在した考えられているゴンドワナ大陸


モーリシャス島の溶岩を分析してみたところ、島の年齢と食い違うものを発見した。

「地球というのは2つの部分から成り立ってます。『古い』大陸と比較的新しい海です。大陸ではこの世に誕生してから40億年以上を超える岩が見つかりますが、海にこのようなものはありません。新しい岩は海中で誕生するのです」

と、発表論文の主筆者ルイス・アシュウォール教授は説明した。

「モーリシャスは島ですから、形成後900万年を経過した岩は存在しません。ですが、島にある岩石を研究してみると年齢が30億年もあるジルコンが見つかったのです」


ジルコン ウィットウォータース大学提供



ジルコンとは、主として大陸に存在するタイプの花こう岩内部に太古からある鉱物だ。ジルコンは信じられないほど寿命が長い鉱物なので、年代を測定をするのに適している。



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これは[2514]でも紹介したmobilistのプレート論という“水平移動論”が間違っていることを示しているだけです。地殻は特殊なケースとして水平移動する場合もありますが、圧倒的に多いのはfixistの主張している“垂直な移動”です。地殻は上下に隆起したり沈降したりしているので、どの大陸にも岩塩がありますし、どの大陸にもアンモナイトのような水生生物の化石があるのです。
 ジルコンが島から見つかっても、海底から見つかっても、一向に不思議ではありません。

 インド洋に存在したのはレムリアとかラムディアと呼ばれる大陸で、記事にあるようなマウリティアという大陸よりも大きな“菱形の大陸”であったという説があります。

プレート論を捨てないと、正しい地球の歴史を語ることは出来ません。

下の図は「インド亜大陸の北進衝突は事実ではない」に紹介したものですが、マダガスカル島だけが北進しないのは変です。

7500万年前のインドの位置.......3500万年前のインドの位置


  [2602] 中華思想を擁護する日本人あり、華夷思想は本当に誤解なのか?
Date: 2017-10-27 (Fri)
中国に在住していた方の中華思想に関する記事が秀逸でした。抜粋して紹介します。

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異民族国家と中華思想より

中国には、じつに14億人もの人がいます。そんな広大な土地、言語も顔も習慣も違う他民族が十把一絡げに、一党独裁政権の元、中央統治されているのです。
 
 それで、国民の意思が隅々まで統一されるだろうか?否。であろう・・・。国土の隅々まで政府当局の意向を浸透させ束ねるのは土台無理なのだと思う。
その無理を無理矢理通そうとするから歪みが起き、その歪みを矯正するために、さらに「劇薬」が必要になってくるのだと思う。
それは、モルヒネや麻薬のように、使えば使うほど、手離せなくなる悪魔の薬なのです。
しかも、それは、従わされる周辺異民族の傷を癒すために使われるのではなく、いわゆる「漢民族」が中央で支配するための方便とも言うべき、根拠のない特権意識と優越感という「中華思想」という名の劇薬なのです。

彼らの中華思想を初めて目の当たりにしたのは、(はっきり聞いたのは) 中国で生活しているとき、中国語を習いに行っていた師範大学(教育大学)の教師の言動だった。
北京オリンピック開幕直前のチベット紛争の最中、日本人、韓国人の生徒たち (ほとんどは大人) の、

「チベット人は明らかに中国人ではないと思うのに、なぜ無理に統合しようとしたり、あんな弾圧を加えるのか?」

・・・という疑問に対し、

「チベットも、ここも、み〜んな含めて、中国はひとつ!」・・・と答えた。

「はい?」  ・・・ですよね? それだけでも理解不能なのに、さらに理解不能なのは、「かれらは中国人になるべきなのに、それに反抗するから(弾圧しても)仕方がないのだ」と真顔で言ったことです。
まさにこれが、「中華思想」というものか。

外国人生徒たちが唖然とする中で、教師は微塵も揺らぎない信念とでもいうように堂々と何度もそれを繰り返していました。
しかし、その信念を裏付ける理由は一切説明されない。
ただ、
「全部まとめて、中国はひとつ!」「かれらも中国(人になるべき)なのです!
と繰り返すのみである。
つまり、個人個人の中では、なんの根拠も裏づけもない思想(ただの「ストーリー」)なのだとあらためて実感しました。この「妄信」こそが、かれらの「教育」の賜物かと。

中華思想も、反日感情も、よくよく考えれば、中央の漢民族(だと思い込んでいる中国人)にこそ徹底されているものです。
もちろん、周辺民族も、戦争の恨みは忘れていない。しかし、それは、一部の人間のもので、大半の人間にとって「実体験による感情」というのはほとんどなく、あるのは、作られた「教えられた」感情であると思う。
徹底された「教育」と、根拠のない「特権意識」( 「中華思想」は「白人至上主義」と同じ何の根拠もない身勝手な差別特権思想 )によって、骨の髄まで染み込んだ反日感情はやはり中央のものだと思う。( 中央といっても、中国は広いから主要首都圏と思ってください)

 地方農民は正直、生きるのに精いっぱいでそれどころでないのが本音でしょう。
もともと、中国は歴史的に言って、多種多様な周辺異民族を強制的に属国にして、無理矢理束ねているようなものだから、
「みんなまとめて中国はひとつ」 と言ってはいても、本音は、自分たちを中央に据えた残りはすべて「属国」(自分たちに従う民族)という意識なのだと思う。
漢民族の、自分だけは別格だという誇りとプライドは、この中華思想によって成り立ち、支えられているのです。
これは、「三国志」 の時代にも色濃く出ているので、愛読者の方はよくお解かりだと思いますが、とくに根拠もないこの優越感は、白人の有色人種へのそれといっしょなのです。
この中華思想が、有志以来、どれだけ近隣諸国を、民族の運命を翻弄してきたことか・・・!
わたしは思います。
この世のほとんどの「不条理」は、人を不幸せにしている不条理のほとんどは、この「中華思想」と「白人至上主義」が生み出しているのではないかと。
しかし、

この中華思想を逆手にとって、世界で初めて、敢えて自らの矜持を示したのが、われらが聖徳太子なのです。

日本は属国ではない」・・・と、「対等に国交をするつもりである」と、
初めて真っ向からあの国に対峙したのです!!
彼はもしかしたら、何世紀も先を見すえて、我が日本国を 「日出処の天子・・・」 と言ったのかもしれない。
今考えると、あらためて天晴れなことだと敬服いたします。
※ この事実を、あの親書の「日出処の国」という言葉のほんとうの意味を、
   あなたは学校教育で学んできましたか?
  「日本人の真実」をどれだけ隠されてきたか、あなたは知っていましたか?

聖徳太子は「国交」なら結ぶ、と言ったのです。対等な国と国との「国交なら」と。それ以外は「認めない」と。
もし、聖徳太子があの「親書」を送っていなかったら・・・
もし、あのとき、きっぱり「属国扱い」を拒否していなかったら・・・
もし、あの国ときっぱり手を切っていなかったら・・・
今のこの日本は、とうになかったのかもしれません。
もしかしたら、あの聖徳太子の英断があったからこそ、その後の、昭和の日本人たちも、戦わずしてアメリカに侵略されることを選ばず、愛する家族やこの国を守る為、大東亜戦争に命を捧げたのかもしれません。

しかし、残念なことに、今日の政治家にこんな気概があるでしょうか?

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中国の教育大の教師が「中華思想」を教えているのですから、困ったものです。

ブログ主が言うように人類を不幸せにしている不条理のほとんどが、西洋の「白人優越主義」と東洋の「中華思想」かもしれません。しかし、白人による人種差別を国際会議の席で公式に否定したのが日本であり、中国と対等な立場で「国交」を結ぼうとしたのが聖徳太子であることを忘れてはいけません。

ネットを見ると以下のように「中華思想」を擁護するような見方もあります。
中華思想と中華民族についてより抜粋して紹介します。

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中華思想を誤解している人が多いので、本来の意味を説明します。

日本人は中華思想という言葉を中国人が外国人を軽蔑して差別する思想という風に使っていますが、中国人自身はこういう意味で使うことはありません。

中華思想の意味
中華思想というのは、秦が中国全土を統一するときに、周辺の秦以外の国々を取り込むための思想として使ったものでした。
「秦」自身を「中華文明」と自称して、征服した周辺地域を、その中華文明の恩恵によって文明化し、その地域全体を「中華文明圏」として、統一国家の精神的基盤としたものです。

中華文明は偉大であり、征服した野蛮な国を文明開化して、中華文明の一員に加えて、その恩恵に浴させてやるのだ、という上から目線の思想です。

しかしながら、征服された地域が文明化した後には、中華文明圏の一員として、全体が平等になる、という公平なものです。
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随分と中国政府の意を汲んだ発言のように見えます。それが本当のことならば、以下の動画のような事件は起こらないはずです。


映画ファイナルジャッジメントPR動画より編集
 聖徳太子の「未来記」にあるクハンダとはこのような事象なんだろうか?


中華思想が根拠の無いものであることを示すためにも、東洋文明の源流はムー文明であること、「大陸が沈むことはない」というプレート論には間違いがあり、「ムー大陸は存在し、その文明が日本を中継して大陸に伝わった」という事実を中国の民衆にも知らせることが大切だと思います。

科学の面からも情報公開をして欲しいのは「日本のマスコミ」に対しても言えることです。

[2598]で紹介したアメリカ人のシュラー氏もそうですが、「大東亜戦争は日本が勝った」を書いた英国人ジャーナリストのH・ストークス氏も、日本の歴史を「永遠の太古からずっと一つの文明が一つの流れとして、征服されることなく今日まで続いている」と評価しています。

太古から続く日本の歴史を、日本のマスコミ人も早く見直していただきたいものだと思います。ストークス氏のまえがき一節を紹介します。



日本よ、中華文明圏の一員となる勿れ!

  [2601] 東洋の源流(ムー文明の北上論)
Date: 2017-10-25 (Wed)
[2563]に紹介した「大陸はなぜあるの?」の中で、「西ノ島は大陸の卵説に疑義あり」というシリーズが始まること、そしてJAMSTECの田村芳彦氏との質疑応答に期待していることを紹介しました。

 ブログ主のS氏は田村氏のほかにも金森博雄氏、上田誠也氏とメールのやりとりをしたようです。
3回目の記事では両先生からのメールが紹介してあります。その中で、金森氏からは

「私は、専門家から話しを聞いて大抵いつでもそのままに受け入れ、それ以上に追究しようとはしません」

という返事があったそうです。
上田氏からは

「おっしゃるとおり、フィリピン海は特異な海ですね。フィリピン海のでき方については、私も1972頃にそれを2〜3論じたことはあります(Origin & Development of the Philippine Sea, Natute Physical Science, V240, No.104, pp176-178など)
しかし、その種の議論は証明も反証もできにくいですね。この年になると、まあどうでもいいやという気分です。」

とあったそうで、読者としてはがっかりしました。「それ以上追求しようとしません」とか、「まあどうでもいいやという気分」というのでは、学者としては晩節を汚しているのではないでしょうか。その後、両氏からの返信はパタッと止まってしまったそうです。

S氏の質問内容がどんなものか(その2にある4点以外は)詳しく分かりませんが、両氏ともS氏と面識・交流がある斯界の権威であるだけに、真剣な応答をして欲しいと思い、ブログの読者としても残念です。

 ところで「フィリピン海に古陸があった」という視点は別の意味で日本にとって重要な問題を含んでいます。

「科学的ムー大陸論 その3」で解説していますが、日本の文明は中国大陸や朝鮮半島から一方的に日本に伝わったわけではなく、「東洋文明の源流はムー文明である」「ムー文明は北上してアジアに広がった」という視点を持つことがこれからの日本には重要な事だと思うからです。

 中国は今経済的に発展し、アメリカをも抜く勢いで自信を持っていますし、軍事力も増強しています。その経済力と軍事力のベースには「中華思想」があり、周囲の国は野蛮なる「夷狄(いてき)」であるという「いわれなき優越感」を持っていることが、アジアの諸国に脅威を与える事になっていくでしょう。

「中華」という思想には根拠がありません。そうではなく、東洋思想の源流はムー文明であって、日本を通じて大陸に流れた文明もあることを知ってもらうことが必要です。「稲作の文化」はムーから日本に流れ、日本を中継してアジアにも流れたというのが正しい認識だと思います。

中国も、朝鮮半島の国々も、そして日本も偏狭な民族主義に拘泥しないで、正しく「東洋なるもの」の源流を知るべきだと思います。

「西洋の源流」はアトランティス文明であり、「東洋の源流」はムー文明にあることを発信するためにも、科学的な海洋底の真実は重要だと思っています。

 ところで上田誠也氏の「フィリピン海に関する論文」には「大陸地殻の海洋化は物理化学的に支持されない」という定説論者のプレート論による判断が示してあります。
 しかし、クラストテクトニクス理論ではまったく別の判定になります。

THE marginal seas which lie along the rim of the Western Pacific cannot be due to depression of ancient continent because the deeper basins of these seas have oceanic crust, and the possibility of “oceanization” of continental crust is not supported by physico-chemical theories. The hypothesis of the opening origin of marginal seas as an alternative has a long history, and has been revived recently (S. Maranchi, unpublished) for the Japan Sea to explain its oceanic crust and high heat flow. Karig postulated that marginal basins were formed by crustal extensions in the form of inter-arc basins.( Natute Physical Science, V240, No.104, pp176-178)


  [2600] 無機質チャートが灰色なのは生物の死骸が含まれないからだろう
Date: 2017-10-24 (Tue)
チャートには有機質と無機質とがあるとの記事がありました。色についても深海性のものは赤色であるとしています。無機質とは放散虫などの生物の遺骸が存在しないということでしょう。生物の死骸がないために、灰色になっているのではないかと思われます。

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「チャート」・紀ノ川の石ころ(3)

チャートは、ほとんど「けい酸」でできた緻密な硬い堆積岩なのです。「堆積岩」であるというのも、不思議でしたがその意味があとで分かりました。チャートは、大別すると、けい酸質の生物の殻が堆積してできる場合(有機質起源)と、火山活動などで大量のけい酸がもちこまれて沈殿してできる場合(無機質起源)とがあります。前者は放散虫のような有孔虫軟泥が海底に堆積し、長年月の間に珪質の岩石になったもので、深海性のものは赤色を帯びており、黒色は有機質によるといわれています。そのほか灰色、青色、濃黄色などの色を呈するものが見られます。


赤いチャートと青いチャート


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[2599]で紹介した四川省朝天地区の地層も、P-T境界(ペルム期と三畳期の境界)では放散虫が消滅していますが、兵庫県篠山町の地層からも、P-T境界ではチャートが消滅しているという報告があります。

 篠山町にみられる史上最大の大量絶滅事件より紹介します。

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 今からおよそ2億4千万年前のペルム紀と三畳紀との境界、すなわち古生代と中生代の境界では生物の歴史上最大の大量絶滅事件がありました。その規模はなんと海の生物の種の95パーセントまでもがその時に絶滅してしまったといわれるほどです。古生代末には三葉虫、フズリナなど多くのグループが滅びてしまいました。絶滅をまぬがれたグループも多くの種が姿を消してしまいました。

 兵庫県内でも篠山町の市街地の北、藤岡奥で、ペルム紀から三畳紀にかけて溜まった、主に層状チャートでつくられた地層を見ることができます。層状チャートとは深海底で放散虫(二酸化ケイ素の殻をもつプランクトン)の遺骸が降り積もって作られたチャートいう硬い岩石と、やわらかい泥岩が交互に積もってできたものです。


 藤岡奥の地層はペルム紀のなかばまでは赤い色をした層状チャートなのですが、ペルム紀の終わり頃には灰色に変わ

ります
。そしてペルム紀の最後にはチャートから緑灰色の泥岩に変わり、ついには真っ黒な泥岩になってしまいます。三畳紀になると次第にチャートが溜まるようになり、別な場所では三畳紀のなかば頃には再び赤いチャートが溜まるようになっています

 このようなチャート層の変化から、ペルム紀のなかば頃には酸素が十分にある環境だったものが、終わり頃になると海底付近では酸素が不足した環境となり、ペルム紀・三畳紀の境界付近では浅い海まで酸素の足りない環境になったと考えられています。そしてその後、逆の順序で次第に回復に向かったと考えられています。ペルム紀・三畳紀の境界でチャートが見られないことは放散虫がほとんどいなくなったことを示しています。放散虫も他の多くの生物同様、浅い海まで拡がった酸素不足の影響で多くの種類が死滅してしまったのでしょうか。放散虫は古生代の初めから現在まで海洋に生息していますが、ペルム紀の放散虫と三畳紀以後の放散虫とは種類が大きく異なり、三畳紀のはじめの頃は放散虫の種類がとても少ない時代です。放散虫にとってもペルム紀・三畳紀境界は最大の危機であったようです。(地球科学研究部 古谷 裕)


篠山町の赤色層状チャート



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篠山町の地層からは朝天地区と同じような「P-T境界での放散虫の消滅」そして、その後三畳紀に「水生生物の回復」があったことが分かります。

放散虫などの生物の死骸が含まれない無機質チャートは細粒度の泥質チャートであるために、灰色になっていることが推定できます。

生物の大量絶滅の原因を酸素の不足など、環境の激変にあるとしていますが、「地殻のスライド現象」による極域への移動、すなわち「寒冷化」に帰したほうが合理的な「謎解き」だと思います。

 三畳紀後半になって、生物が回復しているのは、寒冷な極域から温帯域に「地殻がスライド」したからでしょうし、少なくとも地球上のどこかでは絶滅を免れた地域があったからだと思われます。 全球凍結のような事件が本当に起きたのなら、生物の回復は望めなかったでしょう。

地球史の謎は
「地殻のスライド現象」を考えないと、
解き明かせないと思います。



  [2599] 放散虫を産しないチャートの形成理由
Date: 2017-10-23 (Mon)
「福井市の自然史博物館」のサイトに「南条山地には放散虫を産しないチャートがある」という記事が載っていることを[2508]で紹介しました。どのような分布になっているのか興味があったので同博物館に問い合わせたのですが、担当していた学芸員が退館されたそうで、詳しい話が聞けず、残念でした。

 放散虫を産しない層があることは[2517]にも紹介しましたが、ネットで調べると中国四川省の朝天地区という場所で調査した結果が地学雑誌に載っていました。

「中国四川省北部朝天におけるペルム紀−トリアス紀境界の詳細層序」という論文から抜粋して紹介します。

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産出化石と年代

朝天セクションのP-T境界周辺から産する各種化石の産出状況を図―6に示す。



上述のように、大隆層最上部のユニットA-Dの石灰岩からは放散虫、アンモナイト、二枚貝、腕足類などの多様な化石が多産する一方で、飛仙関層最下部のユニットE-Gからはほとんど化石を産しない。ユニットF-Gについては、研磨スラブ39枚および岩石薄片約108枚を観察したにも関わらず、放散虫・貝形虫・巻貝および小型有孔虫はまったく認められない。特に放散虫に関しては、ユニットA-Dから多産する放散虫が、ユニットE-Gからはまったく認められず、ユニットD/E境界の両側で明瞭なコントラストを呈す

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以上が抜粋記事です。著者らは放散虫などの生物が消滅した理由を以下のように解釈しています。

「生物殻生産の主要な担い手である石灰質および珪質殻を作るペルム紀型生物群がユニットD/E境界でいっせいに激減あるいは消滅したことが明らかになった。一般に生物多様性の急激な減少および固体サイズの急激な小型化は強い環境ストレスの出現を示唆すると考えられる。具体的な環境ストレスの可能性として、寒冷化、海水中の溶存酸素量の低下あるいは栄養塩の減少などが考えられるが、現時点で特定することはできない。」

 放散虫などの生物が消滅した原因は特定できない、としていますが、ハプグッド教授の「地殻のスライド現象」を採用すれば、簡単に説明できると思います。
朝天地区が、温暖な海域から寒冷な海域に「地殻のスライド現象」で移動したと言うだけのことです。

 地球環境の激変は斉一論的な定説では説明できませんが、「地殻が滑動した」という激変論を採用すれば、なんでもない地球史の一環として納得できます。

 同論文では放散虫が消滅する直前に、そのサイズが大きくなっている(図―8)ことが分かります。


B、C層は温暖な海域、Dは熱帯域、E、F、G層は寒冷な海域で堆積したことを示しているのではないか。



 また、図ー6からわかるのですが、F-Gでは放散虫以外の生物が回復しています。地殻のスライド現象で生物が死滅するような寒冷な海域からやや暖かな海域に移動したことを示しています。

地殻のスライドによる地球環境の激変を取り入れれば、簡単に「地球史の謎」が解けるのではないでしょうか。

WIKIなどによるチャートの説明には次のように「無生物起源のものがあるという説もある」とあります。

「チャート(英: chert)あるいは角岩(かくがん)は、堆積岩の一種。主成分は二酸化ケイ素(SiO2、石英)で、この成分を持つ放散虫・海綿動物などの動物の殻や骨片(微化石)が海底に堆積してできた岩石(無生物起源のものがあるという説もある)。断面をルーペで見ると放散虫の殻が点状に見えるものもある。非常に硬い岩石で、層状をなすことが多い。」

チャートは本来細かな泥質の堆積岩のことで、放散虫を含む場合もある、というのが正しいのではないでしょうか。

 含む場合は赤道や温帯地域で形成されたもので、含まないのは極域などの寒冷地で形成されたもの、なのではないでしょうか。

  [2598] 自然科学とは言えないプレート論
Date: 2017-10-18 (Wed)
 地震爆発論としては、プレートテクトニクス理論について完全に否定していますので、これ以上言及する必要はないのですが、まったく「見直し」の空気がありませんので、ネット上で気付いた矛盾点を述べておきます。

「アムールプレートの存在が明らかになったので、オホーツクプレートを無理に仮定する必要がなくなった」という記事を紹介します。

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日本列島のプレートテクトニクスと地震の発生

 プレートテクトニクスが支配する惑星地球の表面では、十数枚のプレートに分かれたリソスフェア(岩石圏)の相対運動が地震を始め様々な現象を引き起こしています。日本列島に南からフィリピン海プレートが、東から太平洋プレートが沈み込んでいるのは有名ですが、肝心の日本列島が何プレートに属するかはこれまで「藪の中」でした。20年前の本を見ると日本列島全体がユーラシアプレート、すなわち欧州やアジアと一枚板になっています。15年前の文献では日本列島の真中に境界が引かれて東日本が北米プレートになっているでしょう。もっと最近の文献なら北米プレートの代わりにオホーツクプレートと書かれているかもしれません。一体なにが本当なのでしょう。

 最近数年間の宇宙測地観測によってこの曖昧な状況が打破されたことについてお話しましょう。西南日本や韓国のGPS(全地球測位システム)点がユーラシアプレートに対して東向きに年間1cmほどで動くことから、その地域がユーラシアプレートの一部であることが疑われ始めたのが数年前のことです。筆者を含むグループは上記地域に加え、中国や極東ロシアに展開したGPS点の数年にわたる位置変化を解析し、これらの地域がほぼ一枚の独立したプレートとして振舞っていることを明らかにしました(Heki et al., Jour. Geophys. Res., 104, 29147,
1999)。

その範囲は従来アムールプレートと仮称されていたものにほぼ重なり、「幻のプレート」の存在が実証された格好になります。さらにアムールプレート の存在が明らかになったおかげで東日本を含む「オホーツクプレート」を無理に仮定する必要がなくなり、元通り北米プレートのままで諸データが矛盾しないことがわかりました。西日本=アムールプレート、東日本=北米プレートという構図がようやく明らかになったのです。
 
 それらの境界は一本の線ではなく中部から近畿にかけて数百キロの幅を持っています。そこでは南からフィリピン海プレートが沈み込んでいますが、陸側は東海地震の震源域とされる静岡県東部などの北米プレート側と四国や近畿などのアムールプレート側に分かれており、沈み込み速度や地震再来周期も同じではありません。北海道南西沖地震で注目を浴びた日本海東縁はアムールプレートが北米プレートに沈み込む境界ですが、我々がその速度を約2cm/年と定量化したことはこの地域での地震の繰り返しの理解に重要です。

 海溝で見られる海陸プレートの衝突では前者が後者の下に沈みこんで一件落着ですが、沈み込めない陸どうしの衝突では事態が複雑になります。東日本(北米プレート)と西日本(アムールプレート)が約2cm/年の速度で衝突している中部―近畿地方もそのひとつです。このような場合プレートの運命は(1)横に縮んで上下に伸びる、(2)小さいかけらになって横に押し出される、の二とおりです。代表的な衝突境界であるインドとユーラシアの衝突現場では上記(1)でヒマラヤ山脈とチベット高原が形成され、さらに大規模な横ずれ断層でブロック化した陸塊が押し出される (2)が同時進行しています。アムールプレートも元をただせば北上するインドが東に押し出した大地のかけらなのです。
 
 日本に目を転じると、中部地方は山岳地帯を形成しており(1)がある程度働いていることは明白ですが、(2)はどうでしょう。アムールプレートからみた国土地理院の全国GPS連続観測点の速度を図に示します(沈み込みによる地面の変形を取り除いて見やすくしてあります)。中部から近畿にかけて東西短縮とともに南北伸張が顕著です。

 つまりインド=東北日本、ユーラシア=西南日本とすると、 東に押し出されるアムールプレート=南に押し出される紀伊半島、という相似形が成り立ちます。東西短縮と南北伸張の地殻ひずみは断層の横ずれによって解放されますが、その典型例が1995年の兵庫県南部地震です。その原因は中部日本における陸どうしの衝突、その原因はアムールプレートの東進、そのまた原因はインドとユーラシアの衝突に伴う大陸塊の押し出し、さらにその原因をたどるとゴンドワナ大陸の分裂とインドの北上となります。



GPS Point Velocity

図の説明:左上は日本周辺のプレート(AM:Amurian, PH: Philippine Sea,
NA:North American, PA: Pacific)とその境界。右下はAMからみた国土地理院の
全国GPS連続観測点の速度(黒矢印)と、AMに対するNA、PHの相対速度(太矢印)。
日本列島は中部―近畿を境に東日本(北米プレート)と西日本(アムールプレー
ト)に分けられ、年間2cmの速度で互いに衝突しています。


「国立天文台ニュ−ス No.85より転載」            <日置幸介>

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アムールプレートに関しては[2313]、[2314]でも「SF小説並み」だと紹介しました。

この記事にも、北海道南西沖地震で注目を浴びた日本海東縁はアムールプレートが北米プレートに沈み込む境界とありますが、そこには深発地震面は存在しません。太平洋側に見られるような、深発地震面が存在しないのに、潜り込みと決めるのはおかしいのではないでしょうか。

 沈み込めない陸どうしの衝突の話が載っていますが、プレートの運命は(1)横に縮んで上 下に伸びる、(2)小さいかけらになって横に押し出される、の二とおりですというのは“虚妄の論理”にすぎません。

 インドの北上が日本近海にまで影響を与えている、というのも現実離れしています。

そもそも、境界は一本の線ではなく中部から近畿にかけて数百キロの幅を持っていますというのは、ナンセンスです。プレート論では境界は@発散型A収束型Bトランスフォーム型の3種類と説明しています。「幅を持った境界?」の物理像が描けません。

 こんな程度の“空想”や“妄想”がまかり通る世界はもはや科学とは言えません。

追記:

アメリカ人が書いた「アメリカ人が語る
アメリカが隠しておきたい日本の歴史」(ハート出版)を読みました。


ようやくアメリカ人でも「アメリカの非」を認めるような時代になりました。「アメリカ渡りの理論」がすべて正しいわけではない事、「日本人の考えた地震理論」の方が合理的だった事実も、日本人が理解すべきときが来ています。
プレート論を捨てましょう!



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