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3151
Date: 2019-09-20 (Fri)
IEEE関連シンポジュウムでの講演をYOUTUBEにアップ
8月31日に開催されたIEEE名古屋支部LMAGシンポジュウムの「地震発生理論の新しい考え方」をYOUTUBEにアップしました。


音声の収録がうまくできませんでした。
予稿集テキストは以下を参照、
http://www.ailab7.com/IEEE/atarasiikikou6.pdf
PPT資料は以下を参照してください。

http://www.ailab7.com/IEEE/IeeeLmagSymposium.ppt

当日は地震学会の山岡会長や地震予知学会服部副会長も講演されました。

私の講演時間は短く設定されていましたし、講演も少しオーバーしたので、質問時間はありませんでした。
最後の一般討論の場でも意見が出なかったので私の方から「測地学的手法をとる地震学会関係者に「既得権」のように、研究費が回るようなシステムはおかしい、測地学的でも電磁気学的でも、共に地震のメカニズムに関して「未知科学」だから公平に研究費が回るのがいいのじゃないか、小生は土木工学だから部外者だけども・・・」と発言しておきました。

山岡会長は「電磁気学的な研究も、定量的に扱えるようなものなら大歓迎だから・・・」と返答されていましたが、既得権益的な雰囲気は否めませんでした。

その後の意見交換会でも「地震爆発論」に関する質問や異議は全くありませんでした。私の方から、いくつか質問を投げかけましたが、地震爆発論への関心は薄いように感じました。

当日把握できたことを記しておきます。

・ 「地震発生機構とプレート論とは厳密には無関係です」(山岡)とのことでした。文科省のサイトにはそうは書いてないが・・・と反論しておきました。(参考:)

・ アスペリティーの周辺での具体的な物理構造に関しては「抽象論的に把握するべし」(山岡)ということでした。

・ 胆振東部地震の「尾根筋以外は全て崩落現象」に関しては「左右に震動する地震特有の現象」(山岡)との認識でした。

・ CCS圧入と地震の震源とは離れていて、無関係である(山岡)という認識でした。

・ 電磁気学関係の人からは「「地震爆発論」による地震があってもおかしくない、いろんなケースがある」という見解がありました。 事前情報から推定して、地震爆発論は「荒唐無稽である」「厳重に意見が必要」としてバッシングを受けるのかと思っていましたが、無反応に近いものでした。

むしろ、通説地震学者の考え方に「罅(ひび)が入った」のかなとも受け取れました。

厳密には関係ないとはどういうことだろう?
プレート論と地震は無関係なのか?
会長発言は重大な転換だ!

参考:

気象庁・地震発生のしくみ

地震が起こるのはなぜ? ‐プレートテクトニクス‐


地球内部の模式図

地震は地下で起きる岩盤の「ずれ」により発生する現象です。
では、なぜこのような現象が起き るのでしょうか。硬い物に何らかの力がかかり、それに耐えられなくなると、ひびが入ります。地 下でも同じように、岩盤に力がかかっており、それに耐えられなくなったときに地震が起こる(岩 盤がずれる)のです。

では、どうして地下に力がかかっているのでしょうか。これは、「プレートテクトニクス」という説 で説明されます

地球は、中心から、核(内核、外核)、マントル(下部マントル、上部マントル)、地殻という層構造に なっていると考えられています。このうち「地殻」と上部マントルの地殻に近いところは硬い板状の 岩盤となっており、これを「プレート」と呼びます。地球の表面は十数枚のプレートに覆われています。 (右図:地球の内部構造)


プレート運動の模式図

プレートは、地球内部で対流しているマントルの上に乗っています。そのため、プレートはごく わずかですが、少しずつ動いています。そして、プレートどうしがぶつかったり、すれ違ったり、 片方のプレートがもう一方のプレートの下に沈み込んだりしています。この、プレートどうしがぶ つかっている付近では強い力が働きます。この力により地震が発生するのです

追記:

苫小牧のCCS事業は圧入量が上がっています。

3152
Date: 2019-09-27 (Fri)
地震時に水素や二酸化炭素が発生するのは当たり前である・地球化学地震予知を大切にしよう
ある著名な地震予知研究者(小泉尚嗣氏)の地球化学的地震予知に関する論考を見て驚きました。地球化学的地震予知研究を以下のように説明してあります。

「地下水や地下ガス中の特定の化学成分に濃度(比)や同位体比に注目し、その時間変化と地震発生との関連を調べたり、その空間分布を調べて、プレートテクトニクスや活断層等との関連を調査したりすることが地球化学的地震予知研究である。」

これではプレートテクトニクス理論を否定する研究成果など出てくるわけがありません。プレート論が完全に正しいものとして化学的地震予知をも拘束しています。このために、地震爆発論ならば意味を持つ素晴らしい研究成果が意味を持たなくなってしまっているのは残念です。

ある研究者の言葉にも

「日本では1970年代後半から1980年代にかけて地震に伴う地球化学異変現象に関心が集まった時期があった。しかしながら、明瞭な異常現象を捕捉できずに観測から撤退してしまい、現在(1996年)も継続している研究者は多くない。このことは地球化学異常現象に対する理論的考察の不足から、現象論以上に研究を深化できなかったためと考えられる。今後さらなる地球化学観測データも蓄積とともに、異常現象の理論的解釈を進めることが、この分野の研究の発展に不可欠であろう」(永井康一郎『地震に伴う地球化学異常現象の観測』より)

とあります。小泉氏の記事の最後にも「地球科学的地震予知研究の弱点である理論面の充実に努めることが大切であろう」と書いてあります。

永井氏の記事にある「1970年代後半から1980年代にかけて地震に伴う地球化学異変現象に関心が集まった時期」というのはScholzの「ダイラタンシー理論」が出現した時期ですが、ショルツ理論は否定されてしまって、地球化学的研究は理論的根拠を欠いたままの状況になっています。

[3151]に紹介したIEEEで講演した『地震発生機構の新しい考え方』は「熱解離した水(水素と酸素)が再結合するときの爆縮現象が地震の正体である」とするものですが、この理論ならば、地球化学異変現象を完璧に説明することができます。断層で水素が観測されることも、炭酸ガスが観測されることも無理なく説明ができます。([521][2651]など参照)

講演の予稿集には、山ア断層で高濃度の水素観測例を載せていますが、そのほかにも、水素濃度の観測例を紹介します。


『活断層より放出されるガス(2)水素について』杉崎隆一等による

上段の8観測点は飛騨断層を除いて、すべて歴史地震で生じた断層です。地下には依然として活発なマグマ活動があり、解離ガスが発生していることが推定されます。山ア断層も2段目に載っていますが、2〜3%という高濃度の水素が観測されています。

下段の7点は地震発生が知られていない過去に生成した断層です。

歴史断層ではまだ活発なマグマ活動が地下にあるわけですから、解離現象が継続していて、水素が発生していることは容易に推定できますが、古い断層では地下のマグマ活動も衰退していることが想定できます。

断層を離れた場所での水素濃度の観測例もあります。

長野県西部地震(1986年 震源は御嶽山麓)が発生したときに、震源から南南西50km付近にある白狐温泉(瑞浪市)において、水素濃度の異常な増加が記録されています。


長野県西部地震において白狐温泉(岐阜県瑞浪市)で観測された水素濃度の異常
『地震に伴う地下水・地球化学現象』川辺岩夫より

白狐温泉での観測では地震発生一ヶ月前に初めて水素が観測されるようになりましたが、それまでは全く水素は観測されていません。地震発生(図中↓)の10日前に小ピ−クを示し、余震活動の低下と共に減少しています。二ヵ月後には検出限界以下にまで低下しているのが分かります。

IEEE講演でも紹介しましたが、水素濃度の観測は中国で活発に実施されていて、長野県西部地震での様な水素濃度の異常観測が報告されています。(川辺岩夫『地震に伴う地下水・地球化学現象』参照)。

次図は永井氏の論文にある記述と図面を参考のために転載させていただきました。


永井康一郎『地震に伴う地球化学異常現象の観測』より

杉崎先生や川辺氏、脇田氏の研究報告によれば、このほかにも地震現象とCO2の異常生成など、多くの優れた研究がなされています。

しかし、水素やCO2の発生原因に関して説得的で明快な解釈が得られていませんので、「原因が不明なものは非科学的だ」という『測地学的地震予知研究者』(この勢力が既得権を持っているのが現状です)の一声によって日陰に追いやられているのではないでしょうか。

地震学を進歩・発展させて地震予知手法を確立するためには、『地震爆発論」を取り入れて、此の体制を打破しないといけません。

巨大地震では水素だけではなく酸素や過熱蒸気としてのH2Oも断層を通して噴出します。これが大火の原因になることを『肝に銘ずる必要』があります

地震爆発論から見れば、現在の防災対策はまったくピントハズレということになってしまいます。

追記: 水素の発生する原因について地震爆発論は「熱解離現象」としていますが、川辺氏の論文には次のような見解が述べられています。


『地震に伴う地下水・地球化学現象』p.360より

3153
Date: 2019-09-28 (Sat)
地震時の地球化学的現象は地震爆発論で説明できる
[3152]に紹介した川辺先生は「多彩な地震前兆現象」という節で、@地震直前に前兆現象が一時的に低下すること、A地震波速度が変化すること、B地電流の変化などをあげておられます。これらは地震爆発論の内容と矛盾するものではありません。

そして「地震に伴う地下水・地球化学的現象というテーマに関して先見性のある指摘や先駆的研究があったにもかかわらず、地震学あるいは周辺分野において求心力のある魅力的テーマとしては受け入れられなかった。」と過去形で書いておられます。


地震に伴う地下水・地球化学現象より

これは、国会審議の場にまで持ち出された「高木式無定位磁力計による観測網設置の陳情」(New Office 54、55、56)が、測地学的手法に拘る東京大学地震研究所の教授たちによって、拒否されてしまった事情によく似ています。その経緯はセミナー[1191]〜[1194]などに紹介してあります。 ここでは川辺先生が上げている先駆定研究である地下水異常の件を紹介します。



内モンゴル自治区の和林格爾地震(M6.3 76/4/6)……雲南省の通海地震(M7.7 70/1/5)での地下水異常の分布パターン。
下段は海城地震(M7.3 75/2/4 予知に成功し、住民避難が成功した)の地下水位、地気霧、地味に関する異常分布パターン。
3例はいずれも押し円錐軸が水平で震源が浅い場合の「押し引き分布」と調和している。

図に示す3例(馮(1982)氏によるもの)ともに、黒丸(水位上昇、押し領域)と白丸(水位低下、引き領域)が水平横ずれ断層が現れる押し引き分布の現象と同じになっています。

ただし川辺氏の解説によれば、

「馮(1982)はP波動の正負と地下水位の昇降の四象限分布とは基本的に一致していると述べている。通海地震と海城地震では、たしかに、P軸は地下水上位上昇区にあり、T軸は地下水位下降区にある。海城地震は左横ずれの発震機構を持つとされており、P軸はほぼ東西にある。そして、霧や地味の前兆現象が現れた地域も震央を挟んで東西に分布している。地震発生に先行する圧縮変形によって地表まで上昇してくるものとすれば、霧が発生したり、異臭が認められたりするであろう。」

とあるように、通説地震学で把握しようとされているので、P軸(Pressure)とT軸(Tension)の理解(矢印の向きが逆)が間違っています。P(黒丸)領域で水位上昇があるのは、爆縮現象によってエネルギーが外向きに開放されるからであり、T(白丸)領域で水位下降が起きるのは、爆縮現象で震源に向って「引き込まれる」力が働くからです。

PとはPullであり、TとはEnergyのReleaseによる効果であるというのが物理現象としては正確な表現だと思います。
また、和林格璽地震に関して馮氏は見解を述べていないが、CMT解をベースにする解釈すると、通海、海城とは逆になるって、P軸とT軸の配置が逆になると解説してあります。これに関しては、どこかに誤解があるのではないでしょうか。

いずれにしても、地球化学地震予知の知見は通説の断層理論からは解説できない重要な内容を持っていますので、地震学の発展にとって重要な知見です。 「原因が不明なものを扱うのは非科学的だ」という愚かな姿勢は正さなければいけません。

通説地震学の頑迷さが地震学の発展を阻害していると思えてなりません。

3154
Date: 2019-09-30 (Mon)
環境問題は中国の「超限戦」で創作されたものだと推定する
スウェーデンの「環境少女」グレタ・トゥンベリさんの国連イベントでの演説が話題になっています。ノーベル平和賞の有力な候補者でもあるそうで、トランプ大統領は「なぜ俺じゃないのだ」とご不満だとか、伝えられています。国連総会に出席した小泉環境大臣はのんきなもので、彼女の演説が「一番(心に)響いた」と述べています。こんな環境大臣で大丈夫なのかと、先が思いやられます。

一方米国の右派メディアやインターネット上では「両親に洗脳された」と中傷もされています。

彼女の活動を知って連想するのはアイリス・チャンの「ザ・レイプ・オブ・南京」のことです。日本軍の南京虐殺が全く事実無根であり、中国政府の「創り話」であったことを知った彼女は、執筆したことを悩み、最終的には消されています(自殺とはなっていますが・・・)。

彼女は霊言のなかで、「私は政治利用されていただけだった」、「日本の皆さん、ごめんなさい。私の本は「偽書」です!絶版にしてください。読まないでください。これは間違っているのです・・・。すみません!ごめんなさい」と必死になって謝っています。

つまり、南京虐殺問題とか、環境問題とかは、超限戦(中国の二人の空軍大佐が考案した戦い方:参照)というゲリラも調略も、フェイクニュースも何でもありの戦い方の一環として組まれている「創り話」であることは明らかです。([2966]の家康の高札のような相手陣営を混乱させるプロパガンダもそうです)

EUや中国が主導する脱炭素社会の会議をNHKは偏向報道しました([2629]NHKスペシャル「脱炭素社会」を見た感想)が、NHKを先頭にマスコミは中国が仕掛ける超限戦の走狗になっているわけです。グレタさんも一家で走狗(利用されていると理解しているかどうかは別問題として)になっていることがやがて見えてくるでしょう。

そうした観点で見ると、人間が排出するCO2が温暖化の原因になるから、CO2を撒き散らす車は廃止しろ、飛行機は飛ばすな、とかプラスティックを回収して再利用せよ、というのも「創られた話」であることが見えてきます。原発も廃止せよ、火力発電もケシカランと声高に叫んでいますが、超限戦を仕掛けている中国政府は原発も石炭火力も止める気はありません。CO2の排出も実質的には削減などしていません。中国は超限的戦争をしているのです。

言わんとすることは、炭素の排出をゼロにしたところで、CO2は火山活動によっても、地震活動によっても太古から排出されていて、ゼロにできないということです。 人間が産業活動をしなくても自然現象として地下深部から排出されています。多分火山や地震がもっと激しく起こっていたであろう超古代にはCO2濃度はもっと高く、気温も高くて生物の生長が早く、巨大な羊歯植物や恐竜が育っていた筈です。

その証拠となる資料を杉崎先生らの『活断層より放出されるガス(1) 炭酸ガスについて』から見てみます。

 此の論文では炭酸ガスは未固化の堆積層内の生物学的分解によって発生するとなっていますが、バクテリアの代謝活動では説明できない発生原因もあることが述べられています。


観測点A(牛首断層 富山県亀谷)とB(跡津川断層 岐阜県天生)におけるCO2濃度の変化

下段の観測点Bでは1981年も1982もCO2は夏場に多く発生し、冬場は発生していません。この理由は夏場は温度が高く堆積物中のバクテリアの代謝活動が原因だろうとしています。

しかし上段の観測点Aでは、1981年のCO2発生量は1982年よりもの格段に少ないことが分かります。なぜ少ないのかは別の原因があるとしていますが、観測点右側の一帯には大理石が散在していること、熱水性鉱床があること、などから、杉崎先生らは大理石の溶解成分との反応によるCO2の発生を推定しています。以下のような化学式で説明しています。ただし、これではなぜ冬場に発生しないのか、説明できないとも記述されています。

実は、16年も前(2003年)のことになりますが、「旅の爺」というHNの方が、該博な知識を置き土産にしていただいたことがありました。([522]など参照) 今読み返してみても、読み応えのあるものですが、その中で地震爆発論の立場として、以下のようなコメントを残しています。

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名古屋大学の杉崎先生の報告『地球化学的地震予知の基礎的研究』では、地震断層に残留しているガスの成分を調査すると、断層の岩盤が堆積岩である場合には炭酸ガスが検出され(地下水に炭酸カルシュウムが溶け込み、これが解離する時に炭酸ガスが発生する)、火成岩の場合には、水素ガスが検出されるということです。このことからも、熱解離によって発生する解離ガスの漏出と考えた方が良いのではないでしょうか。

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杉崎先生らの見解とは違っていますが、地震が発生する(水素と酸素の爆縮現象)のは、水が解離を起す程度の高熱帯であり、近辺に炭酸カルシュウムを溶存させた水が存在すれば、CO2も発生するはずです。

化学式では、

CaCO3 + 熱 ⇔ CaO +CO2

という熱解離現象が断層におけるCO2発生の原因だと解釈しています。CO2が冬場に発生しないのは、低温度になって上記の解離反応が低下することが考えられます。

勿論火山活動によって放出されるCO2も大量であり、地球環境の歴史の中では大きな役割を果たしています。

またCO2は植物、海草にとっては食料にもなるわけですから、環境を大切にするグレタさん一家には「生きとし生けるもの」への愛情を注いでもらわないといけません。

及川幸久ブレーキングニュースによると、グレタさんはスウェーデンの環境保護団体に利用されているようですが、そこもまた超限戦で操作されているのではないでしょうか。

グレタさんを登壇させたのは常任理事国である中国でしょうが、中国は国連を「乗っ取ろうとしている」という警告があります。中国は「中華帝国の覇権」を目指していることを忘れてはいけません。

国連は中国に支配されるのか?

注:超限戦

1999年に中国空軍の大佐 喬良と王湘穂が書いた戦略研究書。

概要

中国空軍の喬良、王湘穂は、これからの戦争を、あらゆる手段で制約無く戦うものとして捉え、その戦争の性質や戦略について論じた。

本書の第1部は、新しい戦争についてであり、第2部では、作戦の新しい方法についての議論となっている。この中で喬良、王湘穂は、25種類にも及ぶ戦闘方法を提案し、通常戦、外交戦、国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦などを列挙している。そして、このような戦争の原理として、総合方向性、共時性、制限目標、無制限手段、非対称、最小消費、多元的協調、そして全ての過程の調整と支配を挙げている。

このような戦争は、別に中国に限らずグローバリゼーションの時代の戦争に特徴的なものであり、軍人と非軍人の境界もまたあいまい化する。したがって、本書は、単に戦争手段の多様化を示すだけではなく、それに対応した安全保障政策や戦略の研究の必要を主張している。

3155
Date: 2019-10-02 (Wed)
世界の難題を解くためには「物質科学」から「幸福科学」へ
今日の産経新聞に「習氏、体制崩壊への危機感」という記事がありました。10月1日の「建国70周年記念日までに香港をお掃除しておけ」という指示出しも空しく、香港デモは激しくなって終わりを見せません。危機感を抱くのは当然でしょう。

白人社会の植民地政策から有色人種を解放したのは日本でしたが、有色人種の共産主義全体主義を止めるのには、日本政府は何の役にも立ちません。皮肉なことに米英の白人社会が立ち上がっています。日本政府は中国の超限戦の一戦法である観光客の経済効果にさえ気を揉んでいる始末です。

9月29日には名古屋でも「日本政府に香港の「自由」と「民主主義」を守る行動を求める」デモ行進がなされました。「香港革命」を支持する意思表示をしたわけです。

『政治問題を地震爆発論の場で語るな、科学と政治を分けて考えろ』という声が以前からありました。しばらくは忠告を守ってきましたが、両者は不可分の様相を示してきました。

今日、世界が抱える難問題は「中国の覇権主義、世界統一の野望」と「イスラム教国対キリスト教国の対立」から来る世界大戦への暗雲です。

どちらも、本当は日本が中心になって解決しなければいけないし、解決できる問題だと思っています。

日本には超古代から引き継がれた隠れた叡智が潜んでいますが、ムーもアトランティスも否定する現代科学ではその叡智が表に出てこれません。イスラムと西欧のキリスト教社会とが握手できる叡智も霊言の世界では見えています。イスラムの宗教指導者は日本に尊敬感を抱いてます。

中国や朝鮮半島の中華思想よりも高貴で深遠な教えが日本古来の思想には存在します。

こうした世界の難問を解決する叡智の輩出を妨害しているのが地球史に関する科学の知識です。大陸が昇降するなんて理屈はない、プレート運動で全て解決する、という思い込みがムーやアトランティスをオカルトの世界に押し込めています

もっと直接的には大陸が沈む原動力としての地震の本当の原因説(地震爆発説)を否定しています。

プレートテクトニクスで全ての地球史を解釈しようとする頑迷さが、超古代からの叡智の解放を妨害しています。それは「科学」という衣を着た兵士達が強固に防衛しているからです。

個人的視野には「物質科学」と「幸福科学」の違いのように映っています。兵士達の背中には「物質科学師団」と書いてあるのですが、兵士には背中が見えないのです。

宗教を毛嫌いする空気がアメリカの占領政策で根付いてしまいましたが、そのアメリカがいま先頭に立ってアジアの全体主義に立ち向かってくれています。

日本は「物質科学」から「幸福科学」に切り替えれば、宗教嫌いを克服できて、つまり占領政策の頸木を解き放って、イスラムからも、キリスト教社会からも尊敬される精神的な強国に脱皮できると感じています。

3156
Date: 2019-10-03 (Thu)
反グローバリズム運動と同じ構図の地震学革命 ある方が送ってくださった「地震学の根本的な見直しが必至」という論稿に、以下のような一文がありました。定年退職した元新聞記者だそうで、どこかに投稿されるものかと思います。

「爆発論」が一般人に広がって異例の事態となっている、とあります。学会の主流は支持していないが、その外側に支持者が増えている、ということです。

なぜ学会の主流は信じないのか、を考えると、「消費税アップに反対できない声」と同じ構図が見えて来ます。

及川幸久氏の動画財界は消費増税したがっているに紹介された漫画「私立Z学園の憂鬱」をみて、消費税反対を口に出せないグローバリズムの捕虜たちのような姿を連想しました。

地震学会主流の意見とは、「活断層理論」であり「プレートテクトニクス理論」であり、「大陸移動説」等です。これらは(科学的な証拠が無いのにもかかわらず)全世界的に広まっていて、反対意見には研究費など配布されません。予算は東京大学地震研究所が握っていて、マンガ「私立Z学園の憂鬱(8話で完結)」に出てくる財務省の役割を演じています。

萩生田氏が「消費増税中止」を匂わせただけで、財界から反発がありましたが、結局10月1日から消費税がアップしてしまいました。

実力者の萩生田氏でも、グローバリズム勢力に勝てませんでした。

その萩生田氏が文部科学大臣になったのですから、同じ構図の「地震科学グローバリズム」を是非とも解体していただきたいと思っています。文部科学大臣の指揮のもとに「地震学革命」をお願いしたいものです。

また、冒頭に紹介した元新聞記者様にも、権力や利権、名誉、名声といったこの世の虚飾と無縁になった利点を生かして、言論活動をお願いしたいと思っています。

そういえばIEEEのシンポジュウムで意見交換した山岡氏は

地震の発生機構とプレートテクトニクスとは厳密には関係が無い

と会話の中で明言されました。財務省のような役割の東大地震研究所から、いじめられなければいいのですが、それよりも勇気を出して「地震学革命」を宣言されることを期待しています。

参考:グローバリズムを止めてくれるトランプ大統領

3157
プレート論は科学的真実と思っていたが、揺らいでいる・ハフポスト掲載か
ノーベル平和賞候補の環境少女とプーチン氏の応酬が話題

プーチン大統領が環境少女グレタさんの問題で「誰も彼女に世界の複雑さや多様性を教えなかったのだろう」と指摘し、彼女がツイッターで「(気候変動の影響は)現在の最善で、利用可能な科学によって証明されている」と反論したことが話題になっています。

科学は真実を教えているわけではありません。その時点で影響力のある科学者やマスコミが報道しているから信じられているだけのことです。その科学者に誰かが不正に影響力を付与しているのかも知れません。

実は[3156]に紹介した元・新聞記者鶴田博氏がHaffington誌(ハフポスト HuffPost)に載せようとされている原稿全文を送ってくださいました。

その中にも、科学的真理であると流布されている「プレート説」や「大陸移動」の信憑性が揺らぎ始めた、と言う解説があります。

グレタさんが真実だと思い込まされている「科学」なるものも、超限戦の一環で、利権、ポスト、名声などの虚飾に塗れた大人の使う「プロパガンダ」であることが多いのです。

アイリス・チャンはいま、あの世で「政治に利用された」と後悔しています。相手方の狙撃兵に撃たれたところでなんとも思っていない指揮官が後ろにいることを忘れないように、「もっと知恵を持つこと」をアドバイスしてあげたいものです。

鶴田氏の原稿の末尾には、以下のように書いてあります。

科学の敵は権力と権威である。真実は権力と権威の下に従うことではない。真実は決してゆがめられることは無い。捻じ曲げられるのは真実ではなく、権力と権威に阿るものの探究心と信念のほうである。

今、日本の科学者の良心と良識が問われている。ここで先ずは地震学、火山学、地質学、気象学の研究者は立ち上がり、冷静になって自問自答すべきである。砂上の楼閣はいずれ崩壊することになる。」

3158
Date: 2019-10-04 (Fri)
なぜこんな幼稚な嘘が見破れないのか
第14話 漂流する大陸と生物の進化
<大陸移動説の拒絶と受容>
文と写真 長谷川政美

という記事に以下のような解説が載っていました。

「海洋底拡大説によれば、海嶺から出たマグマが両側に広がっていき、海洋底を形成するが、次第に海嶺から離れるように移動して、最終的には海溝から地球内部に沈み込んでしまう。従って大陸の地層のようにどんどん堆積し続けることがないために、海洋地殻は薄く、あまり古い岩石を含まない

その後1960年代の後半になって、地球の表面を覆う厚さ100キロメートル程度の十数枚の剛体の板(プレート)の運動によって、地震、火山、造山運動などを説明するプレートテクトニクス理論が現れた。大陸を動かす力の実在が明らかになり、大陸移動説はようやく受け入れられるようになったのである。」

どうしてこのような、みえみえの嘘が語れるのでしょうか不思議です。
大陸の地層がなぜ堆積し続けることができるのでしょうか、ナンセンスです。海底または水底でなければ堆積現象は起こりません。大陸の岩盤は浸食されるだけです。

次図は太平洋の日本近海での水深を示すものですが、大西洋には海溝などありませんし、潜り込む場所もありません。


大西洋には海溝が存在しない。潜り込みもない。なのに海洋底地殻は薄い。プレート論には論理破綻がある。

[2737]支離滅裂なプレート論:PT論者への追加質問に載せてあるニューヨークの沖合いの図面を見れば、海溝が存在せず、沖合いまで海底峡谷が続いていて、かつては陸上にあったことを示しています。

この話は海洋のプレートが日本付近で海溝から「潜り込んでいる」と洗脳されているから不思議に思わないのでしょうが、大西洋を考えれば矛盾することは明らかです。

大西洋には潜り込む海溝はありません。「海溝で潜り込んでしまうから、どんどん堆積し続けることがなく、よって海洋のプレートは薄い」が本当なら、大西洋の海底は潜り込みがないから、厚くなるはずです。

実際は太平洋も大西洋も海底は薄いのです。海洋プレート(地殻)が薄いのは別の原因です。海底は熱が逃げにくく、大陸は熱が逃げやすいので熔融マグマ(マントル物質)の冷却が進み、地殻が厚くなるのです。
大陸が沈降して海洋になれば、厚かった地殻も薄くなっていきます。南方古陸(ムー大陸だと推定しています)が海底に没したから、小笠原海域では安山岩質のマグマが噴出しているのだと考えています。

[2736]で紹介したように、ベロウソフ教授は「海洋底が拡大しているのなら、大西洋は何処かで潜りこまないと、辻褄が合わないじゃないか」と述べています。


プレート論者(Victor Efimovich)とベロウソフ教授の論争

こんな簡単な疑問にも答えられない「海洋底拡大説」を妄信できる科学者の言うことが信用できるはずがありません。

ベロウソフ教授の主張を全部支持することはできませんが、プレート論者よりは正しく判断しています。

3159
Date: 2019-10-05 (Sat)
なぜこんな嘘がつけるのか、大西洋に海溝はない
南海トラフ地震警戒情報というサイトの中に海洋底拡大説の新たな証拠という項目があり、とんでもないゴマカシがあることを見つけました。

[3158]に紹介したプレートの説明図を見ればゴマカシは明らかで。誰でもわかるのではないでしょうか。途中まではまだいいのですが最後に{???}という文章がありますので、紹介します。

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プレート・テクトニクス誕生までのプロセス!

海洋底拡大説の新たな証拠

この海洋底拡大説について、海底の地磁気を測定してみたところ、縞状のパターンが見つかりました。

地球には磁場があり「地磁気」と呼ばれています。

1950年代に、その強さを電磁石によって測る磁力計が開発されました。

この磁力計を飛行機や船に積み込み、地磁気を連続的に測ることによって、地下に石油が埋蔵されている場所を探すことができます。

このようにして広い海域の地磁気を調べてみると、驚くべき事実が発見されました。

大西洋の地磁気に、規則的な縞模様が見つかったのです。

とくに大西洋中央海嶺と平行に、地磁気が帯状の構造をつくっていることが判明しました。

しかも、こうした地磁気の帯は、大西洋中央海嶺の両側で、きれいな左右対称をなしていたのです。

具体的には、縞状の帯の太い部分と細い部分が、大西洋中央海嶺で折り返したように両側で同じ配置になっていました

いわば大西洋中央海嶺を鏡とすると、両側の地磁気の模様は鏡に移したように裏返しの姿を示していたのです。

これは、大西洋の真ん中で中央海嶺が毎年、数センチメートルの割合で両側に広がることによって、左右対称の縞模様ができたのです。

海底ではたえず玄武岩のマグマが噴出しています。 これが冷え固まって溶岩になるときに、地磁気が記録されます。 つまり地磁気の縞模様とは、過去の地球が持っていた地磁気が、化石のように溶岩にきろくされたものだったのです。

つまり、中央海嶺に噴出した玄武岩の溶岩がプレートとなり、東西方向に分かれていきます。

その結果、プレートの東側はヨーロッパとアフリカへ移動し、もう片方の西側は南北アメリカへと動いているのです。

地磁気の逆転

さらに、縞模様はそれぞれの時期の、磁場の正逆をも記録していました。

地磁気がそれまでとは反対方向に向く時期があったことも記録していたのです。

つまり、磁石の向きが180度変わり、磁北極が磁南極に変わってしまう完全な反転が起きていたのです。

また、海底で冷え固まった溶岩の古地磁気を調べていくと、地磁気の逆転は頻繁に起きていたことが判明しました。

過去7600万年間に170回以上も、地球のN極とS極が入れ替わるという事件が起きていたのです。

最近では、78万年程前にこの反転現象が起きたことがわかりました。

平均すると、地球は50万年に1回くらいの頻度で地磁気が反転していたことも明らかになってきました。

プレート・テクトニクス説の誕生

のちに、こうした縞模様は他のすべての海洋でも発見されました。

大西洋だけでなく、地球全体にわたるメカニズムであることが判明したのです。

その後、地磁気逆転の年代データから、海洋底が拡大する速度が計算されました。

もし海底が水平方向に動いていると、海底に隣接する大陸もそれに従って離れていきます。

つまり、大陸は海底というベルトコンベアに乗って移動しているということになり、これこそが「大陸移動説」の原動力だったのです。

ベルトコンベアはプレートという巨大な岩板で構成され、その厚さは平均して100km程です。

このプレートは大西洋中央海嶺から生み出され、カリフォルニアや日本列島の近くで沈んで消えていきます

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大西洋中央海嶺から生まれたプレートが、カリフォルニアや日本列島の近くで沈んで消えていくとありますが、太平洋中央海嶺の間違いなのでしょうか。好意的にそう解釈したばあい、大西洋中央海嶺から生まれたプレートはどうなるのでしょうか。

ベロウソフ教授がエフィモビッチ教授に「潜り込みが何処でどのように起きているのかを示してくれ」と言っている内容です。

プレート論を信仰している人には、疑問にならないのでしょうか、不思議でなりません。

[3158]に紹介した鶴田氏の論稿には「石田氏の「爆発論」が学会内に広まりにくい理由は、石田氏が大陸移動を完全否定していることにあると思われる」と書いてあります。

大陸移動の証拠・原動力がない、原動力を説明してくれたら、PT論者よ、天に誓って、あなたはプレートテクトニクスに偉大なる貢献をしたといえるでしょう」

と、ベロウソフ教授のような言葉を残しておきます。

3160
Date: 2019-10-08 (Tue)
グレタさんを操る者は中国をも走狗にしているのか
Why Greta gets angry?」というグレタさんを操っている者たちの霊言を拝聴して驚きました。

[3154]では、「中国が仕掛ける超限戦の走狗になっているわけです。グレタさんも一家で走狗になっていることがやがて見えてくるでしょう。」と書きましたが、もっと驚くべき裏があることが分かりました。

確かに、グレタさんはスウェーデンのスタンドポイントという環境NGOの道具にされています(及川氏のウルトラ環境左翼の主張と中国の関係参照)。

また、再生可能エネルギー補助金の問題の怪しさは環境ビジネスを扱ったNHKスペシャル「脱炭素社会』でも明らかです。中国が力を入れているのは明白ですし、グレタさんを国連で演説させたのも常任理事国である中国の後押しがあったことは推定できます。

しかし、裏で操る存在は中国を含めた日米英なども敵にしているようです。原発を止め、火力発電を止め、子供を生むな、肉食を止めろ、と本気で主張していますが、(口に出すのが憚れるような)スウェーデンの科学者の人肉食の話などを操っているのは、かつて中国の仲間であった北の隣国の関係者のようです。ただし、宗教を復活させている今の体制には反意を持っています。霊界にいるその存在者は「あの娘が使えてラッキーだ」と嘯いていました。

地球温暖化危機を叫んで、現文明の停止を企図し、少女を使って操作している者達の本音は北方の寒冷地にもう一度覇権国家を作りたいという野望のようです。中国をも走狗にしているのでしょうか。

今地上では、ユートピア的でない勢力との『文明の衝突』が起きているのが真相のようです。

その衝突の現場では、裏で操る者達がCO2排出を止めろ、止めれないのならCCS(二酸化炭素地下貯留)をやれ、と煽っているわけですが、それを実行して大きな地震を起こしているのなら、滑稽さを通り超えて、“愚か者”というレッテルが貼られるでしょう。


鳩山さんは今になって、CCSは地震を誘発すると、叫んでいますが、CCS事業を取り入れ、苫小牧に誘導したのは鳩山氏です。
既に“愚か者”というレッテルが張られているように思えます。

東北大震災に関しては注釈:を見てください。

少なくとも、井上正男氏が述べている「疑わしきは予防措置をとるか、あるいは回避措置をとる」([2955]CCSの危険性警告を黙殺し、何の反省も無い科学ジャーナリズム)という慎重さが必要です。 しかし現実にはCCSの危険性を全く認識せず、「CO2の漏れ出し」の危険性しか頭にありません。

[2955]に紹介しましたが、井上氏は地震学の敗北はどうなったかの中で以下の問題提起をしています。

@東京大学の地震研究所を頂点とする「学会の体質」は学問的な相互批判が希薄で「仲良しクラブになっている。
A日本の報道関係者は地震学者や学界に依存し彼らの研究をそのまま報道しすぎた。

と述べていますが、地震学も科学ジャーナリズムの報道姿勢も何の変化もありません。

地元では政治家を使って動こうとする機運もあるかと思いますが、まずは科学者が気付くのが本筋です。

科学が政治によってお尻を叩かれるのは情けないことです。

注釈:

東北大震災での勿来沖の問題に関しては[2958]に紹介してあります。

この中間報告書を見るまでは、このサイト上で、「勿来沖のCCSが地震を誘発した可能性がある」と発信していました。

中間報告書では確かに「未実施」とありますが、以下の二点が考えられます。

@CCS実証試験では、(苫小牧でもそうですが)本実験の前に試験的に水を圧入することがあります。勿来沖事業で「水の注入」があったかどうかは報告されていませんが、水の注入もCO2の注入も同じ効果を引き起こします。

A水もCO2も圧入は「未実施」の場合でも、天然ガス生産によって、貯留層圧力は初期圧力21MPaから5MPaまで低下(赤字で示した部分)していますので、天然ガス採掘時に既に「解離ガス」が大量に東北沖一帯に貯留されていた可能性もあります。温度が高い地下貯留層の圧力を人為的に増減することが危険です。

2020年から、日本国内で本当にCCSが商業化されたら、[2959]にも紹介した、「日本だけが壊滅する危機」が訪れます。

それはなんとしても回避しなければなりませんが、苫小牧でもう一度誘発地震が起きれば、気付くのではないかと思っています。

今は圧入継続中ですので、止めても、もう一度大きな地震が起きるのではないかと心配しています。「教えても理解しようとしないし、学ぼうとしない人はたくさんいる。それは向こうの自由だから(ソクラテス「学問とは何か」p.90)」という言葉がありますが、ネット情報に気付かないのなら、お灸も必要なのかもしれません。

後記:

関電高浜原発の再稼働「現状は認められない」 町長明言

朝日新聞社
2019/10/08 22:08
 関西電力の役員らが福井県高浜町の元助役・森山栄治氏(故人)から金品を受領していた問題で、野瀬豊・高浜町長は8日、朝日新聞の取材に応じた。40年超運転の認可を得た高浜原発1、2号機について、関電の役員と組織態勢の見直しが再稼働を判断する前提になると述べ、「現状では再稼働は認められない」と明言した。

『文明の衝突』という本質的な問題を見誤らないようにしよう!

3161
Date: 2019-10-09 (Wed)
平気で人権弾圧できる国家がエコ文明のリーダーとは笑えるではないか
アメリカは中国のウイグル人弾圧を決して許さない姿勢を貫いています。そんな中国のリーダーを安倍首相は来年国賓として迎えるのです。日本の信用は確実に落ちるでしょう。「やっぱり、金儲けだけの国なのか、かつてのフェニキア人みたいだ」として軽蔑されることになります。

ラグビーW杯の日本の観衆の態度が賞賛されていますが、政治に関しても世界の手本になるような「誇りある政治家」を輩出したいものです。このままでは「草木も生えないように塩をまかれた」フェニキアのような国家になってしまいます。

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米、中国監視カメラ大手など禁輸 ウイグル人弾圧で制裁

トランプ政権 エレクトロニクス 中国・台湾 北米
2019/10/8 5:34


米国は中国の監視カメラ最大手ハイクビジョンを調達禁止の対象としている
(北京で同社製品を設置する作業員)=ロイター

【ワシントン=鳳山太成】米商務省は7日、中国が新疆ウイグル自治区でイスラム教徒のウイグル族を弾圧しているとして、監視カメラで世界最大手の杭州海康威視数字技術(ハイクビジョン)や政府機関など計28団体・企業に事実上の禁輸措置を課すと発表した。人権問題は中国にとって敏感なテーマで、当局は同自治区での大量拘束などを否定してきた。中国側が米国の制裁措置に強く反発するのは必至で、10日に始まる貿易協議に影響する可能性もある。

安全保障上で問題がある団体を列挙した「エンティティー・リスト(EL)」に9日付で追加する。自治区政府の公安部門など20機関のほか、監視カメラ世界首位のハイクビジョン、同2位の浙江大華技術(ダーファ・テクノロジー)、画像認識技術で知られるセンスタイムなど政府の弾圧活動を支えているとされたハイテク企業8社も対象に含めた。

商務省はリストに入れた団体・企業について「ウイグル族などイスラム教徒への抑圧や恣意的な大量拘束、ハイテクを使った監視といった中国の人権侵害に関わっている」と批判した。米国から対象団体・企業に輸出する場合は商務省の許可が必要になる。特定製品は個別に判断し、それ以外の製品は原則不許可とする。

米中両政府は10日からワシントンで貿易問題を巡る閣僚級協議を開く。直前に制裁を科すことは譲歩を引き出す圧力にもなりうるが、中国が反発して妥協点を見いだしにくくなる可能性もある。これまでも米政権は貿易交渉の前後に中国のハイテク企業に禁輸措置を発動し、揺さぶりをかけてきた経緯がある。

トランプ政権と米議会は中国政府が人権弾圧に使っているとして監視カメラ大手への警戒を強めてきた。8月中旬から華為技術(ファーウェイ)や中興通訊(ZTE)など通信機器大手に加え、ハイクビジョンやダーファからの政府調達を禁じている。さらにハイクビジョンが米国から部品などを調達できなくなることで、同社の事業やサプライチェーン(供給網)に影響が及ぶ可能性もある。

ウイグル族を巡る人権問題は中国政府が米国の批判に真っ向から反論してきたテーマでもある。貿易や安全保障に加えて人権問題でも米中の対立が激しくなるのは避けられない。

新疆ウイグル自治区では中国当局が監視カメラ技術を使ってウイグル族をテロ対策の名目で弾圧しているとして国際社会から批判が集まっている。

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中国は人権など無視し、ウイグルやチベットで弾圧を繰り返しています。アメリカはそれを許しません。

日本はどうでしょうか。香港革命にも沈黙を守り、「エコ文明を築いていくリーダーになる」と言う中国のリーダーの言葉に沿って、CO2を削減しようと、CCSに頼っています。


NHKスペシャル『脱炭素革命の衝撃』より

その結果、地震を誘発して、国土が荒廃していきます。2020年からCCSを商用化するという計画ですから、知らない内に、いたるところで地震が起き、津波で「塩まみれ」になってしまいます。

[2897]経産省も地震学者も地震爆発論を認知すべきであるより

かつてのフェニキアのようにです。 そうならない内に、環境問題や、エコ文明なるものの正体を見破って、毅然とした国家にしたいものです。香港革命にも支持表明をするべきです。今の日本の政治は三流以下かもですね。

参考:

トランプ政権のアメリカはウイグルの人権弾圧を許さない

3162
Date: 2019-10-10 (Thu)
グレタ嬢の環境運動は繁栄を否定する共産党的な考え方である
リバティー誌に大川総裁のカナダ講演の記事があり、グレタさんの環境活動は繁栄を否定する共産党的な考え方があることを、指摘しています。

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グレタさんが地球温暖化で主張する「科学」は正しいか

スウェーデンの16歳の環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんが9月下旬、国連気候行動サミットでスピーチし、大きな話題を呼んだ。環境問題対策に熱心なトルドー首相も、彼女と面会している。

グレタさんが何度も繰り返す言葉に、「科学の声を聞いてほしい」というものがある。この地球温暖化問題について、大川総裁は、地球が温暖になることによって、過去、たくさんの文明が栄えてきたと述べた。

「彼女はたいてい二酸化炭素の排出は悪いことであり、二酸化炭素は人類にとって有害だと言います。しかし、科学の立場からすると、それは正しくありません。二酸化炭素によって、地球上の植物は空気中から多くのエネルギーを吸収することができ、世界にたくさんの緑を茂らせることができます。それによってこの世界に動物が繁殖し、その後、数多くの人々がこの地球に生きることができています」

地球温暖化の主張の背景には、繁栄を否定する共産主義的な考え方があることを指摘した。

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このセミナーでは何度もコメントして来ましたが、動物の食料となる植物は二酸化炭素を食べて生長しているのです。その植物が繁茂しなければ、動物が必要な酸素も得られないのです。


[2908]原発より恐ろしいCCSなのに、なぜ反対しないのか参照

グレタさんはそんなことさえ知らされていないのでしょうか、否、多分知っているから、記者会見で質問されたら困ってしまうので「しゃべるだけ」で国連を後にしたのでしょう。

及川氏がチャンネルの中で述べていましたが、NGOのスタンドポイントは「グレタは我が社の道具だ」と明言しているそうですから、やがてアイリス・チャンのように後悔をすることになるでしょう。
ノーベル平和賞なんか貰ったら、「書籍がベストセラーになることより」影響が大きく、後悔はもっと深くなります。

後記:

グレタ嬢もそうですが、科学を真理のように絶対的なものとして扱う学者や評論家などがいます。「俺は科学者だからよく分かっているのだ」という上から目線の姿勢が気になります。

しかし[2199]で紹介したように、霊人ソクラテスは「自分の頭で考えていない人が多い」と以下のように語っています。[2199]から一部を転載します。

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「現代社会には科学者と言えども、洗脳されたまま平気で「申し伝え」を職業としている人がいます。

霊人ソクラテスはギリシャ時代の「知を愛する」という当時の姿勢はどのようなものだったのかという質問に次のように答えています。

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ソクラテス:
「考える」ということだろうな。私は「考える人間」だったと思うんだ、いろいろなことにたいしてな。  
だけど、世の中の高名な方々で、地位もある政治家や弁論術の大家、その他、ひとかどの大家になっているような方であっても、意外に考えていないんだなあ。

「こうだ」という定式をつくると、「それを墨守して人に伝える」「同じようなことを弟子に伝えて、そのまま守らせる」というようなことを、よしとしていたのだろうけど、私は、いちおう考え続けていた。 「考え続ける」ということは、ある意味で、「『これは真理かどうか』を常に探究し続けていた」ということだ。

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以上が抜粋です。

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温室効果ガスによる地球温暖化は本当のことか、地震がなぜ起きるのか、プレート論は本当に正しいのか、CCSは本当に安全なのか、「学会の公式見解だし、偉い人が言ってるから正しいのだよ」と言って、「思考停止」している科学者もいるようです。

注:

苫小牧のCCSが圧入を一時停止しています。
2019年10月10日
分離回収設備の不具合により、二酸化炭素(CO2)の圧入を一時的に停止しました。

3163
Date: 2019-10-13 (Sun)
自然科学だって万能じゃない論が唯物論国家を震撼させる
[3157]で紹介した鶴田氏によれば、「地震爆発論」が世間に広まらないのは、「広く社会の常識であるかのように流布されている大陸移動を否定しているから」ということでした。 私は別の見方(宗教政党の活動)をしていたので、それをお伝えすると、

「結果的に先生の「爆発論」への信頼がなかなか高まりにくい原因は先生自身が科学と宗教をリンクさせたような説にしてしまったことにあるような気がしています。(中略)どうやら一番の問題は石田先生自身が、科学者として立ち戻るか否かにあるように思います。このまま宗教的科学というのか科学的宗教というのか分かりませんが、そういう超科学では通常世界には通用しません。世界に通用するのは実証科学に他なりません。後世に残るのは実証科学だけではないでしょうか。」

という感想を頂戴しました。
此の意見は霊的能力のあったスウェーデンボルグに対するカントの立場を思い起こさせるものです。カントは「自分は霊的世界のことは能力が無くて吟味できないから、学問としては扱わない。しかしスウェーデンボルグの仕事を否定はしない。」という立場です([1879]、{1880]参照)。あるいはプラトンの哲学を逆に解釈したポパーの立場のようなものかもしれません。ソクラテスやプラトンが説いてくれた「開かれ社会」という解釈が逆になっています。


大川隆法著「黄金の法」p74-75より

実証科学以外は疑似科学だというのは、ポパーの言う「閉じた社会」のことのように思えます。実証主義の科学は大切なものですが、未知の科学があることも認識しておくこともまた大切だと思います。 ニュートンは「私は海辺で貝殻を見ながら海の中を想像しているようなものだ」とい謙虚な態度を執っていたはずです。(参考:

 私自身は霊的能力を持っていないのですが、その世界があり、そこから発信される情報には貴重なものがあると信じている、という立場です。多分インスピレーションという形で発信される情報を実証科学的に解説するのが仕事ではないかと感じています。その中に実証科学としても矛盾無く受け入れられるものがあれば、採用していただきたいのですが、誰もそうしないで黙殺しています。それが「広まらない原因」ではないでしょうか。「地動説」が認定されたような経過(コペルニクスの死後280年で認定)を辿るのかもしれませんが、その前に人類は大きな痛手を被らなければ良いがと案じています。

ところで、私の「地震爆発論」発信作業は「科学にも間違いがたくさんあるよ」「科学は万能じゃないよ論」なのですが、唯物論科学の思想を基礎にしている「全体主義国家」を震撼させることはできるのかな、と思っています。

これは、「死霊のはらわた」とか「ポゼッション(憑依)」などを作った映画監督サム・ライミ氏の霊言の書が届き、読了して感じたことです。
霊言には、地獄や霊界のホラー映画を制作する意味について想像もしていなかった理由が語られていました。

まず驚いたのは氏の前世は幽霊や亡霊を描いた上田秋成ということで、「雨月物語」のような世界を描いているのだそうです。「雨月物語」は日本で映画にもなり、国際的にも高く評価されました。

芸術性が高い(小生にはよく分からないが)という評価なのだろうと思っていましたが、サム・ライミ監督はホラー映画で「唯物論国家を崩壊」させることができると言っています。

死霊や亡霊などを描いて「心の平和を揺さぶることで、「単一理論」の中国みたいな帝国を崩壊させることができる」のだそうです。「こういう映画は核兵器の代わりに使えるので、あの手の巨大なマルクス主義国家を震撼させることができます。」と語っています。

一番いけないのは唯物論国家なのだ、ということですが、戦後の日本社会は中国に似たりよったりの唯物論国家かもしれません。「雨月物語」や「ホラー映画」の世界が「唯物論国家」を震撼させるのなら、「通常の科学は万能じゃない」という内容の発信も「唯物論科学」の国家を震撼させる効果があるのかもしれません。

参考:

ニュートン名言集より

私は、海辺で遊んでいる少年のようである。ときおり、普通のものよりもなめらかな小石やかわいい貝殻を見つけて夢中になっている。真理の大海は、すべてが未発見のまま、目の前に広がっているというのに。

3164
Date: 2019-10-16 (Wed)
地震学と火山学と経済学を「ぶつ潰す」気概で行なう批判
鶴田氏がアメブロで、「地震学と火山学と経済学の主流派に対してぶっ潰す気概で批判しまくる」と述べておられます。第一弾は[3157]でも全文をリンク紹介した記事で、「月には海が無く、プレート論が成立しないが、地震(月震)はある。これはプレート論が間違っていることを教えている」という真っ当な主張です。一部を紹介します。

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地震と火山と山本太郎 毎日ボーっと生きている人にお伝えしたい。リアルで知的なアレコレ。
特に地震学と火山学と経済学の主流派に対して、ぶっ潰す気概で正当に批判しまくります。

そもそも、プレート移動に基づく地震の原因説は未だに一つの学説に過ぎない。

いわば「プレート地震説」であるにも関わらず、あたかも既に科学的に実証された真実であるかのように認識され ている。

火山学会や地質学会他の学会を始め、文部省、気象庁など関係省庁や地方自治体、さらに民間に至るまで広く浸透して
いる考え方である。

しかしこれは未だに実証されていない一仮説の域を出ていないものであることに想起しなくてはならない。

しかも、月で起きる地震の事実が、プレート地震説の間違いを教えてくれている可能性もあると考えなければならない

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地震学会会長は「厳密には地震の発生メカニズムとプレートテクトニクスとは関係が無い」と述べています([3151]参照)が、月面上の月震はそれを証明しているのです。

とすれば、「プレートテクトニクスと地震は無関係」という事実が隠蔽されたまま、実に多くの無駄な研究が継続してきたことになります。

「必ず起きる南海トラフ地震」と騒がれていますが、その根拠は「フィリピン海プレートが南海トラフから沈み込んでいる」ことになっているからです。その原因説がまったく違っているのなら、何で大騒ぎするのか「チョット何を言ってるのか分からない」という漫才コンビのフレーズのようになってしまいます。

地震学者も科学ジャーナリストも「ボーっと生きてるんじゃねーよ!」とチコちゃんに叱られないようにしてください。

チコちゃんには生みの親であるNHKにも「ボーッと報道してんじゃねーよ!」と叱って貰いたいものです。

山本太郎がどのような評価で展開されるのは分かりませんが、定説の地震学は潰して欲しいと思っています。私は山本氏の政治姿勢を支持してはおりません。

追記:

月震に関しては11年も前の記事になりますが[1417]で、以下のように紹介しています。

「プレートテクトニクスが存在しない月でも月震が起きていることから、地球の地震もプレートテクトニクスとは無関係であることを見破ってはどうでしょうか。」

3165
Date: 2019-10-18 (Fri)
中国の独裁体制に媚びる日本の姿勢は中国人の幸福に繋がらない
楊海英氏が「左右とも中国になぜ媚びるのか」と産経新聞オピニオンで述べています。 全くその通りだと思います。

香港支援のデモを行なった政党は幸福実現党以外にないと思います。右翼も左翼も「思考停止」で何が正しいのか判断ができないでいます。中国市場から締め出されたら困る、というのが本音なのでしょうか、だとしたら[3161]にも書いたように、日本人はフェニキア人みたいだなと思われるでしょう。

ウイグルやチベットや内モンゴルの人たちの苦しみが理解できないのでしょうか。やがて解体する中国の未来が見えないのでしょうか。そのときに、トランプのアメリカが正しかったと書きたてても、世界の信頼を得ることはできないでしょう。

本当の幸福は『自由』の中から、国民が選び出すものです。

アジア諸国の『自由』が束縛されているのを黙殺する政治なら、アジアのリーダーにはなれません。先の大戦では『自由』を束縛する白人社会をアジアから追い出したのが日本です。

今の政治家達は日本民族をフェニキア人に堕落させようとしています。中国の全体主義も解体が必要ですが、日本の政治体制も打破したいものです。

3166
Date: 2019-10-18 (Fri)
活断層理論がまだ信じられている旧世界

九州大学などの調査で、日奈久断層には「ひずみ」がまだ残っていて大地震がいつ起きてもおかしくない状態だそうです。

地震の原因が解離ガスの爆縮現象であることが分かったら、何の意味も無い調査・研究です。清水教授は今年8月に「火山予知連絡会」の会長になった方です。
熊本日日新聞の記事を抜粋して紹介します。

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大地震の懸念、今も「ひずみ」残る日奈久断層帯 「震度7クラス、確実」 九州大など活断層調査 
熊本日日新聞
10月18日(金)  熊本日日新聞

 九州大を中心に熊本地震以降3年にわたり進めてきた活断層の調査結果がまとまった。熊本地震の震源域とされる布田川断層帯と日奈久断層帯の活動区間と活動周期を明らかにしたほか、大地震が起きた際に想定される各地域の震度についても推定した。研究代表者の清水洋・九州大教授の話を交え、調査結果を詳報する。

 文部科学省の委託で、清水教授がセンター長を務める九州大地震火山観測研究センター(島原市)を中心に、産業技術総合研究所、京都大防災研究所などが調査した。

 最も重要なのは、両断層帯では今後も内陸地震の懸念が続くことだ。2016年4月の熊本地震では、マグニチュード(M)6・5と7・3の地震が発生。布田川断層帯の布田川区間はひずみを完全に解消したが、日奈久断層帯で動いた高野−白旗区間は周期的な大地震に数えない断層崩壊にとどまり、「ひずみ」がたまった状態にあるという。

 清水教授は「布田川区間で予想される次の大地震は2千年ほど先だが、日奈久断層帯ではいつ起きてもおかしくない」と指摘する。  

その根拠となるのが、日奈久断層帯に沿って実施されたトレンチ(溝)やボーリング調査だ。地層のずれから大地震の痕跡を探し出し、直近で起きた大地震の発生年代(最新活動時期)や平均活動間隔などを推定した。


また、日奈久断層帯はこれまで3区間としてきたが、今回の調査結果を踏まえ、高野−白旗区間(約16キロ)、日奈久区間北部(約18キロ)、同南部(約25キロ)、八代海区間(約24キロ)の4区間に変更。断層の構造から、日奈久区間を新たに北部と南部に分割したため、「それぞれの区間が単独で動くケースでは、従来の予想より地震の規模はむしろ小さくなる」と言う。

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10年内には中国の独裁体制は解体するという見方が有力ですが、プレート論も活断層理論も10年内には解体するでしょう。

そのときにマスコミは“どの面下げて報道するのか”・・・・、マスコミ自体が崩壊しているかもしれません。

霊人竹村健一は、『大逆転の時代』の中で、「間違っていたことを応援していたものは、もう直ぐ“死に絶える”」と語っています。「マスコミからマスゴミ」へ移っていくが、その先に、「各自が判断できるような時代が来る」とも言っています。

マスコミで偉い先生が何をしゃべっても、市民の方が嘘を見抜いて正しく判断する時代が来るようです。

3167
Date: 2019-10-19 (Sat)
大きな地震の前に自由電子が空中に増える理由
[3142]、[3151]などで紹介したIEEE関連のシンポジュウムでも発表があった京大の梅野健教授の「地震と空中電子数の関連」が読売テレビで紹介されています。 なぜ電子数が増えるのか、その理屈までは言及されていません。

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“電子の異常が地震の前兆”研究成果を発表 

京都大学の梅野健教授らの研究グループが、上空で起こる電子の異常な増減が、地震の前兆になるという研究成果を発表した。

 研究グループによると、3年前の台湾南部地震の直前、上空300キロの「電離圏」と呼ばれる層で、震源となった断層に沿って、電子の数が異常に増減することを発見したという。

 東日本大震災などの発生直前にも同様の現象が確認されているが、これまで、太陽表面の爆発などの可能性を否定できていなかった。  

今回の発見により、現象が地震の前兆だと初めて裏付けられ、地震の発生前にスマートフォンに通知するなどの応用が期待されるという。

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地震爆発論では地下深部で熱解離が起きるときに水素と酸素が原子状態になるために、自由電子が放出されると説明しています。

そのために電離層も下がるでしょうし、FM電波の受信範囲も変化するでしょう。

スマートフォンに通知して「地震の警告」に利用するという案は十分科学的な裏づけがある手法だと思います。

測地学的な予知ばかりに重点を置くのではなく、電気・電子的な方面から地震予知に取り組むことが求められます。

3168
Date: 2019-10-21 (Mon)
欧州に吹き荒れる地球温暖化危機を標榜する共産主義運動
繁栄を否定する共産主義思想が欧州を席巻している。メルケル首相もグレタ嬢の国連演説を評価せざるを得ない空気がドイツを覆っている。EUの次期委員長は「地球温暖化対策が最も差し迫った課題」と述べている。
イギリスは早くEUから離脱しないといけない。「地球温暖化詐欺」を見抜いているトランプ大統領と手を結ばないと、国家が衰退する。

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“グレタ演説”有権者に一石 緑の党、オーストリア選挙で支持3倍

ブルームバーグ
2019.10.16 15:00  

気候変動の脅威を訴えたスウェーデンの活動家、グレタ・トゥンベリさんの演説を受け、9月27日までに世界各地で約700万人が地球温暖化対策の強化を求める抗議デモに参加した。その2日後、グレタさんはオーストリアの政治状況を塗り替える有権者行動をもたらした。


スウェーデンの活動家、グレタ・トゥンベリさん

 9月29日に行われたオーストリア国民議会(下院)選挙の暫定集計によると、2年前の選挙で議席を失った緑の党が支持を3倍に伸ばし、得票率は14%となった。クルツ首相率いる国民党との連立パートナーとなる現実性が増し、欧州の政治課題で環境問題がトップの位置に浮上しつつあることを示した。

 野党・社会民主党の幹部、トーマス・ドロツダ氏はオーストリア放送(ORF)テレビのインタビューで敗北を認め、「(環境問題の)テーマとしての発展が緑の党への追い風となった。私が考えているのはグレタ・トゥンベリさんと気候変動をめぐる抗議デモのことだ。これは緑の党が過去20〜25年間で信頼を得た分野だ」と語った。

 記録的猛暑を受け、失われた氷河の「追悼式」などが行われる中で、気候変動は欧州連合(EU)政治の最も高いレベルに変化をもたらし始めている。ドイツでも緑の党が環境保護に消極的と見られているメルケル首相から支持を奪っているフォンデアライエン次期欧州委員長は、地球温暖化対策が最も差し迫った課題だと表明している。

 ユーロバロメーターの最新データによれば、クルツ首相が2年前の選挙で勝利を収めて以降、オーストリア有権者の関心事として地球温暖化は11ポイント上昇してトップとなった。これは同国の緑の党が9月29日の選挙で確保した支持率の伸びと同程度だ。(ブルームバーグ Jonathan Tirone、Boris Groendahl)

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[3160]グレタさんを操るもので紹介しましたが、グレタ嬢を霊的世界から操作しているのは、「国際共産主義運動」を指揮していた、政治家の霊です。寒冷な地帯に覇権国家を構築しようとしています。

米日英と豪州そして多分本日(22日)政権が交代するカナダなどと連携して健全な繁栄を目指す政治運動を展開しなければなりません。

それにしても、グレタさんの言っていることが、科学的に間違っていることをなぜマスコミは報道しないのでしょうか。[3162]に述べたように、CO2は植物や海藻にとってエネルギー源になるものですし、光合成で酸素を供給してくれていることを、なぜコメントしないのか不思議です。

朝日新聞が報道している「子供を産みません宣言」でも、まったく科学的な誤りをコメントしていません。子供たちを悲観的にさせる非科学的デマゴーグは悪質で、悪魔的な所業です。子供達が可哀そうです。

グレタの主張は科学的に間違っていることを、子供達に教えろ!

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「子どもを産みません」 18歳、宣言は自然を守るため
10/21(月) 17:30
配信 朝日新聞デジタル


気候変動対策を訴えるエマ・リムさん=2019年10月20日、モントリオール、藤原学思撮影

 カナダに住む18歳の少女が先月、熟慮の末にある宣言をした。「私は子どもを産みません」。カナダ政府が、気候危機への対策を取っていないことが理由だ。インターネットにホームページも立ち上げ、賛同の輪が広がっている

 宣言したのはエマ・リムさん(18)。カナダ東部モントリオールの名門マギル大学で生物医学を学ぶ。リムさんは9月16日、政府が環境危機対策にしっかり取り組み、安全な未来を約束するまで、子どもをつくらないよう呼びかけるキャンペーン「#NoFutureNoChildren(未来がなければ子どももいない)」を立ち上げた。開始1カ月で、若者を中心に5千人以上が賛同した。

 リムさんが環境保護に目覚めたきっかけは、スウェーデンの環境活動家のグレタ・トゥンベリさん(16)の活動を知ったことだ。

 高校3年生だった昨年11月、グレタさんに触発され、毎週金曜日に授業を休んで政治家たちに気候危機対策に取り組むよう訴える「学校ストライキ」を始めた。「決して諦めない姿勢、そしてたった1人で世界を変えられることを、グレタさんに学んだ」

 カナダのトルドー政権は今年から温暖化ガスの排出規制を打ち出していない州に対し、「連邦炭素税」を課している。一方で、今年6月には石油パイプラインの拡張計画を承認した。温室効果ガスの排出量が増えるおそれがあり、環境保護団体から批判が相次いだ。リムさんは「トルドー政権は私たちの声にちゃんと応えてくれていると思っていたので、裏切られた思いだ」と不信感が募った。

 世界の平均気温が産業革命前に比べて1・5度上昇する可能性があると推測される2030年、リムさんは29歳になる。「ちょうど子どもを産む時期。でも、きれいな空気やきれいな水が保障されず、安全と言えない世界では、私は子どもは産めない」
朝日新聞社

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朝日新聞の論調もグレタさんやリムさんを賞賛しているようで、「科学的に間違っていますよ」と教えてあげる姿勢は全くありません。マスコミは「光合成」をなぜ取り上げないのでしょうか、マスゴミになってしまっています。

環境保護活動は全体主義の臭いがしてなりません。

後記:

カナダの政権交代はありませんでしたが、少数与党になるようです。
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トルドー首相(47)率いる中道左派の与党・自由党が第1党を確実にし、首相続投が決まった。解散前の177から議席を減らした自由党は過半数(170)に届かず政権2期目は少数与党となるが、リベラル路線は維持される。
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3169
Date: 2019-10-22 (Tue)
科学という衣を着た偽科学が横行する歪んだ時代
グレタさんの主張は科学的に間違っています。脱炭素社会が完成したら、植物は生育せず、動物も生きられず、砂漠のような地球になってしまいます。

地震学者が教える活断層理論もプレートテクトニクス理論も間違っています。地震がなぜ起きるのかも知らないで、二酸化炭素を地中に圧入すれば、人為的な地震を起こしてしまいます。

科学者を自認する方で、原発を推進する立場にあった方が、今は反原発の姿勢を執っておられます。以前は原発は安全だと主張されていた筈です。(

福島原発の事故がおきて、「原発は危険だと分かったから反対に回ったのだ、当たり前だろう」という主張をされていますが、論理矛盾があります。

あの事故は敷地を25m掘削せずに建設していたら、女川原発と同じで、炉心は自然停止していたはずです([1679]参照)。事故が起きる前と今とで、変更すべき点は「敷地を掘削するな」という点だけです。(これは資材の荷揚げに便利なように、という理由でアメリカの技術者がアドバイスしたのだ、という話があります。)


この報道をした東京新聞はなぜ、「論理の矛盾」を報道しないのだろうか?

言い換えれば「25m掘削しないで、元の高台に建設すれば原発は安全だった」という論理になるはずです。どうして、「原発そのものが危険」という論理になるのでしょうか。

このように科学と言っても「完全」ではありませんし、「科学者」といっても論理矛盾に気付いていない人が多くいます。

[2617]にも紹介しましたが地球温暖化の危機を国連で主張したゴア氏(アメリカの元副大統領)の使用したグラフをきちんと読めば、温暖化の後に(時間差があって)二酸化炭素が増加しています。二酸化炭素が増加して温暖化するわけではありません。因果関係を逆転させて説明しています。([2611]、[2617]参照)

科学と科学者を無条件で信じ切ってはいけません

正しい「理論と人」がいて正しくない「理論と人」がいることを見抜かなければいけません。

地震は爆発(爆縮)現象であり、爆発が大きい時に、その結果断層が発生する場合がありますが、「断層が急激に動くことが地震である」という見方は因果関係が逆転しています。間違った科学の一つです。

注: 公害や環境問題に関する主張などは正論を述べておられます。でも、宗教観などは間違っています。

3170
Date: 2019-10-25 (Fri)
静大サイエンスカフェでの「地震論」抜粋紹介と批判
静岡大学のサイエンスカフェで三井雄太という先生が「地震の発生機構」について解説されています。
長い動画ですので、抜粋して紹介し、かつ地震爆発論からの批判を加えておきます。


丸山先生の研究も何十年掛けているだろうが、間違っている。

地震が爆発ではないことを説明していますが、火薬のようなExplosionを想定して、爆発現象ではないと結論付けています。


地震は爆発現象ではないという根拠を“火薬の炸裂”のような爆発なら「引き領域」は生じないとして説明している。
爆発(Explosion)なら全て“押し”になる筈であるという理屈であるが、
水素と酸素の爆発は火薬やダイナマイトの爆発とは違う爆縮(Implosion)であることが理解されていない。
爆縮現象では引き(震源に向って引き込まれる動き)が発生する。

この時点で、水素ガスの爆縮を除外しておられるので、以下の説明は難しい論理が展開されていますが、拝聴するに値しないと感じました。

霊人ソクラテスが言っているように、

「偉い人でも考えていない。「こうだ」と定式を作ると、「それを墨守して人に伝える」「同じようなことを弟子に伝えて、そのまま守らせる」というようなことをよしとしている」

という学者が多いわけです。解説者の話を拝聴していても、確信を持って、「地震の発生メカニズム」を把握されていないように感じました。

若い研究者は「自分の頭」で考えて疑問に思うことを「納得するまで」妥協しないで探求して欲しいと思います。

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