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2311
Date: 2016-06-18 (Sat)
異常震域の問題は浅発地震と深発地震

「異常震域」が起きる理屈を、「お座なりの説明で満足するのではなく、もっと深く研究してほしい」

という注文がありました。誠にごもっともな注文ですが、通説の地震学では無理な話です。

ロマ・プリータのような浅い地震と、小笠原やウラジオストックで起きた深い地震では、全くメカニズムが違うのです。
先ずは「なぜ大陸はあるの?」の中の記事を抜粋して紹介します。

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異常震域地震の謎

 私が異常震域という言葉を知ったのは、今回の小笠原諸島西方沖地震の時が初めてだが、そういう現象があることを知ったのは1989年ロマプリータ地震の時だった。ロマプリータ地震はM7・1、死者67人、この地方を襲った地震としては、1906年サンフランシスコ大地震のM7・9に次ぐ大きさであった。

 この地震の時、揺れによる最大の被害を記録したのは震央近くではなく、100キロも北の数地点である。埋め立て地などで地盤が弱く、振動を増幅し易い土地なのだ、と考えられた。しかし埋め立て地ならば、震源地から100キロの間にいくらでもある。それらの土地の揺れが小さかったことは、レンガ製の煙突が壊れていただけ、などの外観からも明らかである。

 しかもロマプリータ地震の場合、同じ強さの等震度線が波紋のような同心円を描くのではなく、まるで節目板のような潰れた楕円形をしている(U.S. Geological Survey circular 1045)。震源から斜め上方に、何ものかが打ち出されたかの如くである。


(図は地質ニュース432号衣笠善博氏の記事から拝借しました)

 このような地震の不思議さを初めて知った私は、当時、偶然なことから被災地から被災地へと車でお連れしていた日本大学理工学部教授、守屋喜久夫氏に尋ねてみた。

 「震源から100キロも離れたサンフランシスコやオークランドの方が、ビルでも高速道路でも、こんなに壊滅的にやられているのに、中間の町では被害のない町もあったりして不思議ですね。被害の出る地震を体験したのは初めてですが、地震ってこういうものなのですか?」

 「遠くの方が強く揺れる地震は、地震学的に見ても結構あります。ロシアを震源とする地震が起きた時、日本海側で揺れなくて、太平洋側で大きく揺れる、というようなこともありました

 後に「地震は必ずくる」(阿部勝征著 読売科学選書 1990年) という本の中に、ウラジオストク近くを震源とする深発地震の話が大きな図入りで出ているのを知り、この話だったか、と納得した。(略) さて、このようにロマプリータ地震を見た後で、もう一度今回の小笠原諸島西方沖地震の異常震域現象を見直してみる。  

 ニュースにおける解説では、何故遠く離れた関東地方が強く揺れたのかに対して、固いプレート内を通る地震波は減衰しないからだ、と説明されていた。

 ロシアの深発地震の場合には、沈み込んだ太平洋プレートの先で深発地震が起こり、その地震波が固いプレート沿いに立ち昇るので太平洋沿岸部の方が揺れが強かった、と説明される。それに対し小笠原諸島西方沖地震の場合には、プレートの沈み込む方向に立ち昇るのではない。複雑な構造をしたフィリピン海プレート沿いに伝わってきたはずなのだ。伊豆・小笠原諸島の多くは活火山の島であり、地下には当然マグマ溜まりが連なっているはずである。固いプレートどころではなく、柔らかいマグマに出会って、逆に減衰しそうなものである。つまり、ロシアの場合の説明をそのまま使えるはずもない場所なのだ。

小笠原諸島西方沖地震も同様に謎に満ちた地震である。お座なりの説明で満足するのではなく、もっと深く研究してほしいと願う。それらの謎を通してこそ、地震の本質が見えてくるはずである。

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ロマ・プリータ地震の震動がどのように広がったのかは、USGS 1989 Loma Prieta Earthquake に、Movie of Shaking Intensity として載っています。

 この動画を見ると、爆発はほぼ水平で押し円錐軸が左右両方向に広がっていることが推定できます。被害状況から見ると、「押し円錐軸」が「西北上がり」だと思われます。

 推定される地震のメカニズムを図に表示してみました。


通説では説明できないから異常と言ってるいるだけで、何処にも異常はない

「押し円錐軸」がほぼ水平ですから、断層(傷痕)ができるとすれば(当然出来ない場合もあります)、北方に右ずれ断層が、西方(海の中)に左ずれができているのではないでしょうか。

 ブログ主が「震源から100キロも離れたサンフランシスコやオークランドの方が、壊滅的にやられている」と言っているのは、「押し円錐の中心軸」が地上と交差するのが、「震央」(震源の真上)を離れているからではないかと思います。震源が18.5kmというのは、この地域の地震としては 例外的に深いほうです。

 爆発が水平で、震源の比較的浅い場合にはこのような形で「異常震域らしきもの」が現れます。しかし、通常、地震学で「異常震域」といっているのは、震源が300kmとか500kmという深い場所で起きる地震で起きるものを指しています。  

 この「深発地震」で起きる「異常震域」のメカニズムは初期のものがライブラリー45や、4446に紹介してあります。

 要するに、深い地震は熔融マントル内部での爆発現象であり、その衝撃が卵の殻に相当する地殻に伝って伝播するからです。地殻が薄い、関東沿岸はいわゆる“震動を敏感にキャッチする”という事です。詳しいことはライブラリー45を見てください。

最近の話題では、サハリン地震の話題がニューオフィス32に、小笠原地震の話題が[2134]に載せてあります。

[1344] :竹内先生の考え方への反論なども参考になると思います。

地震学者は「お座なりな解釈で納得していてはいけません!」

「熊本地震」に見る地震学の矛盾(父と子による地震問答)が来月初旬に出版予定で作業が進んでいます。完成したら購入方法等を告知しますので、地震学の革命のために、拡散をお願いします。

http://www.ailab7.com/hyousian.pdf

2312
Date: 2016-06-19 (Sun)
地震学者は「無知の知」からスタートせよ
 [2288]では大震法の撤廃を訴える産経新聞の主張を、[2293]では大震法を生かせという政府側の委員長の話(毎日新聞)を紹介しました。

 今日の読売新聞では大震法の対象範囲を拡大し、南海トラフ地震までを含めて法律の対象にする案が検討されていると、報道されています。

 政府はどこまでも「科学的に考慮される最大の震災を対象とする」姿勢のようです。今までの姿勢に非があったことを認めたくない地震学者の思惑もあるのでしょう

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東海地震想定の大震法、南海トラフに拡大へ
読売新聞 6月19日(日)6時15分配信


(写真:読売新聞)

  東海地震を想定した大規模地震対策特別措置法(大震法)に基づき事前に対策を強化する地域について、政府が南海トラフ巨大地 震と同程度に拡大する方向で検討を始めることが、関係者への取材でわかった。

 直前の正確な予知を前提とした運用を転換し、鉄道の運行停止などを伴う事前対策の緩和も検討する見通し。政府は来月にも有識者委員会を設置し、今年度中にとりまとめる方針で、1978年の大震法施行後、初の抜本的な制度改正になりそうだ。

 大震法は神戸大の石橋克彦名誉教授が76年、駿河湾沖でマグニチュード(M)8級の東海地震が「あす起きてもおかしくない」と発表したのを機に制定された。

 だが、複数の震源域が一気にずれ動いた想定外の東日本大震災を経験し、政府は、東海地震の震源域を含む静岡から九州沖までの震源域が連動する南海トラフ巨大地震に備える方針に切り替えた。東海地震の震源域に加え、周辺の東南海、南海、九州・日向灘地域の震源域が一気にずれ動いた場合を想定し、地震の大きさや津波の高さ、被害想定の見直しを実施。別の特措法を制定し、2014年、南海トラフ巨大地震に備え、茨城から沖縄まで29都府県707市町村を、防災施設の整備などを行う防災対策推進地域に指定した。

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そもそも、大震法制定のきっかけになった石橋助手(当時東大助手)が「駿河湾でM8級の地震が起きてもおかしくない」と発表した裏には「明治期の陸地測量部が行った測量にミスがある」という問題が隠されています([1702]参照)。

[1703]には「研究費の確保と研究システムの充実に血眼だった地震学会」という「学会と行政の絡み合い」を指摘する意見もあります。

助手の「早とちり」を、指導教授クラスの教授達が「研究費確保」を重視して訂正しなかった、そうした「やましさ」もあったのではないでしょうか。基礎科学の研究は大切ですから、重視することはいいのですが、これだけ理論が間違っている地震学では困ったものです。

石橋氏はその後「東海地震の話は私にとってはもう過去の仕事、今はもう「小田原地震」に関心がある」と語っています。そしてまた、今度は南海トラフ連動地震なんでしょうか。関連部署には膨大な研究費が確保される事でしょう。

4年前に[1723]で書きましたが、地震学者は仕事(?)のやりっぱなしで、何の後始末もせずに、次々に研究費確保の道を開いていきます。迷惑している民衆の事も考えて欲しいものです。[1723]から、抜粋しておきます。

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[1723]想定外という言い訳を繰り返さないために
(東北大震災を受けて、政府は「科学的に起りうる最大の地震を想定する」方針に転換した、という報道の紹介記事)から抜粋。

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地震学者の「被害想定」はエスカレートする一方ですが、その前に地震学者は以下の課題に関して後始末をしておかなければいけないのではないでしょうか。

その一:東海地震は遅くても2005年までには必ず起きる・・・という警告([510][1087])はどうなったのでしょうか。なぜ予想が外れたのか、どこに間違いがあったのか、後始末をしないままで、「さらに大きな被害が想定される三連動地震」を煽ることは無責任であると考えます。

その二:同じ問題ですが、東海地震切迫説を最初に切り出した石橋克彦氏は「東海地震に関する長期的予知は、私にとってもう過去の仕事、今はもう一つの小田原地震に関心がある。」と小田原地震の切迫性を2003年に([467])述べています。東海地震も小田原地震も過去の仕事というのでは困ります。地震学者は一般社会へ及ぼしている影響を考えて発言していただかないと、静岡講演での発言のような叱責([1710])をいただいてしまいます。

そして今回のNHKニュースを聞いて思ったのですが、「科学的」ということで過去最大の被害を対象にして対策を講じる・・・という話が引き起こす問題に関して責任が取れるのだろうか、という件です。

 実は該当する地域というのは南海トラフのことであり、この海域では白鳳13年(684年)に当時黒田郡と称されていた広大な地域が地震によって海中に沈没しているのです。今回の東北大地震による沈下は一メートル程度ですが、海中に没するような事態まで過去にはあったのです。(略)

 現在地震学者は、アトランティスやムーの沈没はもちろん瓜生島の沈没も認めませんから土佐南部に存在した黒田郡の沈没も認めていません。しかし、この黒崎ノ宮を水中考古学的に調査されているかたの報告もあり、海底に人工的な工作物の存在も確認されているようですから、この伝承は非科学的と言い切って無視することはできません。  

 しからば、本当に過去最大クラスの災害が起きた場合には、「過去最大の被害を想定して対策を講じたはず」の地震学者はまたまた「想定外」といって言い逃れをしなければなりません。海中に沈んでしまうようなことまでは考えている筈はないですから、一般大衆の信頼をますます裏切ることになるでしょう。(それを望んではいませんが)  

ここは、早く頭を丸めて「通説地震学は間違っていました。地震現象に関して全くの無知でした。ごめんなさい。」と誤って、昭和初期の「マグマ貫入理論」からスタートし直したほうが信頼回復に繋がるのではないかと思います。

大恥を書く前に素直に「無知を公表」することが人間として大切なのではないでしょうか。
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以上が[1723]の紹介です。

地震学者の“警告癖”は研究費の確保にあるのではないでしょうか。警告が外れても一向に悪びれる姿勢は見せません。目的が“本当の意味での警告”では無いからでしょう。

「考えられる最大級の地震を対象」として、研究費を確保するのが認められるのなら、より大きな地震に見舞われるほど、研究費は増大することになり、研究者はうれしいのかも知れません。

 しかし、日本全体が沈没してしまうことだって「非科学的」ではありません「科学的」な発想です。でもそのときには「国家」がなくなってしまっています。

ノアの箱舟のような巨大船舶の中で、研究費確保を喜びあうのでしょうか。それは「世紀の愚人」という小説になりそうな話です。  先ずは、地震学者の信奉する「地震理論」がまったく地震現象を把握していないことに気付いてください。「初めて経験する未知の現象、想定外の出来事が起きた」という言い訳を繰り返すのをやめて、謙虚に「無知」であることを知ってください。

そこからがスタートです。

2313
Date: 2016-06-19 (Sun)
何でもアリ、言ったもん勝の「地震学」の世界
「東海地震」の言いだしっぺ石橋神戸大名誉教授が、またまた新説(珍説?)を出しました。

 九州の地震もそうですが、全ての地震は「アムールプレートの東進しようとする力が北米プレートとフィリピン海プレートにブロックされて、「東西圧縮」の力になり」地震を発生させた・・・となるそうです。

笑っちゃいます。九州が南北に「引っ張られて」地震が起きた、という説は違うという事でしょうか。 地震学者はみんな言うことが違ってるので、信用できません。

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連続発生や飛び火、熊本地震「異例と言えぬ」 神戸大名誉教授・石橋氏に聞く
2016年06月19日 02時08分


石橋克彦神戸大名誉教授…「東西圧縮の力」が地震の原因である、とする「石橋新説?」 この世界は何でもアリ

  熊本地震は異例とは言えない−。地震の歴史に詳しい神戸大の石橋克彦名誉教授(地震学)は、一連の地震現象を「続けて激しい揺れに見舞われることも、広域で連鎖することも過去にあった」と解説する。東日本大震災前に地震と原発事故が複合する「原発震災」への懸念など、学界で先駆的な指摘を続ける石橋氏に熊本地震の教訓を聞いた。

 4月14日から15日までの地震群を、16日の本震前に「前震」と判断するのは不可能だったろう。一般的にマグニチュード(M)6・5だと、その後の最大余震はM5・5程度より小さいケースが多い。ただ、今回は15日のM6・4などそれを超える地震があり、不気味に感じていた。

 「前震−本震」型の例は多くある。例えば1896年8月31日、秋田・岩手県境付近で発生した陸羽(りくう)地震(M7・2、死者約200人)。23日からM5・5を含む前震が続き、本震の30分ほど前にM6・4の前震が発生した。連続した激しい揺れは起きうるのだ。

 前震か本震かの事前判定は非常に難しいが、命を守るためには科学を超えた防災上の重要課題となる。「前震−本震」型もあり得るとの前提で、今後の防災に取り組むべきだ。

 地震が広域で飛び火した事例も過去に見られる。代表的なのが、1925年5月に兵庫県北部を襲った北但馬地震(M6・8、死者400人以上)だ。2年後の27年3月、20キロほど東で北丹後地震(M7・3、死者3千人弱)が生じた。

 誘発・続発地震の間隔は短期から10年単位まで幅があることに注意が必要。大きな余震が10年以上後に起こることもある。2013年4月に淡路島中部でM6・3の地震があり、住宅109棟が全半壊した。95年の阪神大震災の余震だ。

 熊本・大分両県はもちろん、05年の福岡沖地震から11年が過ぎた福岡地方でも大地震への備えを怠らない方がいい。 (談)

■南海トラフとの関係注視

 熊本地震は、マグニチュード(M)8〜9級の南海トラフ地震につながっていく内陸地震の一つではないか−。石橋氏はこんな大局的な仮説を立てる。重要なのが、地球表層を覆うプレート(岩板)の動きだ。

 南海トラフ地震は100〜200年周期で発生。ユーラシアプレートの東にあり、中部地方−九州を覆うとみられる小規模岩板「アムールプレート」の下に、フィリピン海プレートが沈み込む境界で起きる海溝型地震だ。石橋氏は、アムールプレートが年間1〜2センチずつ東に向かうことで境界付近に力を加えていることも南海トラフ地震発生の要因、との説を唱えてきた。

 歴史を振り返ると、南海トラフ地震発生の50年くらい前から、日本海東縁−西日本内陸で複数の大規模地震が発生。石橋氏は、1995年の阪神大震災▽2000年の鳥取県西部▽04年の新潟県中越▽05年の福岡沖▽07年の能登半島▽07年の新潟県中越沖−の各地震は、南海トラフ地震につながる内陸地震ではないかと考えている。各地震は、アムールプレートの東進が北米プレートとフィリピン海プレートにブロックされて生じる、「東西圧縮」の力で発生したとみられる。

 熊本地震も東西圧縮による「右横ずれ型」だ。別府島原地溝帯と呼ばれる九州中部の陥没帯の縁で起きたために複雑にみえるが、石橋氏は「大局的には福岡沖地震などと同類。熊本地震が南海トラフ地震を誘発するわけではないが、巨大地震の前に発生する地震の一つだと思う。ほかの地域でも大地震が起きやすくなっている」と指摘する。

=2016/06/19付 西日本新聞朝刊=

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マスコミもよくこんな記事をかけるもんだと、これまた笑っちゃいます。「熊本地震は東西圧縮による「右横ずれ型」だ」と決め付けていますが、「左ずれ」もありますし、阿蘇市内では「垂直断層」も発生しています。これをどうやって説明するんでしょう。

アムールプレートとは石橋氏が言い出した小プレートですが、御伽噺にすぎません。


石橋氏が言い出した小プレート
「アイディア」らしきものは何でもいいから出しておこう、という世界

 7月に発刊予定の拙著「熊本地震にみる「地震学」の矛盾」から一節を紹介します。

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子: なるほど、潜り込んでいるように見える“深発地震面”をプレートの潜る姿と誤解しているんだ。じゃ、地震の確率表も、プレート論が違うのなら意味がないのだろうね。            

父: あれは、フィリピン海プレートや太平洋プレートの潜り込みを前提にしてできてるからね。だから、近年の大きな地震は全部確率が低いところで起きてるだろ。熊本だって、確率が低いから、熊本に大きな地震はないと思ってた人が多くいたよね。 図4−12 地震の発生する確率表

子: 日本海溝付近で自重が重くなって沈んでいくって言うのは、海洋の下を進行中に冷却されるって意味だね。だったら、跳ね上げるなんてことはあり得ないし、ウソなんだ。

父: そうだ、最初にも言ったようにね、自重で沈んでいく物体が、陸側の地殻を押したり、持ち上げたり、付加体という鉋屑(かんなくず)のようなものを作ったりなんてあり得ないだろ?地震のエネルギーを陸地の内部まで伝達するなんてことが考えられるかい? 自由な発想は大切だけど、ここまで自由なのは放縦という言葉に近いよね。長老格の人格者が不在で、誰もコントロールできず、「何でもアリ、アイディアらしいものは何でもいいから発表しておこう」という雰囲気を感じるね。スロー地震とか、動的過剰すべり、アウターライズ地震とかを、安易に提言しているのはそんな雰囲気を感じるよ。 極めつけは「海山が潜り込んで留め金になっていたけど、それが壊れて大地震が起きた」っていう垂れ流しの新聞報道だ。         図4−13  海山が潜る

子: 山が潜ることはないよねぇ、確かに何でもアリの雰囲気だなぁ。 そういえばね、ネット上に考えさせられる告白文があって、僕もショックを受けたことがあるよ。それは日本の大学院生が書いたものでね、 「「つくる」んだよ、業績もデータも、そうアドバイスを受けたときの衝撃は今も忘れません」という書き出しで始まってね、「論文は考え方を提示するだけでいい、再現性のあるデータが必要なのは、医薬品とか安全管理とか企業の仕事だ、有名な教授の多くが、思いついた内容で先に論文を書いてしまって、 穴埋めを学生にやらせて教授になってきたんだ。(だから)「考え方を提示する」、それを目的にしなさい・・・」 と、先輩からアドバイスされたということだよ。  それで、「結局ポジションをつかまえるのは才能ではなくてテクニックだと分かり人生が変わりました」と結んでいるんだ。 

父: それは地球物理学という分野に根付く悪習かもしれないね。ゆで卵のたとえを書いた著名な学者がね「最初の仮説が奇抜であればあるほど、それが実証された場合には、自然科学に、より大きな進歩をもたらす。そういう仮説を提案した人こそが、自然科学に於ける天才である」と書き残しているんだよ。 天才と認定されたい願望が強すぎる空気は悪習だね。その前の世代の石本先生はね、「天才は辛抱という一つの優れて大なる才能に外ならぬ」というフランスの科学者の言葉を紹介しているけど、科学者のモラル低下もあるんだろうね。

子: そういえば、大陸移動説を復活させたイギリスの大学でも、研究上のライバル関係があって功を競っていたって話を聞いたけど。

父: それはね、竹内先生と上田先生が書いた「地球の科学」という本に紹介されてる話だよ。ロンドンのグループが最初「インドは南半球から今の位置に北上して移動した」と報告したんだね。一方ライバル意識が高く、研究面での先陣争いを展開していたニューカッスルのグループは「大西洋は存在しなかった、あるときから開いたんだ」と言い出したんだ。両者の研究は違う仮定を基にしているんだけど、仮定が成立しないなら正しくないよね、少なくともどちらかは違うわけだよ。

子: 教科書にはどちらも正しいような記述になってるけど、両方とも間違っている可能性が高いんだね。

父: そう思うねぇ。やっぱり地上で生きる人間は、過度の功名心を捨てて、真摯に活きる姿勢が必要なんだよ。

子: うーん、大学や研究のあり方が本質的に問われている感じだね。 サブダクションなんてものは、功名心から生まれた「超奇抜なアイディア」に過ぎないということか。

父: 石本博士の「天才論」の最後はね、「天才の一生は迫害の多きを知るが、死後その努力の順次に展開されて麗しき科学の園に百花繚乱たるを現出するのである。」という文章で締めくくってあるんだよ。

  言ってる“箴言”の格調がまったく違うよね。若い人には、徒に、功名を求めるのではなく、石本博士の天才論から学んでもらいたいと思うよ。明治維新の志士を育てた佐藤一斉はね、功名には虚実があるから、気をつけろって言ってるよ。マスコミなどからの一時的な評価には「虚」と「実」があるからね。

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以上抜粋して紹介しました。

地震学者は石本博士の「天才論」をかみ締めて読んで欲しいものです。

2314
Date: 2016-06-20 (Mon)
地震学者ってSF作家なんだね
 アムールプレートというのは「石橋氏が言い出した小プレート」と書きましたが、私の勉強不足で、ネット上で調べると既に「業界用語」になっているような雰囲気でした。言い出したのはロシア人のようです。

四国電力サイトの「5 震源を特定せず策定する地震動」というページに、たくさんの“村人”が記事を書いていて、その中の鷺谷威氏(現在名大教授)の記事にAMRという表示で存在していました。

記事の中には、

「鳥取県西部地震震源域を含む山陰地方における歪み蓄積速度は小さく、フィリピン海プレートの斜め沈み込みよりもアムールプレートの(相対的な)東進が寄与していると考えられる。」

という文章が見えます。 その他、遠田晋次氏も使用している節がうかがえました。

ここで仮想質問会を行います。

Q: アムールプレートはどんな力によって東進するのですか?

A: 相対的な動きと言ってるでしょ、東から海洋プレートが西進してくるので、相対的に東進することになるんだよ。

Q: 海洋プレートは自重で沈んでいくんでしょ?だったらアムールプレートは静止しているんじゃないの?

A: ???

Q: アムールプレートが東進したら、中国大陸にある境界は開いていくの?

A: だから、相対的な東進だって言ってるでしょ。

Q: 石橋先生は東進が妨げられるから、結果として日本列島には圧縮力が働き、あのような大きな地震の原因になるといってる。圧縮力は相当なものだと思うけど、相対的運動でも、地震のエネルギーが出るの?

A: ???

Q: 結局よく分からないんだね。良く考えずにSF小説並みに推理してるんだ。

2315 
Date: 2016-06-21 (Tue)
地震学者とマスコミ・メディアに鉄槌を下そう
 通説によれば、「海洋プレートは誕生したあと、深海で冷やされ、自重が重くなり、やがて大陸と遭遇する辺りで、重くなって沈み込んでいく」ということです。

 今日の産経新聞では「南海トラフでの調査によると、海側と陸側のプレート間で摩擦が発生し、その間で発生する「断層すべり量」は50mになる」と報道されています。

記事の欄外にも書きましたが、

「そんなバカな!自重で沈んでいくというのに、どうして摩擦力が働くの?そんな摩擦があるのなら、沈み込むなんてのはありえないよ!」という声が出てくるのが当然です。

また、「東日本大震災を起こした日本海溝のすべり量は80mもあったんだ」と書いてありますが、これは滑ったのではなく「地震という大爆発で海底の斜面が80mも崩壊・移動した」という事にすぎません。

地震は爆発現象である」ことを昭和中ごろまでの日本の地震学者は知っていました。それが戦後になって導入されたアメリカ生まれの「断層地震説」になってから、真相が見えなくなってしまっています。

 断層がずれて地震が起きるというのは間違っています。  

 有名な濃尾地震で起きた根尾谷断層は、地震が揺れ終わってからズルズルと開いていったことを農夫は見ています。戦後導入されたアメリカ生まれの断層地震学は「原因と結果を取り違えた間違い地震学」です。

 

マスコミもメディアもこのことを報道しません。

報道がなければ、「地震は爆発現象である」という事実が大衆には伝わりません。
「真実を報道する」というマスコミ・メディアの言い分はまったくのウソです。

このような「ウソ報道」にごまかされてはいけません。

来月には「熊本地震にみる「地震学」の矛盾」(父と子による地震問答)を地震爆発論学会の編集で発刊します。

地震学者とマスコミの「言いたい放題、やりたい放題の活動」に鉄槌を下そう!

2316 
Date: 2016-06-21 (Tue)
「宏観亭見聞録」での「衝上断層」批判
「宏観亭見聞録」にこのサイトの「衝上断層」批判が載っていました。Wikiを見ると「こんもり」と盛り上がった形状を「thrust」ということですから、私の言ってる「衝上断層」に誤解があったようです。

 ただ、「正断層」や「逆断層」の角度が垂直なものを何か定義してもよさそうに思ったしだいです。今後は「突き上げ断層」とか「垂直断層」とか呼ぶことにしたいと思います。 ただし、

「件のウェブサイト(このセミナーのこと)は、この「衝上断層」の出現は地震学の定説では説明できないから専門家たちは議論を避けているのではと示唆していますが」

 とある件ですが、学会でコメントがあったとありますが、「断層地震説」では熊本地震の「垂直断層」を説明はできないと思います。
「九州では南北に引っ張りの力が作用する」というNHKで解説した東大佐竹教授説にしろ、石橋氏のような「東西に圧縮力が作用する」という説にしろ、「垂直断層」の発生を説明することは不可能です。
 また、熊本地震で「横ずれ断層」以外の断層が発生している事実をメカニズムと共に解説しておられる地震学者はいないと思いますが、間違っているでしょうか。

 因みに、高木聖博士の遺稿となった「地震は断層の生成によって起こっていない」という論文ではいくつかの地震の押し引き分布を分析し「地震は、断層の生成によって起こっているものではなく、岩しょうの爆発によって起こっているものであることが分る。」と結論付けています。

 この時点では「解離水の爆発」という「水素の爆縮(Implosion)現象」の理解がなくて、「爆発イコールExplosion」という誤解を受けて、理解が進まなかったことが残念です。
博士の遺稿を抜粋して紹介します。
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地震は断層の生成によって起っていない  高木聖(※)

 地震は断層の生成によって起こると仮定して、多くの学説が組み立てられているが、はたして、地震は断層の生成によって起こっているであろうか。地震が断層の生成によって起こっているとするならば、地震現象としては、初動分布が4象限型になっていなければならない。初動分布は、震源の最初の動きを表示しているものであるから、すべての地震学説に対して生殺与奪権を握っている。ところが、筆者が、たびたび報告しているように、初動分布は4象限型でないと考える方が、現象に忠実である。本文に、その、はっきりした例を示している。

(略)(いくつかの例を分析)  

このように、4象限型に区分しようとする努力が払われたが、期待した結果は得られなかった。 ということは、元来、この地震の初動分布は4象限型ではなかった、ということになる。 すなわち、断層の生成によって起こった地震ではない、ということである。それにもかかわらず、この地震を断層生成によって起こった地震であると想定して、地震予知Projectに役立てようとしている。こんなことで、地震予知が可能になるであろうか。  

(略)   これらのことから、元来、初動分布は、4象限型ではなく、円錐型と考えるべきであることが分る。 そうなると、地震は、断層の生成によって起こっているものではなく、岩しょうの爆発によって起こっているものであることが分る。

(※)筆者はこの論文提出中の1974年8月3日病気のため急逝したので、これが遺稿となった。
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 なお、「宏観亭見聞録」のブログ主NEMO氏は以前から、このセミナーを「地震に関するトンデモ説を展開しているウェブサイト」とか、「ゲラー教授が「爆笑ですね」と鎧袖一触した」とか、当サイトを揶揄する記事を時々載せておられますが、こちらからの質問[1337]には回答がありません。

当方は地震学を正当に発展させたいがために「宏観亭見聞録」の内容には敬意を払って紹介させていただいておりますが、不当な「揶揄」でなく、ご意見、ご回答を頂きたいと思っているところです。

参照: https://www.jstage.jst.go.jp/result/-char/ja/?cdjournal=mripapers&item1=4&word1=Sei+Takagi

2317
Date: 2016-06-27 (Mon)
地震学を正しく報道しない「恐ろしいメディアの不作為」
 産経新聞の書評欄に西尾幹二氏が「「民意」の嘘」という書籍を紹介しています。

 日本のメディアは「真実を知らさず恐ろしい」、とあります。

「中国が軍事的な威嚇をしているという前提の下に集団的自衛権の必要性を説いていることを言わず、日本政府は戦争の準備をしているとばかり言う」と書いています。

 まことに論理的で、理性的な論評です。そして、

新聞とテレビの恐ろしさは嘘を伝える事にあるのではなく、必要な事実を伝えないことにある」とも書いています。

 確かにそうかもしれませんが、地震学に関しては産経新聞を含めてどの新聞もメディアも、

「嘘とは知らずに嘘を伝えていますし、必要な事実を伝えていません」と書き直す必要があります。

「活断層の存在は危険である」、「二つの海洋プレートに押されているから日本列島は地震が多い」というのが常識であるかのように報道されますが、嘘の報道です。

 早くアメリカ渡りの地震理論から脱皮して、日本人(石本、小川、高木等の博士達)が考えた「地震爆発論」を採用したいものです。

 過去にそうした理論があったこと、その理論を否定した論点に間違いがあったこと、それを問いただす公開質問状に今の地震学者は誰も回答を出さないこと、などを、

新聞テレビは報道してください。
何故黙秘しているのですか?

2318
Date: 2016-06-29 (Wed)
今の中国政府には「公正と信義」を期待できない
日本のメディアは「中国が軍事的な威嚇をしている」ことを報じないで「政府は戦争の準備をしている」と報じている件を[2317]では書きました。

今日の産経新聞には「東シナ海上空で、中国軍機が空自機に攻撃動作を仕掛けてきた」件を報じています。朝日新聞は報道していません。

7年前の国政選挙に立候補したときには、「今の日本の憲法では、相手が攻撃した後でなければ、日本は反撃できないのです」と声をからして、「だから、憲法は改正しなければいけません。少なくとも自衛隊法を変えなければ、日本は簡単に占領されてしまいます」と訴えました。
しかし、多くの国民は「判断停止(エポケー)状態」です。私は落選しました。

新聞報道にある織田邦男元空将は「(中国機の)ミサイル攻撃を回避しつつ戦域から離脱した」とあります。攻撃をされたときには墜落しているのです。墜落してからでないと反撃できないから離脱(逃げた)したわけです。

これはもう事実上尖閣を中国に取られたことを意味しているのではないでしょうか。

ここまで来て、まだ「安保法制違憲訴訟」とか「安保法制反対」を叫ぶ人たちの「頭脳」が信じられません。

憲法前文にある「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して・・・」なんていう言葉は空文です。白人に国家を乗っ取られ、命を失ったマヤやインカの人たちのように思えてなりません。白人を「神」のように思っていた人たちが、気付いたときには手遅れだったのです。
左翼系の人たちは中国人を「正義の実践者」などとでも思っているのでしょうか。

地震学の間違いを認めようとしない地震学者だけでなく、憲法を改正しようとしない国民の頭脳も「どうかしている」と思わざるを得ません。

追記:(官房副長官、本日の記者会見より)

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空自機、中国軍用機と上空近距離で「やり取り」
読売新聞 6月29日(水)12時23分配信

 萩生田光一官房副長官は29日午前の記者会見で、今月17日に東シナ海上空を南下した中国軍用機に対し、航空自衛隊機が緊急発進(スクランブル)した際、「上空で近距離でのやり取り」が発生していたことを明らかにした。

 萩生田氏は記者会見で、「上空で中国機との近距離でのやり取りは当然あったのだと思う」と述べる一方、「攻撃動作をかけられたとかミサイル攻撃を受けたという事実はない」と語った。

 空自機の緊急発進に関しては、航空自衛隊の元空将が28日、インターネットのニュースサイトで、東シナ海上空で中国軍戦闘機が空自機に対し「攻撃動作を仕掛けた」とする記事を公表した。

 防衛省は他国軍機が特異な行動を取った場合は原則公表している。萩生田氏は今回の事案については「特別な行動ではないと判断をしている」と述べた。
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 撃墜させられるまでは「特別な行動ではない」というのでしょうか。
 国家が占領されてから、「防人よ集合せよ」と号令を掛けるのでしょうか。
 後の歴史では「愚民国家」と呼ばれるような気がします。

 鳥越俊太郎氏は「外国から攻められるなんて虚構です」といいました。


外国から攻められるなんて虚構です・・そういうあなたは痴呆です

このニュースを聞いてもまだ、自論を変えないのでしょうか。
だとしたら秦の時代に「鹿」をみて「馬」だと答えた佞臣の記憶があるのかもしれませんね。

こんな人をテレビに出して、「それはおかしい」と言わないNHKの司会者も佞臣だったんでしょう。

2319
Date: 2016-06-29 (Wed)
新しい防災対策は地震理論の間違いを認めることが先決だ
 政府の中央防災会議は「東海地震だけは予知できる」という方針を変え、さらに広く「東海、東南海、南海」を含んだ海域の巨大地震にそなえるべく、新たな防災対策を検討するそうです。
“東海地震切迫論”のきっかけを作った地震学者の発表には[1702]「明治期の測量ミス」に起因する推論があるという件は明らかにしないで、伏せたまま、さらに「地震の恐怖を煽る」のでしょうか、真実を報じていただきたいものです。

 それが明らかになっていれば、そしてプレート論が間違っていることが分かっていれば、こんなに大騒ぎをする必要はなかったはずです。

 東北大震災でも、北と南で起きた二つの津波が重ならなかったら、あれほどの大きな災害にはならなかったはずです。  

 南で起きた津波は勿来沖のCCSが引き起こした可能性は検討されたのでしょうか、検討されるはずがありません。地震学が間違っていることに気付いていないからです。

 地震は「爆発現象」であることを、地震学者も、官僚も、政治家も認識できていないので、根本的な防災対策がトンチンカンになっているのです。

巨大な災害が南海トラフ以外で起きたらどうするのでしょうか、地震確率の表をみても、苫小牧のCCSを含めてその可能性は大いにあります。
現に、発生確率の小さな熊本で大地震が起きたではないですか。


この30年間、大地震は全て確率の低い場所で起きている
こんな表に何の意味があるのか?

フィリピン海プレートが潜り込んでいる(実は嘘)とされる地震発生確率が100%に近い海域では1983年以来大きな地震が起きていません。少なくとも、この33年間、それ以外の場所で大きな地震が起きています。
記事の欄外に書きましたように、

活断層理論とプレートテクトニクス理論に間違いがあることを認めることが先決

だと思います。それをしないで、何を決めてもまったく意味のない防災対策となるでしょう。

記事には、

今後は前兆とはいえない不確実な情報でも、通常と異なる地殻変動が観測された場合は発表し、防災に生かす枠組みを検討する」

とありますが、地震の正しいメカニズムが分からないのでは「前兆といえるかどうかもわからない」のは当然です。

 地震のあとで「責任」を追及されるのが恐いために「何でもかんでも発表する」ことが、防災に生かすこと、とは思えません。それでは地震学者は不要でしょう。

「次の南海トラフ地震は他の震源域を含む広範囲で起きる可能性が高まってきた」

ともありますが、却って不安を大きくする可能性が大でしょう。「うわさ」や「流言飛語」までもが、“情報”として流されていく可能性を心配します。

何にも分からない地震学者と行政とマスコミが
一緒になって責任逃れをしている

ようにしか思えません。

2320
Date: 2016-07-02 (Sat)
「断層地震学」という「偽り学」を信じないようにしてください
政府の地震調査委員会は又しても「世を謀る」様な仕事をしてくれました。科学的な根拠は全くありません。「断層地震学」は全くの「偽り学」ですから、信用しないでください。

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中国地方の活断層地震 30年以内の発生確率50% 「非常に高い」と政府調査委
産経新聞 7月1日(金)19時8分配信  

政府の地震調査委員会は1日、中国地方でマグニチュード(M)6.8以上の活断層による地震が発生する確率を地域別に示した予測を公表した。全域のどこかで30年以内に起きる確率は50%で、「非常に高い」として自治体の防災計画に活用するよう呼び掛けた。

 全域のほか中国地方を3区域に分けた確率も予測。鳥取県と島根県東部からなる北部が40%と高く、山口県周辺の西部は14〜20%、岡山県と広島県にまたがる東部は2〜3%となった。

 北部は活断層は少ないが地震活動が活発で、未知の断層が地下に隠れている可能性も考慮して算出。西部は活断層が密集しており、活動性も高い。東部は地震活動が低いと評価した。

 調査委は断層ごとではなく地域単位で確率を求める手法を平成25年に導入。中国地方は3番目の公表で、全域は九州地方の30〜42%より高く、関東地方の50〜60%に迫る数値となった。

 長さ20キロ以上の主な活断層に小規模なものを加え計24断層を分析。各断層の確率や過去に起きた地震の頻度などから地域の確率を算出した。最大規模の地震は、山口県西部から日本海沿岸に延びる菊川断層帯の全域が連動した場合でM7.8〜8.2以上。

 中国地方の日本海側では平成12年の鳥取県西部地震(M7.3)、昭和18年の鳥取地震(M7.2)など規模の大きい地震が数多く起きている。四国沖の南海トラフからフィリピン海プレート(岩板)が沈み込んでいる影響で陸地が北西方向に押され、ひずみが蓄積しているためとみられる。

 調査委の平田直委員長は「中国地方北部の確率は世界的にみても高い。東部も南海トラフ地震の影響が懸念される。全域にリスクがあることを認識し、防災に役立ててほしい」と話している。

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断層は地震の傷痕です。傷痕をいくら調査しても、今後の地震発生との関係は分りません。

「隠れている断層」というのは「お化け」みたいなもので、実体はありません。

「中国地方北部の確率は世界的にみても高い」とありますが、それならばなぜ今まで発表してきた「地震確率表」([2319]に示す)に「濃い色」で表示されないのでしょうか。

言ってることが「コロコロ」と変わって、何を言っても信用されないでしょう。

もう直ぐ「「熊本地震」に見る「地震学」の矛盾」が出来上がります(遅れて22日の予定)。

「正しい地震の発生メカニズム」をよく知って、自分の頭で考え、対策を立ててください。

内容の一部を紹介します。
http://www.ailab7.com/dsn-jisin38-39.pdf

2321
Date: 2016-07-06 (Wed)
産経紙論説委員のCCSに関する無知解説
 今日の産経新聞に長辻象平論説委員の「CCS」現場訪問記が載っていました。長辻氏は「原発ゼロ」を掲げる小泉前首相との対談では「安全保障上日本は不利になる」と小泉氏に反論をしていました。その点では支持できる論説委員ですが、「CCS」に関しては認識が甘いと感じます。記事を紹介します。

「CO2は約100気圧にまで圧縮され、圧入井と呼ばれるパイプ式の井戸を通って海底下の深度1100〜1200mに広がる砂岩層に送り込まれる。砂岩の組織には粒子の微細な間隙があって、そこにCO2が蓄えられる。高い圧力がかかったCO2は、気体と液体の間の「超臨界流体」という状態なので間隙中の塩水を押し出しながら浸透しやすいのだ」

とあります。押し出された塩水はトコロテン式に他の場所に移動しますが、そこが高温度地帯だったらどうなるでしょう。熱解離という化学反応が起り、「解離水」が爆発現象を起こすというのが地震爆発論の教えるところです。

 苫小牧の近くには樽前山という活火山があります。トコロテンの先端が樽前山の地下にあるマグマにぶつかったら、大変な事になります。すでに、[2001]苫小牧でのCCSとの関連が疑われる地震、で報じたように、試験的な「水注入」の段階で地震を起こした可能性が高いのです。
今年4月の本格作業開始時にも[2255]苫小牧でのCCS作業本格化で以下のように報じました。

苫小牧でのCCSは
地震・津波を引き起こす危険性がある
地震爆発論学会として再度警告します

 最後の一文にはホッキ貝やカレイの言葉として、

「CCSは高レベル放射性廃棄物の地層処分と混同されることがあるそうだよ」「まったく別の事業なのにね」
 共通項はエネルギー問題に関係していることだけである。

とあります。混同ではないのです、認識が稚拙です。「地中に液体を圧入する」という作業が問題なんです。

 50年前にアメリカではデンバーで地震事故を起こし、今またシェールオイルの採掘で地震事故を起こしています。「地震がなぜ起きるのか、に関する無知」が無反省のまま地震事故を起こしている原因です。

公器たるべき新聞・メディアが「無知地震学者」の意見を垂れ流すだけですから、このような事故が起きるのです。

アマゾンで22日発売の拙著には「洞察力を欠いた地震知識の蔓延が怖い」という一節を入れて解説してあります。

http://www.ailab7.com/2dsn66-67.pdf

本日の産経紙論説委員の「のんきな論説」を見て、CCSを再考せよと、再再度警告をします。

追記:

 論説では米国やノルウェーの実施例を挙げていますが、世界で実施されているのは、火山帯ではありません。高温度帯が地下深くにしかないから地震を発生させていませんが、日本ではマグマが浅い場所にあって危険なんです。
 さらにいわき市勿来沖で行われていたCCS作業が何故中止になったのか、ご存じないようです。  

 東北大震災で起きた3番目の大爆発は「南からの津波」を発生させ、福島第一原発を襲ったのですが、勿来沖でのCCSが関係している可能性が高いのです。
 自分が原因となった大爆発で施設が使用不可能になったことを知るべきです。無反省では悲劇が続くことを知るべきです。  

 公器は地震学者の言うことを鵜呑みにして、「のんきな論説」を垂れ流していてはいけないのです。

2322 
Date: 2016-07-06 (Wed)
アメリカも気付いているCCSと地震の関係
CCSによって地震が起きることはアメリカでも気付いているようで、2012年にAFPがBBNewsとして配信していました。
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二酸化炭素貯留に地震を引き起こすリスク、米研究
2012年06月22日 19:09 発信地:ワシントンD.C./米国

二酸化炭素貯留に地震を引き起こすリスク、米研究 ×米ウェストバージニア(West Virginia)州ニューヘーブン(New Haven)の
米電力大手アメリカン・エレクトリック・パワー(American Electric Power、AEP)の石炭発電所。
2009年10月30日撮影、本文とは関係ありません)。(c)AFP/Saul LOEB

【6月22日 AFP】二酸化炭素(CO2)排出削減のひとつの方法として挙げられている、大気中のCO2を回収して地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留(CCS)」には地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告している。  

 18日の米科学アカデミー紀要(Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS)に発表された米スタンフォード大学(Stanford University)のチームの報告によると、国連(UN)の気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC)は、火力発電やその他の工業排出源による汚染管理法としてCCSは「実現性が高い」としている。

 いまだ大規模なCCSが試みられていない中、スタンフォード大のチームは、膨大な量の液体を長期間地中に貯留する必要のあるCCSは非現実的であるとし、「大陸内部によくみられる脆性(ぜいせい)岩石に大量のCO2を注入することにより、地震が引き起こされる可能性が高い」と主張した。

 論文では、すでに米国において排水の地下貯留と小中規模の地震発生が関連づけられていると指摘。古くは1960年のコロラド(Colorado)州の例、さらにはアーカンソー(Arkansas)州やオハイオ(Ohio)州で昨年発生した地震を例に挙げつつ、「100年から1000年の単位でCO2を隔離することが考えられている地層で同規模の地震が起これば、問題は極めて深刻である」と警鐘を鳴らす。

 この報告に先立ち前週15日、米国学術研究会議(US National Research Council)は、水圧破砕法(ハイドロ・フラッキング)によって地震が発生する可能性は低いが、CCSには「比較的大きな地震事象を誘発する可能性がある」と発表している。(c)AFP/Kerry Sheridan
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しかし、この報道では、地震が起きる原因にまでは言及していません。熱解離によって発生する「解離ガス(酸素と水素の混合ガス)」が爆発を起こすことが[地震]であることが周知されれば、世界的に多くの混乱や災害が薄れて行くと思います。

 フラッキングの問題もそれ自体が地震を起こすのではなく、フラッキングに使用した薬液混入水を廃棄するときに、地中圧入作業を行うことが問題です。液体の圧入により、地下水をトコロテン式に高温度領域に押しやる事で地震を人工的に起こしてしまっているのです。こうした知識はアメリカにもありません。

 アメリカの後追いばかりをやるのではなく、日本発のニュースとして「日本の地震爆発論によればCCSは危険」という報道を日本のマスコミはやるべきだと思います。

2323
Date: 2016-07-06 (Wed)
民衆の悲劇を排除するのは常識の打破からである
 環境省の「CCSに対する社会的合意形成のための論理の構造化と知識ベースの整備」というこ難しい資料を見ると、「圧入された流体によって亀裂面の摩擦力が低下し、蓄積された歪みが解放されて地震が起きる」ことが懸念されているだけですから、地震現象はあくまで「歪の解放」であると認識しています。
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1.1.5.1 はじめに

 地震国であり地殻が圧縮場にある日本列島とその近海において二酸化炭素地中貯留を行った場合、岩盤の亀裂に圧入された流体によって亀裂面の摩擦力が低下し、蓄積された歪みが開放されて地震が誘発される可能性が懸念される。
 ここでは、C02地中貯留、ダム、地熱発電やEOR及び液体廃棄物処分等における誘発地震についての調査から得られる知見を整理し、これに基づき、誘発地震の生ずる可能性あるいは圧入地点付近で生じた地震が誘発されたものであるか否かを判断するための基準及び実際の例(中越地震等)への適用と関連する論拠の構造化を行う。
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 したがって、トコロテン式に既存の地下水がマグマ近辺の「高温度帯」に送られるという「危険性」の認識は皆無であります。
この“常識”を打破しないことには、これからも“CCSによる民衆の悲劇”がなくなることはありません。

 地震爆発論学会では二つの中越地震、岩手・宮城内陸地震、東北大震災の津波などは「液体の地中圧入が原因で起きた爆発現象である」という疑念を持っています。

 しかしこうした民衆の悲劇を排除する道は「常識の打破」から始めないといけない困難な道でもあります。

 明治期の志士たちのように、何とか力を結集して、悲劇を排除していきたいものです。

地震学を根本的に変えよう!

2324
Date: 2016-07-16 (Sat)
島崎氏の抗議を喜んでいるのは誰か?
関西電力大飯原発の基準地震動に関して、原子力規制委員会の元委員である島崎邦彦東大名誉教授が「過小評価である」と抗議している話題は[2308]科学者のはずの島崎氏がなぜ理不尽に頑張るのだろうにも紹介しました。

 今日の産経新聞には「再計算したが過小評価ではない」という委員会の結論に、また抗議をしたと報道されています。

島崎氏は「自分は科学的な論理思考で抗議している」とお考えなのでしょうが、「活断層理論」なるものが「妖怪の科学」のような実体のないものであることをご存知ありません。「のらりくらり」と実体のない妖怪の出現を危険視しているような「妖怪学者」のように見えてしまいます。

 東京都知事選に立候補している鳥越俊太郎氏は「どこの国が攻めてくるんですか、外国から攻められるなんて虚構です」という意見ですが、「原発は危険だから脱原発路線にすべきです」という左翼の論理も、「いったいそれで誰が喜んでいると思いますか?」と問わなければいけません。

 尖閣や南シナ海で攻めようとしている国の指導者が喜んでいることが何故分からないのでしょうか。

 島崎氏は地震爆発論学会から出した公開質問状に回答を出さない時点で、もはや地震学の権威者でも専門家でもありません。権威者の資格を失っています。

マスコミ・メディアは、どうして真相を報じないのか!

2325
Date: 2016-07-17 (Sun)
熊本地震は自衛隊のボーリングというデマゴーグ

拙著熊本地震に見る地震学の矛盾は本日完成し、印刷工場から送られてきました。

一読いただければ、「活断層理論」や「プレートテクトニクス理論」の間違いを指摘する内容となっていて、「自衛隊のボーリング」を疑うようなコメントは何処にも書いてありません。

ところが、ネット上では熊本地震までが「自衛隊のボーリングが原因で起きた人工地震」として、様々な書き込みが流れています。「石田理論、熊本地震、ボーリング」で検索すると、石田理論を論拠として、「自衛隊ボーリング犯人説」がいくつかみられます。誤解の原因は自衛隊機の洗浄施設(6,500平方メートル、m2、平米)を建設するための基礎地盤ボーリングの深さを、6,500メートルと勘違いしている事にあるようです。

そうした誤解の中に、「ロシアの有名人佐野千遥博士」という方のブログがあって、「石田昭氏に3点について再考を促す予定である」という記事がありました。 抜粋して紹介します。
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ところで、地震爆発論学会会長・石田昭博士はCCS(CO2地下埋蔵)の際にH2Oの水素と酸素が解離し、その水素が爆発を起こしそれが地震を引き起こす、とカッコ付「正統派」現代地球物理学の範囲では有るが、工学の分野で相対的に正当な地震原因説を唱えている。


「地震爆発論から見た東北大震災の真相」
しかし、石田昭氏が、その水素が熱化学反応をするとしてしまっている点は限界なので、佐野は、

1 その水素は熱化学反応ではなく、熱核融合反応で水素爆弾として炸裂する点

2 “地震爆発論学会”(全ての地震は爆発によって起こるとの仮説)というお名前だが、爆発によって引き起こされるのは人工地震であって、自然地震は従来のプレート理論で概ね正しい点

3 掘削穴に注水して置いた所を、地震兵器HAARPで超低周波で照射して、水素核爆発を誘発し巨大地震を引き起こしているのが最近の世界各地の人工地震である点。つまり掘削穴注水の上にHAARP照射が有って初めて巨大人工地震が起こる点

の3点に付いて、石田昭氏に再考を促す予定である。
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今のところ佐野氏から再考を促されてはおりませんが、私の方からコメントしておきます。

1:熱核融合反応で、地震時の「押し引き分布」が説明できるのなら、その可能性もあるかと思い、山本寛氏の意見を尋ねたのですが、山本氏はプレート論を土台にして立論され、「共闘」が出来ませんでした。私には水素の「熱核融合反応」について、論議するだけの知見が今のところありません。

2:自然地震が従来のプレート論で概ね正しい、という考え方が「地震学の停滞」を生んでいるというのが「地震爆発論学会」の主張ですし、日本生まれの「マグマ貫入爆発論」に戻すべきだということが「地震爆発論学会」の設立意義です。

3:基礎地盤の調査で行うボーリングは10m程度の浅いものです。そこに、たとえ地下水が溜まったとして、またHAARPによる照射があったとしても、震源が10kmというような地震になる事は考えられません。地震爆発論学会が問題にしているのは、「液体を圧入する」ことで「無知に起因する人工地震」の危険性があるという点です。

以上、佐野氏も山本氏と同様にプレート論を支持されている点で「地震爆発論学会」の考え方とは無縁であることを述べておきます。

また、記事には、

「石田昭氏には、更に熊本地震の震源が瞬間に熊本→東京→福島へと飛び火して何度も繰り返した現象は、HAARPの介入無しでは説明が付かない点への理解を求めたい。」

とありますが、爆発による圧力波が移動すれば、各地の“熱解離状態”が変化するので、安定が崩れ、いわゆる「地震の誘発現象」というのは起きるわけです。HAARPの操作によって「(地震が)飛び火して何度も繰り返した」という事を考えてはいません。

2326
Date: 2016-07-20 (Wed)
東京都知事選に新しい風を
東京都の知事選挙の主要な三人といわれる人たちの話しには、「どんな東京にしたいのか」という論点が無いまま、単なる「論争」が目立っています。
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【都知事選】ドタキャン騒動の果てのテレビ討論で批判合戦 政策論争は?
BuzzFeed Japan 7月19日(火)18時20分配信


都知事選に立候補した候補者。左から小池さん、増田さん、鳥越さん

東京都知事選の有力3候補が7月19日、そろってフジテレビのバラエティ番組「バイキング」に出演した。

野党統一候補のジャーナリスト鳥越俊太郎さん、自民・公明が推薦する元総務相の増田寛也さん、自民党の支援なしで立候補した元防衛相の小池百合子さん。

毎日新聞の世論調査では、有権者が最も重視する基準は「政策」。だが、今回は突然起きた選挙ということもあり、候補者間で十分な政策論争はない。

投票日まで2週間を切る中、候補者たちが直接討論する貴重な機会。都民に向けて、何が語られたのか。

泣き所の突き合い

番組は、お互いの泣き所の突き合いから始まった。(以下略)
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それに比べると、「七海ひろこ」候補の話には東京のビジョンがたくさん含まれています。
人柄もよさそうですし、若くてもこうした「しがらみ」の無い人をどしどし社会に押し出して行きたいものです。

候補の演説は以下にあります。

2327
Date: 2016-07-23 (Sat)
ゆっくり滑りでは「力」は発生せず、津波は起きません
今日の産経新聞には、琉球海溝南部で断層が確認され、「明和大津波」の発生源であることが確認されたとあります。
確かに明和の大津波が起きたのはこの近辺で海水を持ち上げるような大きな加速度が発生し、「力」が作用した事を意味しています。
しかし、大きな加速度が働くのは海底火山の爆発のようなものが起きた場合の事であり、地すべりのような、ゆっくりとした加速度の物理現象で津波は起きません。小さな加速度では「力」にはなりません。
拙著「熊本地震にみる地震学の矛盾」にも説明しましたが、プレートテクトニクス理論ではプレートは自重でマントルの中に沈んでいく事になっています。固体のマントルに固体のプレートが沈むという概念そのものに「矛盾」がありますが、それにしても、ゆっくりと沈んでいく物体が相手側のプレートを押したり、跳ね上げたりする事は不可能です。
「ゆっくりすべり地震」なるものが想定されていますが、「ゆっくり地震」なるものはあるはずがありません。今の地震学そのものに矛盾があります。
地震学はアメリカ生まれの「断層地震説」を捨てて、
日本生まれの「マグマ貫入爆発論」に戻るべし!

2328
Date: 2016-07-24 (Sun)
ようやくできた分り易い地震の書
昨夜はいつもの楽しいメンバー(元同僚、元職員、教え子)で飲み会を行い、拙著も献本しました。
そしていつものように、「もしかして、現代のガリレオか、コペルニクスかもしれない、でも、死んでからしか分らんからね」「早く死んだほうがいいということか?」などなど、美味しい酒の肴になりました。
しかし、一夜明けたら、メールが届きました。差出人は同僚だった元国立大学教授、現在は数百人を擁する組織の理事長からです。

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石田先生

昨夜は楽しいひと時を過ごすことができ
ありがとうございました
早速先生から頂いた出版物読ませていただきました
面白くて一気に読みました
一夜にして先生の学説の信仰者に成り果てました
それにしてもこれだけ緻密なご研究を続けてこられていたとは!
驚きとともにご尊敬の念を抑え切れません
コペルニクスやガリレオではなく
先生の学説が世に認められるまで
ぜひ長生きされますことを切に願っております
取り急ぎ御礼申し上げます
H.M
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今までの本も献本してあるのですが、すこし、難しかったようです。ようやく読みやすいスタイルの本ができたようなので、「地震学革命」を推し進めて行きたいと思っています。


拙著最新刊

2329
Date: 2016-08-04 (Thu)
島崎邦彦氏の抗議は日本の復興に水差すものである
[2324]に紹介した島崎邦彦氏の抗議を肯定的に報じる記事がありました。新恭という人のことはこれまで知りませんでしたが、国家を衰退に導く愚かな考え方の持ち主であると断定しておきます。
MAG2ニュースから紹介します。
消された地震学者。原子力規制委員会がゴリ押しする「骨抜き」再稼働
2016.07.29
「原子力ムラ」に完全支配された原子力安全・保安院をつぶし新たに誕生した原子力規制委員会ですが、体質は旧態依然のようです。関西電力が算定した大飯原発の「地震動」の評価について、「低く見積もり過ぎ」とした地震学の権威の新知見を「結論ありき」の理屈で全否定。これについてメルマガ『国家権力&メディア一刀両断』の著者・新 恭さんは、「原子力規制委員会は安倍政権と電事連の虜」だと厳しく批判しています。
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島崎元委員の新知見を拒否する原子力規制委の旧体質

原子力規制委員会は、やはり看板を付け替えただけで、中身は旧組織の体質をそのまま引き継いでいるようである。

かつて、福島第一原発の国会事故調査委員会は調査報告書で、こう指摘した。

規制する側の原子力安全委員会と原子力安全・保安院が、規制される側の電力会社の「虜」となっていた。すなわち、電力会社と、業界団体である電事連に都合のいいように使われていたために、安全対策がおろそかになっていたのである。その教訓から誕生したのが、原子力規制委員会と、事務局の原子力規制庁だったはずだ。「虜」の立場から脱することが使命だった。

ところが、実務にあたる規制庁の官僚は、多くが原子力安全・保安院からの移行組であり、当初から意識改革が可能なのか疑問の声が上がっていた。とくに、安倍政権が復活し、原発再稼働方針を打ち出してからは、原子力規制委員会の姿勢も当初より緩み、再び、愚かしい道をたどりつつあるように感じる。

ある「事件」が起きた。7月19日、東京都港区の原子力規制委員会会議室での出来事だ。

田中俊一委員長、石渡明委員のほか、規制庁の櫻田道夫規制部長ら数人が待ち受けるなか、白髪の紳士が一人で入室し、着席した。前原子力規制委員会委員長代理、東大名誉教授、島崎邦彦。かつて東京大学地震研究所教授、日本地震学会会長をつとめた。まさにその分野の権威だ。付け加えるなら、規制委員会のなかで、ただ一人の地震学専門家でもあった。

民主党政権時代の2012年9月に委員会が発足したさい、細野豪志原発担当相はこう強調した。

「原子力ムラから規制委に地震学者を入れるなと圧力を受けたが、3・11の教訓を生かすために地震学の第一人者である島崎先生に無理なお願いをした

国民の立場から見ると、地震の専門家が入らないで、どうやって地震・津波に対する原発の安全性を確保するのかと思う。ところが、電力会社は違うようだ。地震対策は完璧にやろうと思えばきりがなく、カネがかかってしようがない。だから、地震学者はいわば「天敵」に見えるのだろう。

果たせるかな、島崎は委員会の中で、唯一といっていいほど厳しい審査をして、原子力ムラやその御用メディアの批判を浴びた。そのためか、島崎は2014年9月の任期満了で再任されず、結果として、規制委員会に誰一人として地震専門家はいなくなってしまったのである。この人事の背後に、原発再稼働をめざす電力業界の激しい巻き返しと、安倍官邸の意向があったのは言うまでもない。
退任から2年近くが過ぎ、島崎がなぜ、規制委員会にやってきたのか。会場は最初から重苦しい空気につつまれていた。田中委員長が一通りのあいさつをしたあと、いつものようにボソボソと話しはじめた。

「先日この場で島崎先生からいろいろ御懸念の点をお聞きし、通常はこういう対応はしないが、島崎先生はここで自ら大飯原発の審査をされていたので、誠意をもって…」

これが、そのあとに繰り広げられた慇懃ながら憎悪むき出しの規制委、規制庁側と、物静かに対抗する島崎元委員との壮絶なバトルの幕開けだった。

このシーンに至る経過を説明しておこう。 島崎名誉教授は2015年5月から2016年5月にかけて開かれた日本地球惑星科学連合大会、日本地震学会秋季大会など4回にわたる学会で、ほぼ同じ内容の発表をおこなった。そのポイントは、関西電力が大飯原発で想定する最大級の地震の揺れが小さく見積もられ過ぎているという指摘だ。関電による地震モーメント(地震の強さ)の算定法の妥当性を否定したのだ。

委員会退職後の研究や熊本地震の観測データなどから、関電が用いた「入倉・三宅式」という計算方式によって得られる地震動の推定値では、大飯原発付近の断層の場合、過小評価になってしまうということが島崎の研究で判明した。

新規制基準に基づく大飯原発3、4号機の審査のまとめ役だった島崎は、両機の再稼働決定に責任を負わねばならない立場であるのは確かだ。退職後の研究で、関電の算定法に大きな疑念を抱いた以上、科学者として何らかのアクションを取らねばならないと考えた。それは学者の良識といえる。しかし、島崎とともに審査にたずさわった田中委員長ら、現在の規制委員会メンバーにすれば、出過ぎたことと見えるかもしれない。

島崎は今年6月、大飯原発3、4号機運転差し止め訴訟の控訴審にからみ、原告側弁護団の依頼で以下のような陳述書を名古屋高裁金沢支部に提出した。

関西電力は、私が行った日本地球惑星科学連合大会2015年大会における発表内容につき、同社の断層モデルを用いた手法による地震動の評価とは無関係だという主張しているようですが、その主張には理由がありません…。

関電と真っ向から対立する姿勢を示したのである。

大飯原発の数キロ以内には長さ60キロを超える断層(FO-A〜FO-B〜熊川断層)が存在する。これは西日本に多いタイプの活断層、すなわち断層傾斜角が垂直の横ずれ断層である。

関電は「入倉・三宅式」の計算によって、基準地震動を最大856ガル(ガルは加速度の単位)と想定している。規制委は、この地震動を前提に大飯3、4号機の地震津波対策が十分かどうかの審査をしたのだが、それが誤りだったことに島崎は気づいた。
島崎は断層傾斜角が垂直、あるいはそれに近い横ずれ断層の場合、「入倉・三宅式」では、他の計算式(武村式など)の4分の1ていどの数字しか出ず、過小評価になってしまうと主張する。大飯と同じような垂直の横ずれ断層で起きた熊本地震は、震源付近で1,000ガルをこえる強さであった可能性が高い。島崎はその事実に衝撃を受けるとともに、「入倉・三宅式」の計算による地震動想定では低くなりすぎると確信したのだ。大飯原発差し止め訴訟にかかわる6月の陳述書提出に応じたのは、委員会を退いたとはいえ、かつて審査を担っていた身として、科学的な新知見を提示する必要を感じたからだ。

これに対して、原子力規制委員会は6月16日、島崎を招き、説明を聞いた。そのさい島崎は「入倉・三宅式」以外の方式で再計算をするよう要望した。問題はその後である。島崎の要望を受けて規制庁が別方式(武村式)で試算したのはいいのだが、その結果は「見直しの必要なし」というものだった。

出てきた数字は最大644ガルで、関電が想定する856ガルを下回っていると規制庁の担当者は島崎に説明した。島崎は7月15日に記者会見を開いて「納得できない」と表明した。関電計算と同じ条件でパラメーター(数値)を入力すれば、理論上、武村式なら大きな数字が出るはずなのである。

関電の出した最大856ガルは、「入倉・三宅式」で算出した数字に不確定要素を加える目的で1.5倍した数字だが、規制庁の示した644ガルは1.5倍したものではない。同じ条件で比べるなら644ガルではなく、その1.5倍の966ガルとすべきであろう。少なくとも規制庁は計算のやり方を、関西電力と比較できる形にはしていなかったのである。

島崎は原子力規制委の田中委員長に納得できない旨の手紙を送付したが、規制委は7月13日の会議で、「基準地震動の見直しを(関電に)求める必要はない」との結論を出し、7月19日、緊迫したなか、島崎と話し合いをおこなったのである。規制委員会の目的は、島崎を説き伏せるせることだ。だから、田中委員長は「通常はこういう対応はしないが…」と恩着せがましい言い方をし、最初から威圧的だった。

規制庁の櫻田規制部長らは、どのような試算をしたかを島崎に説明した。

「計算は武村式を使ったが、無理を重ねた計算になった。大きめの値が出るように武村式の計算をしたつもりだ」

島崎が反論すると、規制庁の事務方は「失礼ながら島崎先生は理解されていない」などと、強い口調で批判した。島崎は「口はばったいが、入倉・三宅式を不使用とするよう提案したい」と述べたが、田中委員長は次のように、その場を締めくくった。

「いろいろな式をやってみることは大切だが、それをこちらに求められても困る。やっちゃいけない計算を今回無理にやったと正直思っている。新しい知見を採り入れるには難しい面があるので、まずそちらの専門の分野でしっかり固めてほしい。今の私たちのやり方がだめだという判断はできない」

規制委員会側が、結論ありきの理屈を押しつける形で協議は終わった。「双方の理解の違いがよく分かったが、了承したということではない」と島崎はうなだれた。原子力規制委員会の厚い壁は、元委員でも突き破れなかった。

島崎は「あくまで大飯原発について申し上げている」というが、垂直の横ずれ断層が近くを走る原発はほかにもあるのだ。

原子力発電所の再稼働審査にあたり、従来の地震動の想定方法に疑問が出てきたのなら、規制委員会はそこでしばし立ち止まり、徹底的に、本来の在り方を追求しなければならない。そうでなければ、再び「想定外」の大惨事を繰り返す恐れがある。にもかかわらず、再稼働を急ぐ電力会社と安倍政権に気を遣い、かつて委員長代理をつとめた地震学の権威が提起する安全への重大な疑義を、もみ消そうとしている。

これでは、国として福島第一原発事故への真摯な反省もうかがえない。規制庁という新組織にほとんどそっくり移行した旧原子力安全・保安院の体質がそのまま残っていると言われても仕方がないだろう。島崎らが去ったあとの規制委員会には、その原子力ムラの理論的支柱、田中知東大教授(原子力工学)が新委員として加入している。

設立当初の理念はどこかへ吹っ飛び、いつのまにか安倍政権と電事連の「虜」に再び変貌したように見える原子力規制委員会は、もはや再稼働審査というアリバイ作りの場でしかなくなったのだろうか。

『国家権力&メディア一刀両断』 より一部抜粋

著者/新 恭(あらた きょう)
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記事には民主党政権時代に、細野豪志原発担当相が、
「3・11の教訓を生かすために地震学の第一人者である島崎先生に無理なお願いをした」とありますが、その第一人者の信じている地震学が間違っている可能性を地震爆発論学会は問題にしているのです。

[2324]にコメントしましたが、このような抗議を誰が一番喜んでいるのか、島崎氏はじっくりと考えて頂きたいと思います。将来の日本人が喜ぶ行為では決してありません。 島崎氏は地震爆発論学会からの公開質問状に回答を送ってから、行動を起こしてもらいたいものです。

また、このような記事をネットに載せて報道する記者(?)も国家の体質に「大根の鬆(す)」のような、脆弱な体質を作る行為であると知っていただきたいと思います。 言論は自由ですが、将来に対する責任は残ると知るべきです。

2330
Date: 2016-08-07 (Sun)
現代と神代の時代の類似点
日本には宗教政党として、幸福党と公明党という二つの組織があります。幸福党は私も2度立候補したことがあるので、「馬鹿」が付くくらいの「正直で真面目」な集団であることは良く知っています。

ところで今回、幸福党の本部に「参院選の選挙違反」で警視庁の家宅捜査が入ったというニュースが流れ、びっくりしました。テレンス・リーという人に「応援演説謝礼5万円」が渡ったということらしいですが、「なぜそんな人に応援を頼むの?」という疑問と同時に「謝礼と言うミエミエの違反を何でやったの?」と思いました。「正直で真面目」だけど、世間慣れしていない部分があるのでしょう。

政党本部は、
「 現在事実関係については捜査中でございますので、現段階でのご説明は控えさせて頂きます。
 しかしながら、党本部にまで家宅捜索が及んだことは、一部マスコミ報道でもあるように「極めて異例」なものでもあるとともに、捜査情報をリークすることで、殊更に大きく報道させたと思われることに対して、党本部より、捜査当局に対して抗議を行っております。」 と発表しています。
たしかに、「5万円の謝礼」という「お車代」程度の微罪で政党本部に家宅捜査に入るのは異例ですし、操作に入る前から、NHKと産経新聞が政党本部の前にカメラを据えて待っていた、というのも解せません。大げさに報道するための「捜査情報のリーク」は当然あったのでしょう。
でも国政選挙で一人も当選者を出していない弱小組織に、これほどまで巨大メディアが“襲い掛かる”必要があったのでしょうか、どうしても理解ができませんでした。

ところが、今般「その理由」が明らかになる書籍「幸福実現党本部家宅捜査の真相を探る」が出版されるそうです。

内容は霊言収録のビデオを見ましたので、よく理解できましたが、「政党の看板を下ろさせたい」勢力があること、「小池陣営に票と資金が流れるルート」を疑う与党のリーダーがいることが、原因のようです。選挙の前から網を張っていたようですし、大学設置の件に関しても、妨害関与があったようです。
実名が出てくる内容ですので、出版されたら、大きな社会問題、話題になるだろうと思います。

実はこの騒動をみていて、今という時代の本質的な意味がよく分りました。
日本では神代の時代にあったことです。
当時の日本は霊的能力の高いリーダー達が国を治めていたようです。以下は「黄金の法」からの一節です。

太陽の昇る国
1 神々は集う  

本章では、仏の意図、高級霊たちの計画によって、日本に降りた高級諸霊の姿
を見てゆきたいと思います。そして、その結果、この日本も、正しい意味におい
て、神国日本であることが明らかになるでしょう。  
日本列島の歴史自体はけっこう古く、現在の形がほぼできあがったのは、今か
らおよそ三万年ぐらい前のことでした。日本の文化程度が急速に高まってきたの
は、約一万五千年ほど前に、ムー大陸が沈下し、ムーの住民のなかの約数百人が、
海路、現在の九州地方に上陸したとき以来です。日本の先住民族の人たちから見
ると、近代的な科学の原理に通じていたムーの人々は、まさしく神の降臨に近か
ったと言えます。そして、この頃の伝承が、後の日本の神話の土台となったので す。
 さて、現在に至る日本文化の最初の土台をつくったのは、今からほぼ二千八百 年
ほど前に地上に降りた高級霊たちでした。紀元前八三〇年頃、まず、天御中主
命が、現在の九州は高千穂峰に出生。八次元最上段階の如来が、日本の国づくり
のために肉体を持ったのです。これは、釈迦出誕の二百年前、孔子生誕の三百年
前、ソクラテス降下の三百数十年前のことでした。
 天御中主命を天御中主神ともいい、宇宙神とか、根本神というように考える人
も多いようです。しかし、人類の実際の歴史が、歴史学の射程距離をはるかに超
える四億年もの歩みであることを考えると、約三千年もの昔に生まれた方だから
といって、宇宙神や根本神だというわけではありません。天御中主命は、やはり
人格神、すなわち、高級霊であって、日本の基礎づくりに励んだ方なのです。こ
の日本古代の「神」という言葉は、「上」に等しく、傑出したカリスマ性のある
人物に対してよく使われました。
 天御中主命は、現在の宮崎県を中心とした南九州に、一大勢力圏を築いた政治
家であり、しかも、宗教家でもありました。もちろん、彼以前にも、国王的な方
たちはおりましたし、それは、連綿と続いてはいたのですが、 神の言葉を伝える
者が国を治めるという姿勢をはっきりと打ち出したのは天御中主命からなので
す。その意味において、天御中主命は、日本の宗教的中心であり政治的にも中心
であることが多かった天皇の草分け的存在だったと言えるでしょう。

 天御中主命は、巨大な霊能者でもあり、とくに、ひとたび彼がロを開いて発し
た言葉は、必ず成就することで有名でした。ですから、だれもが、その神秘力に
打たれたのです。たとえば、御中主が、隣国が何月何日に和睦を申し入れてくる
と予言すると、必ずそのとおりになる。あるいは、三月以内に、巨大な城を築い
てみせると言うと、どこからともなく資材が運ばれてきて、協力する人々が集ま
り、そのとおりに完成する。すべてが、こういう具合でした。       

   また彼は、人の心を手に取るように読んでしまったので、臣下に悪人が出るは
ずもなく、完全な徳治政治を行なったのです。御中主の考えは、いわゆる光一元
の思想であり、「善のみ真理、光のみ真理」と常々断言し、その言葉の創化力に
よって、実際にそのとおりの光明の世界が周りに出現しました。ですから、九州
の人々は、このような偉大な方が出現したことを誇りとし、後々まで、天御中主
命を根本神のように尊敬してきたのです。
御中主がつくった南九州政府は、高千穂国と呼ばれました。ここの第二代の国
王に選ばれたのが高御産巣日神です。このときの権限委譲は、父子相続ではあ
りませんでした。いわゆる禅譲に近かったと言えます。すなわち、御中主の臣下
のなかで、もっとも霊能力に優れ、徳の高かった高御産巣日命に位がゆずられた
のです。この高御産巣日命は、霊視が非常によく利いた方で、いわゆる千里眼で
した。そのため、敵国の様子が、居ながらにして百パーセント分かってしまうた
め、戦において敗れたことがありませんでした。
 そして、次に出て来た三代目の国王が、神産巣日神です。この方も、霊言能力
に優れており、すでに、ひと足早く霊天上界に還った天御中主命から直接通信を
受けて、国政の指針としておりました。ここに挙げた三人とも、八次元如来界の 方であり、日本神道の格を高めた方です。」

今回の騒動を仕組んだ「張本人」たちは、「敵国の行動が丸見えになっている」のと同じ、「行動を見透かされている」ことを知るべきです。
「現代社会には霊的能力の高い人物が存在している」ことを忘れて、いくら「小細工」を弄しても、何の効果も無いことを知ることになるでしょう。

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