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新・地震学セミナー

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  [3140] 地震発生のメカニズム再検討
Date: 2019-08-19 (Mon)
地震の発生メカニズムに関して、再度検討をしています。

以前に([1516]参照)、T氏による、

「地震時の押し領域はこのブラウンガスの爆発エネルギーで説明できるのではないでしょうか。エネルギーを外に放出しつつ同時に分子量減少によって内に引き込もうとしますので、一時的に圧力が増し、直ぐに真空状態になります。」

という意見を紹介しました。

ブラウンガスとは解離ガスのことですが、ブラウンガスという用語に社会的な信頼感が無くて、あえて解離ガスと呼んでいます。

当時はT氏の言われる、「直ぐに真空状態になる」(後述する堀内氏の解説にもある)という現象が超臨界状態でも起きるのかどうかがよく分からないので、地震爆発論(石田理論)では「押し領域は平衡破綻型のExplosionで発生する」と解説して来ました。

しかし、爆縮で発生するエネルギーが外に放出されるという点を考慮すれば、「押し領域」も爆縮現象で説明できることになります。

したがって、T氏の説明のように「地震は解離ガスの爆縮現象である」(地震爆発論でも基本的にはそのように解釈して来ました)と簡明に定義できるのかもしれません。

 実はこれを考える上で参考になる解離ガスの爆発事故が、14年前に金沢でありました。
[1518]で「「夢の暖房機」大爆発」という報道を紹介してあります。

アメリカでは実用化されている「水暖房機」ですが、日本では普及していません。電気分解によって得られる「酸水素ガス」(ZETガスとも、ブラウンガスとも呼ばれている)を燃焼させて、効率の高い暖房器具(ハウス栽培などの農業用暖房器具)として普及させる講習会で起きた事故です。

農業関連のサイトにも記事がありましたので抜粋して紹介します。

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2005年11月22日

水素は爆発します−金沢の暖房装置爆発事件

リスクコミュニケーション 農業 リテラシー

◆asahi.com(朝日新聞)石川地方版から引用。
元記事が消えるかもしれないので、全文貼っておきます。
金沢の暖房装置爆発2人死傷
http://mytown.asahi.com/ishikawa/news01.asp?kiji=10289

「安全なはず…」
 金沢市利屋町の民家の車庫で19日朝起きた爆発火災事故は、男性2人が死傷する惨事となった。事故は「アースファイヤー」と呼ばれるビニールハウス用の暖房装置の操作中に発生。週末の住宅地で起きた爆発に、住民も動揺を隠せない様子だった。装置は水を使い、「環境に優しい」をうたっていた。

驚きを隠せぬ関係者ら
 金沢東署などによると、爆発した装置は、水を電気分解して酸素と水素を発生させ、そのガスを使ってビニールハウスなどを暖めるという。

 装置を開発したのは、東京や埼玉、新潟の中小企業や個人で作る地球救済新エネルギー開発機構(東京)。自宅車庫が爆発現場となった若林光彦さん(66)は、装置を普及販売する「アースファイヤー普及協会」の理事長で、この日は、講習会を開く予定だった。

 「クリーンな地球を取り戻そう」。同協会が作った広報誌には、こうつづられ、カタログでは「非爆発性の新エネルギー」とうたっていた。開発機構の総代安田光昭さん(56)は「ガスを発生させる装置の安全性は確認していた」と強調した。

 若林さんは、知人の紹介で装置を知り04年12月に協会を設立。爆発した装置は、05年9月に開発機構から約500万円で購入した。若林さんは、装置の販売総代理店「コージン」も経営し、コージンから各地に約40ある協会員を通じて、農家などに販売する予定だった。10月に県産業展示館であったフェアでも、協会員が宣伝していたが、まだ1台も売れていなかったという。

 協会員になるには、50〜10万円を支払って営業権を購入するらしく、数十万円を払ったという金沢市の協会員(56)は「安全性は大丈夫と聞いていたので驚いている。エコロジーだと思っていたが…」と話した。

 爆発した現場は金沢市北部の住宅地で、現場は一時騒然とし、多くの住民が集まった。

 近くの無職、石黒正さん(73)は「私も一度見に行ったことがあるが、それほど危険とは思わなかった。月2回程度の実演をしていたようだ」と驚いた様子だった。

 一方、この事故で亡くなった山下彰治さん(55)も近所に住んでいた。近くの日吉ケ丘コミュニティセンターでは、町会が見舞金の受付をし、突然の悲報に多くの人が顔を出した。

1年たちました

2006年11月19日 07:52

いま、判明していることは、ガスを貯める容器が立方体だったため、爆発の衝撃に耐え切れず、ちょうど辺の部分から裂け、外に爆炎が・・・ということでした。(警察の調べ)

通常、このような装置のタンクは球形や円柱の形をしていますが、爆発の衝撃で敗れないようにするためです。

基本的なところで、構造欠陥があるようです。

日本テクノ・分解ガスの液化で、発明特許

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アメリカのテレビ番組で水暖房機を使ったロケット遊びを放映([1562][2343]など参照)していましたが、解離ガスの貯蔵は円筒形のタンクを使っています。番組ではフラッシュバック防止用の弁を取り外して、酸水素ガスを意図的に爆発(爆縮)させています。爆縮現象を知った上での遊びかどうかは分かりませんが結果的にはフラッシュバックが起きて、動画のような現象になっています。暖房機本体がロケットのように垂直に撃ち上がり、タンクは内側に凹んでいるのが分かります。
爆縮の威力がよくわかる動画です。


水暖房機の爆縮反応後の変形



上の記事の「1年たちました」を読むと金沢のものはタンクが立方体で、「ちょうど辺の部分から裂け、外に爆炎が・・・」とありますから、裂けた部分から爆縮のフラッシュバックがタンク内に入ったものと推定できます。

フラッシュバックに関しては[1516]に紹介したように堀内氏が以下のように述べていますので、再録します。

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「そのほか、技術改良点は電気分解の効率化だけではなくて逆火防止、フラッシュバックです。これはものすごいスピードで爆縮が伝わりますので、火を消した途端にそれがホースの中に入って、大本のタンクのところまでいってしまう恐れがある。そうすると、そのタンクが爆縮で応力がかかって壊れてしまうということもあるのです。エクスプロージヨンではないですから飛び散らないわけですが、逆に、中が真空になるためにいかれてしまうということがあるわけです(一時的に圧力が増加し、すぐ真空状態になる)。」

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これまで、地震の発生機構として、爆縮(Implosion)と爆発(Explosion)の二つの化学反応があり、引き領域は爆縮で発生し、押し領域は爆発で発生すると解釈して来ましたが、解離ガス(酸水素ガス)の爆縮現象だけでも説明が可能なのかもしれません。

IEEEのシンポジゥムでその方面の知識がある方が、何らかの答えを出してくれるのかもしれません。期待しています。

  [3139]変革科学を迎える時代には組織にも変革が求められる
Date: 2019-08-12 (Mon)
日本地震予知学会という組織があります。電磁気学系の知識を使って地震予知を試みる組織ですが、地震学会と同じで、通常科学の範疇で「パズル解き」をやっている感があります。

地震爆発論学会とは違って、会報の発行や研究発表会なども行なわれていますが、基本的な姿勢に疑問があって距離を取っています。

たとえば、会報でプレートテクトニクス理論の権威である上田誠也先生(名誉会員)が次のように寄稿しています。

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地震予知研究の過去と未来

3.地震とはなんだろうか?

一体、地震はなぜ起こるのでしょうか。詳しいことはやや専門的になりますが、地震は断層が急激に動くことによって起こるのです。それによって、振動がおこり、大地が揺れるのです
兵庫県南部地震のときの淡路島の野島断層は1ないし2メートルずれました。断層がずれたといいますが、実際には断層を境に両側の大地がずれるのですから大事件です。
では断層運動はいったいなぜ起こるのか。世界の地震の分布を見ると(図2、)、それは主として帯状の地域で起きています。


図ー2 世界の地震の分布...........図-3 世界のプレートの境界
[3135]プレートはどうやって決めたのか、を知れば、上田先生の話しの矛盾は明らかです。


皆さんはプレートテクトニクスという言葉を耳にされたことがおありでしょう。その考えによると、地球の表面は10個あまりのプレートに分かれています(図3)。

プレートというのは「板」のことなのですが、どうもうまい日本語がなくて、岩盤などと呼ばれることもありますが、昨今では、新聞やテレビで、「太平洋プレートが東北日本の下に沈み込み・・・・」などと、プレートという言葉が定着したようです。プレートは、人間の爪の生えるスピードぐらいの早さ(遅さ?)でそれぞれ動いていて、衝突したりずれたりして、その境目ではストレスが溜まります。そのストレスを解放するために断層が動いて地震が起きるのです

日本列島はそういうプレート境界にあるので地震が多発するのです。実際、マグニチュード6以上の地震が毎月平均一回くらいどこかで起きています。

ではなぜプレートが動くのでしょうか。簡単にいうと、プレート運動はマントル対流のあらわれです。マントルは固体ですが、ゆっくりゆっくりと流動しているのです。その流れの表層がプレートなのです。ではいったいなぜマントル対流が起こるのか。現在の定説では、原始地球は火の玉のように高温で溶けていたと考えられています。それが40何億年という長い年月をかけて冷えてきたのが地球の歴史というわけです。その冷却の過程で対流が起きている。お味噌汁が冷えるときにお椀のなかに見える対流と同じです。

さあこれで地震がどこでなぜ起こるのか、が大体わかったことになります。では、もうそれで地震予知ができるでしょうか? そうはいかないですね。ある現象の意味が分かるということと予知ができるということはまるで違うのです。例えば、我々は死ということの意味を一応は知っていますが、誰がいつ死ぬのかを予知するのはいかにも難しいですね。

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この姿勢の中から、変革科学としての新しい地震科学の芽は出てこないと思います。

[1182]でも紹介しましたが、上田先生は「プレートテクトニクスに対する反論を検討する」という記事のなかで、

「中学・高校でもプレートテクトニクスをうんと教えるとよい。世界の学問はどんどん進んでいて、プレートテクトニクスの限界は日に日に明らかになりつつあり、次への改革・脱皮がおこる日は遠くないだろう。しかし、それはプレートテクトニクスからの発展なのであって、いつまでもプレートテクトニクスは仮説か、理論か。仮説なら教えない方がいいかもなどといっていては遂にどうにもならないことになる。」

と書いておられます。地震爆発論では、「プレートテクトニクスからの発展」ではなく「プレートテクトニクス棄却からの発展」だと思っています。

地震学の大家がプレートテクトニクスを「不変の真理」であるかのように扱っておられることが、地震学に閉塞感を生んでいるのだと私は思っています。

いまや学問全体にも、新しいパラダイムにもとづく変革が必要です。

霊人ソクラテスは「学問とは何か」のなかで、

「同時代には私と同じように「ソフィスト」というような言論人がたくさんいたわけで、みんな「誰が偉いんだか」。本当はよくわからないような感じで、百花繚乱、意見は言っていたわけだけど、実際は、高低ね、言っていることのレベルの上と下はあったんだけど、同時代人に、なかなかそれがわからない。」

時代は変革期を迎えています。大学などの組織でも、どれが時代の先を行く大学なのか、認可するお役人にも分からないはずです。組織にも上と下があることが次第に明らかになってくるのでしょうが、当面『変革』を説得するのは困難な仕事です。

  [3138] 東北北部の地震を予想させる地電流変化
Date: 2019-08-11 (Sun)
「ブレイン」地震予報という組織があり、8月7日から21日の2週間の間に東北地方北部に大きな地震があるという予報を発表しました。

地震学会では「地震予知は不可能である」という見解であるのに対して、明確に

「近年、「地震は予知できない」という風潮が広がっていますが、「それは『地震学では難しい』という話であり、電磁気学や音響学などの組み合わせで予知することは十分可能です。」

と組織の代表(内山義英氏)は語っています。(「予知するアンテナ」参照)

地震爆発論としては十分に納得のできる話なので、「東北北部地震の予報」記事を紹介します。

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「東北北部でM7級地震」の前兆… 「ブレイン地震予報」が発表

4日に福島県沖でマグニチュード(M)6.4、最大震度5弱の地震が起きたが、これに関して地震予報サービスを提供する会社が「東北地方北部でM5.8〜7.2の新たな大地震の前兆がみられる」と発表した。

 予報を行ったのは「ブレイン地震予報」。地球内部を流れる電流(地電流)や低周波音などの観測データを元に地震予報を行っているという。

 それによると、5日に東北地方北部を対象として、大きな地電流異常が観測されたといい、7日時点で期間2週間の短期予報を発表した

 予報では、本震の発生地域が青森、岩手、秋田3県とその沖合で、昨年9月の北海道胆振東部地震とほぼ同規模。最大震度は5強〜6強となる可能性があるという。余震や誘発地震の発生地域として「北海道南西部、宮城や山形など東北南部が含まれる可能性がある」としている。

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内山氏は建築工学の出身で、実績のある方なので、科学的な確信を持っておられるのでしょう。しかし、東北北部地域というだけでは範囲はが広すぎて、避難対策等は打てないと思います。もっと、たくさんの実例を集めて詳細な検討が必要だと思います。

次図は胆振東部地震を予知していたという予報範囲ですが、此の程度では実用にはなりません。横浜地球物理学研究所のサイトでも、予想範囲が広すぎることを指摘しています。

『ブレイン地震予報』は北海道胆振東部地震を予知したのか



胆振東部地区の地震を予知していたとされるものですが、此の程度では実用にはなっていません。
実例を集めて研究し、もっと精度を高めてから発信するべきだと思います。
(【北海道南部で震度5弱】規模とエリアを予測していたメルマガより)


ただ、5日に検出したという地電流異常が苫小牧CCSによる二酸化炭素の圧入作業と関連している可能性も否定できないので、苫小牧周辺の住民も警戒が必要であると考えています。

昨日10日には苫小牧の圧入点より西側(胆振東部地震とは反対側)で地震が起きています。



圧入作業は本日も継続しており、地震発生を警戒した方が良いと思います。

  [3137] 信頼を失ったマスコミの凋落は止められない
Date: 2019-08-10 (Sat)
[3125]で紹介した霊人竹村健一は「マスコミからマスゴミの時代にかわり、大逆転の時代が来る」と語っていましたが、それと同じ潮流を読んだ記事がありました。鈴木傾城氏のメルマガを紹介します。

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世論誘導の力を失ったマスコミは衰退へ

偏向報道・ごり押し批判は世界中で起きている=鈴木傾城

2019年7月18日

もはやマスコミの世論誘導も情報操作も効かない世の中になった。ごり押しや小細工はすぐに見破られる。興味深いのは「マスコミ不信」の動きが全世界で起きていることだ。(『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』鈴木傾城)

テレビはもうオワコン?マスコミが凋落すると共に失うものとは

マスコミ「報道は中立である必要はない」

マスコミは自分たちの思うがままに「何か」をプッシュして世論を誘導しようとしている。その「何か」というのは、時には韓国の芸能人だったり、反日政党の議員だったり、与党のスキャンダルだったりする。

そして、マスコミは自分たちの都合の悪い「何か」は絶対に報道しないことでも世論を誘導しようとしてしてきた。

たとえば、与党がうまくやっていることは報道しないし、反日政党のスキャンダルも報道しないし、中国・韓国・北朝鮮が日本国内でやっている反日工作も報道しない

マスコミはあからさまに偏向しており、まったく中立ではない。完全なるダブルスタンダードである。

以前は「報道は中立である」と言っていたのだが、中立ではないと見抜かれると、「報道は中立である必要はない」と言い出して偏向に邁進している

今までずっとそうやって世論は誘導されてきた。そのやり方があまりにもあからさまなので、今では自分の都合良く偏向するマスコミを人々は「マスゴミ」と呼ぶようになっている。

「マスコミ不信」は世界中で起きている

確かにマスコミは今でも巨大で、流行らせたいものを流行らせ、都合の悪いものは徹底無視して叩きつぶすことができる。国民の意識を自由自在に操る存在だったのだ。

インターネット時代になった今でも、マスコミはテレビと新聞を使って世論誘導をして成功しているし、これからもそれは続いていくことになる。

しかし、インターネットがより浸透していく中で、マスコミのダブルスタンダードは次々に暴露されるようになり、時代は変わりつつある。マスコミはいまだに「巨大権力」には違いないが、その神通力はかなり削がれた。

興味深いのは、「マスコミ不信」の動きは日本だけでなく、全世界で起きているということだ。

それは、言って見ればグローバルな動きなのである。

アメリカでは、ブッシュ政権時の2000年代からマスコミが率先して世論誘導し、国民を無益な中東の戦争に駆り立てたとして信用を失っていた。しかし、極めつけは2016年だった。

大統領選挙のあったこの年、アメリカのマスコミはドナルド・トランプをめちゃくちゃにけなし、ヒラリー・クリントンを大統領に仕立て上げようとするなりふり構わない世論操作に打って出ており、これによってマスコミは「あまりにも偏向している」と国民の総スカンを食らった

ドイツでも、マスコミが移民・難民に対して異様なまでに好意的であったり、移民・難民の犯罪を報道しなかったり、移民・難民の反対派のことを頭ごなしに「極右」とレッテル貼りをして信用を失っていった。

中国では、もともとマスコミも政府も信用されていない。信用どころか、世論誘導されているという前提で国民はマスコミを見つめている。

世界各国で同時並行的に起きているこれらの動きは、裏側に何があるのか。それは、言うまでもなくインターネットの台頭が原因であるのは明白だ。

テレビは今後10年でさらに衰退していく

インターネットが重要なインフラになればなるほど、世界中のマスコミの影響力は劇的に削り取られていき、ひとつの企業体として存続できないところにまで追い込まれている。

新聞、ラジオ、テレビ。すべての媒体でそれが起きている。テレビでは、視聴率もテレビの全盛期だった頃の70%や80%など、もはやあり得ない世界となっている。

視聴率が取れないのであれば、広告主も離れて行く。それによってますます制作費は削られる。

結果的に、くだらない番組ばかりが増えて、それがまた視聴者の離反を招く。テレビは今後10年でより地盤沈下していくのは避けられない。

新聞も購読者が激減している。新たなビジネスモデルが構築できないのであれば、いずれは淘汰される。

マスコミが凋落すると共に失うもの

そして、マスコミが凋落すると共に失いつつあるものがある。

それは、「世論誘導」をする力だ。国民を洗脳して、全員を一定方向に向ける力がなくなってしまった。

アメリカの大統領選挙を見ても分かる通り、テレビや新聞で、無理やり世論を作ろうとしても、それができなくなりつつあるのだ。何かを押し付ければ押し付けるほど、多くの国民が嫌悪感を持って拒絶するようになっている。

かつて、マスコミが押し付けて人為的にブームを作り出したら、国民全員がそれになびいたはずなのに、そうならない。

画面切り取りによる印象操作やヤラセや偏向は、ことごとくインターネットで見破られてしまうので、小細工をすればするほど逆に嫌われる。最近は街頭インタビューもヤラセだとバレてしまっている。

マスコミが圧倒的な露出を演出しても、国民はしらけきってそれを眺め、誰も飛びつかない。食べたくもないものを無理やり口の中に押し込まれれば、誰でも吐き出して気分が悪くなる。

それを「ごり押し」というが、今までマスコミがごり押しすれば国民は何も考えずに喜んで食べてくれていたはずなのに、今はもう誰も食べない。

もう世論誘導や情報操作はできない

ごり押しするためには、巨額な資金が必要だ。今ではその資金を使って反感を買うのだから、マスコミが衰退しても不思議ではない。

もう、マスコミが押し付けるものに飛びつく人は減少してしまって、今までのやり方が通用しなくなってきているのだ。それが、誰に目にも明らかになりつつある

すなわち、「世論誘導」も「情報操作」も効かない世の中になっているのである。何か小細工をしたら見破られて、世論が逆にブレる。これは、マスコミにとっては悪夢かもしれないが、それができたことが異常だったのだ。

人間の趣味や、考え方や、生き方や、価値観や、嗜好や、関心や、興味は、みんなバラバラだ。世代も人生も違うのに、意見が同じだというのはあり得ない。

多様性を失って凋落していくマスコミ

ところが、今まではそれを「大量宣伝」「大量露出」「メディアミックス」で無理やり自分たちの都合の良い意見だけを押し付けて、それに成功していた。多様な意見を封殺して、「単一のもの」だけを押し付けていた。

グローバル化を推進するに当たって、マスコミは「多様性が必要だ」と言ってきた。しかし、マスコミ自身が自分たちの都合の良い意見だけを押し出して多様性を失っていたのだ。

そして、多様性が失われることによって凋落してしまった。皮肉なことだ。

マスコミが凋落すると共に「失ったもの」とは、世論操作の力だ。国民はもうマスコミが押し付ける世論誘導に白けきって、押し付けられても受け入れなくなってしまっている

「押し付けられて受け入れる」というのは過去の視聴者の姿で、「検索して引き出す」というのが今の視聴者の姿となっているのである。

それでも世論誘導を繰り返すのであれば、マスコミの凋落はますます止められないものになってしまう

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以前、テレビ番組で池上彰氏の「熊本地震の解説」を聞いていて、本当に理解して解説してるのかな?と疑問に感じたことがありました。論理的に破綻した内容を解説していたからです。

霊人竹村氏は「彼ら(竹村氏、佐藤優氏)は情報をかき集めてるだけ、インターネット系の雑情報をかき集めて整理整頓してるだけ」と語っています。そういえば、池上氏は「情報提供者があるのに池上の意見だと報じている」として問題を起したことがありました。

やがて、こうした手法も見破られて、自分の頭で納得していない情報は価値がないものとして拒否される時代が来るようです。

マスコミが凋落し、その後に来る質の高い情報発信機関が誕生してくるのを待ちたいと思います。

  [3136]無地震地域の周囲に地震が多いのはなぜか
Date: 2019-08-09 (Fri)
それでは、無地震地域の周囲に地震が多いのはなぜなのだろうか?

これもすでにニューオフィス26深発地震は何故海溝部にしか起きないのかで解説してありますが、熔融マントルの対流現象と関係しています。

無地震地域の下部でも熔融マントルは対流しています。しかし、水平移動では「水の解離能力度」に変化がありませんから、解離度が一定していて、海底火山の存在場所を除けば、地震は起きません。

ところが、熔融マントルの対流が上昇する場所、つまり太平洋や大西洋の中央海嶺(海膨)などでは、含有する解離水の内で一帯の解離能力(温度と圧力で決まる)を超える量が図−4に示すように、爆発して結合水に変換されます。これが地震の発生です。したがって、海嶺などでは深発地震は起きません。


マントル対流の模式図
通説地震論ではAB間で発生する深発地震面(和達・ベニオフゾーン)を固体プレートの潜り込む姿であると誤解している。


いっぽう、熔融マントルの対流が下降する場所(海溝部やパミール高原のような特殊な場所、[1482][1527][2219]など参照)では、図−2に示すように、地表付近から帯同される結合水(普通の地下水のこと)が解離水に置換される過程で、一帯の解離能力を超えるケースがあります。局所的に解離能力を超えた場所では爆発が起こります。これが深発地震が起きる理由です。


図−2 海溝部での深発地震の発生模式図……図−4海嶺部での浅発地震の発生模式図
(詳細はニューオフィス26を参照)


海溝ではプレートが潜り込む(サブダクション)のではなく熔融マントルが下降しているのです。池に張った厚い氷が潜り込みなど起さないのと同じで、『固い地殻が固い地殻の中に潜る』というのはナンセンスです。

プレートの潜り込み(サブダクション)など荒唐無稽である。


次の図面は深発地震の分布を示したものです。深発地震は環太平洋火山帯に多く発生しています。


深発地震の分布図、深発地震は環太平洋火山帯に多く発生し、それ以外の大西洋などではほとんど発生しない。


プレート論では、少なくとも海洋プレートには誕生する場所と消滅する場所があるとしています。そして、消滅するのは海溝で潜り込むからだと説明されています。

しかし、海溝で潜り込み、深発地震を発生させているのは、圧倒的に太平洋海域です。大西洋海域には存在しません。

アフリカプレートや南極プレートなどは誕生する場所しかなく、永遠にプレートが拡大するという矛盾を含んでいます。([1536]〜[1543]など参照)

やはり、プレート論は旧いパラダイムとしてRIP(安らかに眠れ)扱いにするべきでしょう。([3124]参照)



  [3135]プレートはどうやって決定したのだろう
Date: 2019-08-09 (Fri)
小生が還暦を迎えた2002年に「石田研究所」をつくり、2年後の2004年12月に「石田地震科学研究所」に改名しました。爾来17年に亘り、地震科学に関する様々な問題を取り上げてきました。プレートテクトニクス理論という仮説に関する問題も取り上げてきました。

今回IEEEという世界的に広がりを持つ組織で講演できることは嬉しい限りであります。このサイトにも、そうした学際領域を超えた新しい分野の読者が参入されることかと思いますが、今すぐに3000件を超える記事を読むのは大変だろうなと思います。

これまでの読者にも「地震爆発論」は説得的だから納得できるが、「プレート論まで否定しているので、そこまで言うのはどうかなぁ」という声も聞かれていました。

重複しても良いから、時々は同じような話を繰り返しておかないと「新しい理論は浸透しないよ」、という声も聞きます。

そこで、これからも、重複を恐れずに発信していきたいと思っています。

まずは、以前の講演会であったことですが、かなり認識力の高い方が「(石田理論では)プレート論を否定しているけども、現実にプレート境界で地震が多発していることは無視できないでしょ。それはどのように解釈するんですか」と質問されました。

そのときは、図面もなかったので、プレートを決定する方法を説明しておきましたが、納得されたかどうかは分かりませんでした。

次の図は世界で発生する地震の分布を示したものです。
地震の分布を見ると帯のような形状で地域を区分しているように見えます。

プレートはどうやって決めたのか?


プレートとはまさに地震の分布図を見て「地震発生の帯」によって、地域を区切っているだけなのです。

だから「境界で地震が多い」というのは当たり前です。「地震が多い一帯で囲まれた部分」をプレートと定義しているのですから、境界で地震が多いというのは『必然的な結果』です。それなのに、なぜ多いのか、その理屈をプレートと関連させて理論立てすることは自己矛盾を含んでいます


クリックすると大きな図面になります。


これはすでに[2077]でも解説してきた内容です。

瀬野徹三氏の「プレートテクトニクスの基礎(朝倉書店)の一節を再度掲載しておきます。


「ここでは、無地震地域が固いリソスフェアの水平的広がり(プレート)であることを仮定して先へ進もう。そうすると地震帯で取り囲まれている領域が、プレートの広がりを定義していることになる。地震が狭い帯状に分布せずにかなり広い範囲に散らばっているところがある。たとえばヒマラヤ山脈の北部から中東へかけての地域などである。これらの地域では地震帯でプレートを定義することにやや困難を伴うが、ここではまずおおざっぱに、このようなひろがった地震活動領域も一種の帯であると見なそう

そうすると、図から直ちにいくつかの大きなプレートが見出される。それらはすでに名前が付けられている。」(瀬野徹三著「プレートテクトニクスの基礎」)  

地震帯で囲まれた無地震地域をプレートと名付けただけです。
周囲に地震が多いのは当然です。
プレート論は自己矛盾を含んでいます。





こんなバカげたプレート論を拒否しよう!





  [3134]IEEEnagoyaLMAG主宰の地震予知に関するシンポジウム案内
Date: 2019-08-03 (Sat)
IEEEnagoyaLMAG主宰の地震予知に関するシンポジウムの案内文が届きました。

一般聴講も大歓迎だそうですので、下記の申し込み要領で5日までに申し込んでください。興味のある方は、奮ってご参加ください。

地震学会会長の山岡先生も登壇されます。


IEEEnagoyaLMAG主宰の地震予知シンポジウム


中日新聞では聴講申し込み期限が10日になっています。



  [3133]オホーツクの深発地震をペルシャ湾で感知する理屈
Date: 2019-08-02 (Fri)
深発地震で現れる異常震域問題をプレートテクトニクス理論で説明できると考える通説地震学に疑問を持っていますので、もう少し他の地震についても見ておきます。([1344][2134][2311]なども参照)

深発地震はオホーツク海や日本海北部でも何回か発生し、(ニューオフィス32など参照)、異常震域が現れています。2013年5月24に発生したM8.3、D=598km地震についてウキペディアの解説から一部を紹介します。

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オホーツク海深発地震

震源が約600kmという深い地震であるにも関わらず、地震の規模がM8を超える巨大なものであったことから、日本各地に設置された地震計が揺れを感知した。
このとき、北海道宗谷郡猿払村や秋田県秋田市で気象庁震度階級で最大震度3を記録したが、震源により近い北海道根室市や斜里町では震度1を観測するなど、異常震域が観測された。普通の地震の場合、震度分布は震央により近い地域が最大震度を取るが、震源が極端に深い深発地震の場合、震源に近い地域は柔らかい上部マントルを通るために地震波のエネルギーが減衰しやすい一方、震源から遠い地域は硬いプレートを通ってエネルギーがほとんど減衰せずに地震波が伝わるため、震源から遠い地域が震源から近い地域より強い揺れを観測する場合がある。
また、地表の距離にして震源から3000km以上離れた鹿児島県錦江町でも震度1を計測する有感地震となった。異常震域はより遠くでも見られ、例えばメルカリ震度階級で日本の東京は震度IIだったが、より遠いカザフスタンのアティラウで震度V、ドバイやインドのノイダ、中華人民共和国の重慶市で震度IVを記録している。



ロシアでは、ペトロパブロフスク・カムチャツキーでMSK震度階級にて震度4から5程度(気象庁震度階級に換算すると1.7から2.3程度)、メルカリ震度階級にて震度IVを記録するゆれが約5分間続いた。また、震源に近い樺太や千島列島でもゆれを観測したほか、震源から約7000km離れたモスクワでもメルカリ震度階級でIIIに相当するわずかなゆれを観測し、老朽化したアパート2棟から住民約850人が路上に避難した。

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気象庁のデータからこの地震を調べると、震源から2000kmも離れた秋田で震度3を記録する異常震域が起きています。





しかし、「震源に近い地域は柔らかい上部マントルを通るために地震波のエネルギーが減衰しやすい一方、震源から遠い地域は硬いプレートを通ってエネルギーがほとんど減衰せずに地震波が伝わる」というプレート説にもとづく解釈はおかしいと思います。

それが正しいのなら、ユーラシア大陸の何箇所もで、大きな震度を感ずることはないはずです。

震央距離が(中心角度で)約90度にもなるドバイなどで有感になるのはプレートの潜り込みなどとは無関係で、地殻の構造に原因があるはずです。

大陸内部にも深発地震が起きる場所があります。([1482][1527][2219]などのパミール高原付近など参照)
大陸であっても、地殻の厚さは一定ではなく、たとえば黒海やペルシャ湾の沿岸部などは地殻第2層が地上に近い位置に存在するのかもしれません。

深発地震がなぜ発生するのか、なぜ異常震域が出来るのか、など解明すべき問題が多々ありますが、プレート論という旧パラダイムを捨てないと、真相は分からないのではないでしょうか。

大きな声にはならないようですが、今もご健在の星野通平先生など、PT論の間違いを指摘する研究者はたくさんいます。PT論に拘束されない学際的研究を深めないと地震学は発展しないのではないかと思います。

  [3132] 再々度の胆振東部地震を警戒しよう
Date: 2019-07-31 (Wed)
苫小牧でのCCS実験では、圧入を再開して6日目に当たる昨日(30日)、M4.3の地震が深さ30kmの胆振東部地域で発生しました。震源は胆振東部地震とほぼ同じです。



圧入ペースは400ton/日です。


公開資料

本格的には600ton/日にして、累計30万トンを目指すのでしょうから、今後にもっと大きな地震の発生が危惧されます。

長岡の実験では圧入を終了して一年半後に、中越沖地震が発生しています。圧入量は全体で一万トンという小規模でしたが、解離する量が地震の規模を決める筈です。

苫小牧でははるかに大量のCO2を地下貯留する計画ですから、昨年9月、今年2月に匹敵するような大きな地震が再々度起きる可能性も否定できません。

地震に付随する現象に注意を払って、防災を意識して欲しいと思います。

[3125]で紹介した霊人竹村健一氏が、科学者とか、エンジニア系、医者にも多いが、「死んだらそれで終わり」と思っているような人は「本人が気付くまではもう、なす術がないっていう状況」とあの世の案内をしています。

一方、この世でもプレート論が真理だと思っているような人は「もうなす術がない」ほど、方針変更ができないでいます。

早くパラダイムシフトが起こらないかと思っているのですが、何度も痛い目にあって、「何かおかしい」と気付かないと科学変革もなす術がないのでしょう。

また、あの世では何に価値があるのかがはっきり分かるらしいのですが、この世では連日「吉本興業」のニュースが話題になっています。尖閣や竹島に危機が迫ろうと、井戸の中で侃侃諤諤とやっています。私がやった、10年前の選挙戦の街宣がyoutubeに残っていますが、未だに色あせていないのを感じます。

  [3131]深発地震の異常震域報道は間違っている、サブダクションするプレートは存在しない
Date: 2019-07-29 (Mon)
NHKでも産経新聞でも報じていますが、深発地震の異常震域の原因をプレート説と絡めて解説するのがハヤリのようです。

プレート説が正しいのかと誤解されると地震爆発論の否定に走る人がいるといけませんので、さらに検討を加えておきます。
まずは、今日の産経新聞です。



マントル内部の420kmという深部に太平洋プレートが沈み込んでいて、そこで地震が起きたとしています。そのような深部(小笠原の地震は682kmです)で固体のプレートが存在するとは思えませんが、そのプレート内を地震波が伝播し、日本が乗っている北米プレートの境界を通じて振動が伝わる、と説明されています。プレートの外部には伝わらないので、静岡などでは無感であるという解釈ですが、本当にそうでしょうか。記録を見れば中部でも九州でも地震波はキャッチされています。

次図は防災科学研究所のサイトに載っている今回の地震のデータです。



通常の陸域の地震波と同じようなP波とS波の進行状況が見て取れます。地震爆発論ではマグマは熔融していると述べていますので、S波の進行は奇異の感があるかもしれませんが、爆発現象としてみれば、粘弾性体のマントルは短周期の衝撃波も弾性体と同じ媒質として伝播させます。(周期の長い波は伝えません。)

此の図のように深発地震でもプレートを介さずにマントル中を伝播するはずです。
さらに2015年に発生した小笠原近海(深さ682km)での深発地震と今回の地震の到達時間の比較を紹介します。([2134]も参照)



日本列島に並ぶ観測点の配置にあわせて地震波形が並べてあります。上部が北海道で、下部が九州です。

マントル中に地震波を伝播させる特別の層(プレート)が存在するとは思えない波形です。小笠原深発地震では北海道や九州に到達する時間と中部域に到達する時間との差が少ないことが読み取れます。つまり次図のような関係が存在します。


深い地震ほど震央と九州・北海道への到達時間に差がなくなる


さらに詳細に見ると、中部より東の波形は減衰時間が長いですが、以西の波形は減衰時間が短いことも分かります。
つまりこれは、従来から述べている「日本の西方域は東方域に比べて地震波を減衰させる地質構造になっている」ことを証明しています。

此の検討からも分かるように、「プレートの潜り込みがあることが、深発地震で異常震域が出現する原因」というのは間違っています。
何度も述べてきましたように(ライブラリー4546など)、日本列島の東と西では地殻の構造が違うこと、つまり東は地殻第2層(より堅固な層)が地表に近区存在していることが原因だと解釈できます。

追記:

東北放送で日野教授という地震学者がプレート論を使って解説していました。
旧パラダイムの中で、解釈しようとするから、卯田先生が言っていた(ほころび始めたプレートテクトニクス)「単純明快な概念が非科学的で醜悪な寓話と化してしまう・・・こうしてプレートテクトニクスは、いまやモデルとしての有効性に限界が来ているように見える。」という発言が研究者の中からも出るようになってしまっています。

ショック博士が言っています。
「科学者がパラダイムに固執するのは、実際にそのパラダイムを厳密に検討・試験してみたからではない。それは教育を通して専門家の価値観として教え込まれているからである。財界や大学、政府や研究所といった強力な機関の間に合意があるからだ。パラダイムが正しいのは、みんなが正しいというからであり、みんなが説明すべきだと思っていることを説明しているからだ。」(ショック「神々の声」p24より)       



  [3130]科学者にも直感が大切なのではないだろうか
Date: 2019-07-28 (Sun)
 小川琢治先生の「ジウスよりフンボルトへ地震成因論の新転向」が、(『地球』第1巻第2号)に載っていました。その内容と、唐山地震を体験した人の「井戸から気体が噴出した」という目撃談が似ているのに驚きましたが、現代の地震学者は目撃談など「非科学的な錯覚だ」とぐらいに捉えているのでしょうか。目撃談を説明できる地震発生メカニズムが必要になるはずです。以下に紹介します。

「周の幽王の二年、西周三川(、洛、渭)の地震のときに大史伯陽父が陽伏して能はず、陰迫りて升る能はず、是に於いて地震ありといった語の意味と、アナクシマンドロスからアナクシメネスを経てアリストテレスに伝わった地中に鬱積した気体が発散して地震が起きるというのと全く同一の見解であることは絮説を要しない而して此の地下に含まれた気体が何であって如何にして出来たかということに至っては確乎たる性状を把住した上での考えではなく、真に風を捉えるが如く空漠たるものではあったが此の想像の根底が激烈な地震には必ず之に伴う地鳴りのあることに注意した体験に在ったろうと想われる。

 地中海地域の活火山ある処においては、火山の噴火の時に地震を伴い、震動と鳴動と噴火との密接な関係が目睹されるのであるから、両現象を同一の活動と看做して、地震を火山作用に原因するものと考へることになるのは亦た当然である。」(小川琢治『地球』より)

さて、次に紹介するのは「唐山大地震の体験談」です。


「唐山大地震」銭鋼著第1章「受難の日7月28日」p.27より)


アリストテレスの時代から、地震の発生する時には地下から気体が噴出することが認識されていました。
当時の学者は真剣にそれを説明しようと努力していたのでしょう。
ジウスの地震論とは小川先生によると、

「地震も火山活動も共に、チレニア海の陥没によるものと説明した。ジウスの地震の原因に関する意見はかくのごとく地殻の収縮による褶曲作用と沈降作用とで一切を説明するに十分と考えた」

ということで、地震現象そのものを解明するというものでは無かったようです。

現代の地震学も前に書いたように地震時の波動に関する詳細な研究が中心で、地震のメカニズムを解明するというものではないようです。

小川先生は京大の地質研究室を立ち上げた方ですが、石本博士と同様に現場での観察事実などを尊重された人のようです。
現代の地震学はコンピューター解析が重視され、直感とか不思議解明などがおろそかにされているような気がしてなりません。


断層という結果に幻惑されて「断層が地震の原因だ」と早トチリするのは
「原因と結果」の因果関係を誤った本末転倒思考です。


参考:

苫小牧CCSでの昨日の圧入量です。

  [3129] 深発地震に見られる異常震域とプレート論の矛盾
Date: 2019-07-28 (Sun)
本日、午前3時ころに三重県沖でM6.5の深発地震が発生しました。例によって、「異常震域」があらわれて、関東の太平洋側で有感地震となり、中部圏では大きな震度にはなっていません。

ウェザーニュースの解説を紹介します。

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三重県沖の深発地震で異常震域 南海トラフ巨大地震とは別系統
7/28(日) 8:28配信 ウェザーニュース

震源と各地の震度
 7月28日(日)3時31分頃、東北から関東の広範囲で震度3以上の揺れを観測する地震がありました。震源は遠く離れた三重県南東沖で、地震の規模はM6.5です。


 
南海トラフ巨大地震は震源の深さが10kmから40km程度とされていますが、今回の震源の深さは速報値で約420kmとかなり深く、別系統の地震とみられます。


深発地震による異常震域とは
 今回の地震は非常に深い所で発生する「深発地震」と呼ばれるものです。震源に近い東海や近畿で最大でも震度1程度となっている一方、関東や東北に強い揺れが到達しました。



 多くの地震では震央から同心円状に揺れの強い地域が分布しますが、今回の地震は震源が深かったことで、地震波が伝わりやすい太平洋プレートに近い地域が大きく揺れる「異常震域」と呼ばれる震度分布となりました。

 三重県南東沖で今回のような大きな深発地震が発生するのは、2003年の11月12日以来です。

 また、1984年1月1日にはM7.0の地震が発生し、東京都千代田区や横浜市で震度4を観測しました。こうした地震は津波の発生こそないものの、大きな揺れを伴うことがあるため、注意が必要です。

 一方今回の地震は、震源の深さが速報値で約420kmと、かなり深い地震でした。日本海溝から西に向かって沈み込む太平洋プレートの中で発生した地震とみられます。

 これらの違いから、今回の地震は南海トラフ巨大地震との直接の関連は無いものとみられます。

震源から離れた地域で長い揺れを観測
 ウェザーニュースが独自に設置している、生活環境の揺れを観測する「Yureステーション」のデータを見ると、東京都板橋区の鉄筋の建物9階では40秒前後の強めの横揺れがあった後、さらに1分以上微弱な揺れを捉えていました。

熔融マントル内の爆発(地震)による衝撃波が、地殻内に進入すれば、P波もS波も形成される。
図のような表面波も形成されるのは当然である。


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今回の地震は深さが420kmですから、フィリピン海プレートといわれているプレートよりもズット深い場所での地震です。

解説によればフィリピン海プレートのはるか下方に太平洋プレートが潜り込んでいることになりますが、フィリピン海プレートの誕生場所も分からない(海嶺が無い)のですから、解説は妄想に過ぎないと思います。

プレート論は一つの仮説であり、その存在も、潜り込みも確認されたわけではありません。

地震爆発論ではPT論を否定し、地殻はモホ面の下にある第2層までと考えています。その下部のマントルは熔融しており、「深発地震面」は熔融マントルの対流する姿と考えています。

異常震域が起きるのは、熔融マントル内部の爆発震動を、地震波速度の速い地殻第2層(敏感な部分)が伝えるからです。その地殻第2層が地表に近くあるのが関東地域の太平洋側であるわけです。それが、異常震域と見られる現象を発生させている原因です。次に紹介する[1275]の解説を参考にしてください。

[1275] 深発地震における異常震域の解説


深発地震面はプレートとは無関係。熔融マントルの対流である。「太平洋プレートが地震波を伝えやすい」というのは誤解である。


深発地震が関東圏・東北・北海道方面で強く感知されるのは、石田理論の解釈では地殻の基盤である固い橄欖岩の層が地表に近く存在するからです。つまり、大陸部の地殻は厚く海洋部の地殻は薄いために、京都府沖の日本海や三重県沖のような遠隔地で起きる地震でも、地震波が上方の(モホ面下部の)地殻の固い部分を伝って、遠隔地まで伝わるのだと解釈しています。


プレート論者に質問したい。フィリピン海プレートはどのような働きをするのか?無視していいのか?


通説による解釈では、フィリピン海プレートと太平洋プレートとの関連が曖昧ですし、今回の震源は日本列島の前域の海底で起きたものですから、位置関係が違っています。

地震爆発論では、プレートの存在は否定していますから、プレートの潜り込みも考えていません。深発地震は熔融マントル内部の対流部分で起きていると考えます。その震動が天井に相当する地殻の内部を伝播しますが、硬くて緻密な地殻第2層が遠くまで伝えます。関東の太平洋側は第2層が地表面に近いので敏感に反応しているものと考えています。

  [3128] 松澤武雄著「地震の理論とその応用」からの学び
Date: 2019-07-26 (Fri)
「反プレートテクトニクス論」をお書きになった星野通平先生(今年96歳になられる)にIEEEでの講演要旨(たたき台)を送り、連絡を取ったら返信を頂きました。「名古屋での会合の成功を祈る」という文言と「地震学は松澤武雄先生以前に戻るべきだと考える」とありました。

早速、松澤先生の「地震の理論とその応用」という書籍をネット注文して入手しました。

一読すると、プレート論を「板論」と呼び、地震の成因を「板論」と「マグマ論」から解説してあって、新しい知見が多くあり、参考になりました。
改めて今の地震学は「地震波動論」であって「地震成因論」ではないことを納得しました。

現今の教科書(たとえば宇津徳治「地震学」)には「有馬温泉の湯が高温になった」という観測データなど載っていません。


地震現象は「断層の急激な破壊」などではなく、
マグマの活動、またマグマ内部にも存在する解離ガスの爆発・結合現象である。
だから、温泉の温度が高くなる。湯が枯れるのは水脈の変化による。


温泉の湯温上昇など断層地震説では説明できませんが、「地震爆発論」ならよく分かる現象です。

興味深かった一つはソ連時代にタジキスタンで地震発生の前後で一時的に地震波速度が変化したという事象です。原因については考察されていません。


地震時の「押し・引き」により、地盤が締め固められるのではないか。
P波の伝播速度が増大することが原因であると考えられる。


強震の前後で地震波速度に変化が生じる原因は「断層地震説」では説明できませんが、「地震爆発論」なら可能だと思います。

強い地震では「押し領域」でも「引き領域」でも、地盤は圧縮されて一時的に密度が高まる可能性があります。地震波の速度式には分母に密度ρが入っていますが、密度が高くなると分子にある体積弾性率kや剛性率nも大きくなり、伝播速度が上がります。


地震後に少しずつ圧密度が緩くなり、段差が回復することが知られています(関東大震災後の城ヶ島など)が、ImplosionとExplosionの効果として圧密現象が起きているからではないかと考えられます。

松澤先生の書には中国の海城地震で成功した地震予知の話が載っていました。電位差とか、動物の異常行動など「ありとあらゆる」観測を実施し、しかも僥倖があったことが分かります。
 その後起きた唐山地震では予知に失敗し多くの犠牲者が出て地震学者が民衆から批判・攻撃された話しが銭鋼著「唐山地震」に詳しく載っています。

やはり僥倖でなく、地震現象のメカニズムを解明した上での観測データの解釈が必要になってきます。

地震発生メカニズムの解明なくして地震予知はありえないと思ます。


  [3127] 苫小牧CCSの圧入作業が昨日から再開
Date: 2019-07-25 (Thu)
苫小牧にある日本CCS調査株式会社のCCS実験が再開されました。
以下のようなお知らせがあり、昨日から二酸化炭素の注入を再開していますので十分な注意が必要です。

特に胆振地方の住民は、各自「地震の予兆現象」に注意を払ってください。

お知らせ
2019/07/25  当社施設ならびに二酸化炭素を含有するガス供給元の定期保全工事に伴い圧入を停止しておりましたが、7月24日に二酸化炭素の圧入を再開致しました。


公開資料より


圧入作業と地震発生の関連に関しては[3076][3111]などを参照してください。

後記:

25日の圧入量は386.3トンでした。



やがて600トン/日ペースに戻し、目標の30万トンを目指すのでしょう。地震爆発論学会としては地震の発生を心配しています。

  [3126] 早急にパラダイムシフトを周知徹底させよう
Date: 2019-07-25 (Thu)
トーマス・クーンの「科学革命」の話はジョン・ホワイトが引用した通常科学と変革科学の例([43]通常科学と変革科学の違い)や、[1714]地震学のパラダイムシフトなどで、次のようにコメントして来ました。

「「通常科学」である「プレートテクトニクス論」では「変革科学」の「地震爆発論」を理解することはできません。パラダイムシフトが起きていることに気付いて、新しい「通常科学」を構築していかなければならない時代に来ています。」

さらに、[2619]にも紹介しました。

しかし、3.11東北大震災後の「地震学の敗北」というショックを受けても、地震学には革命は起きていません。南海トラフの過大な災害予測を立てたり、依然として通常科学の中で解釈し、「もがいて」いるように見えます。

産経新聞の2016年3月の記事には以下のようにあります。抜粋して紹介します。

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専門家から南海トラフの地震想定は「無責任に水増し」との声も

物理学の「敗北」か

 大震災で特に大きな批判を浴びたのは地震の物理学だ。東北地方の太平洋沖ではM7〜8級のプレート(岩板)境界型地震が同じ場所で繰り返し起きるとするもので、国や自治体の防災対策はこの考え方が基礎になっていた。

 東北沖では日本海溝から西へ沈み込む太平洋プレートと、陸のプレートの境界面に部分的に強くくっついた領域(固着域)がある。ここにたまったひずみが限界に達すると、それを解放するため岩盤が壊れて境界面が滑り、地震が起きる。ひずみをためずに定常的に滑っている場所では地震が起きない。これが地震物理学の根本だ

大震災後、国は地震学者らでつくる検討会を設置し、南海トラフで起きる地震の見直しに着手。駿河湾から日向灘までの広大な範囲で、フィリピン海プレートと陸のプレートの境界面が滑るM9・1の巨大地震を新たに想定した。

 だが松浦氏は「スロースリップ(地震が起きないゆっくり滑り)などのデータを見ても、従来想定の方が物理学的に妥当だ」と批判する。

 新想定は科学的に起こり得る最大級の地震を示し、防災に役立てるのが狙いだが、異論も少なくない。研究者からは「あり得ない」「これでは研究者失格だ」などの厳しい声も。ある地震学者は「また想定外と批判されないように、無責任に水増しした」と憤る

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つまり、「物理学の敗北」を経験して、「通常科学」の限界を覚り、「変革科学」を取り入れなければ解決しないのに、何時までも勇気が出せない姿が見えています。たしかに、最初は勇気が要るでしょう、研究費は入らなくなるし、研究仲間からは「白い目」でみられることもあるでしょう。

しかし、それなくして解決策はもう無いのです。これ以上通常科学の範疇で解決策を探しても「原因不明」とか「混迷の度合い」が増すだけです。

地震学者からの反応はありませんが、IEEEnagoya支部の梅野先生(名工大名誉教授)がコンタクトしてくださり、講演の機会をいただきました。
8月31日のIEEEシンポジュームに向けてPPT資料を作っていますが、その一つを紹介します。


PT(plate tectonics)からCT(crust tectonics)へパラダイムシフトせよ!
科学革命より


確立されたパラダイムに基づいた理論と整合しない事実が発見されると通常科学の変革要因が発生する。
パラダイムに整合しない事実が解決されない変則例として蓄積され続けると、科学者集団は従来のパラダイムに疑いを持ち、
新たな事実を説明するために異なるパラダイムを準備して新しい理論を構築することが試みられるようになる。
これが通常科学に対する異常(変革)科学として成立当初は学問的に異端視されることになる。
クーンは、科学者集団が従来のパラダイムの有効性に疑惑を持ち、混乱した様態を危機と呼び、次の科学革命の準備段階と捉えた。


また、ここで、「新パラダイム」である地震爆発論の正しさを証明してみます。
胆振東部地震の資料に見える本震時に生じた「圧入井」内の圧力は、深い「滝の上層」と浅い「萌別層で」なぜ違うのか、圧入井の圧力がなぜ「減圧」でなく「加圧」になるのか、などの解釈を加えて見ます。

次図は日本CCS(株)の 北海道胆振東部地震の CO2貯留層への影響等に関する検討報告書にある、圧入井坑内圧力の微細変化図です。

深井戸である滝ノ上では明瞭な変化が見られますが、浅井戸である萌別層ではショックがあった程度でほとんど変化がみられません。



報告書では、「断層変位に伴う静的地殻変動による体積歪変化 」としていますが、なぜ「加圧」なのか、なぜ深井戸の方が大きいのかは説明できません。

次図は報告書にある図面に「地震爆発理論での解釈」を加えたものです。



この図を見れば、圧入点が「押し領域」に入ること、また震源に近い「滝ノ上層」の方が爆発点に近いから爆発エネルギーも大きく作用したことが分かります。引き領域に入る観測点があれば、そこでは「減圧」になるものと思われます。

このように、地震時の現象が「新パラダイム」である地震爆発論では無理なく解釈できることが分かります。

はやく、「パラダイムシフト」が周知徹底されることを願っています。

先ずは「捉われ」のない一般市民が[75]「住民を救ったマヤの酋長」のように、正しい地震メカニズムを知って「他の住民」を救う「大逆転の時代」が来て欲しいものです。


  [3125]霊人竹村健一氏、今後30年の「大逆転の時代」を語る
Date: 2019-07-20 (Sat)
竹村健一氏が7月8日、89歳で亡くなられた。その4日後の7月12日に「帰天第一声」が公開霊言として収録され、書籍になって今日届いた。内容がとても面白かった。



33年前に収録された谷口雅春氏の「帰天第一声」では、非常に驚ろかされ、「ものすごい時代が始まっている」と直感できたが、33年経っても多分「霊人竹村?」と怪訝な思いを持つ人が多いのではないかと思っています。

しかし、竹村氏は「もう少しで大逆転の時代がくる」と述べています。

「逆転の発想」は生前の竹村氏の得意とする発想でありましたが、「江戸時代なら、ほとんどの人があの世を信じていた」から、新しい宗教を起すのは大変だった。今は信じてない人が多いから、「新しいお客さんが、まだいっぱいいる」っていうことだ、と得意の逆転発想を紹介していました。そして死ぬ時の体験談「死んだらどうなるリポート」を紹介しています。

大逆転の時代とは・・・、以下のように述べています。

・「そもそも宗教を信じている人は人類じゃない」と思っているのが、日本にはいっぱいいる。マスコミにも、教育者にも、官僚にも、政治家にもいっぱいいるが、こういう人がもうすぐダーッと“死に絶え”てくる。雪が降り始めたマンモスのようなものだわ。

・ もうすぐ時代が変わる。幸福実現党の言っているとおりに世界が変わっていったら、みんな信じるようになる。マスコミに書かれなくても、みんな、各自が判断できるようになるから。その時代は近づいているから、粘りなさいね。

 このフレーズを読んで、「地震爆発論もマスコミが報道しなくっても、各自が判断できるようになるから、粘りなさいね」とおっしゃっているように受け止めました。

「電波怪獣」と呼ばれた竹村氏が「マスコミからマスゴミへ」の次の時代が始まる、と述べ、次の30年はこうなる、と語っていました。皆様にご一読をお勧めします。

大川師の「あとがき」を紹介します。

「あとがき」

 次の三十年は「大逆転の時代」であるべきだ。明治維新後立てた天皇一神教が先の大戦で敗れて後、日本の宗教は空洞のままだ。結果的に無神論・唯物論の共産主義と大差がなくなった。本物の信仰心が篤い人が神の下の民主主義のリーダーをになう時代が始まるべきだ。今こそ、日本の常識をひっくり返すべき時だ。

地震学の常識、地球物理学の常識も逆転させるべき時だ!




  [3124] プレートテクトニクス神話の崩壊が始まった
Date: 2019-07-17 (Wed)
NCGT(グローバルテクトニクスの新概念)の記事は最初の頃は「反プレート論」的なものが多くて、参考にしていましたが、([1384]〜[1386]など)、最近は「反プレート論」以外のものも多くなり、あまり見ていませんでした。

8月31のシンポに向けて準備する中でNCGTの編集者CHOI氏が昨年お亡くなりになり、編集長が代わったことも知りました。
その新編集長Louis Hissink 氏が「確立されたとは言いがたいプレートテクトニクスの50年」という論文の一部を紹介していましたので、参考のために編集長のメッセージ(NCGTの日本語版)を載せておきます。


日本は先進国の中で、プレート論をRIP扱いするのに○○年遅れた、と言われないようにしたいものです。
そうではなく、むしろ、小川・石本・高木らの研究を誇りに思うべきです。


日本では「プレートテクトニクスの拒絶と受容」が発刊され、「受容が先進国から10年遅れた科学的原因」が話題になっていますが、“時代錯誤も甚だしい”と感じます。

[1386]にも紹介しましたが、世界中の海洋底に古期岩石や大陸性岩石が存在しているのですから、プレート論が破綻していることは明らかです。石油産業などの技術者はプレート論などに興味は持っていないようで、現実を見て仕事をしているようです。

NCGT誌が「反プレート論」を推進してきた力は大きいと思いますが、「内部電磁エネルギー」とか「電気宇宙モデル」という概念は「地震爆発論」とは調和的ではなく、支持はしていません。

PT論の受容が遅れたのは日本の研究陣が賢明だったのだろうと書いてきましたが、逆に「日本は新しい概念を受け入れることが苦手」な民族で構成されているのかもしれません。

参考:

「反プレートテクトニクス論」の中で星野先生はA.Aマイヤーホフからの手紙を紹介しています。研究ファンドの枯渇を心配する声は[1834]、[1835]などでも紹介しましたが、研究生活がお金で拘束されるのは悲しいことです。


星野通平著「反プレートニクス論」p.177より

  [3123]カリフォルニアの地震断層は「押し円錐理論」なら簡潔に発生メカニズムを説明できる
Date: 2019-07-10 (Wed)
[3121]で紹介した178号線の断層は左ずれ断層ですが、近くにある海軍基地では右ずれ断層が発生して滑走路が分断してしまったそうです。

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カリフォルニアM7.1「Big Oneではない」より強力地震の可能性
ハザードラボ 2019年7月8日 14:15 0


M7.1の震源に近いカリフォルニア州のリッジクレストの海軍基地ネイバル・エアー・ウェポンズ・ステーション・チャイナ・レイクでは滑走路が分断してしまった(Brian Olson@mrbrianolson)

 
米西部カリフォルニア州を2日連続で襲ったマグニチュード(M)6.4とM7.1の地震について、米地質調査所(USGS)の地震学者らは「地震を引き起こした断層システムが成長している」として、これまでよりさらに規模が大きな地震が発生する確率は5〜2%だという考えを示した。

 カリフォルニア州では、今月5日午前2時33分と翌6日午後12時19分ごろ(いずれも日本時間)に、M6.4とM7.1の地震が発生。震源地はラスベガスから150キロほど西のリッジクレスト周辺で、サンアンドレアス断層に沿った砂漠地帯だと考えられている。

 震源付近では、広い範囲で地割れや道路の分断が確認されており、複数の専門家が「断層活動が活発化している」という見方で一致している。

サンアンドレアス断層とは…?

 カリフォルニア州には、南部から西部にかけて約1300キロにわたって伸びる巨大なサンアンドレアス断層が存在しており、断層活動によって周辺は地震の多発地帯となっている。

 1906年4月には、推定M7.8のサンフランシスコ地震によって、3000人近くが死亡し、サンフランシスコの街が壊滅するなど、1800年から1918年にかけてM6.5以上の巨大地震が8回(今回の地震を除く)起きている。


 それ以降も、サンアンドレアス断層が直接の震源とは言えないものの、1989年のM6.9(ロマ・プリータ地震)、1994年のM6.7(ノースリッジ地震)、2004年のM6.0(パークフィールド地震)といった具合に、一定周期でM6級以上が発生していることから、米国の地震学者にとっては、次の「Big One(大地震)」の前兆をとらえることが課題になっている。


 USGSの地震学者でカリフォルニア工科大学のルーシー・ジョーンズ(Lucy Jones)博士は「1週間以内にM7.1以上の地震が発生する確率は2%だ」として、これまでの2回は本震ではなく、より大きな地震(ビッグ・ワン)の脅威は迫っていると述べている。

 さらに地球物理学者のロバート・グレイヴス(Robert Graves)博士は、「より大きな地震が続いて起こる可能性は5%だ」と推測している。

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記事にあるネイバル・エアー・ウェポンズ・ステーション・チャイナ・レイクは震源となったリッジクレストの北方にある海軍の兵器研究施設です。そこの滑走路に、[1534]で「出現するとすれば、「右ずれ断層」であり、写真の断層よりも北方に現れるはず」とコメントしたように右ずれ断層が発生しています。

アメリカの地震学者も「断層活動が活発化している」という理解をしていますが、「活断層」にしろ「活発化」にしろ、断層が地震を起こしているわけではありません。地震の原因と結果とを取り違えた「因果関係逆転の発想」です。

地震が起きるのは爆発が原因で断層は結果です。
早く見直しを行なってください。


また、CNNでは衛星画像からも確認できる地割れが現れたと報じています。

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米カリフォルニア州の地震、衛星画像で巨大地割れを確認
2019.07.09 Tue posted at 12:30 JST



画像右上方の黒ずんだ箇所から、左に向かって横にうねりながら伸びる黒い線が地割れ/Planet Labs, Inc.
(図中に表示されているN方向マークから判断してこの地割れがNNW方向に向いており、
サンアンドレアス断層など、カリフォルニアに多い断層と方向が同じであることがわかります。)



(CNN) 米カリフォルニア州で5日に発生したマグニチュード(M)7.1の地震について、震源地近くにできた巨大な地割れをとらえた衛星画像が公開された。

地震は同州リッジクレスト付近で5日の午後8時19分に発生。この地域では48時間以内で2度目となる強い地震だった。

米プラネット・ラブズ社がCNNに提供した衛星画像からは、今回の地震で砂漠地帯にできた地割れの様子が確認できる。

震源地近くのこの巨大な地割れは、以前に水があったとみられる場所から伸びている。

地震が発生した地域の地形が変化したことを示す証拠は衛星画像にとどまらない。

近隣の幹線道路は地震の影響で路面に亀裂が走り、現在封鎖されている。

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今回の地震では「左ズレ」と「右ずれ」の断層が形成されていますが、石本博士の「押し円錐理論」で見事に解説できる形状です。

断層理論ではなぜ「右ずれ」になるのか、「左ズレ」になるのかも解釈できないのではないでしょうか。

  [3122]カリフォルニアで起きている「地震系列」の真相は地震爆発論でしか解釈できない
Date: 2019-07-06 (Sat)
カリフォルニアでは、4日の地震に続いて、6日にもM7.1という大きな地震が発生しました。

AFPの報道では有名なLucy Jones という学者が「地震系列」という用語を用いて解説していますが、「命名」すれば「なんとなく理解が完了」のような雰囲気があります。
しかし、それでは何も理解できていません。地震は解離水の爆発現象であり、余震が繰り返されたり、さらに大きな地震が起きることも「地震爆発論」でしか説明できないはずです。

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米カリフォルニア州南部でM7.1の地震
2019年7月6日 13:47 発信地:ロサンゼルス/米国


米カリフォルニア州パサデナのカリフォルニア工科大学地震研究所で、
2019年7月4日に発生したマグニチュード(M)6.4の地震について報道陣に説明する研究者
(2019年7月4日撮影、資料写真)。(c)Robyn Beck / AFP


【7月6日 AFP】米カリフォルニア州南部で5日午後8時19分(日本時間6日午後0時19分)、マグニチュード(M)7.1の地震があった。米地質調査所(USGS)が発表した。

 今回の地震は地質学者が「地震系列」と呼ぶものの一部で、前日に同じ地域で起きたM6.4の地震に続くものだ。

 USGSによると4日の地震は今回の「前震」となる。米CNNは今回の地震は4日の11倍の強さだと報じ、地元住民は余震を感じたと語った。
(c)AFP

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今回のM7.1地震について、USGSサイトではCMT解が載っていません。震源の深さも(-0.9km)と表示されています。深度がマイナスとは、どのような意味かはっきりしませんが、誤差なのかもしれません。



震源の位置は4日のM6.4よりも北西に位置しています。CMT解や断層の形状などが報告されれば、メカニズムの詳細が分かると思われますが、断層理論での解説では限界があります。真相究明は地震爆発論でなければ達成しません。

追記:

USGSのサイト上にMoment Tensorが表示されました。典型的な水平横ズレ断層型です。震源の深さも8kmと発表されています。


断層地震説ではどちらのずれ方になるのか不明です。
同時に二つの断層が形成されることは断層説では想定できません。
2つの節面のどちらかに断層が形成されると説明しています。


今回のM7.1地震は[3121]で紹介したLucy Jonesの「推測」が当たったことになりますが、日本の気象庁でも言うようなことです。経験則から推測したのでしょうが、「M5を越す余震があるかもしれない」という解説からは「M7.1の本震が起きる」ことは予想されていませんでした。これも熊本地震で気象庁が予測できなかったのと同じことです。

本震とか余震の理屈は「断層説」や「ひずみ解放説」では説明できない話です。

今回のM6.4もM7.1も共に、水平横ズレ型で、「右ズレ断層」はサンアンドレアス断層と同じNW−SE方向を向いています。「左ズレ断層」は共役断層の関係にあります。

しかし、断層地震説では「右ずれ」が発生するのか「左ずれ」が発生するのか確定は出来ません。地震爆発論なら、どちらも同時的に発生する可能性があります。


サンアンドレアス断層は“右ズレ断層である”


追加情報

カリフォルニア州でまた地震 火災や大規模停電も

火災の発生が気にかかるところです。サンフランシスコ地震でも大火になりましたが、なぜ火災が起きるのかも検討するべき課題です。

  [3121] 昨日カリフォルニアで起きたM6.4地震に見る断層地震説の矛盾
Date: 2019-07-05 (Fri)
カリフォルニアで7月4日、M6.4の地震がありました。ほぼ20年ぶりという強い地震でした。火災なども起きたようです。

この地震で見られる断層や、CMT解析では「断層地震説」に矛盾があることが分かります。

マスコミ報道を紹介しつつ、地震爆発論での解説を紹介します。

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米カリフォルニア南部でM6.4ケガ人複数

カリフォルニア州南部でM6.4の地震 火災や停電、負傷者も
7/5(金) 10:15配信 CNN.co.jp

ロサンゼルス(CNN) 米カリフォルニア州南部で4日、ほぼ20年ぶりとなる強い地震があり、震源に近い自治体が非常事態を宣言した。ラスベガスやオレンジ郡でも揺れを感じた。

地震の規模を表すマグニチュード(M)は6.4、震源はロサンゼルスから北へおよそ240キロ離れたモハベ砂漠西部のリッジクレスト付近だった。

米地質調査所(USGS)によると、M6.4の地震の後、M2.5以上の余震が少なくとも159回観測された。最も大きい余震はM4.6だった。

著名地震学者のルーシー・ジョーンズ氏は、50%の確率で1週間以内に再び大きな地震が起きると予想。20分の1の確率で、数日以内にもっと大きな地震が起きる可能性があると述べ、「M5を超す余震があるかもしれない」としている

同氏によれば、今回の地震の前に、M4.2の前震が起きていたという。

震源に近いリッジクレスト(人口2万8000人)のペギー・ブリーデン市長は非常事態を宣言した。CNNによる市長のインタビューも、余震によって中断する場面があった。

市長によれば、地震によって5件の火災が発生し、ガス管が破断する被害が出ているという。

市内では停電も発生した。国立気象局(NWS)によると、同地の最高気温は37度を超える見通し。

震源があるカーン郡の消防局は、本震や余震に関連した火災や救急出動など20件以上に対応していることを明らかにした。リッジクレストの病院では、患者を別の病院や屋外のテントに避難させ、施設の点検を行った。

リッジクレスト市内で行われた独立記念日関連のイベントでは、子ども65人がステージに上がっていた時に地震が発生し、落下物に当たって男の子1人が負傷した。関係者は、子どもたちが避難した後にステージ後方の壁が崩れ落ちたと話している。

ロサンゼルスでも建物が長い間揺れ続けた。映画制作者のエバ・デュバーネイさんは、「ずっとロサンゼルスに住んでいるけれど、こんなに長い地震は経験したことがなかった」とツイートした。

今回の地震は、カリフォルニア州南部では1999年に起きたM7.1の地震に続く規模だった。1994年にはロサンゼルス郊外のノースリッジをM6.7の地震が襲い、少なくとも57人が死亡している。

サンバーナーディノ郡消防局によると、同郡北部のトロナでは建物や道路などに被害が出ているが、今のところ負傷者は報告されていない。幹線道路の178号線には10センチほどの亀裂ができた

トロナの自宅にいたエイプリル・ロドリゲスさんは、「家から外に出ようとしてパニックになった。キャビネットや棚の物が全部落ちてきて、ミサイルのように飛び交った」と証言する。

ロサンゼルス国際空港は、滑走路の被害は報告されていないと述べ、平常通りの運航を続けていることを明らかにした。

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USGSのサイトの資料を参考にして、地震爆発論によるこの地震のメカニズムを解説してみます。


幹線道路178号線のアスファルト舗装の道路に出現しているのは、「左ズレ断層」で、しかも「裂開」になっています。
押し円錐軸が水平で、震源が浅い場合に発生する特徴的な断層です。


震源はロスアンジェルスの北方リッジクレスト付近で震源の深さは8.7kmの浅い地震です。押し円錐軸が水平で浅いので、写真のような「左ずれ断層」が発生しています。明らかに、地震後に形成された断層であり、「断層が動いて地震が発生」するのではないことを証明しています

断層地震説では「裂開」の形成は説明できません。


CMT解(USGS)によれば、正断層型と水平横ずれの中間的なものです。
現実には、正断層は現れず、水平ズレ断層になっています。
上図で説明したように、震源が浅く、押し円錐軸が水平になったからです。
余震の震源が直交する線上に並ぶのも、断層理論では説明できないのではないでしょうか。


また、USGSの発表したCMT解析ではNW−SEの節面とNE−SWの節面の二つで区分されますが、その節面が地表で交差する場所に余震が多発する場所があることが分かります。

断層地震説では二つの節面のどちらかに断層が形成されていることになりますが、どちらに発生するのかは分からないと解釈されています。

しかし実際は、通説地震論で「死語」になってしまっている直交する「共役断層」の関係があるのだと思われます。詳細に調査すれば熊本地震でも出現した共役断層([2300]参照)つまり、もう一つの共役断層が見つかるのではないでしょうか。

出現するとすれば、「右ずれ断層」であり、写真の断層よりも北方に現れるはずです。もちろん地盤が「断裂させる力」に耐えれば、断層が出現しない場合もあるでしょう。

今回の地震も、熊本地震と同様には断層地震説では説明ができないケースだと思います。早く断層地震説から地震爆発説へと地震知識の入れ替えをお願いしたいものです。

参考1:

記事中にある「著名な地震学者のルーシー・ジョーンズ氏」を全く知りませんでした。
とても人気のある方だそうですが、断層地震説は間違っています。


ルーシー・ジョーンズ来日より


参考2:地学の散歩より

「下に主な断層に対して発震機構解の図がどうなるかを示します。 ただし、断層の走向は東西方向(横方向)として考えています。

発震機構解模式図


 右横ずれ断層の図を、右に90度回転させた図を考えてみます。左横ずれ断層と全く同じ図になります。 これは、右横ずれ断層か左横ずれ断層かは発震機構解からはわからないことを示しています。 断層が2本の線のうちどちらか確定できないからです。 正断層・逆断層の場合でも、同様に断層面が北落ちなのか南落ちなのかは区別できません。 それでも、最大圧縮応力軸の方向はわかります(色の塗られていないところの中心です)から、 どのような力によってできた断層(地震)か確定することができます。」

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「地学の散歩」の解説からも分かるように、断層地震説では直交する二つの節面のうち、どちらに断層が出来るのかは不明です。同時に二つの断層が発生することは説明不可能です。

最大圧縮応力軸の方向という解釈は物理的概念が逆転しています。圧縮Pではなく爆縮(Implosion)によって震源に引き込まれる力のことが圧縮だと誤解され、さらに、爆発(Explosion)による震源から遠ざかる力のことを引張力Tと誤解されています。色の塗られていないところの中心とは、地震爆発論では「pull」の中心のことです。

「押し円錐理論」の方が地震のメカニズムを科学的に説明する上で優れています。以下に参考のために地震爆発論による解釈の図面を載せておきます。



地震現象はExplosionによる“押し/Push”と
Implosionによる“引き/Pull”によって引き起こされる地盤の震動である






  [3120] リーダー国家「日本の針路」から学ぶ
Date: 2019-07-01 (Mon)
大川隆法師の『リ−ダー国家「日本の針路」』が届きました。
驚くべき歴史のディスクロージャーが展開されています。

日本人には理解し難いイスラム教世界とアメリカをリーダーとするキリスト教・ユダヤ教世界の対立、という世界が抱える重大な紛争をどのように調和し、解決するのか、そのヒントがこの一冊に載っています。

1987年(昭和62年)大川師の「谷口雅春霊言集」を店頭で一読して以来、「人類が経験したことが無い偉大な能力者」と認識してきましたが、本書を見ると「大川師の子供達でさえ、その認識に不足がある」ことが述べてあります。

あれから32年、昨日は高校時代の同窓会がありましたが「もう宗教は止めたんだろ?ま〜だやっとるのか?」という同級生の声に「認識力」以前の「思考停止」を感じてしまいました。

今人類は宗教を正しく理解し、調和させないと、「第三次世界大戦」を引き起こす瀬戸際に来ています。その意味でイランの指導者とイスラエルの指導者の「守護霊霊言」は両者の本音が分かるとても貴重な情報です。

驚くことに、本書の著者大川師は「両者の守護霊霊言」を事前に聴取し、情報を収集した上で、「リーダー国家」として「日本の針路」を教示しています。

イスラムの本質を理解し、キリスト教、ユダヤ教の本質を理解した上でなければ、両者を調和させ、世界の平和を維持することは不可能です。

本書(北海道講演会の内容)では、

「トランプ氏の見方は、今まで、全体的には幸福実現党の考え方と同じくする方向でだいたい動いていたのですけれども、この「イラン・マター」に関しては少し違うようです。やや宗教的理解が足りていないと感じるので、これについては私どものほうとしては、「イラン攻撃をかけることは、勇み足であるので、やるべきではない」と考えています。」

とあります。
あとがきでは次のように書いています。

『幸福実現党の政策は、ほぼ、トランプ政権と足並みをそろえているが、本書では対イラン政策では考えの違いが出ている。世界宗教と民族宗教の違いをふまえて、外交面でも濃淡が出ているのだ。
簡潔に言うなら、無神論・唯物論国家の覇権は抑止し、正当性のある宗教国家は守ろうとしていると言ってよい。』

イランを訪問した安倍首相の宗教理解ではとてもアメリカとの仲介役は務まりません。仲介し、説得できるのは「自分はエローヒムの弟子であり、大川師を尊敬している」とハメネイ師の守護霊が語るように、大川師の他にはありません。

イランの指導者からトランプさんは尊敬されていません。安倍さんも尊敬は得られていません。イスラム教が分からないトランプさん、宗教が分からない安倍さんです。どちらも真の意味での世界のリーダーにはなれません。

しかし、大川師の存在する日本には大きな使命があることが本書を読むと分かります。

  [3119] IEEE名古屋支部LMAG主催の「地震予知の可能性」シンポジウム開催告知
Date: 2019-06-28 (Fri)
IEEE名古屋LMAGシンポジウム「地震予知の可能性 ―最近の電気・電子・通信・計測・情報工学を活用して―」

の開催告知がありましたので、紹介します。

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日時:2019年8月31日(土)13:00〜17:40

会場:名古屋市公会堂4階第7集会室(JR/地下鉄鶴舞駅 徒歩2分)
参加申込締切:8月2日

主催:IEEE名古屋支部LMAG

後援:名古屋工業大学研究協力会

巨大地震「南海トラフ地震」が予想されている中、地震の予知は困難と 言われていますが、大地震の前には、いろいろな先行現象(シグナル) が見出されています。それらを電気・電子・通信・計測・情報工学を包 括するIEEE(電気電子工学会)の総合力を活用して、地震予知ができな いかと、地震の機構を学びながら、その可能性を追求していこうと企画しました。 地震学会会長、地震予知連絡会会長の山岡先生の特別講演をはじめ最先 端で活躍されている研究者が講演します。「南海トラフ地震」のことも あり、奮ってご参加ください。

スケジュール:
1)13:00〜13:05
 講演会の趣旨(IEEE名古屋LMAG会長 梅野 正義)
2)13:05〜13:55
 山岡 耕春(名古屋大学大学院環境科学研究科・地震火山研究センター教授)  
 特別講演 南海トラフ地震に関する最新の知見と予測
3)13:55〜14:35  
 服部 克巳(千葉大学大学院理学研究院教授)
 種々の地震先行現象
4)14:35〜15:05  
 石田 昭(石田地震科学研究所長、元名工大教授)
 地震発生機構の新しい考え方
休憩〈15分〉
5)15:30〜16:00 
 水野 彰(豊橋技術科学大学名誉教授)
 大気電流と地震との関連性の検討
6)16:00〜16:40  
 梅野 健(京都大学大学院情報学研究科教授)
 大地震発生前の電離圏異常の解析とその発生メカニズム
7)16:40〜17:20  
 井筒 潤(中部大学工学部・中部高等学術研究所国際GISセンター准教授)
 地震災害予測のためのデジタルアースの適用
8)17:25〜17:40 総合討論(IEEE名古屋LMAG副会長 水野 彰)
 9)17:45〜19:15 意見交換会(公会堂地下1階 coffee rumba)

なお、参加費無料、資料代\1,000、意見交換会費(\3,000)を申し受けます。

【申込み・問合せ先】
IEEE(電気電子工学会)名古屋支部LMAG(終身会員協議会)
メール:lmag.nagoya@gmail.com
またはFax:052−736−4382
Subject:IEEE名古屋LMAGシンポジウム出席  

※資料・会場等の準備の都合上、 本出席のご連絡を8月2日(金)までにいただけますようお願い申し上げます。
………………………………………………………………………………………  
     申込書
8月31日(土) LMAG名古屋シンポジウム「地震予知の可能性」

講演会      参加
意見交換会 参加 不参加 (いずれかにマークしてください)
ご氏名
ご連絡先
……………………………………………………………………………………… 

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以上のような告知がIEEEのサイトに載っていました。

  [3118] 日本海東縁ひずみ集中帯という妄想
Date: 2019-06-25 (Tue)
雑誌AERAの記事にも、西村(准教授)と遠田教授の解説が載っています。抜粋して紹介しますが、こんな地震学では何年研究をやっても、地震の真相は解明されません。成果は出ないでしょう。

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新潟・山形地震の震源一帯、過去にM7級4度も…恐るべきその正体〈AERA〉
6/25(火) 8:00配信 AERA dot.

 新潟と山形を襲った地震の震源地一帯は、過去にも大地震が繰り返し起きてきた“ひずみ”が集中している場所だった。専門家が解説する。

*  *  *
 
 6月18日夜に新潟や山形を襲ったマグニチュード(M)6.7の地震。新潟県村上市で震度6強を観測したほか、山形県鶴岡市で震度6弱、秋田県由利本荘市や山形県酒田市、新潟県長岡市、柏崎市などで震度5弱を観測した。震源は山形県沖で、これまでに知られている活断層とは一致せず、未知の断層だったとみられている

 未知の断層が原因とは言え、今回の震源地を含む一帯ではこれまでも、大きな地震が繰り返し起きてきた。

 京都大学防災研究所の西村卓也准教授(測地学)によると、震源を含む一帯は「日本海東縁ひずみ集中帯」と呼ばれる。
日本海東縁ひずみ集中帯は、北海道沖から新潟県佐渡島沖にかけての東西100キロほどの帯で、東日本の「北米プレート」と西日本の「ユーラシアプレート」の境界付近に位置している。この場所にひずみが集中していることについて、西村准教授は「学説としては比較的新しく、40年くらい前から提唱されている」と話す。

 柏崎刈羽原発の火災も起こした新潟県中越沖地震(M6.8)や104人の死者を出した1983年の日本海中部地震(M7.7)、津波が発生して26人が死亡した64年の新潟地震(M7.5)、1833年の庄内沖地震(M7.7)も、このひずみ集中帯で起きている。

東北大学の遠田晋次教授(地震地質学)は、ひずみについてこう解説する。

「地質学的に言えば、地殻が東西方向に押されて短くなってしまう現象です。非常に長い時間スケールで、過去の地震などを原因に、地殻が何百メートルも何キロも縮んでいることを確認しています」

この日本海東縁ひずみ集中帯の南側にある「新潟─神戸ひずみ集中帯」も大きな地震に警戒が必要だ。
 
 (編集部・小田健司)


日本海東縁ひずみ集中帯................石割作業:楔を打ったラインはひずみが集中しています。
石割り作業では最後のハンマー一振りで”ピシッ”という音を出して割れてしまいます。震動も轟音も発生しません。
石割作業から推定しても、「ひずみ集中帯の地震原因説」はナンセンスです。

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[3117]でも紹介したように、通説地震学ではプレートの移動する力によって東西方向から押され、逆断層型の地震になったと解釈しています。遠田氏は、それで「地殻が縮んでいる」とまで述べています。花崗岩の石割作業を見れば、それがトンデモない誤解であることは容易に分かる筈です。

通説はとんでもない誤解だらけです。

震源が同じ「ひずみ集中帯」にある日本海中部地震(1983年)や北海道南西沖地震で起きた多くの余震を見ると、CMT解の形状が異なっています。 また、歪帯の南端にある北大阪地震では[2811]に示したように、「引き円錐」とも見えるような形状です。同じひずみ蓄積帯でCMT解が違っている理由が説明できないのではないでしょうか。

ここで、土木学会がまとめた北海道南西沖地震の報告から逆断層の形状に関して紹介します。

日本海中部地震(1983)ではユーラシアプレートが北アメリカプレートの下に潜り込むという解釈で、北海道南西沖地震(1993)では逆に、北アメリカプレートがユーラシアプレートに潜りこむという“奇妙な”解釈になっています。



地震爆発論による解釈では、震源のマグマ溜り(または解離ガスの空間)の形状の違いによって『押し円錐』あるいは『引き円錐』による爆発現象が起きることで、説明可能です。
日本海中部地震では『押し円錐の西側』に逆断層が現れ、北海道南西沖地震では『押し円錐の東側』に断層が出現したと解釈しています。ただし、後者の地震では『押し円錐の軸』は西傾斜になっていて、断層の形状も垂直に近いものになっていると考えられます。

地震爆発論では「日本海東縁部のひずみ蓄積帯」という存在は考える必要がありません。東西方向から押される事によって「歪」が蓄積されているというのは事実ではありません。

地震学は根本的な発生メカニズムを把握できていません。日本は環太平洋火山帯に属していて、地下の浅い場所にマグマが存在しています。そのマグマの働きによって発生する「解離ガス」の爆発現象が地震の真相です。

通説ではプレートの境界だから、地震が多いとしていますが、話しが逆です。地震が多い一帯(つまり、火山帯)を目安にして、プレートの線引きが行なわれているだけです。

「プレートの境界だから地震が多い」というのはプレート論の欺瞞です。賢く見抜いてください。

このような妄想地震学は欺瞞そのものです。

  [3117]プレート理論を基礎にしている定説地震論は矛盾だらけ
Date: 2019-06-20 (Thu)
今日の産経新聞に「ひずみ集中『未知の断層動いた』」という記事がありました。内容はいろんな説の「継ぎ接ぎ論」という感じです。説得力がまったくありません。




@太平洋プレートははるか東の中央海嶺で、2億年前に誕生したとされています。それが西方に移動する間に冷却されて密度が増え、自重が重くなって日本海溝付近からユーラシア大陸の下に沈みこんでいくとされています。

これがプレート論の説明ですが、自重で沈んでいく岩盤がどうして巨大な地震が起こせるだけの圧力をユーラシアプレートに働きかけることが出来るのでしょうか。「溺れるものは藁をも掴む」ものですが、プレートを押せるのなら、プレートを掴むことだって出来るでしょう。沈み込む板にそんな芸当は出来ません。プレートの沈み込みは起きていません。

A『ひずみ集中帯』という概念が出てきています。岩盤に楔を打って行う「石割り作業」を見れば分かるように、ひずみが限界に来たら、ハンマーで最後の一撃で「ピシッ」という音とともに割れます。『ひずみ集中帯』とは、「ひずみが集中してもう直ぐに割れる寸前の地帯」という意味になるのではないでしょうか。その場のひずみが開放して、どうして地震など起きるのでしょうか。まったくの「妄想地震説」というものです。

B「未知の活断層が動いた」とも「活断層が動いた証拠はない」ともあります。震源が深いので活断層ではなく震源断層が動いたといいたいのでしょうか。

読み終わった読者には、結局何がなんだか分からない記事でしかありません。

地震の真相は爆発です。震源で上向きのEXPLOSION(爆発)が発生し、水平方向には震源に向かって爆縮(IMPLOSION)が起きたために吸引されるのが真相です。

[3116]に図示したように、上向きに形成される「押し円錐」内の「押し領域」とそれ以外の周囲にできる「引き領域」の境界にできる亀裂が「断層」というものですが、大きな爆発でなければ断層は出来ません。
その形が「逆断層」という形状にないますが、決した両サイドから押されから形成されたわけではありません。

地震現象とは解離ガス(水素と酸素の混合体)の爆発です。


  [3116]いつまでも間違い地震学を垂れ流すだけのマスコミの愚行
Date: 2019-06-19 (Wed)
昨夜(6月18日22時)日本海側で大きな地震が起きました。



USGSのサイトを見ると、爆発がほぼ垂直に起きていることが分かります。典型的な直下型地震ですが、地震学者の解説によると、「日本海東縁部が東西方向に押され、ひずみが集中している」ことが原因で地震が起きたことになっています。またこの辺りは「歪み集中帯」が存在しているとも説明されていますが、ピントハズレの解釈です。

さらに、胆振東部地震もそうですが地震発生確率表では「発生確率が低いと表示されるところ」で起きています。地震発生確率表にいったいどのような価値があるのでしょうか、まったく不明です。


発生確率が高い(赤色)地域で地震は起きていない。
地震発生理論が間違っている証拠ではないのか?


参考のために新聞報道を載せておきますが、内容は全く信用できません。間違い地震学を垂れ流しているだけです。「地震多発地域」というのなら、確率表でも高い数値になるはずだと理解しないのでしょうか。学校新聞の記者のようなつもりで取材しているのでしょうか。

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「ひずみが集中、地震の多発地域」 遠田晋次東北大教授
2019/06/19 00:44産経新聞

 遠田晋次東北大教授(地震地質学)は今回の地震について「日本海東縁部は、(日本列島の下に沈み込む)太平洋プレート(岩板)によって地盤が東西方向に押され、ひずみが集中している。地震が多発しており、過去には北海道南西沖地震(平成5年)や日本海中部地震(昭和58年)などが起きてきた」と話す。

 津波注意報が出されたことから「海底に延びる、まだ知られていない活断層が動いた可能性がある。この点は新潟県中越沖地震(平成19年)と似ている」とした上で、「今回の震源は新潟地震(昭和39年)の震源に非常に近い。何らかの関連があるかもしれない」と指摘。今後については「周辺に密集している活断層の活動に影響するかもしれない。強い地震に注意が必要だ」と警戒を促した。

新潟震度6強「数日間は警戒を」 未知の断層の可能性も
6/18(火) 23:57配信 朝日新聞デジタル

 18日夜に起きた最大震度6強の地震について、名古屋大の鈴木康弘教授(変動地形学)は「日本海の海底には、海岸線に沿って活断層がつらなる変動帯があり、その中の一部で起きた地震ではないか」と指摘する。この変動帯の近くでは過去に、新潟地震(1964年、マグニチュード7・5)と日本海中部地震(83年、同7・7)が起きている。鈴木教授は「二つの地震と比べると、今回の地震の規模は少し小さいので、今後さらに大きな地震が起こる可能性は否定できない。数日間は警戒しておく必要がある」と述べた。

 東北大の遠田晋次教授(地震地質学)は「日本海は、新潟県沖から北海道西方沖にかけて、断層が密集し、ひずみが集中しており、この規模の地震が起きることは想定されている」と指摘した。そのうえで、「心配されていた山形県沖の(想定される地震の)空白域とは違うようだ。現時点の情報だと、新潟地震の震源域の北端で起きたように見える。名前が付いた主要な断層ではなく、知られていない断層が動いた可能性も考えられる」と語った。

「ひずみ」集中地帯…東西から地盤押され、上下にずれる「逆断層型」

6/19(水) 1:56配信 読売新聞オンライン


18日夜、新潟県村上市で最大震度6強を記録した地震は、地盤が東西から押されて上下にずれる「逆断層型」だ。東京大地震研究所の古村孝志教授(地震学)によると、断層面の傾きが垂直に近く、上下の地殻変動に伴って津波が発生した。

 震源は、東日本がある北米プレート(板状の岩盤)と大陸側のユーラシアプレートがぶつかる境界付近にあたる。地震を引き起こす「ひずみ」が集中しやすい地帯で、北海道西部から新潟・佐渡沖に広がる「日本海東縁部」と呼ばれている。

 一方、別の専門家は山形県沖から関西地方まで広がる「新潟―神戸ひずみ集中帯」で起きた地震の可能性を指摘する。


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地震学はまったく役立たずの学問になっているのではないでしょうか。批判精神を失って垂れ流すだけのマスコミも機能していません。
戦後の社会は全面的に「思考停止」状態ですが、そろそろ「農民一揆」が必要になっています。

参考:

過去にも繰り返し発生 新潟沖にのびる「ひずみ集中帯」の地震

  [3115] 高木式無定位磁力計による地震前兆観測について
Date: 2019-06-15 (Sat)
IEEEの原稿作り作業の中で高木聖博士の「無定位磁力計による地震前兆現象について」という論文の存在を知りました。1960年2月10日受理となっていますから、国会における地震予知の審議(1959年12月2日)の後に執筆されたものです。

国会に提出された高木式磁力計の図面が分からないと[1188]、[1191]には書いてありますが、その図は以下(左図)のようなものでした。右図は京都大学実験室紹介にあった無定位磁力計です。




国会の議事録にある文章記事([1191]参照)を見て自作した無定位磁力計についての簡単な実験が [1194]に報告してあります。
高木氏の磁力計だと地震の前兆として以下のような記録が得られるそうです。




この装置を東京、大阪、尾鷲、鹿児島に設置し、多点観測を実施したところ、昭和南海地震(1946年12月21日)の予兆を見事に捕らえたそうです。




高木氏は以下のように伝えています。

『観測資材の関係で、この4か所が欠測なく同時観測ができた期間はほんの僅かな間でありましたが、その僅かの間のうちに,歴史的な大地震(1946年12月21日南海道大地震)が起りまして、特殊な前兆をとらえることに成功しました。
結果だけ述べますと、尾鷲と大阪だけに大地震前2-3週間前から特殊な前兆現象が出始めて大地震が起っており、東京、鹿児島にはそのような特殊な前兆現象はなく、普通の前兆現象しか現われていなかったのであります。 これを見ましても、地震に近い観測所には、何か異常が現われるように思います。』

これだけ可能性の高い「高木式無定位磁力計」が「地震との関係性の原理がわからない。そのような原理の分からない非科学的な観測法を採用して観測網を敷設することはできない」として「測地学的手法」に拘る東大地震研の地震学者たちによって否定されてしまったのは残念なことです。

国会で請願した宮本先生の発言です。

『再三再四申し上げますが、歌代とか、あるいは坪川とか、地球地磁気方面の最高権威の人たちが私のアイデアを認め、これはぜひとも観測しなければいけないのだ。つまり、専門家といいましても、地震の専門家ではだめなんであります。地磁気の専門家が、ぜひとも多数観測試験をなすべきであると言っておるのであります』

請願もむなしく、地震学者の「原理が分からないものは非科学的だ」という反対にあって、観測網は敷設できませんでした。

地震爆発論での「熱解離現象」という原理で、前兆の発生原理は十分に説明が可能です。

水素濃度の観測と共に、電気・電子関連の予兆観測も十分に可能性があります。今後IEEEや物理化学関係の研究者からも参加していただいて、学際的な「地震予知研究」が進むことを願っています。


  [3114] IEEEnagoyaLMAGシンポジウムでの講演者の一人に決定
Date: 2019-06-11 (Tue)
IEEEというのは、アメリカに本部があって、世界的に活動している電気系技術者(電気・電子技術者)の団体(Institute)です。世界最大の専門職団体、とあります。IEEEに名古屋支部というものがあって、さらにその中に、終身会員で作るLMAG(Life Members Affinity Group)が2017年に認可されたそうです。ネットを見るとその会長(chair)が梅野正義先生でした。

8月31日にIEEEnagoyaLMAGが主宰するシンポジウムが開催され、山岡地震学会会長、服部地震予知学会副会長ら6名が登壇して「電気的手法による地震予知の可能性」を模索するそうです。3番目の弁士として石田が「地震発生機構のあたらしい考え方」を講演することになりました。

プログラムは完成していますが、IEEEnagoyaLMAGのサイトにもまだ載っていませんので、公表されたら紹介します。

予稿集を作るので、一人10ページの資料を送れということですので、資料つくりやPPT作成に時間が取られています。

しばらくはセミナーへの書き込み頻度が少なくなるかもしれません。

本日は「大陸はなぜあるの」に「余震とはなにか?(後編)」が載っていました。

「余震と人為的誘発地震とを区別する手段は無いものでしょうか?」というS氏の質問に対して金森先生からの答えは、

地震は多くの自然現象同様、単一の原因によって起こるのではない、という点を心すべきです。多くの因子が関わり合い、それらは複雑な、しばしば想定外の方法で、互いに作用し合っています。そこで再び、常識のうちのあるものは重要です。しかし決定的なものは何もありません。」「あなたがこうした疑問を考えることを賞賛します多くの科学者はこうした疑問を考えることすらしません。」

とあります。


地震学者は「地震波の解析」には熱心であるが、地震の原因については深く考えていないということだと思いました。

S氏は再度質問されています。

「私が言いたかったポイントは、断層/プレートの動きによって説明が付くのは、実際に動いた1回分だけです。残りの無数の余震は説明出来ません。余震は、断層地震説、プレート反発説の根拠をも脅かす存在なのではないか?と思います。

人は、名前が付くと安心します。余震と言われると分かった気になり、それ以上深くは詮索しません。しかし、余震が何故起こるかは大きな謎です。蓄積した歪みがある訳でもなく、いちいちの余震に対応した断層/プレートの動きがある訳でもなく、余震を起こすエネルギーはどこにあるのでしょうか?

まったく核心を衝いた質問ですが、返信は無いでしょう。現代地震学は何もわかっていないから、地震学者は考えてもいないからです。

IEEEでの講演では余震のメカニズムに関しても地震爆発論として解説します。

追記:

気象庁は以下のように解説していますが、誰も納得できないのではないでしょうか。

大地震後の余震活動

大地震の震源域(岩盤が破壊された領域)やその周辺では、地下の力のつりあいの状態が不安定になり、それを解消するために、引き続いて地震が発生すると考えられています。




  [3113]ブライトスポットという怪しげな話しで立論するのは科学ではない
Date: 2019-06-07 (Fri)
地震に伴って「飛び石」や「海震」などの現象があることが知られています。([1113][1248][2787][3073]など参照)

素直に考えれば「地震は爆発現象だ」という結論に到達できますが、「地震は断層運動だ」という縛りがあると、飛び石現象も「ブライトスポット」上の石だけが飛ぶという怪しげな「作り話」を誕生させてしまいます。

[3104]で紹介した「サイレント・アースクエイク」の中からブライトスポットの話を紹介します。




「断層上の固着力の大きさは一様ではない。特に地震の開始点は固着力が大きく、そのために大きな地殻応力が蓄積され、それを地震時に急速に解放する。アスペリティーの中でも特殊な場所である(ブライトスポット)。この近くの石だけが飛ぶ」

ということですが、花崗岩の石割り作業を見れば、固着している断面(石割の面)にブライトスポットがあるとは思えません。

[1248]に紹介したブログには

「中越地震でも同じような事が起きてたんです!びっくり
このお話は部長が知り合いの方から直接聞いたお話なんですが、
畑の大根がピョンピョン飛び跳ねるように抜けちゃったそうです。
その光景はまるでウサギが飛び跳ねているようだったと。。。」

とあります。
大根一本の生えている場所が全てブライトスポットになっているのなら、無数のスポットがあることになりますが、理屈が成り立ちません。

地震爆発論で言えば「押し円錐軸と地表が交差する付近が最大加速度になり、石や灯篭が飛ぶ」ということになります。

地震は爆発現象であるから、飛び石が起こり、荒砥沢ダム上流の斜面崩壊(岩手宮城内陸地震)が起こり、胆振東部地震での「尾根筋以外全て崩落」という異常な光景が出現するわけです。


押し円錐軸が斜面中腹を貫いた。大きな加速度により斜面は崩壊した。
岩手宮城内陸地震荒砥沢ダム上流の崩落現象


胆振東部地震、厚真町での山林崩落
直下型地震で押し円錐軸が地表面と垂直に交差し、斜面上の樹木と表土が全て崩落した


地震爆発論を早く認定して災害軽減に役立てていただきたいと思います。

  [3112]戦後の日本人は思考停止状態ではないのか
Date: 2019-06-05 (Wed)
日本の政治は経済のことしか考えていないのか?「何が正しいのか」を追求もせず、凶悪犯の顔色をうかがうような姿勢ばかりでもよいのだろうか?そんな外交姿勢で世界の国から信頼されるわけが無い。

「天安門大虐殺」に関しても、財界などの意向に沿って「中国を刺激せず」、「対中関係への配慮」なんだそうである。

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政府、中国刺激せず=人権懸念も関係改善優先−天安門事件
6/5(水) 7:09配信 時事通信

 日本政府は、30年を迎えた天安門事件への直接的な非難を控え、現在の中国の人権状況に対する懸念を表明するにとどめている。

 日中関係改善を優先していることが背景にあり、事件に過敏な中国を刺激しないよう抑制的な対応を取っている。

 中国共産党政権は現在も、民主化を求める学生らを武力で弾圧した同事件を正当化している。河野太郎外相は4日の記者会見で、事件への見解を問われたのに対し、「自由、基本的人権、法の支配は国際的に共有されるべき価値観だ」などと一般論を述べるにとどめ、「政治体制が違う中でも普遍的な、共有できる価値観についてはこれからも日中の間で議論していきたい」と語った。

 日本政府は同事件を「武力弾圧」「虐殺」などと表現することも意図的に避けている。こうした対応について、首相官邸幹部は「日中関係が改善傾向にあり、経済的なつながりも深まっている」と指摘し、対中関係への配慮をにじませた。

 今月下旬には、大阪市で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議に合わせた中国の習近平国家主席の来日を控え、中国とのあつれきを避ける狙いもあるとみられる。

 政府を支える与党も事件への発言には慎重だ。中国に人脈を持つ自民党の二階俊博幹事長は4日の記者会見で「重大な事件であっただけに、思いを新たにして当時のことを思い巡らしている。十分関心を持っていきたい」と指摘。公明党の山口那津男代表も会見で「中国国内で(事件を)どう振り返るかは内政の問題でもあるので日本側から言及するのは控えるべき部分もある」と述べるにとどめた。

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今日はプーチンさんの守護霊霊言を拝聴してきたが、安倍さんの外交は「おもてなし」かも知れないが、何一つ実を結んでない、と厳しい評価でした。将来を見据えた戦略が無いと言っています。

思考停止状態の日本の政治にホトホト嫌気がさしてくる感を抱かされました。

しかし、これは「地震学」に関してもまったく同じことで、30年間「地震現象は爆発です。そうでなければ、「飛び石」なんか起きません」と言っても地震学者は誰も「断層地震説」がおかしいと気付きません。思考停止状態で研究費だけがドブに捨てられています。

「天安門虐殺」もNHKは当時(虐殺者の顔色を覗って)「死者はありませんでした」と報道しました。

こんなNHKに強制的な視聴料を払わされるのは納得できない国民が多いのは当然でしょう。


「天安門虐殺」の直後に「南京虐殺」が報じられるようなったその裏には「悪魔の操作」があったのでしょう。及川氏の解説も載せておきます。

日本人よ、そろそろ目を覚まそうではないか!





  [3111] 苫小牧CCS地震・再度警戒の必要
Date: 2019-06-05 (Wed)
苫小牧CCSの昨日の圧入量は79.2トンとなっていますが、お知らせでは圧入を7月まで停止したと発表されています。


公開資料より


お知らせ

・2019/06/04
当社施設ならびに二酸化炭素を含有するガス供給元の定期保全工事に伴い、圧入を停止しております。再開は7月下旬の予定です。

圧入量の履歴を示すグラフでは、圧入停止と大地震発生の間に、明確な関連はなさそうにも見えますが、圧入が停止すれば、震源付近では「解離によって低下していた温度が元に戻る現象」が起きるために、解離ガスに着火する可能性が高まります。


熱解離現象は吸熱反応であり、解離水の温度は最初は低い。
しかし、しばらくすると周囲の熱が伝わって、高温になり着火(爆発・地震発生)する。
圧入停止はこのプロセスの進行と同じことが起きることを意味する。


現地ではしばらくの間、警戒した方がよさそうです。

因みに、昨年9月の胆振東部地震は圧入停止(1日)後5日目(9月6日)に発生し、今年2月21の地震は停止(8日)後13日目に発生しました。([2882][3022][3031]など参照)

  [3110] 苫小牧CCSを「地震の現地実験」として捉え、研究すべし
Date: 2019-06-04 (Tue)
苫小牧CCSの3日の圧入量はさらに減って213.8トンでした。



また5月のデータが載っていました。萌別層圧入井での圧力変化と温度変化を紹介します。



CCS調査の発表した資料に、5月1日から6月2日中に発生した厚真町での震度1以上の地震を書き込んで見ました。

現在の地震学では「余震がなぜ起きるのか」も明確にできないようです。

本震も余震も同じメカニズムで起きているに違いありません。
「歪み解放説」では説明できない現象ですから、苫小牧でのCCSによる「地震発生実験」のデータから、地震発生のメカニズムが「ExplosionとImplosionである」ことを確認していただきたいものです。


・なぜ同じ場所に地震が起きるのか
・ 液体圧入量と地震の関係
・ 温度、圧力、圧入ペースなどと地震の関係

など研究テーマはたくさんあるはずです。


  [3109]イギリスにEUからの独立を薦めるトランプ大統領
Date: 2019-06-03 (Mon)
合意なしでもブレグジットを薦めるトランプ大統領は「私なら精算金5兆円超は払わない」と言っています。

ブレグジット党のファラージ党首を交渉の席に着かせるべきだとものべ、EU離脱を精神的に支援しています。BBCニュースから抜粋して紹介します。

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トランプ米大統領、「合意なしブレグジットも視野に」 ファラージ氏を支持
6/3(月) 14:00配信


ファラージ・ブレグジット党党首(前独立党党首)とトランプ大統領


イギリス公式訪問を控えたドナルド・トランプ米大統領は2日、イギリスの欧州連合(EU)離脱交渉を批判し、EUとの合意のないブレグジット(イギリスのEU離脱)に備えるべきだと発言した。

国賓としての初訪英を前にトランプ氏は、英日曜紙サンデー・タイムズの取材でブレグジット党のナイジェル・ファラージ党首を交渉の席に着かせるべきだとも主張した。

また、テリーザ・メイ英首相の退任発表を受けて始まった与党・保守党党首選をめぐっては、合意なしブレグジットを支持しているボリス・ジョンソン前外相が「すばらしい」次期首相になるだろうと話した。

トランプ氏はこの記事で、メイ首相を長年批判してきたファラージ氏はEUとの交渉における「提案をたくさん持って」いるため、交渉に参加すべきだと話した。

「もし(ブレグジット党が)交渉に参加していたらどれだけうまくやっただろう」

また、「要望どおりの協定、公平な協定が得られないなら席を立つべきだ」とも述べ、ブレグジット交渉で要求が通らない場合には交渉決裂も辞さないべきだとも発言した。

その上で、EUとの貿易損失を補うためにも、イギリスがEUを離脱した際には数カ月以内に2国間の通商協定を結ぶことに「全力を注ぐ」としている。

2016年の米大統領選中には、ファラージ氏がトランプ氏の支持者集会で演説し、11月にトランプ氏が当選すると、英政治家としてはファラージ氏が真っ先にニューヨークのトランプ・タワーを訪れ、面会している。またトランプ氏は大統領に当選して間もなく、ファラージ氏を英政府の駐米大使にすべきだと発言していた。

トランプ氏は3日から3日間の日程でイギリスを公式訪問する。初の国賓待遇で、エリザベス女王と昼食をとり、チャールズ皇太子夫妻とお茶を共にするほか、バッキンガム宮殿で開かれる公式晩餐会に出席する。

トランプ大統領の意見


・ジェレミー・コービン労働党党首について: 労働党政権が成立した場合にアメリカは情報共有を行うかという質問に対し、トランプ氏は「コービン党首を知らなくては、まずは会わなくてはいけない」と述べた

・ブレグジットについて: イギリスが清算金として390億ポンド(約5兆3600億円)を支払うことについては、「自分なら払わない。ものすごい額だ。そんな金額は私は払わない」と話した。

・ブレグジット党のファラージ党首について: 「(2016年の大統領選で)僕の選挙活動を気に入って、集会まで会いに来てくれたので、知り合いになった。最高にいい人だ。本当に、最高の人だ」

・英米通商条約: 「圧倒的に世界一の大国と直接交渉できるようになるのが、ブレグジットの利点のひとつだ」

・ジョンソン前外相がイギリス首相になったら: 「見事にやるはずだ。私にもアメリカにもとても好意的なので」

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トランプ大統領は今までの政治家像とはまるで違っていますが、本当の意味の世界のリーダーであると思います。

中国に経済面で圧力を掛け、北朝鮮にも決断を迫っているのも、真の意味は「中国と北朝鮮の国民が幸福に暮らせるように」圧力を掛けているはずです。

今度はイギリスにも「国家として独立せよ」と指導しているのでしょう。歴史上偉大な大統領になる人だと思われます。

オバマ氏を始めとしてこれまでの米国大統領は「日本を競争相手」と見て中国を成長させるという間違った政策をとってきましたが、トランプさんは信頼して大丈夫のようです。

マスコミの評価は違うでしょうが、世界をユートピアにしたいと願っているのではないでしょうか。

参考:
カンタン解説!イギリスEU離脱〜知識ゼロからでもよくわかる【ザ・ファクト】

  [3108]天安門事件後の軍事国家中国を成長させた責任はアメリカにも日本にもある
Date: 2019-06-03 (Mon)
天安門事件(六・四事件)から明日で30周年、日本でも集会がありました。
アメリカはバノン氏の発言からも分かるように、「共産党中国は、衣食足りて礼節を知る国」だと誤解していました。日本も台湾を切って親中に切り替えるという失敗(田中角栄)を犯しました。

今アメリカは天安門事件の民主化精神を評価し、応援しようとしていますが、日本は経済界の意向を汲んで対中宥和路線を敷いています。中国を発展させ、自国はここまで停滞しているのに、「正しさとは何か」が見抜けない政治が続いています。

本当はもっと早く「政治の間違い」も「地震学の間違い」も見抜いて、マスメディアからは「国民が考える材料」を提供するべきでした。

「天安門事件から30周年」の集会を伝える記事から抜粋して紹介します

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天安門事件から30周年 東京都内の記念集会で活動家らが日本の対中宥和路線を牽制
2019.06.02

集会に参加した中国民主化活動家

《本記事のポイント》

・都内で「六・四天安門事件30周年記念集会」が開催された
・日本の対中宥和路線を米国在住のエコノミスト夏業良氏・国際政治学者の藤井巌喜氏が批判
・日本の政治家も中国の民主化を応援すべき

1989年6月4日、平和的な抗議運動を続けていた学生たちが天安門広場で虐殺された。

それから30年の歳月が流れる中、5月31日に東京都内で「六・四天安門事件30周年記念集会」が開催された。

パネラーとして中国側からは、当時、天安門広場の学生運動指導者の一人で、アメリカに亡命し天安門民主主義大学学長を務める封従徳氏と、2008年に劉暁波氏とともに「08憲章」の草案作りに携わった元北京大学の教授でアメリカ在住のエコノミストの夏業良氏、日本からは国際政治学者の藤井巌喜氏が登壇した。

夏業良氏 日本の対中宥和路線を批判
最初に「中国経済の現状と民主化の行方」と題して講演を行った夏業良氏は、米中貿易戦争ではアメリカが勝つと断言。中国の不動産市場、金融市場を見ると、中国経済の勢いは落ちているため、中国がアメリカに報復すると破滅に向かうと述べた。また中国が米中貿易交渉の切り札にしようとしているレアアースの禁輸も、中国の資源に頼らない体制をつくればよいため、有効なカードにはならないとした。

中国はアメリカとの関係が悪化する中で、日本との関係を改善し、アメリカとの貿易の損失を補おうとしているとし、日本政府に中国の意図を見抜くよう求めた

さらに中国は銀行の不良債権のリスクが増大し、2008年のリーマンショック時のような金融危機が起き、その際に民主化運動が起きる可能性があると述べた。

藤井巌喜氏 日米同盟を強化して中国を打ち破るのは人類の使命
日本側のパネリストである国際政治学者の藤井氏は、「日米同盟で中国共産党帝国を打ち破れ!」と題して講演。

藤井氏は、こう述べた。

「1989年の天安門事件が起きた直後にソ連が崩壊しましたが、本来であれば中国共産党も当時崩壊すべきであった。しかしトウ小平氏の巧みな外交に騙されてしまいました

「他民族の弾圧や臓器狩りの実態を見るとき、共産党独裁政権は、人類共通の敵であり、日本の安全保障上の敵だと言えます。中国をここまで肥大化させたのは、我々にも責任があります

さらに「憲法9条を改正し、核武装していれば、単独でも(中国に)立ち向かえた」とし、「日米同盟を強化して、中国の軍国主義を打ち破るのは、人類の使命だと思います」と述べ、次のように警鐘を鳴らした。

「経団連のトップや財界の親中路線から日本のAIなどの最先端技術が流出することがあってはならない」

本記念集会では、中国共産党独裁政権の退陣と民主化の実現こそが、世界の平和と安全のために必要であることを訴える内容の決議文を採択して終了した。

なお主催者によると6月4日は15時半から中国大使館前での抗議、19時から渋谷ハチ公前で天安門事件の犠牲者を追悼するキャンドルナイトを執り行う予定だという。

日本の政治家も中国の民主化を応援すべき
天安門虐殺事件後、経済制裁を受けて国際的に孤立した中国に、いち早く手を差し伸べてしまったのが日本だ。この日本に続いて欧米諸国は、中国への投資を急いだ。経済的に豊かになれば中国は民主化すると考え、中国で儲けることを正当化し、天安門事件の流血の惨事にも目を瞑った。

このような日本や西側の甘い対応が、現在の中国を育ててしまったといっていい。

米CNBCテレビは5月30日、中国の民主化運動が武力弾圧された天安門事件から6月4日で30年になることを受け、ペンス米副大統領が同月中旬にも中国の人権侵害を批判する演説を計画していると報じた。

中国の民主化を実現することは、亡命生活を強いられる中国人の活動家への救済のみならず、安全保障上の脅威に直面する日本の国益そのものだ。本集会には、中国人の活動家、チベットやモンゴルの人々、中国人留学生らが集い、活況を呈したが、日本の政治家の参加は皆無。そのことが彼らの失望を招いているのは否めない。

アメリカと普遍的な価値観を共有する日本の政治家も、ペンス氏のような演説を行い、中国の人権弾圧を批判し、民主化を求めていくべきである。

(長華子)

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今の日本には、信念を持った政治家が居るようには思えません。日本の社会は政治家も経済界も「自分の利」しか頭に無く、全体としては「空気」で動いているように感じます。

何かおかしいと感じても「誰かが言い出して、空気が醸成されるまで待とう」というような「ぬるま湯感」が溢れています。

 なお、思い返せば、大学を辞職し、新しい運動の中部支部長に赴任したのがこの年の6月1日でした。数ヶ月前から、「地震爆発論」の骨格はできていましたから、「地震爆発論」と「中国民主化運動」とは同年齢ということになります。

最初に印刷した論文「地震の原因と地震予知ー私説地震学ー」の日付は1989.5.7となっています。

今年こそ、どちらの運動も「社会認知」され、「実り」があることを期待しています。

それにしても、マスコミはなぜ『地震爆発論』を国民に知らせないのでしょうか

このままでは国民の地震災害による苦しみは増すばかりです。


  [3107]地震爆発論という正論が人災を防ぎ、住民に幸福を齎す
Date: 2019-06-02 (Sun)
今日も厚真町で地震がありました。

「気象庁発表: 2日12時18分ころ、地震がありました。
震源地は、胆振地方中東部(北緯42.8度、東経142.0度)で、震源の深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は3.6と推定されます。」

(2日は圧入量が423.5tonに減量されていました)



小さな地震ですが、アメリカの住民を苦しめている「地震学の間違い」が日本の住民をも苦しめています。

テキサス州の住民が訴訟を起こしているのは、廃水注入により、過去30年の間安定していた地盤で地震が目に見えて増加したからです。
人為的な地震発生の原理は廃水注入もCCSも同じことです。

14年前にRITEの現場責任者に申し上げた地震に関する知識が間違っていることが人為的な地震災害(人災)を起こしています。

3年前のCNNの記事ですが紹介します。

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資源採掘で人為的な地震急増、790万人にリスク 米
2016.03.30


水圧破砕法による採掘で人為的な地震が増加しているという
(地球意識にとっては、このような人工物は“おでき”のように感じられるでしょう)


ニューヨーク(CNNMoney) 米地質調査所がこのほど公表した2016年版の地震予測地図で、テキサス州やオクラホマ州などの一部では石油や天然ガスの採掘に伴う人為的な地震が発生する恐れがあり、約790万人が危険にさらされていると指摘した。人為的に誘発される地震のリスク分布地図を地質調査所が作成したのは初めて。

それによると、人為的な地震発生の恐れがあるのはテキサスやオクラホマのほか、カンザス、コロラド、ニューメキシコ、アーカンソーの各州。建物や橋、パイプラインなどのインフラに被害が出る可能性もあるとした。

こうした地域で地震の可能性が高まった一因は「流体流入や抽出などの人為活動」にあると分析している。

流体流入は、水圧破砕と呼ばれる掘削技術を使って原油やガスを地下からくみ出す際に、流出した海水を排水処分用の井戸へ高圧で注入する工法

水質汚染や地震の危険が指摘されているにもかかわらず、水圧破砕を使った掘削は激増を続け、米国内の破砕井戸は2000年の2万3000カ所から昨年には30万カ所に増加した。

同時に米中部や東部では、過去30年の間比較的安定していた地盤で2010年以来、地震が目に見えて増加した。

破砕井戸の周辺では地震による被害も発生。2011年にはオクラホマ州プラーグ付近で起きたマグニチュード(M)5.6の地震で数人が軽傷を負い、住宅数棟が損壊した。コロラド州トリニダッド付近でも11年にM5.3、テキサス州トンプソン付近では12年にM4.8の揺れを観測している。

報告書によると、オクラホマ市と周辺地域では2016年に5%〜12%の確率で地震の被害が出る可能性がある。この確率は、自然災害の地震で同程度のリスクがあるカリフォルニア州の一部地域を除き、米本土のどこよりも高い。


ホッケー・スティック曲線のような地震の増加を、「自然現象」と言い張る企業は犯罪行為でしょう。


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アメリカの住民も苦しんでいますが、日本の住民も苦しめられています。
CO2を「地球温暖化の犯人・悪者」と見て、地中に隠すという愚かな作業によって、住民を苦しめる「裏で操作」する勢力が居るとしたら、NOを叫ばなければなりません。

苫小牧でさらに大きな悲劇が起こる前に、「断層地震説は間違っている」ことを認識し、「何が正しいのか」を学ぶ姿勢を持ちたいものです。

地震爆発論という正論が、人災を防ぎ、
住民に幸福を齎すものであると確信します。

  [3106] 地震に関する間違った常識が作り出す大きな悲劇
Date: 2019-06-01 (Sat)
地震学の権威・金森博雄教授の「常識で作業」という言葉に驚き、安易な姿勢に心が引っかかっていました。

地震学者は「プレートの反発」や「歪(ひずみ)の解放」を確信してはおられないのでしょうか。

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余震についての厳密な科学的定義はありません。我々は皆、常識によって作業しています。
厳密に言えば、地震の厳格な定義はありません。(金森博雄)
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国会質問で取り上げられた「長岡におけるCCSと中越地震の関連」も4人の地震学者(阿部勝征、大竹政和、島崎邦彦氏ら)が「常識」で判断して「震源とCO2圧入点が離れているから無関係」と断定したのでしょう。

アメリカでも[3049]で紹介したように、企業側は「震源は廃水井よりも深かった」と反論して、無関係であることを主張しています。NewSphereの記事(2015,1,12)を抜粋して紹介します。

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◆大学の研究報告は「人為的」企業側は「自然発生」  

米地質研究所(USGS)のデータによれば、テキサス州、オクラホマ州など米中南部で、この6年ほど地震が頻発している。1973x2008年にはマグニチュード3以上の地震の発生回数は年平均24回だったが、09x14年には193回に増えた。14年は最多の688回だった。テキサス州北部のダラス・フォートワース地域では、10年代に入って石油・天然ガスの掘削で水圧を利用した破砕活動が普及するまでは、体に感じるような地震はほとんどなかったという(ウォール・ストリート・ジャーナル紙=WSJ)。
 
石油・天然ガスは、地中からは塩水と混じって掘り出される。これに加え、近年盛んになった水圧破砕という掘削技術によっても、塩水と薬品が混じった廃水が大量に出る。これらは、地下に広がる巨大な廃水井へ注入されて処理されている。地震の原因調査を行った同州のサザンメソジスト大学(SMU)の研究チームは今年1月、この廃液の注水が断層のずれを引き起こし、地震の原因となっている可能性が非常に高いとする報告を『ネイチャー』誌に発表した。

 これを受け、石油業界を管轄するテキサス州鉄道委員会は、ダラス・フォートワース地区で廃水井を運用するエクソン・モービルの子会社、XTO社と、ヒューストン地区のエナーベスト・オペレーティング社を公聴会に呼んだ。XTOへの聞き取りは10・11日に行われ、同社はSMUの報告で関連を指摘された2013年11月から翌年1月に起きた一連の地震について、震源は同社の廃水井よりも深かったと反論。代理人弁護士を通じ、「自然に発生した動きで、人為的なものではない」と地震との関係性を否定した(WSJ)。

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これは苫小牧で行なっているCCS事業での企業側(国策=経産省の見解)の主張と同じです。胆振東部地震発生後に行なわれた検討会の報告書「北海道胆振東部地震のCO2貯留層への影響等に関する検討報告書」(地震との関係)には次のような一文があります。

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苫小牧の圧入地点では微小振動を常にモニタリングしており、圧入開始以来、CO2圧入地点近傍での微小振動は検出されていない。このため、CO2の地中貯留と、約30km 離れた場所で発生した本地震との関係を示唆するデータは確認されていないとの共通認識が委員の間で得られた。

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地震の発生メカニズムが把握されていない段階での「常識」によって、「震源と圧入井、廃水井が離れている」という理由で「無関係」を打ち出すことは大変危険です。

テキサス州での訴訟騒ぎがどうなったのか知りませんが、日本でもきっと訴訟が起きてくることでしょう。

長岡のCCSを安全と宣告した地震学者も苫小牧のCCSを「地震と無関係」と決め込んだ地震学者も将来批判を受けることになると覚悟しておいた方がいいのではないでしょうか。

なお、テキサス州で問題にしているのは「廃液の注水が断層のずれを引き起こし、地震の原因になっている可能性」ですが、アメリカでも地震のメカニズムを把握していません。

地震は熱解離した水素と酸素のImplosionという真相にまで到達していません。「断層地震説」では把握できない「未知科学」の範疇の問題です。

 
大きな悲劇を生む「人為地震」であるだけに十分な検討が必要です。



参考:国会審議: 第169回国会 決算委員会
 第6号 平成二十年五月十二日(月曜日)

(前後の質疑応答はNew Office69 に載せてあります。)

○風間直樹君 先日、経産省から話を伺いました際に、私は去年の十月三十一日に災害対策特別委員会でこの質問を初めて行ったんですが、それを受けて経産省の方が地震の専門家に私が述べた内容についてヒアリングを行ったと。ヒアリングを行った専門家として四名の方のお名前をちょうだいしたんですが、東大名誉教授、中央防災会議の阿部勝征さん、東北大学名誉教授、地震予知連絡会会長の大竹政和さん、東京大学地震研究所教授、地震学会会長の島崎邦彦さん、そして独立行政法人産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門主幹研究員の楠瀬勤一郎さん、こういう方々のお名前をちょうだいいたしました。
しかし、繰り返しますが、これはあくまでも未知の領域でありますので、地震学の権威の皆さんといえども、まだ学説的には立証されていないが、何が起きているかそこでは分からないと、こういうことだろうと私は理解しております。

 そこで、大臣、この岩野原CCSと新潟県の二つの地震の因果関係を否定されましたが、であれば、少なくともこのバッテル研究所の報告書の作成者、それから先ほど御紹介いたしましたジャーナル・オブ・ジオグラフィーの論文執筆者、日本人の研究者の皆さん、こうした方々に経産省としてヒアリングを行われるべきではないか、それらの方々の所見も参考にし、踏まえた上で今後の実験を展開するべきだと思いますが、いかがでしょうか。

○国務大臣(甘利明君) RITEが岩野原で二酸化炭素を圧入した地層と中越地震及び中越沖地震の震源が位置する地層との間に連続性がないということは申し上げましたけれども、二酸化炭素圧入による影響がこれらの地震の震源に及んだというふうには考えることができないと申し上げたわけであります。

 一方で、流体の地下注入による誘発地震の発生については幾つかの報告がございます。今御指摘のバッテル研究所の報告書は、地震と流体の圧入には関係がある可能性はあるけれども、お話にもありましたとおり、適切なサイト選定、それからモニタリング等を通じて地震を防止することが可能であるとするものであるというふうにもこの報告がなされているわけであります。

 そこで、バッテル研究所からの研究者から意見を聞くことについてでありますが、それにつきましては必要に応じて検討していきたいというふうに考えております。

○風間直樹君 大臣、海外でもこうした実証実験、プロジェクト、行われております。経産省からいただいた資料の中でも、ノルウェー、カナダ、あるいはアルジェリア、オーストラリアと、CO2を地中に注入する実験を行っていると。

 ただ、この岩野原で経産省、RITEが行った実験と根本的に違う点が一つあるんですね。それは、CO2を注入する際の圧力、そしてCO2をどういう状態で注入するか、その状態、この二つなんです。これらの海外の例では、天然ガス随伴と言われるものなんですけれども、CO2を低圧で注入している。ところが、この岩野原の場合は、十九メガパスカルという大変高圧で超臨界の炭酸ガスを注入すると。これは、専門家に言わせると、この二つは全く異次元だと、こういうふうに言われているわけです。

 私は、まだ科学的に立証されていない部分だけに、やはり慎重に専門家の意見を幅広く聞かれるべきだと考えるわけでありまして、日本では静岡理工科大学の山本寛さんがこの点非常に詳しく研究されております。山本寛さんへのヒアリングもさきの研究報告者のヒアリングと併せて要請をさせていただきます。

 さて、過去五年間、二〇〇三年から二〇〇七年までRITEが行ったこの実証実験、費用は二十六億円でございました。今年度予算で経産省、再度この費用を計上されていますが、このCCS実証実験に係る部分、幾らでしょうか。

○政府参考人(石田徹君) 二酸化炭素の地中貯留に係ります平成二十年度予算に関しましては、二酸化炭素地中貯留技術研究開発プロジェクト向けということで、十三億四百八十二万円を予算措置をいたしております。




  [3105]『断層地震説』では、 地震も余震も正しいメカニズムが理解できていない
Date: 2019-06-01 (Sat)
苫小牧でのCCS実証実験は5月8日に再開し、翌日から600トン/日ペースでCO2を圧入しています。5月31日時点で、累計が26万トンを越えました。


公開資料より


18年度末完了という当初計画を延長して累計30万トンを目指していますから、残り4万トンです。このままのペースなら圧入の完了は8月初旬になりそうです。

ところで、昨日31日にはM4.0の地震が厚真町で発生しました。



関係者は昨年9月の胆振東部地震の余震であると説明するのでしょうが、余震がなぜ起きるのかさえ、「断層地震説」では説明できません。

「大陸はなぜあるの?」で、S氏が金森博雄氏への質問で「余震とは何か?」と聞いておられますが、返信には

「今の地震学は何も分かっていない」という意味の回答が載っています。常識で判断しているという正直な回答です。

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余震についての厳密な科学的定義はありません。我々は皆、常識によって作業しています。
厳密に言えば、地震の厳格な定義はありません。
優れた科学者たちは、"定義不能"な自然のプロセスを理解するために、常識を賢明に働かせます。(金森博雄教授の回答)


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地震学の権威と思しき著名な先生でも、地震の原因も余震の原因も定義できない、分かっていない、というのが現実で、常識で作業しているのだそうです。

爆発音・震動・加速度など、
常識的には地震は爆発現象です。


そんなあやふやな地震学を基礎にして災害対策を立てても国民に浸透はしないのではないでしょうか。

国民が納得できるような地震現象の解明が先決だと確信します。


  [3104]「断層地震説」をベースにする政府の地震対策は理屈が無い
Date: 2019-05-31 (Fri)
政府の中央防災会議は、南海トラフ巨大地震の被害予測を27%減に修正しました。死者33万人超という大被害の対策なぞ、地元自治体はお手上げという声がありましたから、少し“鉛筆をなめて”修正したのでしょうか。

それにしても、「半割れケース」とか「空想によるケース」を作り上げている感じがします。まずは、報道を紹介します。

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南海トラフ事前避難、首相が指示 防災計画修正、死者数27%減
5/31(金) 8:17配信 共同通信

政府の中央防災会議は31日、南海トラフ巨大地震の「防災対策推進基本計画」を修正した。東西に長い震源域の片側で大地震がある「半割れケース」の際、残る側での事前避難といった後発地震への警戒措置に関し、緊急災害対策本部長の首相が関係自治体に「指示する」と明記。最悪33万人超としていた死者数は、住民意識や耐震化率の向上に伴い27%減ったとの推計も示した。

 2014年に策定した基本計画の修正は初めてで、今年3月に政府が公表した自治体と企業向けの対策指針を反映させた。これに基づき政府は、関係自治体に地域の対策計画を見直すよう促す。

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東北沖大震災でも地震波記録を見て分かるように([1671]など参照)、数箇所で爆発が起きていて、断層が割れたわけではありません。地震は爆発現象として把握しない限り、事前の予知も対策も立てられないはずですが、なぜ何時までも「断層地震説」に拘っているのか不思議です。

今年3月に放映されたNHKのサイエンスZEROでも、巨大地震予測の新たなカギをスロースリップが持っているとして、重要視されていました。

しかし、スロースリップという概念もまったくナンセンスなものです。 発想の原点は「サイレント・アースクエイク」(川崎一朗、島村英紀、浅田敏共著)に以下のようにあります。

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4-2 巨大地震のつじつまが合わない


サイレント・アースクエイク(東京大学出版会)p81-82


(a) の状態から110年経って(b)の状態になると約10m(9cm×110年)になる。巨大逆断層型地震が発生して(c)の状態になると食い違いは10mになるはずだが、実際のくいちがいは3〜4mでしかない。どこかがおかしい?(省略) これはプレート間すべりの60〜70%は、地震でないゆっくりとした断層運動(ゆっくり地震)で解消されていると考えるしかない。(川崎執筆)

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この本には、

「当時の多くの日本人の科学者が、断層は地震の結果できたという固定観念を持っていたことは、結果的には、断層のことはこれ以上考えませんよ、ということになってしまった。科学研究の世界で固定観念に支配されることは、馬鹿げた話に違いない。しかし、これは科学者が陥りやすい落とし穴なのである。

もし頭が柔軟だったら、次の如く考えを進めるべきであった。たとえば、巨大な断層が一瞬のうちに形成されるなどということは、破壊の物理としてはありえない。そうだとすると震源はある速度で拡大しながら断層を形成すると考えても不自然ではない。日本人には、この重要な推理さえできなくなってしまっていたのである。断層は地震発生の結果出来るのであるなどと考えていたからであろう。(浅田執筆)p.18-19」

という記述もあります。

震源はある速度で拡大しながら断層を形成する(震源はズレの開始点)というのが定説のようですが、「震源が移動する」という発想が柔軟な科学思考だとはとても思えません。
セントヘレンズや磐梯山の噴火を見れば、巨大爆発で一瞬にして断層ができると考えた方が合理的です。

サイエンスZERO「巨大地震予測の新たなカギ スロースリップ」では[1134]や、 [1366]で紹介した深部低周波微動をスロースリップだと解釈して、何度も繰り返されるスロースリップから巨大地震を起こす固着域に「ひずみ」が送られているというような“柔軟?”な発想が提起されています。

しかし、宮崎沖から四国、紀伊半島にかけて発生する深部低周波震動はウエハース構造を持った地殻内部のサージ現象に過ぎないもので、「南海トラフの震源」に歪を送る機能などもっていません。

因みに、マントルまで掘削しようと試みて失敗したJAMSTECの報告によれば、「ちきゅう」が掘削していた場所は浅部低周波震動の発生場所に当たります。([3011]参照)



しかし、掘削に失敗した理由は掘削した穴が「崩壊」してしまうということですから、その付近はウエハース構造または脆い多孔質構造の地盤と考えられます。その空隙をマグマなど何らかの液体がサージとして動いていることが、低周波微動の原因である可能性があります。

現在政府の地震対策は「断層地震説」を信奉する地震学者や官僚、マスコミによって立案されています。

彼らの“柔軟な思考”というのは浅田敏先生が言っていた「断層は地震発生の結果出来るのであるなどと考えていた」という当時の先生方よりも“さらに固い思考”であることを認識しなければなりません。

「マグマ貫入爆発理論」の方がどれだけ理屈に適った理論であることかを、認識するべきです。それができなかったのは「爆発ならば全方位に押しとなる」という硬直した発想であったことを知る必要があります。

水素と酸素の(超臨界状態での)反応は爆縮(Implosion)という引き現象を起すのです。

  [3103]役に立っていないマスコミ、隠しているのか不勉強なのか?
Date: 2019-05-29 (Wed)
グローバリズム終焉の流れは止まらないようです。

日本では、新聞やテレビの報道から知ろうとしても世界の動きがよくわかりません。世界で何が起きているのか、事の真相がほとんど伝わってきません。記者達に報道規制があって隠しているのか、不勉強なのかは分かりません。

地震学に関しても、「断層地震説」に関する情報しか伝えませんから、地震発生のメカニズムに関しても真相は闇のままです。

マスコミはもう、「国際問題」に関しても、「地震の科学」に関しても、国民の勉強に何の役にも立っていません。

(梅野先生が企画している講演会では「地震発生機構の新しい考え方」というタイトルで講演させていただくことが決まりました。講演者は山岡地震学会会長を含めて6人です。)


[2632]、[2639]で紹介したバノン氏の話に「トランプ政権誕生もブレグジットの流れも同じ反ブローバリズム運動だ」というものがありましたが、このような話をマスコミはどのように理解しているのでしょうか。

つまり、世界で起きていることは選挙で選ばれたのではない権力機構が政治を動かす流れ(日本では霞が関の官僚組織)は終焉する方向だと言うことです。


このような世界の流れをよく読み取っておられる方のブログ「シリコンバレーから日本を想う日々」から抜粋して紹介します。

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グローバリストの地球温暖化詐欺に「ノー」といったトランプ大統領
2017年06月02日(金)

環境団体が左翼とグローバリストに乗っ取られ、「地球温暖化」や「気候変動」という題目の元に世界の国々と政府を巻き込む壮大な詐欺に発展してきました。大手メディアは、温暖化を事実のように大々的に報道してきましたが、それを事実とは違うと主張している科学者が実は非常に多いのです。

ノーベル賞受賞者のイヴァール・ジエーバー(Ivar Giaever)も、地球の温度は極めて安定的で、南極の氷に関してはむしろ増えていることを指摘しており、「地球温暖化について、論じたり反論することが許されないようになっており、これは宗教のようだ」と述べています。

「パリ協定」の内容は、環境汚染をやりたい放題の中国などに関しては、規制しないというおかしな状態です。

そもそも、二酸化炭素という私たち人間が体から吐く天然のものを悪者扱いして、量を規制しようとしたり、二酸化炭素の排出量の権利を政府や企業が売り買いするというのは、変な話ではありませんか。水銀やグリホサートなど、人体に有害な規制を強めるべき物質が他にたくさんあるのに、です。

グローバリストの方々はよく「二酸化炭素ゼロ排出を目指す(ゼロ・エミッション)」などと言っていますが、それがいかに馬鹿げたことか小学校で理科の授業を聞いていた方なら分かりますよね。二酸化炭素を一切出さずにゼロにするということは、人間や動物に「息吐くな」といっていることと同じです。そう、「死ね」ってことなんです。

ジエーバー博士は、空気中の二酸化炭素の増加は樹木の発育を促進するものであり、いかに「温暖化」を主張する人たちが二酸化炭素を必死に抑えようとして、政府や企業が巨額を投じることの愚かさを指摘しています。現在、大手マスコミでは「二酸化炭素汚染」などという怪しい言葉が一人歩きしています。

アメリカの気象庁にあたるNOAAに勤務していた科学者の内部告発者も、温暖化を正当化するために、意図的に気象データの捏造をしたことを指摘しています。これは、イギリスのデイリー・メール紙にも報道されました。

元NASAの科学者、テリー・ロヴェル教授も、地球温暖化が詐欺であることを主張しています。

むしろ、地球温暖化を提唱した詐欺の張本人であるアル・ゴア氏に対して、3万人もの科学者が訴訟しようという動きさえあります

ロシアのプーチン大統領も、「地球の気候変動は周期的なものであり、地球温暖化が国を経済的に不利に追い込む武器として利用されている。地球温暖化に対する人間の与える役割は限られており、温暖化と戦わなければならないという考え方には根拠がない」という発言をしています。ロシアは、エリツィンの時代に国力を弱体化してエリートのみに儲けさせるグローバリストに国内経済を貪られているので、分かっているようですね。

日本では、ホンマでっかTVや虎ノ門ニュースでお馴染みの科学者の武田邦彦先生が温暖化の嘘を指摘しておられます。

まあ、そういうわけで、パリ協定から「アメリカは抜ける」といったトランプ大統領は、「詐欺にはもう騙されません。関わりません」といったということになります

もちろん、トランプ大統領を攻撃する勢力は、詐欺に加担している勢力であるということです。一度ヤクザの餌食になった人が、そこから抜ける時に執拗な嫌がらせを受けるのと似ています。

「ヤクザ」といえば、イギリスの愛国者であるファラージ議員の過去の発言の中に、イギリスのEU離脱に際して因縁をつけてイギリスに巨額の罰金を請求するEUは「身代金を要求するマフィアのようだ」と述べていたことを思い出します。

つまり、代表者が国民から選ばれた政治家ではなく、内輪で決められたエリートが仕切っているEUという、各国の力を弱体化させる枠組みから「自国にとって不利なので足を洗います」と言ったら、「落とし前つけろ」とイギリスは脅されたのです。離れようとして脅しに出るのは、ストーカーとヤクザですよ。

しかも、イギリス国民が正当な投票で決めたEU離脱をアメリカ大統領が支持する見解を出したところ、EUのユンケル議長は、「アメリカをバラバラにしてやるからな」という内容の脅しを返しました。エリート然としてスーツを着ていても、言ってることとやってることがヤクザと一緒(笑)。イギリス国民にしてみれば、「やっぱりヤクザまがいのEUと縁切ることにして良かった」と思っているはずです。

最初は地球の温暖化で気温が上がっていることが問題だということだったのに、実際に地球の温度が上がっていることが科学的に証明出来ずに、むしろ下がっているデータも存在するため、最近では「気候変動(クライメートチェンジ)」と言葉をすりかえる有様です。これも、ヤクザがいちゃもんをつける際に最初の理由をすげ替えて、違う理由で脅してくるのと似ていませんか。

アメリカの大統領にトランプという、強気でべらんめえな民間人の愛国者をアメリカ国民が選んだ理由がここにあります。国力を弱めて乗っ取ることが目的のグローバリストや腐敗政治家には、地球規模の詐欺や犯罪からアメリカ国民を守ることができないと思ったからです。

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また、及川氏のブレーキングニュースもありました。

グローバリストが作り上げたEUはいよいよ解体の方向に進むようです。
メイ首相はやくざのようなユンケル議長に対して弱すぎたのでしょうね。トランプ大統領のアドバイスは女性宰相には取れなかったようです。
及川氏のブレイキングニュースも紹介します。



参考:

中国、反米キャンペーン開始
中国は5月9〜10日の米中貿易協議が物別れに終わった後、弱腰だったこれまでの対米姿勢を改め、全面的な反米宣伝キャンペーンを開始した。

20190529 米台接近!怒った中国【及川幸久−BREAKING−】

トランプ大統領、英首相を批判 離脱交渉巡り「自分の助言聞かず」

昨夏の米英首脳会談でメイ首相にブレグジット交渉を巡り助言したことを明らかにし、「どのように交渉を進めるべきか私の考えを伝えたが、メイ首相は耳を貸そうとしなかった。それは結構だが、(自分のアドバイスを聞いていれば)かなり違った交渉になっていただろう」と語った。


  [3102]カリフォルニアの山火事シーズンが来る前に地震爆発論を拡散していただきたい
Date: 2019-05-28 (Tue)
気温が高くなると、またカリフォルニアの山火事が心配になって来ます。

[2821]、[2827][2831]などで、「山火事の原因は地熱発電と関係がある」という見解を述べてきましたが、2016年の報道記事に、「地熱発電は地震の原因になるかも」という以下のような地質学者の警告があります。

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米カリフォルニア州でM5 震源は地熱発電所?地質学者が警告
2016年12月15日 11時05分


米カリフォルニア州で地震相次ぐ(USGS)


 米カリフォルニア州は、日本と並ぶ地震多発地帯として知られるが、14日から15日にかけて、最大規模マグニチュード(M)5の地震が相次いで発生している。

 米地質調査所(USGS)によると、日本時間15日午前1時41分(現地時間14日午前8時41分)、サンフランシスコから北西に90キロほど離れたガイザースでM5の地震を観測。震源の深さは0.9キロとごく浅く、津波の発生はなかった。

 海側の太平洋プレートと陸側の北米プレートがぶつかり合うカリフォルニア州には、1300キロにわたって伸びるサンアンドレアス断層があり、地震の多発地帯となっている。

 今回地震があった震源域では、ここ数日、M3〜4前後の地震が相次いでいるため、不安が高まるが、実はこの震源のそばには、米国初の地熱発電地帯「ガイザース」が存在する

 サンフランシスコ北部のマヤカマス山地の地熱と水蒸気を利用した18カ所のプラントが発電する電力は、計700メガワット以上と、世界でも最大規模を誇る。

 この「Geysers」は、日本語に訳すと「間欠泉」。その名の通り、昔の開拓者はサンフランシスコ北部の谷から立ち上る蒸気の柱を見て、地獄の門を連想したというエピソードがある。

 USGSの最近の研究では、2009年以降、米国の中部から東部にかけては、M3以上の地震回数が劇的に増えており、背景には地下水の利用など、人間の経済活動が原因である可能性が高いという

 今回の地震が人為的なものかどうか結論はまだ出されていないが、USGSの研究グループは、「経済活動によって誘発される地震がM5以上に及ぶ場合もある」として警告を発している。



ガイザース
18のプラントが集合するカリフォルニア州のガイザースは、地熱発電村だ(California Energy Commission/カリフォルニア州HPより)



地震
1970年以降、米国の中部から東部にかけて起こったM3以上の地震の累積数。以前は年間平均29回だった発生回数が、2009年以降、飛躍的に増えている点について、地質の専門家が「人為的な原因」だと分析している(USGS)

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今年もカリフォルニアの山火事騒動が始まるものと推定されますが。どうして1960年以降に山火事が急増しているのか([2831]参照)、なぜ2009年以降地震が多くなっているのか([2792]参照)、本質的な原因を究明しなければいけません。

地震の原因もそうですが、山火事が多くなる原因も、地下環境を人為的に改変して、発電したり、天然ガスを採取したり、廃液やCO2を圧入したりするという、人為的な作業を「無知」のままにやっているからです。

はやく、「水」は「燃える水素」と「燃やす酸素」からできていること、その水は「熱解離現象」によって、地下では分離していることを学ばなければなりません。そして「水素」は燃えるだけでなく、「爆発」するものでもあることを理解するべきです。

カリフォルニアに山火事シーズンが来る前に「地震や山火事」の真の原因を理解していただきたいと思います。

  [3101]月震の起きる理由は地震と同じ水素の爆発である
Date: 2019-05-27 (Mon)
月にも活断層による地震があるという新説がナショナル・ジェオグラフィック誌に報じられています。抜粋して紹介します。

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月にも活断層による地震か、定説覆す研究
「死んだ星」ではなかった? 謎だった浅発地震の原因に新説
2019.05.16


アポロ宇宙飛行士が月面に設置した月震計のデータから、月はこれまで考えられていたよりも地殻活動が活発であることが示唆された。
(PHOTOGRAPH BY NASA/GSFC/ARIZONA STATE UNIVERSITY)

解明されていなかった28の地震

 アポロ11号の月面着陸から、2019年の夏でちょうど50年になる。ソビエトとの宇宙競争時代、米国はとにかくソビエトよりも先に宇宙飛行士を月へ着陸させ、帰還させることに必死で、当時は月面で何をするかは二の次になっていた。(参考記事:「アマゾン創業者も参入、月面計画に各国が殺到」)

「そうだ。月に行ったら何をするか考えないと、という感じだったのでしょうね」。論文共著者で、NASAマーシャル宇宙飛行センターの惑星科学者レネー・ウェバー氏は言う。(参考記事:「宇宙生活で染色体に異変、双子で実験、最新研究」)

 そこで、宇宙飛行士たちは石のサンプルなど豊富な地質学的データを採集して地球へ持ち帰った。また、4回のミッションで、着陸した場所に月震計を置いた。それらの月震計は8年間稼働し、数千回もの揺れを記録した。

 ウェバー氏によれば、月震は地球で起こる地震のメカニズムとは少し違うという。

 観測された月震の大半は、地球の引力によって起きたと考えられている。月の引力が地球の潮汐を引き起こしているのと逆の現象だ。月面には水がないため、水の代わりに月の表面が変形し、全体が楕円形に引き伸ばされ、また元の球体に戻る。(参考記事:「月のリズムを体に宿す奇妙な海洋生物たち」)

 月では昼と夜の気温差が260度以上になることもあり、その急激な変化が月震を引き起こすこともある。人工的に月震を起こすこともできる。実際、使い捨ての宇宙船の部品を月面に衝突させると、月震計はその揺れを観測した。

 ところが、アポロ時代の月震計が記録した揺れのうち28回は、地殻の上部数千メートル(地質学的には浅い部分)で起こったものだった。地球上であればマグニチュード5.5に匹敵する規模だが、実は40年以上その原因は不明だったのだ。

震源はどこかを推定

 2009年から、ワッターズ氏はNASAの無人月探査機ルナー・リコネサンス・オービターが撮影した画像を使って、月の全面にある数千もの断層崖を示した地図を作製した。そして、断層崖の周囲にある物質の年代に基づいて、これらの断層崖が比較的最近になってできたものであると推定した。おそらく、5000万年は経っていないだろうという。「地質学的に言えば、若いほうです。とても若いというわけでもありませんが」

 ワッターズ氏は、地表に近い場所で起こる浅発月震が、この断層崖の付近で起こっているのではないかと考えたが、もっと証拠が必要だった。というのも月震計の数はわずか4台、データも質が良いとは言えず、約160キロ以内の揺れしか観測できないものだったからだ。


NASAの画像から作成された月面の地震地図。浅部月震が起こったと思われるマンデリシュターム断層崖の衝上断層が見える。
(PHOTOGRAPH BY UNIVERSITY OF MARYLAND/SMITHSONIAN)


そこで、地球上で地震観測網が十分に整備されていないところで震源地を特定するのに使われるアルゴリズムを用いて、浅発月震の震源と推定される場所を絞り込んだ。すると、アポロ時代に記録された28回の浅発月震のうち、8回は断層崖の周囲30キロ以内で起こっていたこと、さらにそのうち6回は月が地球から一番離れる遠地点付近で起きていることがわかった。

 研究チームはさらに1万回にも及ぶシミュレーションで、同様のパターンで浅発月震が起きる確率も調べた。こうした過程を経て、ワッター氏は原因不明とされてきた浅発月震の震源は断層崖であると見ている

「私にとっては、驚きの結果でした。どう見ても、今も月では地殻活動が活発だということを示していると思います」

結論を出すのは早いという声も

 この結果には不確定な要素があることを理由に、結論を出すのはまだ早いと考える研究者もいる。

 米カリフォルニア州にあるNASAのジェット推進研究所で月震学を研究するケリ・ナン氏は、「論文は多くの統計に基づいており、理論的には正しいと思いますが、まだ断言はできないと思います」と語る。だが、元のデータの品質が理想的ではないことを考慮しても、現時点で可能な限り最良の結果であると、ナン氏は評価する。

 ウェバー氏らは、最新の月震観測網を設置する新たなミッションを提案するため準備中だ。できれば、断層崖の上か、すぐ近くに設置したいという。

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月の地震(月震)に関してはすでに(2008年6月)[1417]月震と地震の相違点で解説してきました。

地球と同じで、月の内部に残っているマグマの熱によって地下水の熱解離が起きていて、水素爆発が起きていることが月の地震(月震)の原因だと思っています。



記事では「月震の大半は、地球の引力によって起きる。月の引力が地球の潮汐を引き起こしているのと逆の現象だ」とありますが、引力によってなぜ地震または月震が起きるのかこの新説では理屈が説明できません。
温度の 急激な変化が月震を引き起こすこともあるというのも、なぜ月震の原因になるのか、説明がありません。

11年前のコメントをもう一度述べておきます。

「プレートテクトニクスが存在しない月でも月震が起きているのですから、地球の地震もプレートテクトニクスとは無関係であることを見破ってはどうでしょうか。」


  [3100] 千葉の地震で「地鳴り」など多くの宏観異常報告があった
Date: 2019-05-26 (Sun)
25日に千葉県でM5.1の地震がありました。

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震源地は、千葉県南部(北緯35.3度、東経140.3度)で、震源の深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は5.1と推定されます。
この地震による津波の心配はありません。

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この地震に関して地震雲や地鳴りなどの宏観異常現象があったとのツイートがたくさんあったそうです、まとめたものがありましたので紹介します。

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【千葉で震度5弱】首都直下地震の前兆?地震雲、地鳴りツイートまとめ


井上廣則 @InoueHironori
今日は朝からずっと空を眺めているが!初夏なのに秋のような筋雲、ぼぼ一日中同じ場所に
地震雲でなければいいが!!
13:48 - 2019年5月22日

いちたろー @shomaruo
気のせいだと思うけど 今までなかったのに地鳴り?地響きみたいのを感じるなぁ
6:41 - 2019年5月22日

今日からよしこ @tsu_ring
地鳴りの音が消えない。
4:09 - 2019年5月22日

うさぎの団子@ @poko073
地鳴りずっと続いてる。いつ収まることやら
3:09 - 2019年5月22日

あんでぃ @hapihapiandy
地鳴りがしてる。嫌な音だ…。
2:14 - 2019年5月22日
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気象庁は全く無関心ですので、折角の異常現象の観察が、役に立ちません。

断層地震説では「地震雲」や「地鳴り」は説明できないことが原因ですが、宏観異常現象は科学的な意味を持っています。

地震爆発論では説明することが可能です。

一般的に言って雲が発生するのは宇宙線の作用があると言われています([1452]参照)。それならば、地下からの影響で雲が発生してもおかしくありません。
解離ガスが発生するときに「電子」が放出されていますから、雲が発生する可能性もあります。花崗岩地帯ならば「ラドン」などの気体が発生する場合があります。
通常の雲は流れ、移動するので、一定の場所には無いはずですが、「地震雲」は一定の場所に停留する筈です。報告者の観察は意味を持っていると考えられます。

研究すれば、地震の直前予知にもプラス材料になるはずです。

地鳴りも、大きな爆発の前から、小爆発が起きていると考えれば、22日に聞こえた「鳴り止まない地鳴り」も科学的な根拠をもって来ます。

「断層地震説」を捨てて「地震爆発論」を研究することが急務だとおもいます。


なお、以下のような動物の予知能力に関する研究発表もあります。


参考:カメラが捕らえた動物の予知能力

地震発生の数週間前に野生動物が大地震を予知していたことを示す(カメラトラップ観察)
by Mike DiGirolamo on 25 2月 2016

これまで科学者は、逸話的な報告や情報源の信頼性に欠けることを主な理由に、地震前の動物の奇妙な行動に関する報告を却下してきた。

・カメラトラップの写真を調査することで、研究者たちはヤナチャガ国立公園で起きたマグニチュード7.0の地震発生までの動物の行動変化を観察することができた。

・今回の研究は、動物が地震の前兆を感じ取り、地震が迫るにつれてより反応を示すという長年の確信を検証しているように見える。

2011年に発生した大地震の23日前、動物たちはペルーのヤナチャガ国立公園から姿を消し始め、地震の24時間前にはその地域から完全にいなくなっていた。カメラトラップのデータから動物の避難の様子を記録している最新の研究は、動物が地震活動の前兆を感じ取り、避難するという不思議な能力を持っている可能性があることを示唆している。

これまで科学者たちは、逸話的な報告と情報源の信頼性に欠けることを主な理由に、地震前の動物の奇妙な行動に関する報告を却下してきた。「低頻度で予測不可能な地震は、実例数の少なさと同じ状況を再現することの困難さから、必然的に地震前兆に関する研究を悩ませている」と、国際誌「Physics and Chemistry of the Earth」に掲載された 研究論文は述べる。


  [3099]オーストラリアのトランプ、逆転勝利のモリソン首相、「石炭産業」復活で民度をアップ
Date: 2019-05-23 (Thu)
オーストラリアの選挙でも、トランプ型首相が政権維持したそうです。事前の予想を覆して保守系のモリソン政権が勝利しました。産経新聞の報道から紹介します。

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オーストラリア総選挙 首相「奇跡」の勝利 与党が政権交代阻止
2019.5.19


19日、オーストラリア東部シドニーで、支援者を前に演説するモリソン首相(AP)


【メルボルン=田中靖人】
 18日投票のオーストラリアの総選挙は開票の結果、モリソン首相(51)が率いる与党、保守連合(自由党、国民党)が事前の予想を覆し、政権維持をほぼ確実にした。世論調査で優位に立っていたショーテン党首(52)率いる野党、労働党は地方部で伸びず、同氏は敗北を認めて辞任を表明した。

 選挙管理委員会によると、19日は約450万人分の事前投票の集計が進み同日午後現在、保守連合が過半数の77議席に達する可能性がある。労働党は68議席をほぼ確実にした。

 自由党党首のモリソン首相は19日未明、地元シドニーで「常に奇跡を信じてきた」と勝利宣言し、「仕事にもどろう」と続投に意欲を示した。12年ぶりの財政黒字化など経済政策が評価されたとみられる。

 労働党のショーテン氏は18日深夜、「労働党が次の政府を構成できないのは明らかだ」と敗北を認め、党首辞任を表明した。同党は出口調査でも優位に立っていたが、クイーンズランド州など地方で議席を失った。

 19日付のサンデー・ヘラルド・サン紙は与党勝利を「かつてない最大の逆転」と報道。エイジ紙は「有権者はショーテン氏を拒否した」と報じた。労働党の副党首は、小政党による労働党への「ネガティブキャンペーンが原因だ」と述べ、衝撃を受け止めきれない様子だった。

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それを伝える及川幸久氏のブレーキングニュースがyoutubeに載っていました。



モリソン首相はトランプ大統領に習って、「地球温暖化対策」としての石炭産業圧迫などやらないそうです。

「科学の中で暗躍する悪魔の操作」をオーストラリアの選挙民も気付いたのでしょう。大逆転の勝利だったようです。

日本の選挙民も、早く『科学界を裏で操る悪魔』に気づかねばなりません。トランプ大統領のパリ協定離脱宣言を見習って脱退し、習近平の「環境大国」が単なるプロパガンダに過ぎないことを見抜くべきです。

そして、アメリカにも中国にも『良い顔を見せようとする政治』(財界も同じ)に『ノー』を突きつけるべきです。

また政治に『嘘』が多いことにも気付かなければいけません。

10年前に立候補した時から言っていたことですが、年金制度に嘘があります。開始したときは「積み立て方式」だと説明していましたが、いつのまにか「賦課方式」という『騙し』を行なっています。

消費税も最初は100兆円の財政赤字を埋めるのだから、国民は我慢して欲しいとお願いしていました。しかし、財政赤字を埋めるどころか、政府が作った赤字は1100兆円になってしまっています。民間企業ならとっくに倒産しています。

消費税率のアップに熱心な貿易型大企業は「戻し税」が多くなるという魂胆があるのです。財界の言い分にもウソがあります。

年金の内容も消費税の使い方も国民にウソをついてきました。

政界にも科学界にも『嘘』がまかり通っています。

マスコミは何故これを報道しないのか、「優遇税制」という人参をぶら下げられて、おとなしく政府の言うことを聞いているだけのマスコミなど存在価値が無いどころか、国家・社会をスポイルしています。

いい加減に「宗教への偏見」も止めて、まともな政策を出している政党を選んで欲しいものです。

この歳では辻立ち、選挙運動は無理ですから、若い人たちの援護射撃をしたいと思っています。

参考:

宗教対立(イスラエルとイラン)に関して日本が重要な役割を持つ、という認識も載っています。

アメリカ・イラン 戦争の危機高まる

衆議院選最終日(年金の使い込み)(10年前の衆議院選挙)

  [3098]地球はフェイク情報に満ちている、このままでは地球が滅んでしまう。
Date: 2019-05-22 (Wed)
ネット上には様々なFAKE情報が載っています。発信者はFAKEとは知らずに「民衆のために良かれ」と思って発信していますが、民衆を困らせるだけの所行になっています。
いくつかをピックアップします。

話題1法律:活断層法

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Active Fault Studies
(中田高:4回都市直下地震災害総合シンポジウム 特別企画・公開パネル討議(1999年10月29日))

7.おわりに
 日本ではなにごとも経済的側面が優先されるため、開発に関連して自発的に安全に配慮することは希であり、災害危険地区の開発を法的に規制しないかぎり災害軽減の効果は期待できないと考える。

活断層については、少なくとも学校や病院などの公共施設の建設や高速道路や鉄道などの主要ライフラインの敷設については、カリフォルニア州のように「活断層法」を導入し、事前に活断層調査を義務づけることが必要である

筆者は、機会ある毎にこの必要性を訴えているが(中田、1992)、土地が狭く価格の高い日本では無理と考える人が多いためか反応は必ずしも芳しくなく、この状況は兵庫県南部地震の後も大きな変化はない。

この理由の一つに、「活断層法」によって強震動や地盤条件による災害が見過ごされることになると主張する人もいるが、危険が明らかなものから対処することが必要であると考えるは当然であろう。
 
地震の予知がまだ不可能に近い現状において、地震災害軽減のために「内陸直下型」大地震の発生源となる活断層の基礎的研究の重要性がもっと認識されてもよいと考えるのは、活断層研究者の身びいきであろうか?

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地震は断層が動いて起きるのでがありません。地下で爆発が起きて発生するのです。

断層は爆発の結果であって、地震の原因ではありません。「活断層学会」なるものはまったくナンセンスな学会です。

日本に活断層法を適用したら、人間が住める場所が半減します。

最近は活断層がないところでも地震が起きていて、学者は「歪が開放されることが地震だ」という「言い逃れ」をしています。そのことに気付いている発言もあります。

話題2歪エネルギーの解放説

国内の地震の話題

 昨夜だったか今朝だったか、家がいきなりガクンと音をたてたので、何事かと思ったがそれっきり。その時は気のせいかと思ったが、これが今朝の島根地震。ネットで震源と活断層の有無を検索。震源のそばに活断層はない・・・産総研データベース。
これは多分「未知の活断層」で片付けられるだろう、と思っていたら、案の定防災科研が「未知の活断層」と発表。実は「未知の活断層」というものはない。

無能且つ頑迷な地震屋の逃げ口上に過ぎない。なお一昨年10月の鳥取中部地震も、「未知の活断層」で片付けられている。
 
断層を活断層と認定するかどうかは、相対的なものである。度胸のない人間や、スポンサーである電力会社、政府の意向を気にする忖度研究者ほど、認定のハードルを上げたがる。

その結果、「未知の活断層」が濫造されることになる。スポンサーの覚えはめでたくなるが、学問への信頼度は低下する。
 
 なお「未知の活断層」が不利と見るや、こんどは「ひずみ集中帯」というのを持ち出してきた。「ひずみ集中帯」とは何か?、地球オーダーでは日本列島自身が「ひずみ集中帯」である。つまり日本の至るところにひずみが集中している。
ひずみの局所的集中が限界に達した時、地殻上の弱点である断層に地震が発生する。だからこれもまた、逃げ口上。

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地震は爆発現象として起きるのですから、活断層なるものは存在するわけがありません。

また、岩盤の歪が開放されたときに「力」の原因である加速度なんか発生するわけがありません。ブログの筆者もフェイク情報に染まっています。

次に原子力を取り戻す国民会議の主張がありました。2016年9月16日(金)の記事なのに、閲覧数が152と言う数字がこの国が如何に「悪魔に洗脳」されているかを物語っています。

地震爆発論学会は島崎邦彦氏の更迭運動・街宣活動(2014年5月26,27日)を東京で展開しました。([1957]、[1970]、[1971]など参照)

政府は街宣活動当日(27日)、島崎氏の交代を発表しました。左翼陣営からの批判が怖いので、渡りに船を決め込んだようです。

話題3悪魔の証明:非存在の証明

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見破れば、消えてなくなる活断層!


活断層に関するまやかし議論の分析例:悪魔の証明問題

論証:

これらの発言は、「活断層の存在を否定できない場合、存在しないことを証明するか、それができなければ、存在すると見なす」と言っているようなものである。

これは悪魔の証明といわれているもので、普通は、要求してはならないことである。規制当局が規制対象である事業者にこんな事を要請して平気でいられるという神経は到底理解できるものではない

逆に規制当局にしても、そのような要求を自らに出されてもとても対応できるはずはないだろう、とどうして思わないのか。自らも解決できない要求を出して平気でいられる理由は何なのか。普通なら、かくかくしかじかの条件が整えば活断層は存在しないとしてもよい、という現実的な条件があってしかるべきである。このとき、初めて、この要求は現実的な意味を持つ。

しかし、その判断基準は示されていないし、作れないだろう。規制当局も含めて、この世界で解決困難な問題を事業者に要求してはならない。
このようなことを理解できない規制当局の存在とは一体何だろうかと思わざるを得ない。

悪魔の証明は、無限問題であり、論理的に閉じない“語り得ぬもの”であり、神にしか解決できない要求である。

田中、島ア、石渡の三氏はこの矛盾を踏まえて、正常な論理のもとに再検討し、結論が間違っていれば撤回し、事態の重要性に鑑み、辞任して責任を取らねばなるまい。

けじめをつけること、責任を取ることが、規制委員会の権威向上に資することを重く見て欲しいものである。

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「存在しない活断層」です。それなのに「存在しないことを証明しろ」と悪魔が言っているわけです。そんなことは誰にもできません。できないので、泊原発はズルズルと停止したままです。胆振東部地震ではブラックアウトまで起こしています。その胆振東部地震も、「地球温暖化」の路線に沿ってCCSをやっているから起きたのです。

洗脳により、一般人は『科学』は正しいことをやっていると思わされていますが、『地球温暖化』も『CO2犯人説』も悪魔が仕組んで居る洗脳です。

「活断層」は「かげろう」の様なものです。見破れば存在しなくなるんです。

「原子力国民会議」の活動内容をよく把握していませんが、その前に「活断層論破国民運動」のようなものが必要なんではないでしょうか。

間違った地震学のために「地球が滅んでしまう!」という危機感を持たなければならないと思います。

活断層論破国民運動そんな運動があれば、地震爆発論学会は強力に応援します。

  [3097]科学の世界にも「悪魔祓い」が必要である
Date: 2019-05-20 (Mon)
リンカンの霊言を拝聴しました。



南北戦争で勝利し、アメリカを「自由の大国」へと導いたリンカンは「南北戦争時に悪魔と戦っていた」ということです。人種差別の思想は悪魔が操作していて、それとの戦いだったそうです。
そして現代の政治活動にもアドバイスしていました。

「政治こそ悪魔がいっぱいいるところ、悪魔が入りやすい。(悪魔は)宗教にだけいるわけじゃない。今はまだ(幸福実現党は)勢力が小さいから、(悪魔からの)批判も小さく、見逃しているが、大きくなれば大新聞やテレビ局にがんがん批判されるようになる。それに勝つだけの力が要る」

これを聞いて、科学にも悪魔がいっぱいいるのではないかと思いました。

地球温暖化が嘘であることは多くの科学者が知っていますが、信じ込まされている科学者も居るのは、IPCCに悪魔が入り込んで操作しているのではないかと考えてしまいます。

また、CCSなどで地中に液体を圧入することは地震を引き起こすことが分かっているのに、「そんなことで地震は起きません」という地震学者が居るのは、同じ現象じゃないのかなと思ってしまいます。

リンカンは政治の面で「悪魔祓い」を、つまりエクソシストをやっていたことになります。

地震爆発論も科学の世界で「悪魔祓い」をやっているのかもしれません。

「地球が温暖化する」「二酸化炭素は排出するな」「活断層は危険である」「原発は危険だから廃止せよ、再稼動させるな」「CCSは地震と関係ない」「環境のためにプラスチックはリサイクルせよ」、などなど、本当は誰が言っているのかよく考えなければいけないと思います。

久々に「世相徒然ブログ」で「プラスチックは燃やせばいい」というパンチの効いた記事がありました。トラ氏も「科学界の悪魔祓い」をやっているのかもしれません。

役立たずのバカ環境省よ、今頃言うな!事業ごみの廃プラを「焼却」へ。やっとわかったのか!

このセミナーでも書いていますが、プラスチックは分別しないで生ゴミと一緒に燃やした方が、べっとりとした生ゴミを効果的に処理(燃焼)できるそうです。

国家や社会を不健全な方向に、そして地球を地獄的な方向に誘導することを狙っている「悪魔」を、『宗教』、『政治』、『科学』などあらゆる面から「追い出し作業」をやらねばなりません。オールマイティーなエクソシストは存在しないでしょうから、自分の立場で「悪魔祓い」を実行していかねばなりません。

トラ氏の主張の一部です。

環境省は、まず地球温暖化CO2説の誤りを認めよ。そしてリサイクルの愚を認めよ。そこから全てが始まる。

「焼却」が全てを解決する、と堂々と宣言すればいいのである。今は高機能焼却炉が出来ているのだから、CO2排出なんぞ心配しなくていいのだ。



IPCC寄りの環境学者も、定説論に固執する地震学者も「自分の言っていることは本当に正しいのかな」と一度疑ってみてください。

脱炭素社会とか環境大国というプロパガンダは悪魔が喜ぶだけのことです。少なくとも植物は悲しんでいますし、人間も動物も酸素が吸えなくなることを意味します。

映画「僕の彼女は魔法使い」のなかで、白の魔法使い(善なる天使)が「神は燃えるもの(水素)と燃やすもの(酸素)をくっつけて水を作ったんだ」と語っていましたが、きっと「神は人間の傲慢さを気付かせるために「酸素と水素を爆発させる」ことで地震を作ったんだ」とも解説するのではないかと思います。

ある会合で、「酸素と水素の爆発論」を説明したら、

地震爆発論はとっても科学的だ、地震の原因が「断層のバネ力」などという理論は、素人からみてもおかしな話に見える。こんな悪魔の作り話など、吹き飛ばして頂きたいと思う。」

と感想を述べたひとがいました。まさに「悪魔祓い」をやってくれと言うことです。


参考:

【Point】
<リンカンの霊言>

◆南北戦争時のエクソシスト体験とは?
◆政治は悪魔との戦い

<リンカンの霊言【2】>

◆リンカンが日本の首相ならば、日本をどうする?
◆習近平、トランプ大統領、そして国際情勢をどう見る?

  [3096]水素濃度の観測で地震予知が可能になる理屈
Date: 2019-05-17 (Fri)
さらに同じ研究グループ(地質調査所)による「水素に感応するセラミックセンサーによる地震予知」には以下のような認識が紹介してあります。

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地下水域は土壌ガス中の水素濃度が断層付近で高いことが明らかにされている。岩石の圧縮・破壊実験や観測孔設置作業時の衝撃作用によって、水素が発生することが明らかにされている。そして自動ガスクロマトグラフによる水素濃度の連続観測域は定期サンプリングによる水素濃度の観測と、地殻活動の対応から地下水位域は土壌ガス中の水素濃度が地震前から増加することが明らかにされている。そのうえ水素は一番軽い気体であり地中を移動し易いうえ、化学的不活性でないので、その自然界における変動が大きいことが期待されている。 



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中国も日本も「地震の前に水素が発生する理屈」がただしく把握されていませんので、観測網を設置する必要性に説得力が無いのかもしれません。

地震爆発論の採用により「熱解離現象として水素が発生する」事が周知されれば、「水素濃度観測網による地震予知体制」の説得力が上がってくると思われます。

[1497]地震予知研究で世界をリードすべし参照


  [3095] 地震予知のための水素濃度観測網を構築すべし
Date: 2019-05-16 (Thu)
名工大梅野名誉教授が計画中の講演会は地震予知の可能性を追求しようというものですが、その一環で水素濃度の計測も重要だから、誰か講師を選んだらどうかと進言しました。([1493]を書いた当時接触した研究者を推薦しましたが、登壇してくださるといいなあ、と思っています。)

すでに10年以上も前になりますが[1493]で中国の「高感度水素濃度地震感知器」の話題を紹介しました。その中で感知器開発チームの王教授は、

「(地震を発生させる)滑りやすい蛇紋石は鉄とマグネシウムが豊富に含まれる鉱物が水に反応して生成するもので、この生成過程で水素が発生する」

と述べていますから、「熱解離現象で水素が発生する」という地震爆発論の認識とは違います。しかし、水素濃度の重要性を以下のように述べています。

水素が現在地震予知の中で最も感度の高い化学物質の1つであることは世界で公認されている

そうであるのなら、もっと真剣に「水素濃度計による地震予知観測網」を検討した方がいいように思います。(ANS観測網ではアイディアだけは提示してあります)

調べてみると、地質調査所の「水素に高感度に対応するセラミックセンサーによる地中ガス及び地下水中の水素濃度測定」という論文がありました。



こうした研究をもっと真剣に進展させるべきだと思うのですが、地震学会や政府筋が「地震予知は不可能」という方向に方針転換してしまった今では、研究費が回らないのかもしれません。方針転換はまことに残念です。勿論それまでに費やした研究費(間違った地震理論によるもの)はドブに捨てたのも同然であり、大変に残念です。

梅野名誉教授が推進する「組織」が正しい地震科学に基づいて「地震予知手法」の確立に成功して欲しいと期待しています。

  [3094]Ring of Fire内では特に「地震爆発論]の研究・進化を急ぐべし
Date: 2019-05-13 (Mon)
パプアニューギニアの石油やガスの採掘は30年も前から行なわれています。採掘に伴う随伴ガスの多くは油田に再圧入されているそうですが、地下の圧力を人為的に改変することがどのような悪影響を与えることになるのか、十分に理解されていないように思われます。

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パプアニューギニアの石油・ガス産業


地下環境を改変して、ボサビ山まで活発化させてしまったようだ。


2.2. 石油・天然ガス生産

パプアニューギニアの本格的な石油・ガス産業は、中西部の山岳地方(Highlands Region)でスタートした。

1986 年に山岳地方のSouthern Highlands 州でKutubu 油田が発見されたのを機に、Hides Gobe、さらにMoran が発見され、1991 年にHides、1992 年にKutubu、1998年にGobe、2002 年にMoran が原油・コンデンセート(軽質液状炭化水素)の生産を開始した。

いずれの油田もかなりの随伴ガスが生産されるが、パイプラインが未整備なため、Hides 油田の随伴ガスが近隣の発電プラントで燃料に使用されている程度で、ほとんどは油田に再圧入されている。

EIA によれば、同国の石油ガス資源の確認埋蔵量は、2014 年現在、石油が1.9 億bbl、天然ガスが5.5 兆cf(立法フィート) である。

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パプアニューギニアでの地震は[3093]で紹介した以外にも多く発生しています。

気象協会の「ニューギニア付近を震源とする地震情報」を見ると、M7.0以上の地震が25件もアップされています。いずれも2009年以降に発生した地震です。

果たして、この地震と1986年に発見され、採掘し続けきた油田の開発事業との関連を調査しているのかどうか、心配になってきます。

ネットを見ると同じ火山国であるコスタリカでは、国内エネルギーの98%を再生可能エネルギーで供給している、というニュースもありますが、今日の報道では同国でM6.1の地震が起きたというニュースもありました。コスタリカなどの中南米諸国でもよく地震が起きています。

コスタリカの再生可能エネルギー、4年連続で国内電力の98%以上を供給

パプアニューギニアもコスタリカも{Ring of Fire}に含まれる国で、地熱発電も盛んな一帯です([2798][2818]など参照)。


世界の地震の約90%は火の輪に沿って発生します。
ごく最近では、チリ、日本、そしてニュージーランドでの壊滅的な地震など。


Ring of Fire}の一帯で、化石燃料の採掘や地熱発電のために地下環境を改変する場合には「地震爆発論」の研究を進め、十分に研究した後に行なって欲しいと思います。



  [3093]パプアニューギニアM7.2地震から、CCSによる人為的地下環境改変の悪影響を学ぶべきである
Date: 2019-05-11 (Sat)
5月6日にパプアニューギニアでM7.2という大きな地震がありました。


パプアニューギニアのM7.2深発地震......そのCMT解(参考2に示すようにUSGSでは断層地震説で解説しています)USGSサイトより
M7.2深発地震は[2774]火山爆発が教える地震と噴火の真相で紹介したキラウエア火山の火口で見られた爆発現象と
同様の「引き円錐型」形状になっています。
下図に示すM7.5地震などとはまったく違う形状で、断層理論では解釈できません。


震源の深さは127kmですし、石油採掘や天然ガス採取地帯の端から100kmほど東部の海岸線に近い場所ですから、まったくの自然地震かと一時は思いました。しかし、昨年(2018年)2月(M7.5)と3月(M6.7)にも採掘現場近くの深度35km付近で大きな地震を起こしていますので、再検討しました。


M7.5地震は押し円錐軸が垂直な直下型地震を意味している。
前図のM7.2深発地震(熔融マントル内での爆発と推定される)とは全く異なっている。
地震現象は爆発(Explosion)と爆縮(Implosion)によって解釈すれば簡明な物理現象として理解できる。


地下では熔融マントルがつながっていますから、何らかの影響があると考えられます。
付近にあるまったくの死火山だったボサビ山が活発化し、活火山になりそうな報道もあり、無視できないような気がします。(参考1:

大きな地震の後に、付近のさらに深い場所で地震が起きることは[3088]で紹介した苫小牧の深発地震(5月4日M4.2震度140km)と類似しています。

ネット上にはガス田との関連で心配している記事があります。苫小牧でもCCS実験は最終的にはガスの採掘を効率的に行なうEORに移行するという話もあります。

実は情報をいただいたときにはガス田の分布等に関心が向いていませんでしたが、常磐沖ガス田の採掘跡地の地下圧力が低下していることに今は関心を持っています。

CCSは採掘し終わったガス田にCO2を貯留するという発想が根本にあるようです。採掘が終わって圧力が低下したガス田というのは、地下に解離ガスが発生してる可能性があるわけです。解離ガスとは燃焼もするし、爆発(正確には爆縮)もする性質のものですから、本当は怖い存在です。
CCSの技術によって採掘し残したガスも採取しようというのがEORですから、ガス田に人為的工作をすることに危惧を抱く事は合理的判断だといえます。

以下にCCS地震の再発生を心配されている方の記事を紹介します。

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こすもなうつ

@e_cosmoknight
2019年3月9日
今日行われた苫小牧CCS(二酸化炭素地下圧入施設)の講演会では、今後、油ガス田の増産に使われるEORになることも検討中との回答があった。
その上、油ガス田地帯では誘発地震が起きやすいことも承知の上である。
さあ、今度はパプアニューギニア同様、前回以上のM7.5クラスの地震が来そうだな。


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こすもなうつ
2019年2月22日

胆振東部の震源と同じような深い所でも「油ガス田」では地震が起きている。油ガス採掘に水圧破砕法を使ったとされる。
パプアニューギニアの石油、天然ガス田地下で起きた地震。
2018年2月26日  M 7.5 震源の深さ35km
2018年 3月 6日 M 6.7 震源の深さ33km
胆振東部地震  M 6.7 震源の深さ37km


パプアニューギニアにおける石油・天然ガスの採掘現場


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後の記事にあるように、パプアニューギニアでは水圧破砕法によって採掘していて、廃液を地下に圧入してるはずですから、液体を地中に圧入するという点ではCCSと同じ作業をやっています。

胆振東部地震がCCS現場から、40km離れており、深さも37kmだから、影響がまったくない、「CCSと地震は関係がない」というのが企業側の解釈であり、「地震爆発論」に反対する方の解釈ですが、地震現象は未知の科学ですから、ソクラテスのような「無知の知」を持って対処する必要があります。

地震学者や企業責任者には世界各地で起きている地震や火山活動の情報をも集めて、慎重な事業を行なって欲しいと思います。

最終的には政治家がIPCCやグローバル企業の「思惑」を見抜いて、トランプ大統領のような決断(パリ協定脱退)をしないといけません。クリントンやオバマ大統領と違って、トランプさんはマスコミ受けが大変悪いものがありますが、「反グローバル主義」を打ち出して、闘っているからでしょう。
ほとんどのマスコミはグローバル企業の傘下にありますから、真実の報道はしませんが、今の米国大統領は大変賢い大統領だと思います。
共産党独裁の中国も実は「グローバル主義」のメンバーであることを見抜いているのでしょう。

「対中関税25%が示すトランプ大統領の「自信」(日経ビジネス)などの記事を見てもトランプさんが「グローバリズム」と戦っていることは報じられていません。

参考1:

M7.5の大地震の後、非常事態宣言が発令中されたパプアニューギニアで「20万年間」噴火していない火山に噴火の徴候


地下空間を人為的に改変すると、活動の終わった火山まで復活させてしまう恐れがある。


参考2:USGSの解説文(一部)

「2019年5月6日、M 7.2パプアニューギニア地震は、オーストラリアプレートの北端近くの東部パプアニューギニアの下約127 kmの中層深度での正断層運動の結果として発生した。震源メカニズム解は、断裂が東 - 南東方向の急傾斜の断層または西 - 北西の浅く傾斜の断層で起こったことを示している。この場所では、オーストラリアプレートは太平洋プレートに対して東 - 北東に向かって約100 mm /年の速度で移動します。この地域の地震は一般的にこれら二つの主要なプレートの大規模な収束といくつかの関連するマイクロプレート、とりわけ南ビスマルクプレート、ソロモン海のマイクロプレート、そしてWoodlarkプレートの複雑な相互作用と関連しています。」

複雑な相互作用と関連で済ませていますが、本当はプレート論や断層理論では理解もできず、解決もしていないということです】(地震爆発論の見解)



参考3:

苫小牧のCCSは昨日(10日)も600トン/日ペースで実施されています。


公開資料より


  [3092] 日向灘でM6.3の地震が発生・熊本地震の解説では理解できない地震
Date: 2019-05-10 (Fri)
本日8時48分頃、日向灘でM6.3の地震がありました。

熊本地震では「押し円錐軸」が水平でしたが、今回は軸が垂直に近いほぼ直下型(圧力軸は水平)の地震です。

気象庁の会見内要を紹介します。

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【日向灘の地震】1週間は震度5弱程度の地震に注意(気象庁会見より)
5/10(金) 11:30配信 ウェザーニュース

 10日(金)8時48分頃に日向灘で発生した地震に関して、気象庁が会見を行いました。


熊本地震ではフィリピン海プレートが押す力を無視したが、
今回は沖縄トラフの影響を無視した。(理屈はその都度屁理屈を考えればいいようだ)
図面の提供はウェザーニュース


 地震の規模は暫定値でマグニチュード(M)6.3、深さは25kmと推定。メカニズムは西北西−東南東方向に圧力軸を持つ逆断層。今回の領域で発生した地震の断面の分析から、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界付近で起きたということです。

 10日(金)7時43分頃に発生した地震以降、今回の震源周辺では地震活動が活発になっている状況です。

 過去の大きな地震の統計から、発生から1週間程度は最大震度5弱の地震の発生のおそれがあるとし、特に2、3日は強い揺れに注意が必要と呼びかけています。

 今回の地震は南海トラフ想定域の範囲内の地震ではありますが、調査を行う基準(M6.8)には達していないため、行わない予定です。

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熊本地震の時には地震学者は「フィリピン海プレートが南から押している」ことは無視して、「拡大する沖縄トラフの影響で九州南部が南に引っ張られている」と解説していました。
「伸長軸が南北であるから、九州が縦長(南北)に変形する」という解釈ですが、地震学者は大きな地震が発生するたびに、辻褄合わせのような理屈を考え出しているのです。

今回は「伸長軸が垂直に近い」のですから、熊本地震と整合性が取れるような解説はできません。


熊本地震は押し円錐軸が水平の横ズレ断層型であった。
今回の地震は押し円錐軸が垂直に近い逆断層型地震であった。
地震は爆発現象として解釈しないと理解ができない自然現象です。


同じ九州の地震で「西北西−東南東方向に圧力軸を持つ地震」と「南北方向に引っ張り力を持つ地震」がどのような物理的メカニズムで起きるのか、断層地震説では説明が不可能です。

つまり、実際の地震現象は「プレートの動き」とは関係なく、震源付近での解離ガスがどの方向に向かって爆発(Explosion)と爆縮(Implosion)を起こしているのかで決まっているのです。

6時間ほどの間に以下のような4回の地震が起きていますが、これもまた、断層地震説では説明できない現象です。


・2019年 5月10日13時54分 日向灘 M4.2 震度1  
・2019年 5月10日09時07分 日向灘 M4.9 震度3  
・2019年 5月10日08時48分 日向灘 M6.3 震度5弱  
・2019年 5月10日07時43分 日向灘 M5.6 震度3  

参考:

昨日(9日)の苫小牧CCSのCO2圧入量は600トン/日ペースに戻っていました。



CCSが地震誘発(本当は人為的な事故・人災)の危険性があることを全く認識していない証拠です。2005年3月に長岡で行なわれたCCS実験に際して、現場の責任者にお願いした再考願いは全く配慮がなされなかったということです。

  [3091] 苫小牧のCCS実証実験・二酸化炭素圧入が再開されました
Date: 2019-05-09 (Thu)
苫小牧のCCS実証実験で4月19日に停止していた圧入が5月8日に再開されています。
会社は以下のように発表しています。

・2019/05/08   二酸化炭素の圧入を5月8日(水)から再開いたしました。



4月中の圧入点(萌別層圧入井)での温度と圧力の変化も公開されています。



次図は2月21に起きた第2苫小牧地震のときの圧力と温度の変化図です。


[3031]参照


苫小牧の実証実験はデータが公表されますので、一般人でも“実験結果”に接することができ、「地震現象」という未知科学の世界にある程度は参入できます。[3031]でも紹介してある胆振東部地震の状況も含めて様々に探求してみてください。


地震爆発論によれば数日中に何らかの事象が発生するのではないかと推定しています。大きな地震を心配しています。


  [3090]茂木健一郎氏の鳩山ツィートに関する見解は部分的に正論である
Date: 2019-05-07 (Tue)
茂木健一郎氏が鳩山氏のツイート文にある「苫小牧のCCSと地震の関係」に関してコメントしています。一部分は正論ですが間違った見解も含んでいますので紹介します。

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鳩山由紀夫さんのCCSと地震の関係のツイートについて
2019/2/23 10:56


茂木健一郎氏


鳩山由紀夫さんが、地下への二酸化炭素の地中貯留(CCS)によって地震が起こることがあるとツイートされたことを多くの人が論じていらっしゃしますが、このような人工的な地震の発生があり得ることはほぼ確立した事実のようです。

ここに簡潔にまとめられています。

Induced seismicity

ただ、そのマグニチュードは、小さい場合がほとんどだということです。(この一文は間違いである。

CCSによって大規模な地震が起こるかどうかは、論争的(controversial)だとして以下の一連の文献が引用されています。(省略)

今回の地震と苫小牧でのCCSのオペレーションの間に因果関係があるのかどうかはわかりませんが、一般にCCSと地震の発生の間に関連があるという可能性が科学者の間で指摘、研究、議論されているという事自体は知って置いて良いことだと思います。

今回の鳩山さんのツイートを一概にデマなどと決めつけることは、かえって科学的ではないと思います。

もちろん、CCSのオペレーションをされている専門家の方々はこのような学術情報は熟知されており、必要な技術的検討、対策をとられているものと信じます。

このような機会に、科学や技術についてのリテラシーを高めることに、社会全体としてみんなで気遣いしていけばと願っています。

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まず鳩山さんのツイートを一概にデマなどと決めつけることは、かえって科学的ではないというのは正論だと思います。

しかし、

そのマグニチュードは、小さい場合がほとんどだ、というのは、マグマが深部にあるオクラホマなどのアメリカ大陸の中央から東部の地域の話です。

マグマが浅い部分にある日本では大きな地震になる場合もあります。

つまり、日米共に地震学者は、地震の発生原因を「断層を滑りやすくして、地震を誘発する」という断層地震説で考えているのです。

CCSのオペレーションをされている専門家の方々はこのような学術情報は熟知されており、必要な技術的検討、対策をとられているものと信じます。

とコメントされていますが、専門家というのは「断層地震説」の専門家、またはそのアドバイスにしたがっている技術者ですから、必要な技術的検討、対策が取れていないのです。

CCSで押し出された地下水がマグマの熱に遭遇して「熱解離現象」を起こし、さらに元の水に戻るときの爆発が起こっていることが理解できないのです。

しかし、地震は解離した水の爆発現象である のコメントに、以下のような書き込みがあることからも分かるように、超臨界状態の水の解離現象や爆縮現象は「空想理論」ではないのです。

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Hisanori Hasegawa8 年前

大学最終年度の物理化学で、圧力臨界曲線の計算をしたことのある者ならば酸素と水素が超高圧状態で存在することは理解できる。

超高圧で圧縮されて、ほとんど高温の液体状態になっているかもしれない。

そんな状態の水素と酸素は地上では存在しないから、高校物理程度の知識では理解も認識も出来ないだろう。

それが理解できれば「爆縮」現象は簡単に理解できる


問題は、そういう超(臨界)状態で分離した酸素と水素が十分な爆発量に達するまでどのように分離していられるのかということだ。

そこが知りたいものである。

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回答は書いてはありませんが、解離反応は吸熱反応ですから、マグマの近くの高熱を吸熱して生成された酸素と水素に分離した解離水は温度が一旦下がり、爆発することなく分離したままの状態で存在します(HHOガスのことです)。やがて温度が戻ってきて着火温度に達すると、爆発し、地震現象となります。以上が回答になります。

書き込まれた読者は「爆縮」現象は簡単に理解できると述べておられます。

このような「分離した酸素と水素が爆発する」という地震の真相がCCSの専門家には把握されていませんから、当然の事ながら必要な技術的検討と対策が採られていないわけです。

また、地震爆発論を否定する方の中には、様々な反論を書いて、爆発論を笑う方もあります。

一例を挙げれば(参考)、

「熱解離という作用」の後に「周囲の温度はいったん降下」して残るのは100%の水である。・・・ということはありません。解離した酸素と水素の混合ガスが残ります。結合反応(爆縮・Implosion)が無ければ水にはなりません。

また、地震波の走時曲線の問題があります。地震爆発論では地震波の高周波成分の挙動として走時曲線は成立していると考えています。つまり走時曲線が完全な間違いだとは言っていません。
ただし、高周波成分以外の主要震動成分の波動は走時曲線(表)のようには挙動していないと考えています。([1464]{1553]など参照)

震動被害を起こすような主要震動は液体であるマントル内部を伝播するのではなく、固体である地殻内部を反射・屈折しながら伝播していると考えています。だから、実測値(高周波成分の波動)よりははるかに遅いのです。([2339]レオロジーに関する地球物理学者の間違い解釈参照)

通説の地球物理学の専門家はマントルを固体と考えていますから、掘削船「ちきゅう」を使ってマントルまで掘ろうとしています。しかし、マントルはプラズマ状態の熔融物質ですから、掘削などできません。コラ半島での掘削が失敗したのは、それが原因だと推定しています。

[1609]新しい理論で地球の動きを研究するべき時代(3)
[1613]定説に拘束されない方のブログ紹介
[1614]メキシコ湾での石油流出事故からの警告
[1615]「ちきゅう」による海底掘削の危険性


なども参照してください。

とにかく、茂木氏が最後の文節で述べておられるように、

このような機会に、科学や技術についてのリテラシーを高めることに、社会全体としてみんなで気遣いしていけば

と私も願っています。

参考:(節操のないサイト「反証」より)

「反証」により次の理論が成立しないことを示す。

・「地震現象は地下において起きる水素の爆発(爆鳴気爆発:Detonation)である」理論

「地下水がマグマの高熱に接して起きる熱解離という作用」の後に「周囲の温度はいったん降下」して残るのは100%の水
「水素の爆発」で「体積が減少」するためには反応前温度が6427(kelvin)以上必要

・「殆どのエネルギーは二層構造の地殻内部を屈折と反射を繰り返しながら、伝播している」理論

シャドーゾーンが全く説明できない
走時の理論上限最速値が実測値より遥かに遅い
距離減衰率の理論値と実測値が合わない


  [3089] 地震時に現れる空中の様々な異変も地震爆発論と矛盾しない
Date: 2019-05-05 (Sun)
先日の梅野名誉教授との話の中に、「地震時にはラドンが地中から放出される」のじゃないかという話題がありました。

このセミナーでも[1578]で紹介しましたし、[1675]でも地中から赤外線が放出されていたという話題を紹介しました。

あらためてネットを検索してみると千葉大学の服部先生がNHKのサイエンスゼロという番組で、「岩盤が割れるときにラドンガスが発生する」という話をされていました。



地震予知は可能か? その3 - 潜熱、ラドンガス


解離ガスの爆発が起きる前には、圧力の増加が起きますから岩盤に細かな「ひび割れ」(マイクロクラック)が発生するはずです。したがって、ラドンガスの発生は地震爆発論とも矛盾しません。

また、[1493] 中国で、「高感度水素地震感知器」の開発に成功かで紹介した中国の水素濃度計開発の話や、名大の杉崎先生、岐阜県吉城高校の観測研究(断層のガス採取)の結果(注:)とも矛盾しません。

番組内の内容全てが肯定できるものではありませんが、地震予知はできないという姿勢(以前の竹内薫氏の立場)を改めて挑戦して欲しいものです。

地震爆発論をベースとすれば、様々な地震時に観測される現象が矛盾なく説明できるわけですから、「宏観異常現象」は非科学的だというレッテル貼りをするのではなく、自由な地震予知法の確立に邁進して民衆の悲劇を無くしていただきたいと思います。

注:

[246]、[248]、[428]など参照

[428]ゴールド博士から学ぶ(3)より

第三番目の事実は、噴き出したガスの化学的性質である。このガスは、その地域の岩石内の間隙に含まれていることが予想されるものとはまったくかけ離れた性質をもっていることがある。地震地域で炎が認められた場合、従来からの見解では地層中に胚胎している炭化水素堆積物から可燃性のガスが上昇してきたと解釈されている。しかし、火成岩地域の割れ目から直接立ち昇る炎については、このような説明はあてはまらない。

解説:
火成岩地域から炭化水素が発生するとは考えられないと述べていますが、断層の残留ガス調査では、火成岩地域の断層には水素ガスが残っていて、石灰岩のような堆積岩地域の断層には炭酸ガスが残っているようです(名古屋大学杉崎先生の調査)。水の解離反応と、炭酸カルシュウムの解離反応であると考えると残留ガスの違いは納得できると思います。火柱が立ったという目撃などは水素ガスの噴出でしょう。家畜の羊や牛が全滅してしまうのは、炭酸ガスの噴出によるものでしょう。とにかく大地震には地中からのガス噴出があると考えなければいけません。火災は二次災害ではありません、大地震につき物のガス噴出現象です。

  [3088]「CCSは地震を引き起こす」をyoutubeにアップしました
Date: 2019-05-05 (Sun)
環境省の【コミュニケーター】緩和策事例〜苫小牧CCS実証試験〜を借用して「CCSは地震を引き起こす」を作成させていただきました。


環境省のPR動画を使用させていただきました(地震爆発論学会)
アメリカで危険視されているのは「液体の圧入で断層が滑る」という話しですが、
実際には「液体の圧入で爆発が起きる」という事が、CCS人為地震の真相です


昨日(4日)も圧入がゼロでした。21時35分には深度140kmでM4.2の地震が起きています。(USGSでは深度132.7km、M4.4)


2019年5月4日発生の地震


この地震の原因をCCSに帰することには無理があると思いますが、断層地震説、歪解放説で説明するのも無理があります。

苫小牧での地震がこれで終わるとは思われませんので、細心の注意をお願いしたいと思います。

  [3087] 苫小牧CCS地震の危険が去ったわけではない、京大梅野教授らの地震予知手法は支持できる
Date: 2019-05-03 (Fri)
苫小牧のCO2圧入は5月2日も停止です。継続して13日間の停止ですが、[3085]で述べた2月21日(M5.8)のような地震は起きませんでした。
しかし、危険が無くなったわけではありません。[3076]に示した図からも分かるように、大きな被害を出した胆振東部地震(M6.7)は5月の圧入停止から、約3ヵ月後に発振しています。

これまでにも地震の予兆と発振日までの時間差(Time Lag)の関係は地震の規模と関係があることを紹介してきました。(ANS体制における地震予知の仕組み[212]-[219]など参照)


地震の発生を警戒する日時は予兆現象のピークを過ぎてからで、発振は地震の規模(解離の規模)に応じて変わる。


現在ANSの予知体制は機能していませんが、原理としては地震の規模(M値)は異常観測の報告帯の広がりと相関があり、同時に規模に応じて地震発生警戒日や発振予測日は長くなるものと推定しています。

その理由は「大地震になるほど、大量の解離水が分離貯留される」こと、「吸熱反応である解離の終息後、温度が回復して、解離水に着火するなるまでに時間を要するから」です。小規模な地震波ら、解離ガスも少量ですから、温度回復にも時間はかからないはずです。

以上の理由を考慮すると、現在苫小牧のCCSで蓄積された解離ガスはかなり大量なもので、温度低下も広範囲に及んでいることが推定されます。よって次に起きるとすれば、M5.8規模よりも大きな地震が2〜3ヶ月後に起きることを覚悟する必要がありそうです。

一昨日お会いしたのは実は梅野正義名工大名誉教授です。ご子息の梅野健先生の研究はこのセミナーでも[2340][2420]などで紹介し、高く評価してきました。

その梅野健教授の地震予知手法に疑問を持つというサイトがありましたので、紹介し、疑問を解消しておきたいと思います。

そのサイトにある「電子数による地震予知」を疑う理由から一部を抜粋して紹介します。

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(3) 研究結果の間に矛盾がある

そもそも「地震の前兆として電子数が増える」と言われ始めたきっかけとなった、古い研究結果が幾つかあります。しかしそこでは、電子数が異常を示すのは、地震発生の数日前だとされているのです。


(「内陸地震に先行する電離圏変動:GPSによる検証」菅原守氏(北大)2010年より)


この図では、2008年の四川大地震(Mw7.9)の3日前に電子数の異常がみられたことを報告しています。これに対し、日置教授や梅野教授らの主張は、地震発生の直前の数十分から数十秒のオーダーという直前のタイミングで異常が起きるというものです。この不一致は、いささか納得できません。

さらに言えば、上に示した日置教授の電子数遷移のグラフと、梅野教授が示した異常のデータも、そもそも整合していません。日置教授のグラフによれば、電子数は地震発生前40分前から異常に上昇し、高い値を長時間保ち続けますが、梅野教授が示したデータでは、電子数が異常増大を示すのは地震の4分前、それもほんの一瞬のことです。


(4) 上空の電子数が増える原因が考えられない

これを言ってはミもフタもないのですが、数キロから数十キロという深い地下や海底で地震が発生する前に、高い高い上空の電離層で異常が発生して電子数が増えるということ自体が、はっきり言って少々荒唐無稽に思えます。そのようなことを説明できる物理モデルがあるとは、残念ながら思えません。

特に、海底での大地震の前に震源で発生した異常が、厚い厚い海水をどう伝わって、電磁気的な異常として上空に到達するのか・・・と考えてみると、ほぼそんなことはありそうにないと思います(たとえば、電波が海中ではすぐ減衰して使えないことは有名ですし、雷が海に落ちても海面下の魚たちは全く無傷です)。

もし仮に、地震の直前に、はるか上空まで到達するような電磁気的な異常が起きるのであれば、我々が暮らしている地表や海面ではもっと大きな電磁気的な異常が起きるのではないかと思うのですが、そのような観測データはないように思います。

また、特に日置教授の示したデータについて言えば、どの事例をみても見事に共通して、地震の前兆としての電子数増大が、地震の約40分前に始まっています。つまり、電子数が増えはじめた瞬間に、これから起きる地震が大地震となることが予め決まっており、しかも地震が起きるのは40分後であることも決まっている、ということになります。地震が起きる場所も、深さも、規模もまちまちなのに、電子数の異常が始まるのは40分ほど前にだいたいそろうというのは、極めて不自然に思います     

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以上が抜粋記事です。

電子数の異常発生と地震発生までの時間差は上に述べたように地震の規模と関係しています。大きな地震になるほど、時間差は大きくなると推定されます。

電子数が増える原因は地下における水の熱解離現象によって自由電子が放出されるからだと推定できます。



神戸の地震では様々な電磁気異常が観察されたことが「阪神淡路大震災 前兆証言1519!」(弘海原清編著)に載っています。唐山地震でも多くの電磁波や電気的な異常現象が報告されています。

電子数の増加から地震を予知する手法はまだまだ、研究の緒についたところだと思います。地殻の変形を観測して予知しようとするグループは「地震予知は不可能」と決め込んでいるようですが、電磁波的な異常を観測して予知に繋げる研究は大いに希望の持てる手法だと地震爆発論学会は考えています。

梅野教授の京大工学部公開講座「地震は予測できるか?」がyoutubeに動画が載っていましたので紹介します。


短期的な地震の予知はできると考える梅野健教授に期待しよう!


  [3086]令和元年を迎えて新しい局面が展開するかもしれない
Date: 2019-05-01 (Wed)
令和元年を迎えました。新しい時代が開かれようとしています。

今日は初めて、研究者の肩書きを持つ母校の名誉教授から突然の電話をいただき、びっくりしました。喫茶店で長らく地震予兆に関する会話を楽しみました。ご子息も京大の現役教授で地震予知関連の研究者だそうです。

その方がディレクターを務める研究会で講演してくれという話になりました。よろこんでお引き受けしました。
地震爆発論を高く評価してくださっていますので、今後新しい展開があるものと期待しています。

ところで毎日新聞には、「東日本大震災はプレート境界での摩擦熱で水が膨張し、滑りやすくなった」という研究が紹介されていました。
地震爆発論から見たらトンデモナイ理論に見えますが、英電子版科学誌に載るのだそうです。紹介しておきます。

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断層の大規模滑り、プレート「摩擦熱」が原因 東日本大震災で阪大チーム

毎日新聞2019年4月29日 20時18分(最終更新 4月29日 21時01分)


三陸沖の大規模滑りの図


 東日本大震災(2011年)でプレート(岩板)境界の断層が大規模に滑り、巨大津波となった原因を特定したと、大阪大の研究チームが29日、発表した。地震発生時、プレート同士の摩擦で500度以上の熱が生じ、内部の水が膨張した結果、隙間(すきま)を押し広げる力が働いて滑りやすくなったという。南海トラフ地震や内陸地震などで、津波の大きさや地震の特徴の予測を可能にする成果と言える。

 論文が同日、英電子版科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載された。

 大震災では、日本海溝付近の浅い場所が50〜80メートル滑り海底が隆起して巨大津波を引き起こした。それまで、浅い場所は滑りにくいと考えられ、大規模に滑った原因を探るため海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」が12年、断層の岩石を採取した。

 広野哲朗・大阪大准教授(地震断層学)らの研究チームはこの岩石を分析し、境界付近の圧力や温度、透水率などの条件でどのように断層が動いたり壊れたりするかを解析した。大規模滑りの原因としては、断層に含まれる滑りやすい粘土が原因との見方もあったが、摩擦熱による水の膨張がなければ大規模滑りは起こらなかったと判明した。

 現在、大地震の発生確率や揺れの大きさは、文献に残された歴史地震の記述などから推定している。今回の成果で、断層の性質を調べれば、津波や揺れの大きさなどを事前に評価できる可能性があることが分かり、減災への貢献が期待される。

 広野准教授は「平成は大地震による被害が多かったが、地震研究は後手後手に回っていた。令和の時代には地震研究がさらに進み、減災に貢献できるようにしたい」と話している。【根本毅】

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このセミナーで解説してきたように「日本海溝付近の浅い場所が50〜80メートル滑り」というのは、岩手宮城内陸地震で起きた荒砥沢ダム上流の斜面崩壊のような現象が、海底で起きただけです。プレートと称されるような厚さの地盤が滑ったわけではありません。


[2070]世界の真実を求める人士を迷わせる地震学者など参照


また、海底が隆起して巨大津波を引き起こしたとありますが、爆発による上向きの大きな加速度が作用しなければ、海水が持ち上がって津波になることはありません。

プレートという概念に縛られていると、何でもその中で考えてしまうようです。



  [3085]胆振東部M3.3地震の発生、引き続き苫小牧では要警戒
Date: 2019-04-26 (Fri)
本日胆振東部でM3.3の地震がありました。



苫小牧でのCCS作業は昨日も停止でした。圧入ゼロが継続中です。


26日、27日も圧入は停止しています。


今後どのような作業となり、どのような現象が出現するのか、「人為的な地震発生実験」として注目しています。

引き続き、住民の方々には宏観現象に注意を払い、細心の警戒をお勧めします。

追記:(4月28日)

4月19日に停止した圧入は27日も停止しており、連続して8日間続いています。2月21日に発生したM5.8地震(第2苫小牧地震)は圧入停止後13日目に発震しましたので、13日目にあたる5月2日は警戒した方がいいと思います。
なお、本日(28日)胆振東部の西方に当たる十勝地方南部でM5.6(深度110km)の地震がありました。圧入との関係は無いと思われますが、この地域にも胆振東部と同様に、活断層の存在は報告されていません。活断層地震説はますます怪しげになっています。



  [3084] 米中は戦場を宇宙に広げようとしている、日本は如何にあるべきか
Date: 2019-04-25 (Thu)
昔大阪の万博で見た「月から持ち帰った石」は地球の石だったことが分析でも分かったそうで、NASAが今年1月に発表しています。

しかし随分前から地球の石と酷似していることは分かっていたことです、それを今になって発表するのはなぜなんでしょう。中国が月の裏側に無人探査機を着陸させたことと関係があるのでしょうか。

ただの着陸ではない ── 中国の「月の裏側」探査が世界を震撼させたワケ

まずは、スウェーデンチームの研究発表を紹介します。

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月から持ち帰られた石は地球最古の岩石かもしれない
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約50年前にアポロ14号の宇宙飛行士が地球へ持ち帰った月の石に、地球由来と思われる物質が含まれていることがわかった。この石は40億年前の天体衝突によって地球から飛び出し、月に到達したものかもしれない。
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【2019年1月31日 NASA】

スウェーデン自然史博物館のJeremy Bellucciさんたちの研究チームが、48年前のアポロ14号の月探査で地球に持ち帰られた岩石の分析から、この岩石がもともとは地球で作られたものである可能性を発表した。


1971年2月、月面上で作業を行うアポロ14号の宇宙飛行士Alan B. Shepard Jr.さん(提供:NASA)



今回、分析用のサンプルが採取された月の石。矢印の先が地球で形成されたと考えられる珪長岩(提供:NASA/Modified by LPI)


Bellucciさんたちの調査で、質量2gの岩石の破片中に石英や長石、ジルコニウムといった物質が見いだされた。これらはいずれも地球ではよく見つかるが、月面で見つかることは非常に珍しいものだ。化学分析から、この破片は地球のような酸素のある系で結晶化したものであることが示された。月の奥深くのマントルで形成された可能性もあるものの、地球で作られたと考えるほうがシンプルだという。

研究チームが考えるシナリオは次のようなものだ。まず、40億年から41億年前に、岩石が地球の表面から約20kmの深さのところで結晶化した。その後、小惑星や彗星のような天体の衝突によって地表が掘り起こされ、岩石が地球から飛び出し、月へと到達する。当時の月は現在よりも地球に近いところにあり、その距離は現在(約38万km)の3分の1しかなかった。

月に達した地球由来の岩石は、月への天体衝突によって部分的に融け、月の地下へと埋められてしまった。そして、長い年月を経た後、今から約2600万年前にこの岩石が埋まっているあたりに小惑星が衝突し、直径340mのコーンクレータを形成した。48年前の1月31日に月面に着陸したアポロ14号の探査で「月の石」のサンプルを採取したのが、まさにこのクレーターだったわけである。

「冥王代」と呼ばれる、今から40億〜46億年前(地球誕生から5〜6億年間)の地球でこの岩石が誕生したという考えは理にかなってはいるものの、議論の余地も大きい。もし正しいならば月には同様の岩石がもっと見つかるはずであり、今後の探査や研究に期待がかかる。

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月の成因に関しては10年前にこのセミナーでもコメントしました。([1585]〜[1589]参照)

石田理論では月の成因は巨大隕石衝突説ではなく、親子説を採っていますので、地球の石が隕石となって月に届き、さらに月の内部に埋められた、というのではなく、元々地球の一部分が飛び出して月になったと考えています。


「月は自然現象のロケットによって宇宙に送り出された」とも表現できる。


細部は検討の余地があるとしても、基本的には地球の一部が(たとえば太平洋一帯)大量の解離ガスの爆発によって地球から飛び出したと考える方が、月の表面と裏面の違いなどを説明し易いのではないでしょうか。

この(スウェーデンチーム)の研究発表は、月の誕生に関して「親子説」を証明しているような気が私にはしています。

「親子説」が否定されるのは「地球の年齢よりも古い岩石が月面で採集されたこと」だそうですが、地球がまだマグマオーシャン時代に飛びだしたのなら、飛び出したほう(小さな体積)が早く冷却するのはありえることです。また岩石の構成比率がすこし違うことも、地球の浅い層から飛び出したことを考えれば、「親子説」を否定する証拠にはなりません。

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さて、中国チームは月の誕生をやがて解明するかもしれませんが、アメリカが焦っているのは軍事的な要素からでしょう。

月には氷が存在し、それを酸素と水素に分解すれば、ロケットの燃料が月面基地で作れることになります。
まさに、水を酸素と水素に分離すれば、「爆発するものと爆発させるもの」が生まれるのです。つまり、ロケットの推進力と地震の爆発力は同じ原理なのです。「月は自然現象のロケットによって宇宙に送り出された」と言えるわけで、不思議な思いがいたします。

氷は人やロボットによって掘り出され、水素と酸素に分離される。水素と酸素は、ロケットの燃料と酸化剤となる。

月で採掘された燃料は、太陽系のさらに遠くの場所の探査に使われる。地球から打ち上げるより、月から打ち上げる方がエネルギーを何倍も節約できる。




月を基地として、更なる宇宙への探検・・・ならば人類にとって活躍の場が「発展」する素晴らしいものになるのですが、今の中国は中華大帝国による地球の統一を夢見ていますので、何時月面から地球に向けてミサイル攻撃が掛けられるかも分かりません。ある日突然世界が月から攻撃を受ける・・・という悪夢のようなことが起きないとも限らないでしょう。アメリカはそれで焦っているのかもしれません。トランプ大統領は「宇宙軍」の創設を打ち出しました。

トランプ米大統領、「宇宙軍」創設を指示
• 2018年06月19日

ドナルド・トランプ米大統領は18日、米軍6番目の部門となる「宇宙軍」を創設する大統領令を発表した。トランプ大統領は、宇宙軍の創設は国家の安全保障と、雇用創出による経済発展を促すと語った。



日本が生き残る道は、両者から尊敬されるような“何か”を創設しなければなりません。
ローマがギリシャを攻撃できなかったような、「東洋のギリシャ」として、世界の尊敬を受けるような立場に立っていなくてはなりません。

実は超古代に日本には文明があって、ムーよりも古く3万年の歴史を持つ“侵すべからざる国”だということです。

追記:

苫小牧のCCSは昨日24日も停止でした。19日の停止以来6日連続停止中。

公開資料より



  [3083]平成の大地震を経験しても地震学者は何もできなかった
Date: 2019-04-24 (Wed)
山岡耕春・日本地震学会会長へ参経新聞の伊藤記者がインタビューした記事が載っていました。

平成年間は実に大きな地震災害が多発しましたが、地震学者の研究は遅々として進まず、得られた結論が「地震の予知は不可能である」という大転換と「スロー地震の発見」ということだそうです。なんとも寂しい話です。

会長の話には、もちろん「地震爆発論」への言及はありませんし、苫小牧で次の人為地震が迫っているという論点もありません。連発する大地震を経験して、地震学者は何をやっていたのでしょう。

インタビュー記事を紹介しておきます。

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「確実な地震予知は将来もできない」山岡耕春・日本地震学会会長

大地震が相次いだ平成は地震予知への期待と幻想が崩れ落ちた時代だった。国は東日本大震災を受け「予知はできない」との方針に大転換し、地震防災の考え方は根底から変わった。転換の当事者である山岡耕春・日本地震学会会長に聞いた。(伊藤壽一郎)


東日本大震災でも役に立たなかった地震予知は平成時代、「できる」から「できない」に大転換した

=2011年3月12日、宮城県気仙沼市(本社ヘリから、門井聡撮影)


社会の期待と重圧、「不毛の議論」に終止符

 −−地震研究における平成最大の出来事は


 「警戒宣言に資するような確実な予知について、国が平成29年に『できる』から『できない』に大転換したことです。日本の地震予知は、地震学会有志が昭和37年に『地震の起きそうな地域の観測網を充実すれば、前兆現象をとらえて発生に備えられる』などとするブループリントという提言を公表したことで、初めて研究の機運が高まりました。

 これを受けて40年度から国の地震予知計画がスタート。昭和の時代に第5次、平成に第7次まで進みました。東海地震の予知に対する社会の期待が高まったことが追い風でした」

 −−本当に予知できると思っていたのですか

 「昭和の時代は、なんとかなるだろうと思われていて、53年には地震予知を前提とする大震法(大規模地震対策特別措置法)が成立しています。でも研究はうまく進まず、平成に入ると前兆は簡単には捉えられないと思われ始めた。そんな矢先の平成7年、阪神大震災が発生。国は地震予知より、発生リスクを評価し防災に役立てる地震防災の重視に方針転換しました。

23年の東日本大震災も予知できなかった。予知が可能とされていた東海地震と同様に、日本列島を載せた岩板(プレート)の下に海側のプレートが沈み込んで、その境界面が急激に滑って起きるプレート境界型地震でした」

 −−予知はできないとする報告書を25年にまとめた

 「内閣府が24年に設置した、南海トラフ地震の予測可能性を検討する調査部会で私が座長を務め、地震研究の状況を詳しく調べました。その結果、現在の科学的知見からは確度の高い地震の予測は難しいとの結論に至りました。29年には、地震予知を前提とした大震法に基づく対応は見直しが必要とも報告しました。

 昭和時代は、社会の期待にお尻をたたかれ、予知は実現されるべきであるというお題目が先走っていた。予知が東海地震の防災の要とされたことも、プレッシャーとなったと思います」

 −−「できない」と言い切ったときの気持ちは

 「これで現実的、建設的な研究ができると思いました。予知はできる、できないという論争ばかりで、防災にどう役立てるかという議論が全くできていなかった。精度が不明なのに(警戒宣言で)電車を止めるのはやり過ぎじゃないかとか、予知といえば予算が取れるからやるんだろうとか実に不毛だった」

「スロースリップ」の発見は大きな進歩

  −−平成は学問的に大きな成果もあった


 「GPS(衛星利用測位システム)によって、地震による地殻変動を迅速に把握できるようになったことが大きい。以前は地震発生後に現地で測量を行い、地殻変動を把握して断層の運動を突き止めるまで1カ月ぐらいかかった。それが最近は発生から1、2時間でできるようになっています。

 地震計などの観測網も充実し、世界の研究者がデータを共有したことで多様な現象が見つかりました。最大の発見は『スロースリップ(ゆっくり滑り)』。南海トラフのプレート境界で起きる微振動です。

 日本列島の下に海側プレートが沈み込む南海トラフでは、地震が起きるまで何が起きているか不明でした。だが今は、地震が起きなくてもプレート境界の動きが分かる。これは非常に大きな進歩で意味深い。観測網の充実は、迅速な緊急地震速報や津波警報の実現にもつながりました」

 −−平成はIT機器の進化も特徴でした

 「摩擦の法則に基づく地震発生理論も進歩し、コンピューターシミュレーションで精密な被害予測が可能になりました。南海トラフの巨大地震もコンピューターの中で再現できます。平成は、観測と理論の進展で、地震に関する知識が急速に増えた時代だったのです」

予知研究、数十年単位の時間が必要

 −−今も多くの研究者が予知を目指しています

「研究は、とにかくいろいろやってみるべきでしょう。ただ予知に関しては、情報を出したら何パーセント当たるかという的中率と、地震の何パーセントが事前に情報が出ていたかという予知率の2つの観点で、確率的に評価する必要があります。地震予知は役立ってなんぼの世界なので、確率的な評価をきちんとして、どれだけ役立つものなのかを示さなければいけません」

 −−予知はできるようになるのですか

 「確実な予知は将来もできないんじゃないかと思っています。何年何月何日にマグニチュード(M)いくつの地震がどこで起きるなんていうのは絶対に無理。でも、たとえば1週間以内にM8の地震が起きる確率が50%以上と言うことができれば、だいぶ確実性が高く、警戒宣言の基にできると思います。

 最近分かってきたスロースリップなど、まだ十分に使い切れていない観測情報もあります。地下水や地磁気の動きの研究も、何か役に立つかもしれない。これらを組み合わせて予測するという考え方もある。

 そういった研究が進めば確率を上げられる可能性はあります。ただ、一つの学問が進むには数十年単位の長い時間が必要です。先のことは分かりませんが、それが令和時代に実現すればいいと思っています」


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多額の研究費を使用しながら、「確実な予知は将来もできないんじゃないかと思っています」というのはなんともいい加減な発言じゃないかと思います。

大転換ということはこれまでに使った膨大な国費をドブに捨てたことを意味します。国民は納得するのでしょうか。

地震爆発論学会としては、地震の原因を把握することが先決で、地震の真相を把握できたら、そのメカニズムに沿って発生するであろう様々な現象を観測し、その結果として将来的に直前予知は可能であると考えています。

過去にも中国の海城地震での成功もありましたし、マヤの酋長はグアテマラ地震を予知して住民の命を救いました。

宏観現象や、動物が感知する予兆もメカニズムを解明する努力をすれば、科学の領域に取り込めるはずです。

現代地震学を見ていて感ずるのは、「現時点の科学知識では理屈を説明できないから非科学的だ」と否定する姿勢です。


高木式磁力計観測網を否定したのも、中越地震とCCSの関係を否定したのも、測地学的な予知手法に固執する固陋な思考の地震学者だったはずです。

新しい時代は新しい地震理論を取り入れた画期的な地震研究に取り組んでいただきたいと思います。

  [3082]地鳴りを伴う火星の地震は地震がプレート運動とは無関係であることを教えているのではないか
Date: 2019-04-24 (Wed)
火星に着陸した探査機が火星の地震(Marsquake)音を記録したそうです。

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ゴーと低い音 火星の地震?NASA探査機が初観測か
ワシントン=香取啓介 2019年4月24日11時03分



【動画】火星の地震で生じたとみられる揺れを音声として復元。揺れの音は10秒すぎから始まり10秒ほど続く=NASA提供



火星表面で観測する探査機インサイトのイメージ図(NASA提供)


 米航空宇宙局(NASA)は23日、火星に着陸した探査機「インサイト」が、地震で生じたと見られる振動の記録に成功したと発表した。

 発生源は調査中だが、火星で地震が観測されれば初めてとなる。

 NASAによると、今月6日、探査機につけられた地震計がかすかな揺れを記録。音声として復元したものを公開した。火星の風の音の後に、「ゴー」という低い音が続き、写真を撮るために作動したロボットアームの動作音が続く。ロイター通信によると、揺れの規模はマグニチュード2・5程度と見られ、風など地表からではなく、地中から来たものとみられるという。さらに小さく発生源がはっきりしない揺れも3月14日、4月10、11日に観測しており、原因を調べる。

 インサイトは火星内部を直接観測することを目指し、2018年5月に米カリフォルニア州から打ち上げられた。地震を観測し、地震波の伝わり方を調べることで内部構造を調査する。NASAの担当者は「火星地震学という新たな分野のスタートだ」とコメントした。

 地球の地震は表面の岩板(プレート)がずれて起きるが、月や火星にはプレートがない。それでも地表の冷却・収縮が繰り返されることで、地殻が破壊されて地震が起こるとされる。NASAは1960〜70年代のアポロ計画でも、宇宙飛行士が月面に設置した地震計で揺れを観測している。(ワシントン=香取啓介)

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プレートが存在しないとされる火星でも地球と同じような「地鳴り」が聞こえるということは、地球でもプレートなんかとは無関係に「地震時の爆発音」が屈折と反射を繰り返して「ゴーッ」という地鳴り音になるのだと思います。

プレートテクトニクスが海のある地球にだけ存在するというのは、誤解です。
海洋があることがプレートテクトニクスが機能している証拠という考え方は、滑稽です。
海水を全て抜いたら、プレート運動がストップする、と本当に信じているのでしょうか。
火星に大量の水を送って、人工の海洋を造成したら、プレート運動が開始するのでしょうか、そんなことはありえません。

プレート論を否定していたロシアのベロウソフ教授の見識の方が高いと私は思います。
石本先生の弟子であった飯田汲事先生も晩年にお会いした時には「板論(プレート論)はおかしいね」とおっしゃっていました。

  [3081] 地震学カエル村が廃村にならないように、開けた新しい村が誕生するように祈ります
Date: 2019-04-23 (Tue)
苫小牧のCCSは3日連続で圧入が止まっています。



2月21のM5.8地震では11日間の圧入停止の後発震しました。4月1日のM3.8地震は1日の圧入停止後に発震しました。今回の停止は今のところ3日ですが、何日続くのか不明なので、大きな地震にならなければ良いがと案じています。

これで、7月中旬終了と見ていた累計30万トンの圧入([3076]参照)がいつ完了するのか分からなくなりましたが、ズルズルと何度も地震を起こされるのでは困ったものです。

その内に学者も「おかしいぞ」と気がつけばいいのですが、今はその気配がありません。

マスコミもなんら報道しませんので、博識だと思っている人でも

エッ!苫小牧でそんなことをやってるの?知らなかったなぁ・・・そりゃ危ないに決まってるさ」という方が多いです。

原発サイトの存在を知らない識者はいませんが、CCSの現場に関してはほとんどの人が、現場の住民でさえも知らない人がいます。何故マスコミは報道しないのか不思議でなりません。「報道協定]のようなどこかの勢力の圧力があるのでしょうか、まことに不可思議なことです。

また、地震爆発論を科学的根拠が無い幼稚な議論だと非難する方も少数いますが、科学を強調する人ほど権威にひれ伏しているのではないと思える節があります。

[1191]〜[1193]などでも紹介しましたが、「マグマ爆発論」を主張しておられた高木聖博士の「高木式磁力計」による観測網の国会陳情を「地震と磁力変動には科学的な根拠がない(不明)」という理由で没にしてしまったのは、今もそうですが「測地学的観測」に拘っていた東京大学地震研究所の教授たちでした。

政府委員の政治家から「さっきから話しを聞いていたが、今日の学者の皆さんのやっていることはおかしい」、「偶然かもしれないが仮説と現象が一致するのは認める。しかし、現象を説明する原理が分からないから、それは非科学的だ。非科学的なものに意味はないので、我々はその観測網に反対する。そういうことで学問が進むのか?その原因を探求するのが学問じゃないのか?」という意味の叱責が飛んでいました。しかし学者は何の反省も無く国会の審議は閉じてしまいました。

「中越地震とCCSの関係」を審議した国会質問も同じことでした。地震学者が否定したから、不問に終わってしまいました。

地震学のカエル村はこのままでは茹でガエルの群れによって廃村になってしまうかもしれません。

池の外で起きている現象を「池の中の論理」だけで解明しようとし、新しい考え方を罵詈雑言で批判し、否定する姿勢は「権威主義」そのものだと思います。

地震学者マスコミも、公開質問状には反応もせず、地震爆発論を黙殺しているのは不思議です。

権威主義の下に定説の知識で「ああだこうだ」と批判している間にも「全く未知の化学現象で起きているガスの生成、発火」という地震プロセスが地下深部では進行しているのです。

つぎの苫小牧地震が平成の最後を締めくくるような地震、あるいは令和元年の大きな悲劇にならなければいいがと案じています。

追記:

4月23日も圧入量はゼロでした。



  [3080]苫小牧CCSの圧入が停止しています。警戒をしてください。
Date: 2019-04-21 (Sun)
苫小牧のCCSは19日に圧入を一時的に停止したと発表されています。

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◆ 4月19日(金)二酸化炭素を含有するガス供給元の都合により、一時的に二酸化炭素の圧入を停止しました。

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19日は188.5トンでしたが、20日は0.0トンです。


公開資料より


圧入の停止期間によって違いますが、しばらくの間は、過去の経緯から見て2月21日程度の地震([3031]参照:11日間の停止)、或は少なくとも4月3日程度の地震(1日の停止)が発生するものと、警戒した方がいいと思います。([3066]参照)

これは「CCSによる人為的な地震発生の実証実験」(地震爆発論学会の解釈)ですから、データを集積して「新・地震学」の確立に役立てて欲しいものです。

追記:

4月21日も圧入は停止中です。


  [3079]苫小牧のCCS人為的地震実験、またも減圧で発振か
Date: 2019-04-20 (Sat)
このセミナーでは苫小牧CCS大規模実証試験を「CCS人為的地震実験」と解釈することにします。意図はしていないが、歴史的な実験だと言っていいでしょう。

実験結果はやがて明らかになることでしょうが、まずは苫小牧でのCO2圧入量が2〜3日低下してM3.8の地震が起きたことを[3060]〜[3066]で紹介しました。

ところで、昨日(19日)は16時09分にM4.2(深さ130km)と、21時43分に、M3.0(深さ40km)の二つの地震が起きています。場所は苫小牧沖と胆振東部です。

    
4月19日16時9分発生のM4.2地震(深さ130km).....4月19日21時16分発生のM3.0地震(深さ40km)


圧入量を見てみると18日の568.5トンから19日は188.5トンに急激に下がっていることが分かります。

2019年4月18日のCO2圧入量 568.5ton

公開資料より


M4.2地震は深度が130kmと深いので、CCSの直接の影響かどうかは不明ですが、少なくとも、M3.0地震に関しては前回(3月27日)と同じで、圧入量が下がり、地下の圧力が減圧されたことによる効果が一日で現れ、地震を発生させています。

[3076]では600トン/日ペースで圧入されると考えて7月中ごろに大きな地震が発生するると推定しましたが、圧入量が600トンペースでなく、不ぞろいであれば、小さな地震も頻繁に起きるのかもしれませんし、最終的な発振日もずれるかもしれません。

やがて、苫小牧でのCCS圧入データが詳しく分析されて、「地震爆発論」が正式に認定され、完成される日をまち望んでいます。

地震爆発論が進展した時には前兆現象の観測方法も確立されて、地震の直前予知が可能になるはずですが、それまでには「定説地震学の体系的廃棄」という作業が必要になります。


  [3078]台湾の花蓮地震は直下型であり、トランスフォーム帯という概念とは矛盾する
Date: 2019-04-19 (Fri)
台湾の東部花蓮で4月18日にM6.1の地震がありました。同じ場所で昨年2月6日にもM6.4の大きな地震が起きています。


18日に台湾花蓮で発生したM6.1地震


一年2ヶ月でM6.1に相当する歪みエネルギーが蓄積されるということは無い筈です。
この地震からも定説地震学の「地震は歪の解放である説」が間違っていることが分かると思います。

また、この地域はプレートがどのように動いているのかも判然としません。

[2478]で紹介した集集地震の解説図面を見ると、花蓮の付近がフィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界になっています。



日本付近とは全く違って台湾の東海岸ではユーラシアプレートがフィリピン海プレートの下に潜り込んでいて、沖合いではフィリピン海プレートがユーラシアシアプレートの下に潜り込んでいることになっています。東南部の海岸付近では単に接しているだけのようになっています。

このような複雑なプレート運動があるとは思われません。

ウィキペディアの図面ではさらに複雑な動きになっています。



花蓮付近ではダイバージェンス(赤)、トランスフォーム(緑)コンバージェンス(紫)が接続し、沖合いにはサブダクション(紺)が入り組んでいます。
しかし、こんな動きが実際に起きるわけがありません。単なる観念的遊び、空想の産物に過ぎません。
今回の地震の震源はトランスフォーム(緑)と表示されていますが、CMT解析を見ると直下型になっていて、矛盾を露呈しています。
直下型地震なら、逆断層が出現するはずで、トランスフォーム断層という横ズレ断層とは調和していません。

地震はプレートとは無関係に「爆発現象」として起きています。

プレートとは地震が頻繁に発生している場所を境界として、布生地をハサミで裁断したようなものです。したがって裁断された境界で地震が多いのは当たり前です

もういい加減にプレートテクトニクス論で「分かったようなふり」をするのはやめていただきたいものです。

  [3077]CCSと中越地震との関係を討論した際の決定的なエラー
Date: 2019-04-17 (Wed)
[3061]誘発地震に関するアメリカの議論でも一部を紹介した環境省の調査資料に「1.1.5.3.2. 誘発地震に関する討論モデル」という一項目があります。
そこに、中越地震はCCSが原因ではないという討論のモデルが紹介されています。みればわかるように、「アメリカでの判断」とおなじ、クーロン土圧による破綻が「断層を滑らして地震が発生する」という地震発生論しか介在していません。

全く地震の真相を把握していない状況でCCS実験が行なわれていることが見えます。
地震誘発の科学的な理解という土台(レベル1)が不完全なピラミッド構造では、いくら適切に管理された安全な操業(レベル4)が実施されたとしても、賠償責任の所在(レベル8)などで被災者に「無瑕疵」を説得することは不可能です。

CO2地中貯留計画責任者の安全認識でプロジェクト責任者に返信した「学識経験者の審議で無関係だと認定されても、道義的責任は残ります」という14年も前の言葉が思い出されます。

当時石田地震科学研究所所長として「私が最も危惧しているのは地震の原因に関する知識が間違っている可能性があり、それによって地下深部に安易な人為的工作が行われ、多くの悲劇を生むのではないかということです。以上再考していただければ幸甚に存じます。」と申し伝えてあります。


ピラミッドの基盤(レベル1)にあるはずの地震誘発メカニズムの科学的理解が空っぽです


地震発生に関する科学的な理解が欠落した討論は無意味である


討論モデルの一部を紹介します。

「CO2 圧入実証試験が実施された長岡市を中心とした中越地方において発生した中越地震は、CO2 圧入によって誘発されたものではないという主張に関する討論モデルを紹介する」

というもので、以下の4点が討論の柱になっています。

@「中越地震と同様の地震は当該地域でこれまでにも生じている」

A「CO2 の注入と地震との間に明瞭な因果関係はない」

B「CO2 注入地点と中越地震の震源の間には位置的な関連性がない」

B「CO2 の注入による圧力上昇は地震を誘発し得るような大きなものではない


環境省資料より



震源は圧入点から22km離れているから、地震を誘発していない、とか、圧縮軸の傾斜から逆断層型地震であるとかの議論が中心になっています。地震が爆発現象であるという認識はまったくありません。



「注入流体による圧力変化程度では地震を誘発することはない」という「物理的現象」としての認識ですが、解離ガスの爆発的結合という「化学爆発的現象」による地震観を持たないと、CCSの深刻な影響は把握できません。

アメリカの専門家にも把握できていないこの決定的な認識不足(地震は爆発現象である)が苫小牧地震を含むその後の大きな地震悲劇を避けられなかった原因です。

胆振東部地震発生後の専門家による検討会でも全く同じ「断層地震学」の知見で「地震とCCSは無関係」という結論を誘導しています。

北海道胆振東部地震のCO2貯留層への影響に関する検討報告書 参照

地震学者、官僚、マスコミなどの猛省を促したいと思います。


  [3076]苫小牧CCS地震は7月に再発か?一昨年7月にも大きな地震を起こしていた
Date: 2019-04-15 (Mon)
 地震学者は熊本地震を「明日起きる可能性もある」としていますが、本当に心配しなければいけないのは苫小牧のCCS事業の終了時に見込まれる胆振東部地震の再発です。

苫小牧でのCO2の圧入作業と地震の関連を調べると、おどろくことに、2017年7月にも2回(M5.1、M3.9)の大きな地震が起きています。10月(M3.4)、11月(M3.6、M3.8)にも発生しています。


公開資料を拝借し加工


7月1日のM5.1地震と、7月14日のM3.9地震です。図を見ると分かるように、やはり圧入を中断して減圧効果が出た頃に発生しています。地中圧力の人為的な改変が温度をも変化させ、人為的な地震発生の原因になることはもはや疑えないのではないでしょうか。

4月15日現在、日600トンペースで圧入中の作業が30万トンに達するのは7月中ごろと推定されますが、その後に大きな地震が発生する可能性が大です。

図中の番号は胆振中東部で2011年から発生した地震年表の番号に対応しています。



この地域は従来地震が少ない場所でしたが、[1847]苫小牧でのCCSによる地震・津波を警告するでコメントしたように、CCSの前段階として「水の圧入」を試験的に行なっていたようで、2014年7月8日にM5.6(C)の地震が起きています。

これは洞爺湖の近くの樽前山の山ろくに当たるので、[2001]苫小牧でのCCSとの関連が疑われる地震で、当時から、「CCSは中止せよ」と警告を発してきた経緯があります。

樽前山の火山活動まで活発化させるようなことまでは、なんとしても防がなければいけませんが、地震学者も火山学者も全く関心を寄せていませんので心配しています。

[2001]で述べたコメントを再掲しておきます。何も報道しないマスコミの責任は大きなものがあります。

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CCSやシェールガス採掘が地震を発生する危険性をマスコミは報道していただきたいものです。やがて、報道しないマスコミの責任も追及されるようになるでしょう。

 2013年の地元版の朝日新聞記事によれば、CO2の漏出が心配されているだけで、地震の心配はされていません。動画にも紹介しましたが、新潟の二つの地震、岩手・宮城内陸地震、東北大震災、の教訓を学んで欲しいと思います。
2016年度からの本格的封入を実施すれば、もっと大きな地震に見舞われるでしょう。

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5年前に心配し、警告したことが現実となっていますが、7月にはまた悲劇を見ることになるのでしょうか。

  [3075]熊本地震から3年、思考停止中の地震学者たち
Date: 2019-04-14 (Sun)
熊本地震から今日で3年が経過しましたが、地震学者は相変わらず「歪が残っていて、大きな地震が何時起こってもおかしくない」と同じようなセリフをしゃべっています。

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日奈久断層、依然ひずみ 九大など調査
4/14(日) 13:06配信 熊本日日新聞


写真 熊本日日新聞


 マグニチュード(M)6・5と7・3の地震が連続した熊本地震の震源域のうち、日奈久断層帯の高野−白旗区間では地震による断層崩壊が一部にとどまり、依然としてエネルギーをため込んだ状態にあることが九州大などの調査で分かってきた。同大は「M6・5〜7近くの地震がいつ起きてもおかしくない」と警戒を呼びかけている。

 文部科学省の委託調査で、九州大地震火山観測研究センターが中心となって、2016年度から3年間、日奈久断層帯と布田川断層帯の周辺で実施。両断層帯の現状や過去の活動を解明することを目的に、溝(トレンチ)を掘って地層を確認する調査や音波で地下の状態を確かめる調査などを進めてきた。

 調査を主導した九州大教授の清水洋センター長によると、日奈久断層帯のうち熊本地震で動いたのは高野−白旗区間。ただ、周期的な大地震に数えない規模の断層崩壊にとどまっており、ひずみが残っていることが分かった。今回の地震は頻繁に起こる断層崩壊の一つで、熊本地震クラスの地震はあす起きる可能性もある。日奈久、八代海の両区間が連動して動けば、M7・5〜8級の大地震となる恐れがあるという。

 一方、布田川断層帯の布田川区間ではひずみを完全に解消したが、活動は従来予測よりも高頻度であることも分かった。同区間ではこれまで大地震の発生は数千年に1度の割合と考えられていたが、今回の調査で1万2800年前から少なくとも5回の大地震を確認。2500年に一度という、より高い頻度で起きていた。

 さらに、熊本県平野部の震度予測が過小評価されていることも判明。八代など平野部の地盤データを収集し、高精度のコンピューターシミュレーションの結果、従来の震度予測を上回る揺れが予想されるという。河川の氾濫から生まれた平野部の地盤が想定よりも軟らかいためだ。

 詳細を今夏にもまとめ、熊本市でも報告会を開催する予定。清水センター長は「こうした調査で得られた知見をもとに、行政は新たな防災対策を考える必要がある」と指摘している。(松本敦)

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地震学者は「思考停止状態」になっているのではないでしょうか。地震の傷痕である断層をトレンチというお金のかかる掘削をやって何を調査しようと言うのでしょうか。数千年に一回と思っていたのが2500年に一回と分かって、それがどのような影響があるのでしょうか。

九州大の調査で分かったという「依然としてため込んでいる歪エネルギー」とは、「ペキッ」と破断するような弱々しいものに過ぎません。


地震に関する理解は何かがおかしいと気付く人は誰も居ないようです。同じセリフで用が足りるのですから、地震学者は気楽な商売といったところでしょうか。

このままでは苫小牧でまた大きな地震を迎えてしまうでしょう、地震学者は「想定外の地震」といって言い逃れをすることでしょう。



  [3074]圧入による地震を常識だと認めている現場技術者
Date: 2019-04-14 (Sun)
アラカクというサイトの書き込みに電気主任技術者の方が以下のように書いています。

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主任技術者 2019年3月13日

苫小牧CSSはCO2を228気圧で実質性能は
年間20万トン。今回は年間10万トンを貯留層に圧入しました。CO2の初期温度が5℃なら
5*228=1140℃です。圧入量から見て
膨大なエネルギーになり地下水が沸騰し地下圧力
変化が出て地震に結び付く可能性が大きいですね。
電気主任技術者なので地熱発電の事前ボーリングで
水蒸気の圧力変化で地震が起きる事は周知の事実です。同じ原理での地震でしょうね!

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「地熱発電の事前ボーリングで、地震が起きる事は周知の事実」という技術者の発言は初めて聞きました。

現場で実際に作業している技術者には「圧入作業で地震発生」というのは衆知の事実のようです。原因が解離ガスの爆発であることは認識されていないので、不安のなかで作業しているのではないでしょうか。

[1672]で紹介した鬼首地熱発電所や澄川地熱発電所で起きた爆発事故、[1985]で紹介した安房トンネルでの爆発事故なども、真相は解明されないで、曖昧なまま終っているはずです。

大きな災害としては、韓国の浦項での地震が地熱発電による誘発地震であることを韓国政府が認めましたが、日本でもテレビでは報道されない地震が黒川温泉では起きています。

黒川温泉で営業する日本温泉協会副会長の松崎氏の記事を紹介します。


地熱発電は圧力が下がれば、次々と井戸を掘る必要がありますが、そうした作業のなかで、現場の知識としては小さな地震が起きることが分かっているのでしょう。

やはり、温泉地付近での地熱発電は松崎氏が言うようにやるべきではありません。

原発事故に関しても早く理性的な解決を下し、「次期エネルギー資源」が開発されるまでは「原子力」も利用するという方向でエネルギー政策を構築するべきだと思います。

そのためにも地震のメカニズムを「爆発現象である」と認定し、地下深部の空間に人工的な工作を加えることの危険性を認識するべきです。

  [3073]飛び石現象のような大加速度の発生を説明できるのは地震爆発論だけである
Date: 2019-04-14 (Sun)
加速度が980ガルを超えると物体が飛ぶ話は[1113] 地震爆発現象を証明する飛び石現象でも紹介しました。

中越地震で起きた飛び石現象について古村教授が以下のように伝えています。

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1Gを超える加速度で、石などが飛ぶ

関東を襲う大震災と強震動(古村孝志)より


右図の左は震源の真上にある小千谷市で記録された加速度です。重力加速度よりもはるかに大きい揺れ(加速度)が震源の真上で働いたことが分かります。重力加速度より大きくなれば、ほとんどのものが重力に打ち勝って跳び上がるのです。飛び石と呼ばれる現象で、大きな石が跳んだり、モルタルで張ってあったコンクリートベンチが跳んだりしました。東小千谷中学校でピアノが跳んだり、また市内ではお墓の石がポンと跳んだりしています。

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なぜ地震時に1Gを超える大きな加速度が発生するのかは、地震爆発論でなければ説明できません。

[3072]で紹介した石割り作業を見れば分かるように、岩盤の歪が開放されるだけでは加速度も発生しませんし、爆発音も発生しません。地震とは「歪の解放」とは別の現象です。

過去に起きた地震での加速度をみてみると、関東大震災や阪神淡路大震災の加速度を越える大きな加速度が発生しています。

1923年 関東大震災         300〜400ガル
1995年 阪神淡路大震災       600〜800ガル
2004年 新潟中越地震        2,516ガル (川口町の地震計)
2008年 岩手・宮城内陸地震     4,022ガル (厳美町) 世界最高記録
2010年 チリ地震              550ガル
2011年 ニュ-ジ-ランドの地震       940ガル
2011年 東日本大震災        2,933ガル
2016年 熊本地震           1,800ガル
2018年 胆振東部地震        1,976ガル (追分)

近年になって大きな加速度が記録されるようになった原因は、地震計が高い密度で設置されるようになったこともあるでしょうが、最近になって地熱発電や、CCSといった地下空間の安易な人為的改変によって「地震誘発」を起こしているのではないか、という心配があります。

大きな加速度は「歪の開放」では説明できません。爆発現象以外には考えられません。

早く地震は爆発現象であることを認識する必要があります。

そして、地熱発電やCCS事業を実施しなくても良いような体制、つまりトランプ大統領に追随して、パリ協定からの脱退を進めることが必要です。

何度も言及しているように、CO2が増加するから気候が温暖化するのではありません。気候が温暖になると、全ての活動が活発化し、炭酸ガスの排出も増大します。

しかし、、炭酸ガスは海藻や植物にとっては「食料」に相当するものですから、「酸素」を活発に生産してくれるようになります。

恐竜が生息していた時代には炭酸ガス濃度は今よりも高く、植物が大きく繁茂し、動物も大きかったことから見ても、大気汚染は別にして、大気中の炭酸ガスそのものが人類に悪影響を与えるものではありません。


  [3072] 地震時やその前から聞こえる怪音・爆音を説明できるのは地震爆発論だけである
Date: 2019-04-13 (Sat)
[1231][1706]などでも地震が発生する前の怪音の話や、東北大震災で聞こえた海鳴りの話、東南海地震における「ゴロゴロ」という怪音の話などを紹介しました。



唐山地震では唐山駅の職員が「急行列車が正面衝突したのではないかと思った」というほどの大きな音を聞いていますし、熊本地震でも地震発生時に『ドーン』という大きな音が聞こえたという産経新聞の記事を紹介しました。([2269]参照)

いわき市の地震でも聞こえたことが[1666]余震に伴う爆発音・地鳴りに紹介してありますが、歪が解放されるのが地震だという説ではこの大きな音を説明することは不可能です。万成石の石割り作業でも、石が割れる瞬間に大きな音は発生しません。かなり長い大きな石でも静かに「ビシッ」という音がする程度です。


クリックすると動画になります(岡崎(有)中根石材の動画を拝借しました)


上の動画からも分かりますが、地震動のようなものは全く発生しません。「歪が解放され、地震動が発生する」というのは「単なる思い込み」に過ぎません。


従って断層という破壊現象が起きるのは何らかの爆発によって破壊されていると考えるほうが合理的です。

震源の近くでは『ドーン』とか『ドッカーン』という表現になりますが、震源を離れた場所では様々な反射現象によって『ゴーッ』という表現の地鳴りとなって聞こえます。

東北大震災では数箇所で爆発が起きていますが、その何度もの爆発をアラスカ沖での水中マイクが拾った音が記録されています。

[1671]でも紹介しましたが、youtubeに上がっている録音を聞いてみてください。

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「歪」が解放されることが地震であるという「通説地震論」では地震時に聞こえる怪音の説明はできません。


  [3071]頻繁に起きる余震を説明できるのは地震爆発論だけである
Date: 2019-04-12 (Fri)
[3067]では、万成石(花崗岩)のような緻密な岩盤であっても、多くの歪を蓄積するのは困難であることを示しました。岩石は10×(−4乗)という僅少な歪で破断してしまいます。

とすれば、胆振東部地震では発生後24時間内に138回(リスト)の地震(M1以上)が発生しましたが、その原因をどのように説明するのでしょうか。

平均すれば約10分に一回発生しています。最初の30分間に限れば、20回発生していますから、1分30秒に一回の割で、M6.7地震の震源付近に発生しています。そんな短時間に歪がたまる筈がありません。


胆振東部地震の余震が起きた場所


これは歪の解放が地震であるという地震学会の通説が間違っていることを示している筈です。

地震爆発論を爆笑する人たちは1分30秒間に何が起きていると推定しているのでしょうか。

歪は一気に解放されるのではなく、何回にも分けて解放されるという説明を聞くこともありますが、石割作業を見る限り、岩盤から解放される歪エネルギーは瞬時に全てが解放されています。新しく楔を打ち込まない限り、歪は発生しません。

「マグマ貫入爆発論」を発展させた「地震爆発論」では熱解離した水(解離水)が結合(爆発)と解離を繰り返していることが余震がしばらくの間終息しない原因だと説明しています。
もう一つの地震学など参照)

解離層の乱れは規模の大きな地震ほど激しいですから、余震の回数も多くなりますが、[3066」に紹介したM3.8地震のような小さな規模の地震では余震は発生していません。

地震現象の現場を人間の目で目視することはできませんから、関連する現象を合理的に解説できる仮説を採用するのが最良の方法です。

その意味で亡くなられた山本寛氏の水素核融合反応論も魅力的ではありますが、プレートの潜り込みによる水の帯同説を認めることは困難です。

やがて地震爆発論もさらに進化するでしょうが、一つ一つの謎を解消できる仮説を積み上げるしかありません。通説の断層地震仮説では頻繁な余震の原因を説明することは不可能です

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