因みにローマ近郊19kmの位置にある休眠火山が最近になって活発化し、千年以内には噴火の可能性があるというニュースがあったばかりです。注参照 　

　いつまでも、旧態依然の地震学を暗誦するような研究態度ではやがて地震学者も痛い目にあうことになるでしょう。
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イタリア地震 ・伝統の石造り、被害拡大
毎日新聞2016年8月26日　東京朝刊

　【アマトリーチェ（イタリア中部）福島良典】イタリア中部で２４日未明に起きたマグニチュード（Ｍ）６・２の大地震では、避暑地の山村アマトリーチェが最悪の人的被害を出した。夏休みに観光客を引きつけてきた伝統的な石造りの街並みは、きばをむいた自然の猛威の前に崩れ去った。多数の消息不明者が依然、倒壊した建物の下敷きになっているとみられ、救助隊などによる生存者の捜索活動が２５日も続いている。（略）

地震の多発地帯　二つのプレートぶつかり

地震はこんな力で起きるのではありません！........爆発（Explosion)と爆縮（Implosion）が起きているのです。

　米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、今回の地震は北東−南西方向に引っ張る力が働いて断層が動く「正断層型」とみられる。東京大地震研究所の纐纈（こうけつ）一起教授（応用地震学）は「山脈に並行するようにたくさんの活断層があり、その一部が活動したと考えられる」と指摘。「中部では大きな地震があった１９８４年以降、地震回数が増えており、活動期に入った可能性がある。今後も警戒する必要がある」と話す。

　ラクイラ地震直後に現地を調査した川島一彦・東京工業大名誉教授（耐震工学）は、Ｍ６規模で大きな被害が出たことについて「現地は石を積み上げて造った古い家が多かったが、こうした建物の構造によって被害が拡大したのではないか」とみている。【飯田和樹】
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注：

ローマの近くの休眠火山、実は活火山だったことが判明
2016年07月15日 04:45
地質学者らは、ローマから19キロの距離にある休火山が実は活火山であり、千年以内に噴火する可能性があることを突き止めた。潜在的な破壊力はベスビオに匹敵するという。 これまでコッリ・アルバーニ山は休眠火山であると信じられていた。しかし、近年、火山の周りに煙が見られ、地震も観測され、周囲の丘の高さも増大していた。

米国地球物理学者連合（AGU）機関誌ジオフィジカル・リサーチ・レターズで発表された研究によると、火山は千年以内に噴火する可能性がある。

「大昔の噴火の痕跡を見ると、適切な条件の下では火山は潜在的にポンペイを破壊したベスビオ火山のような壊滅的な破壊力をもつだろう」と論文執筆者の一人ファブリツィオ・マラ氏。

先に伝えられたところによると、カムチャツカのクリュチェフスキー火山が、噴煙を噴き上げた。

【図解】シェールガスの採掘工程

　ポーニーのブラッド・シーウェル（Brad Sewell）町長は米ニュース局フォックス・ニュース（Fox News）に対し「町内では火災もなく負傷者も報告されていない。われわれは大変幸運だった」と述べた。

　USGSによると、3日の地震はオクラホマ州では過去10年で最大規模だった。近くでは今月1日にもマグニチュード3.2の地震が発生していた。

　メアリー・ファリン（Mary Fallin）オクラホマ州知事は短文投稿サイト「ツイッター（Twitter）」で「現在、オクラホマ企業委員会（Oklahoma Corporation Commission）の職員が、地震が発生したポーニー付近の廃水圧入井を調べている」と述べた。

　USGSは今年3月に公表した報告書で、初めて地震発生予測地図の対象に人為的な地震も含め、米中部と東部で発生する人為的地震の主な原因は廃水処理によるものだとしていた。USGSによると米国で人為的地震の危険が高い州は、危険度の高い順に、オクラホマ州、カンザス（Kansas）州、テキサス州、コロラド（Colorado）州、ニューメキシコ（New Mexico）州、アーカンソー（Arkansas）州だという。

　廃水の排出源の一つは、地下の岩に砂や化学薬品と混ぜた高圧の水を注入し、内部にある原油や天然ガスを採取する水圧破砕法（フラッキング）だという。

　米国では過去10年間に水圧破砕法によって膨大な量の原油や天然ガスを採取することが可能になった。しかし、それらの天然資源とともに大量の廃水が発生し、これを地下1キロほどの深さに掘った廃水圧入井に圧入して処分している。

　専門家によると、大量の廃水がこのように処分されることにより断層沿いの圧力が変化して断層にすべりが発生し、地震が起きることがあるという。
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オクラホマの地震に関してはすでに[2071]、[2235]などで紹介し、廃液の地中圧入は危険であることを警告してきました。
しかし、このニュースでもそうですが、「水圧破砕」（フラッキング）が大きな問題とされ、「廃液圧入」の危険性があまり強く認識されていません。「廃液の注入｣によって断層が滑りやすくなったという程度の認識で、それが地震そのものを引き起こす原因という認識はありません。アメリカ、オーストラリア等での反対運動も「フラッキング反対」という姿勢がメディアに大きく扱われています。

日本でも著名な地震学者の島村英紀氏がフラッキングを地震の原因と考え、「液体圧入の危険性」には言及しておられません。これは地震学者が「地震の原因は断層の滑りである」と把握していて、「熱解離ガスの爆発説」を全く理解していないことに原因があります。

参考：

http://www.zakzak.co.jp/smp/society/domestic/news/20160708/dms1607080830008-s1.htm http://www.zakzak.co.jp/smp/society/domestic/news/20160708/dms1607080830008-s2.htm http://climatechange.seesaa.net/article/441611750.html

今日は原子力学会が「もんじゅ運転を要望」というニュースがありました。
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もんじゅ運転を要望＝巨額費用「やむを得ず」―原子力学会
時事通信 9月23日(金)15時18分配信 　

　日本原子力学会は23日、政府が廃炉へ向け抜本的な見直しを決めた日本原子力研究開発機構の高速増殖炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）について、「無理をせずに段階的に出力を上げ、実績を重ね、その有効利用を図るべきだ」とする見解を公表した。

　再稼働に掛かる巨額の費用は「やむを得ない面がある」とした。 　

もんじゅは事故やトラブル、機器の点検漏れなどで運転実績は250日にとどまる。これまでに投じられた1兆円超は国費が大半を占め、再稼働すればさらに5000億円超が掛かると見込まれている。　
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[2229]にも書きましたが、研究開発のための「もんじゅ」に商業用原子炉と同じ耐震基準を適用すると言うことに問題があります。

それにしても、原発の耐震基準の決め方は「原発反対派」の方々が言うように実にデタラメな考え方で決まっています。地震学者は全く幼稚な“統計学”を基に耐震基準を決めています。 　

これは後ほど紹介しますが、こんなデタラメがまかり通る地震学ならば、「反原発」の方々が異論を投げかけるのは当然です。地震学者は全く科学の基礎ができていません。

　私は、福島原発の事故は「津波災害」であって、「震動災害」ではないとの立場から、福島の事故以後に「耐震基準を」再考する論理的な必要性が存在しないと思っていました、ある意味今もそうですが。

しかし、原発を危険視する反対派の人たちの言い分を聞くと「耐震基準」の決め方がまったく「統計学音痴」であり、「デタラメ地震学」に基づいている事に気付かされました。

　そもそも、松田式という耐震基準を決めている“「活断層の長さ」と「地震のマグニチュード」の関係図”(次図)なるものがいかがわしいものです。入倉式とかその他の修正式（武村式）も同じでことです。 [2324]、[2329]に紹介した地震学者島崎邦彦氏が主張しているのは、耐震基準が松田式･入倉三宅式では過小評価になるから、武村式で再検討せよというものですが、ここで述べるような本質的な問題ではありません。

http://blog.livedor.jp/kiiko_/archives/2014-04.html より拝借
原発の耐震基準を松田式などの回帰直線から決めているのは驚きです、ナンセンスそのものです。

地震爆発論で考えれば、「爆発の規模(地震の規模)が大きくても、地盤が衝撃に耐えれば断層(傷跡)は出現しない」ということに過ぎません。

　百歩譲って、「断層の長さLとマグニチュードMの間に何らかの関係がある」と仮定しても、図中の赤線で表示される回帰式は、反原発派の人たちが言うように、「平均値」を示しているだけで、この式に従ってMを決めても、半数の地震はこの値（M）を超える事は明らかです。どうしてこんなことが地震学者に理解できないのでしょうか、反原発派の方々が「おかしいじゃないか」というのは当然でしょう。

ではどう考えるべきか

・　松田式や入倉式から耐震基準のMを決めるのは、まったくナンセンスです。

・ 過去に起きた最大のMを参考にするべきであることは明らかです。

・ しかし、この回帰式図にプロットされている大きなM値の地震の性格が問題です。

・ 中越地震、中越沖地震、岩手宮城内陸地震、東北大震災などCCSによって人工的に引き起こされた可能性のある地震は、CCSさえ止めれば、二度と起らないですから、自然地震からは排除して考えるべきです。近年になって大きなM値が観測されたのは、CCSによって浅い場所で人為的な地震を起こしてしまったからです。

・ それにしても、鳥取県西部地震などでは大きな地震(1142gal）が起きています。これは、リスクヘッジの問題を考慮する必要があると思います。

・ たしかに、原発は絶対に安全であるべきという考え方もありますが、原発を無くし、二流、三流の国家に衰退したらどうでしょう。原発をどんどん作り経済発展を遂げる隣国の支配を受けるでしょう。このような国家侵略の危機というリスクに対しては、「原発のリスク」と「国家衰亡のリスク」と、その他にも起きてくるであろう（エネルギー不足）様々なリスクを回避しながら、最大の生産性を求めていくという仏教的な「中道」という選択が必要だと考えます。

・ 「中道」とは「中庸」ではなく、最もうまく(生産性を高く)国家の運営を図るという考え方です。私は、隣国との友好を維持したいと思いますが、「武力」による支配や「経済力」による支配を受けたいとは思いません。独立不羈の国家でありたいと思っています。

・ そのためには、とにかく、こんないい加減なデタラメ地震学で原発の耐震基準を決めるのは止めてもらいたいものです。国民を説得できるような「科学的地震学」で「原発問題」に当たって頂きたいと思います。

参考：地震による最大加速度

注：[2329]より

関電は「入倉・三宅式」の計算によって、基準地震動を最大856ガル（ガルは加速度の単位）と想定している。規制委は、この地震動を前提に大飯３、４号機の地震津波対策が十分かどうかの審査をしたのだが、それが誤りだったことに島崎は気づいた。 島崎は断層傾斜角が垂直、あるいはそれに近い横ずれ断層の場合、「入倉・三宅式」では、他の計算式（武村式など）の４分の１ていどの数字しか出ず、過小評価になってしまうと主張する。大飯と同じような垂直の横ずれ断層で起きた熊本地震は、震源付近で1,000ガルをこえる強さであった可能性が高い。島崎はその事実に衝撃を受けるとともに、「入倉・三宅式」の計算による地震動想定では低くなりすぎると確信したのだ。大飯原発差し止め訴訟にかかわる６月の陳述書提出に応じたのは、委員会を退いたとはいえ、かつて審査を担っていた身として、科学的な新知見を提示する必要を感じたからだ。

耐震基準に回帰式を使うこと自体がナンセンスである。
百歩譲っても、この図から、中越沖地震などのCCSによって人為的に起こした地震を排除すべきである。

今日の新聞には「もんじゅ廃炉」が濃厚になった事で、地元の西川福井県知事が「裏切り」だと述べています。

「もんじゅ」は研究用の原子炉で、研究が終われば当然廃炉にされる「小規模炉」です。これにまで、無意味な強化耐震基準を適用して、運転を困難にさせ、管理能力がないとして、廃炉にさせるのは「横暴」というものです。

それを報道しないマスコミも責任を果たしていません。表題にあるように「地震学者はもちろん、マスコミも文科省も無知デタラメ地震学に洗脳されている」と糾弾されるべきです。

原子力学会が要望しているように、研究用なのだから「無理をしないで、少しずつ出力を上げ、実績を重ねて、その有効利用を図るべきだ」というのが正当な判断だと思います。

しかし、それには「もんじゅ」の所管である文部科学省が「無能デタラメ地震学」を一掃しなければいけないでしょう。文部科学省のサイトにある地震学は間違いだらけです。官僚のトップたちも「間違い地震学｣に洗脳されたままです。

洗脳が解けるまでは「もんじゅ」の所管を文部科学省から取り上げるのも仕方のないことかもしれません。

政権側は、原発の耐震基準を決める「ご用達理論」が欲しいのです。それに迎合して、地震学者は松田式を始め入倉式、武村式などを提供しています。しかし、[2334]で述べたように、このような「回帰式」に意味があるはずがありません。入倉式、武村式などは断層の面積とマグニチュードの関係を平面的にプロットし、そこから回帰式（平均値）を求めたものです。

　断層地震説は間違いです

　政権側の要望で「何となく世間が納得する」ようなゴマカシのテクニックを提供しているだけです。

　これは、「今後30年に起る地震の発生確率」というよく知られたグラフについても言えることです。

近年の大きな地震は全て「地震発生確率」が低い場所で起きている
予算配分のための“政権ご用達”テクニックにすぎません
基礎にあるプレートテクトニクス理論が間違っています

　その中心にあるのが、東京大学地震研究所であって、日本の地震研究費は東大に突出して垂れ流されています。

　このように、日本の地震研究は「真の学問」とはいえない、いびつな「ご用達学」となっていることを、「断層地震説全体主義」が“はびこって”いることを、ご理解いただけたらと思います。

　したがって、「東大地震研究所」を解体することが本当の意味での「平成維新」の始まりではないかと思っています。

　「マグマ貫入理論」として知られていた地震理論（石本理論）が「断層地震説」に取って代わって以来、「地震の真相」が選挙の争点になったことがありません。

　しかし、次回の国政選挙あたりでは、「東大地震研究所解体」をスローガンにして「地震学革命」を掲げる政党があっても良いのではないかと思っています。

おまけ：この石田さん、別のyoutubeで反原発は中国の工作員と言ってる。
日本に核開発をさせないために中国が反原発を先導してるとか
中日、東京新聞が中国の手先だとか言ってて この人、大丈夫かと心配になって検索したら、私の嫌いな例の宗教団体だった。 確か、コメントにもあったなと思って調べたらやはりありました。
それでも理論は面白いので紹介しておきます。

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ブログ主が心配しているのは霊人孫文の警告のことですが、霊人王陽明も同じ趣旨のことを述べています。

　たしかに私（石田）は幸福実現党の党員であり、同党から国政選挙にも2回立候補しましたので、母体である宗教組織の会員でもあります。
だから、霊言なども紹介しています。中国関連で言えば、霊人王陽明はさらに次のようにも語っています。

「平和主義を名乗っている者たちは、「憲法九条を守れ」と言い、
それから、「脱原発」を言っています。
日本共産党だって、「憲法九条を守れ」「平和主義だ」と言っています。
　ただ、その共産党の本体のほうを見れば、みな軍国主義の独裁国家ばかりで、
大勢の人たちを殺してきた歴史がありますから、今、政府に反対するために、
それをやっているとしても、彼らもまた政権を取れば、あのようになることは、
火を見るよりも明らかです。　
だから、「彼らが言っている平和主義は、単なるアンチテーゼであり、反政府運動である。
実は、彼らは今、中国その他の軍事拡張主義が起きている国の手引きをやっているにしかすぎないのだ」 ということを見抜けるかどうかだと思うのです。（p.107-108）」

　見抜けなければ、日蓮が警告した「他国侵逼（しんぴつ）難」つまり、「蒙古襲来｣のような国難に遭うことになるでしょう。私は霊人の警告も肯定的に捉えています。

しかし、これまでの発言（「新･地震学セミナー」に収録）を見れば分るように、幸福実現党、ならびに母体が発行する雑誌「リバティー」は「地震爆発論」を肯定的に支持してはいません。創刊号（1995年5月号）で定説論と爆発論（石田理論）があると紹介しただけで、その後は全く取り上げていません（[2190]参照）。“注進あれど、黙殺する”という多くのマスコミと同じ扱いが続いています。

21年前のリバティー創刊号（1995年5月号）に紹介されたA論の記事、B論は定説

　言いたいことは、「地震爆発論」はブログ主が「嫌い」だと言っている宗教団体とは別組織の独立した団体、純粋に「地震科学」を探究する団体であるということです。ゆえにどこかの政治団体が、「地震爆発論」を支持してくれるのなら、「応援活動をしてもいいかなぁ」と思っているということです。

　ただし、地震爆発論の原点である「地震は熱解離現象がポイント」というアイディアは科学的経歴を持つ霊人（誰なのかは分りませんが）が降ろしてくれたインスピレーションである可能性を否定はできません。もう30年近い昔の事ですが・・・。
その意味で宗教組織と無関係ではないのかもしれません。

　ブログ主のように「その宗教は嫌い」と公言しておいて、インスピレーションを降ろしてもらう事は不可能でしょう。

「7年間の連続噴火で地下のマグマを吐き尽くした、のかと思いかけていたが、とんでもない」、京大桜島火山観測所の井口正人教授の説明によると、「大正噴火の直前に近い量の大量のマグマが海底下のマグマだまりに蓄えられている」らしい。「次なる大噴火に向けてステップが一つ上がったと見るべきだ」という結論です。

　ちなみに、地震爆発論ではマグマはマントル物質のことで、地球内部には、ほぼ無限のマグマがあると考えています。水も酸素と水素という解離水の形式ですが、大量に存在するものと考えています。

深発地震はなぜ海溝部にしか起きないのかより

B点で結合水は姿を消しますが、解離水という形式で大量に水が存在しています。

Question #2179 Q
マグマの成因についての質問です。

　中学校で、理科を教えています。マグマの成因について、プレートの沈み込みで陸のプレートと海のプレートの圧力などによる摩擦が原因だと思っていたのですが、最近以下のような説を聞きました。

「海水が沈み込むプレートといっしょに運ばれ、水のためにマントルの融点が下がって液体になる。」

マグマの成因に、プレートにしみ込んだ海水が影響していたという説は初めて聞きました。
勉強不足で、新しく正しい知識を子供達に伝えたいと思っています。この説の詳しい説明と、できればこの説をわかりやすく書いた文献などありましたら教えてください。 (03/23/02) にらいかない：中学校教員:３７

A 　以前にはプレート間の摩擦熱という説がありましたが、最近ではあまり重要視され ていません。 それは、仮に摩擦で多少温度が上がっても、こんどは高温になった部分の流動性が高 まるので、 摩擦自体が小さくなってしまい、プレートの沈み込み帯でのマグマ生産に見合うだけの 十分な摩擦熱を生じさせるのか困難だと思われるからです。

　最近では、水の存在によって岩石の融点が下げられているという説のほうが一般的 です。地下の高い圧力のもとでは、水が豊富に存在すると岩石の融点は数百度も低下します。 地下100kmあたりのマントルの平均的温度は1300〜1400度程度で、水が存在しない 場合には、マントルの岩石は融けることはありません。しかし沈み込んだ海洋プレー トから 脱水によって大量の水が供給されると、岩石は容易に融けることができるのです。

　島弧で噴出しているマグマについては、海洋プレートの真上のマントルの岩石が融 けてできた ものの関与と、沈み込んだ海洋プレートの海洋地殻部分が融けてできたものの関与と が認識され ていますが、いずれにせよ、岩石の融解には海洋プレートから放出された水が大きな 役割を担って いると思われます。

（04/01/02）　安田　敦（東京大学・地震研究所・地球ダイナミクス）
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「沈み込んだ海洋プレー トから 脱水によって大量の水が供給される」という表現は巽好幸氏の表現では「絞込み」という言葉になりますが、プレートが潜り込んで、ある深さに来ると圧力のために「雑巾を絞って枯れ雑巾になる」様な状況で「水が搾り取られる」というのです。その水の作用で固体のマントル物質が熔融し、マグマになる、というのが最近の学説なんだそうです。

当サイトの読者（地学の素人）からは、

というメールが届いています。専門家という方々の「頭脳」はどうなっているのでしょう。科学者というよりも「御伽草子作家」のように私には思えます。

地震学が混乱している大きな原因は「固体でないとS波は伝播しない」という思い込みにあります。「密度が高く粘性も高い液体なら、爆発的な短周期波を伝播させる」ということは、澱粉を溶いた溶液の上を人間が走れる」のと同じ理屈です。ゆっくり歩けば沈みますが、早く走れば沈みません。熔融マントルも同じことで、短周期波ならば伝播させますが、低周波震動は伝播させることができません。マントルが熔融していることは、浅発地震と深発地震の波形が全く違うことからも明らかです。

　グーテンベルグなどが数値計算を行なったときに、マントル中をS波が伝播するのを見て、マントルは固体であるとしたのでしょう。 　
地震学を歪めたのは、断層地震説ですが、もう一つの大きな原因は「マントル固体論」であると思います。

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【地球の非弾性的性質】

もし地球が完全、弾性体であるならば、たとえば、いちど地震が起れば永久に地球をゆさぶり続けることになる。しかし、実際には地震波はしばらくすると減衰してしまうから、地球が完全弾性体でないことはまちがいない。いっぽうスカンディナヴィア付近の土地が隆起し続けていることが知られている。これは氷河時代にその地方をおおっていた氷が溶け去ったため、地殻をマントルに押し込んでいた力がなくなって、地殻が回復運動をしているのだと考えられる。このように考えると、マントルは粘性流体であるとも考えられる。もちろん、マントルは地震波の縦波・横波の両方を伝搬させるから、純粋な粘性流体とは考えられない。このように地球は半ば弾性的で半ば粘性流体的な物質である。このような物質をレオロジカルrheologicalな物質という。
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地球物理学者や地震学者はマントルが「地震波の縦波・横波の両方を伝搬させる」ことを重視して、「マントルは、弾性体で、固体だ」と強調しています。その流れで、グーテンベルグらは、マントルは固体という前提で数値計算を行い、地球内部の物性を検討しました。

　しかし、純粋に固体であればプレートの移動などあり得ませんから、レオロジーという概念を持ち出して「だけど長い年月でみれば流動している。氷河が流下するのと同じ理屈だ」と解釈しています。

　プレート論の間違いも当然ですが、間違ったレオロジーの解釈、つまり「地球固体物理学」という学問のあり方、ここに地球物理学停滞の大きな原因があります。

地震爆発論としては[1513]「レオロジーの新解釈｣で逆レオロジーという言葉も使いましたが、要するにレオロジーの別解釈をするだけで解決する問題です。

話題に上っている巽好幸先生の本「地球の中心で何が起こっているのか」にも「マントル　―　流れる固体　　マントルは、決してドロドロのマグマが詰まっているのではなく、しっかりとした岩石(固体)だ」と明記されています。 　

　また、NHKブックス「スロー地震とは何か」（川崎一朗著）の中でも次のようにあります。

「地球のなかはどろどろと溶けて対流が起こっていると表現されることがある。しかし、マントルのなかがどろどろと溶けているというようなことはない。地球深部では、深さ、100kmで摂氏1000度程度、200kmで1300度程度の高温であるとはいえ、マントル構成岩石の溶融温度よりは200度　から300度程度は低く、溶けていることはありえない。溶けたマグマが多量に存在するのは、マントル対流の地表への湧き出し口である中央海嶺直下か、日本列島のような沈み込み帯の火山直下など例外的な場所にかぎられる。地球のマントルのほとんどは人間生活の物差しでいうと間違いなく固体で、マントルは、あくまで固体として対流しているのである。」

「逆レオロジー」といったのは、実は「固体として対流する」という解釈ではなく、「流体だけど衝撃波だけは固体のように伝播させる」という意味でのレオロジー解釈です。 　[2338]では「澱粉溶液」の話をしましたが、火山弾として飛んでいる熔岩を見てもいいでしょう。真っ赤に溶けた溶岩が爆発という衝撃によって、まるで本当の岩石のように飛ばされていますが、着地すれば、完全に冷却されない限り流体として動いています。これは、液体だけど弾性体のように挙動するレオロジーの一例です。

ヘイマイ島の火山噴火で飛び散る熔岩

マントルが固体であるとして計算される地震波の到達時間が実測値に一致する事から、
マントルは固体であると誤解されてきた。
しかし、これは衝撃的な短周期波について言えるだけのことで、
ほとんどの地震エネルギーはこのような伝播経路と伝播速度では伝わらない

地震波の伝播経路参照

　なお、スカンディナビア付近の土地隆起に関しては、“氷河の重みが去ったため”という解釈には同意していません。
　氷河という“毛布”がなくなったので、冷却が進行し、地殻がゆっくりと冷却されて、地下で結晶質の岩石、つまり花崗岩が形成されている可能性のほうが高いと見ています。

拙著の最新刊「「熊本地震」にみる地震学の矛盾」は地球物理学、地震学を大きく前進させる内容を持っていると自負しています。どうか拡散していただけますよう、お願いします。

参照：　地震学の基礎にある大きな間違い

　共同通信によると、「震災前に電離層に異常が出る」という京大の梅野先生の研究が米専門誌に発表されたとのことです。なぜ電子数が増加するのかまでは言及されていないようですが、地震爆発論なら説明が可能です。
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震災前、上空の電離圏に異常
共同通信 2016/09/30

京大が検出、地震予測に道
東日本大震災やその前後にあったマグニチュード7.0以上の地震が発生する20分〜1時間ほど前に、上空300キロ付近の「電離圏」で電子の数が増える異常があったことが京都大の梅野健教授のチームの分析で判明し、米専門誌に30日発表した。
チームによると、マグニチュード8.0以上の地震で電離圏の電子数が増えていることは知られていた。チームの手法は従来法と違い地震後のデータとの比較が不要で、分析速度を上げられれば地震を予測できる可能性がある。 梅野教授は「現在はパソコンでの分析に時間がかかるが、将来は地震の警報システムに生かせるのでは」と話している。
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また、この研究は京大のICT連携推進ネットワークにも以下のように掲載されています。

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地震は予測できるか?-GPS衛星データの相関解析
- Are Large Earthquakes Predictable in the Future? -Correlation Analysis for GPS data-
概要

地球の上空には電離圏と呼ばれる電子が広がる層が存在し、衛星通信にしばしば遅延や測定誤差をもたらす要因となっている。電離圏は地震や火山、太陽フレアなどの自然現象やミサイル発射などの人為的事象によって影響を受ける。電離圏の観察による地震の予測方法は2011年東北地震以降、注目され始めているが、データの特性により未だ確固たる異常検知法は確立されていない。
本研究では、一つのGPS観測局だけでなく、周囲の観測局との相関を取ることでノイズを除去し、東北沖地震直前の電離圏異常を検知した。この結果が他の大地震についても見られれば、地震予測の手がかりとなることが期待できる。

東北沖地震直前の電離圏の電子数異常

地下で熱解離により、自由電子が誕生し、空中に放出されるので、電子数が増加するのです

　 日本も早く、断層地震説を卒業し、地震爆発論による地震研究を開始してほしいものです。断層地震説が主流であるうちは、梅野先生の研究などもメインストリートを歩けないのではないでしょうか。 　

　そのためには、「学問の方向性」を学者の自由に任せるのではなく、政治による方向修正も必要なのかもしれません。数十年も“停滞”の中にある地震研究を学者の自由性に任せ、放置しておいていいのかどうか、疑問に思います。

(12 レオロジーが分かってないよな

せめてせめて宇津の地震学でも読めばいいのに

など）

　解決したのは「逆レオロジー」と名づけた短周期成分の伝播に注目したことでした。

　これは[1473]や[1526]でも紹介した石本巳四雄先生の粘弾性体の解説を勉強していれば自明のことですが、今の地震学には石本博士の業績が全く継承されておりません。

　石本先生は「粘弾性物質は極めて緩慢に作用する力に対しては、恰も粘性ある液体の如く、（いっぽう）急激に変化する力に対しては所謂弾性体の性質を現すのである。」と解説しています。

逆レオロジーという命名が正しいのかどうか分りません（注：参照）ので、粘弾性体の概念を図にまとめてみました。

S波が伝播しているから、マントルは固体である
と考えるのは短絡的な思い込みです。
マグマという粘弾性体はS波の短周期成分を伝播させますが、主要動は伝播していません

注：
逆レオロジーは高速（high　speed）レオロジーと呼ぶべきかもしれません。通常のレオロジーは低速（low　speed）レオロジーのことです。
何年もかかって流下する氷河の内部で“歪の蓄積”など考えられません。プレートやマントルの動きに低速レオロジーを適用するのなら、同じく“歪の蓄積”を考えるべきではありません。

それならば、当然、「断層がないところには地震は起こらない」ということになるはずです。

しかし地震学者は「断層がなくても、新しい断層ができることがあります」と言います。

これは明らかに論理の矛盾があるのではないでしょうか。

地震学者が言っていることは「断層が動くことが地震ではありません」と言っているのと同じことです。

ソクラテスの問答に似ていますが、地震学者は 論理矛盾に気付かないのでしょうか。

活断層の上には重要な原発施設を作ってはいけない、という法律は意味があるのでしょうか、

不思議な論議ですがマスコミも突っ込みません。

「地震はどこでも起きます」というのなら、

「原発は何処にも作ってはいけません」という左翼が大喜びする結論になってしまいます。

一体どうなっているのでしょう。

参考：ウィキペディアより

断層地震説

断層地震説（だんそうじしんせつ）は、断層の運動そのものが地震であり、揺れを引き起こすという考え方。

かつて日本の地震学においては、陥没地震・隆起地震・岩漿貫入など、何らかの地殻の変形が地震となり、その結果として崖崩れなどと同様に断層が作られるという説があったが、断層地震説はそれらに対立する学説である。その後の研究で、地震波の押し波と引き波の分布や地殻変動の調査などから、断層の動きと地震波との関連を示す実証例が認められ、またメカニズムを説明した弾性反発説も実証されたことから、断層地震説が定着した。

「水の性質はものすごい（奥）深さを持っていることは常々感じています。超臨界水が
ダイオキシンを分解することや、福島原発事故で水素爆発がありましたが、建屋の鉄
骨が内側に倒れている写真を見て先生が主張しておられる爆縮（インプロージョン）
が起きたのだろうと思います。」

とありました。この問題はすでに[1911]フクシマ原発事故核爆発説は間違いで言及しました。

ジャーナリストの有賀氏も注目しているようですが、氏も東電も真相を把握できていないようです。東電は情報を隠蔽しているのではないか、と疑われ、ひいては「核爆発」が起きたに違いないという「ピカドン論争｣に発展しています。

少し、報道を追ってみます。
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週刊プレニュース
福島原発事故問題を追い続けるジャーナリストの有賀訓（あるがさとし）氏は、『３号機の写真を見てこんな疑問を投げかけている』。
「最上階では、コンクリートの鉄筋がなぜか内側へ曲がっています。これは大爆発で壁が外へ吹き飛んだだけではなく、なんらかの理由で建屋内に瞬間的な圧力低下が起き、内部へ崩壊する動きがあったと考えられます。
いまだ発表されていない大きな謎が隠されているのかもしれません」

龍渓論壇
　さてもう一つはシールドプラグ問題。同じＰＤＦの８ページに「シールドプラグ中央部に約300mmの変形」と出てきます。

シールドプラグが内側に変形した

どの記事を見ても、「熱解離による酸水素ガスの爆縮」という文字は見えません。爆発事故の真相が誰にも把握されていないのを感じます。

　シールドプラグが内側に変形しているのは、「酸水素ガスの爆縮」によって生じる典型的な変形です。
これはすでに[1562]解離ガスの爆縮現象で紹介した“水暖房機によるロケット遊び”で確認されている「容器の変形現象」と同じです。

水暖房機によるロケット遊びで内側に変形した水暖房機の頂部

爆発遊びの後で、水暖房機の上部が内向きに凹んでいるのが分かります。爆縮によって凹んだものですが、福島原発3号機でも同じ現象が起きているのです。またこれは地下で起きている地震の原因でもあるのです。

　地震学者は「爆発｣ならば、全方位が「押し」になるはず。しかし地震計には、「引き」も記録されている。よって「地震爆発説」はありえない。と短絡的な発想で「マグマ貫入爆発論」を否定し去って、迷路へと入り込んでしまっています。

　地震計に「引き」が記録されるのは、この「爆縮」が起きているからです。

　地震の真相ももちろんですが、原発事故の真相を探求しないと、疑心暗鬼でトンデモない議論へと発展してしまいます。

　日本のGDPはこの二十年間ほとんど横ばいで伸びがありません。アメリカは着実に伸びていて、中国はこの十年で大きく伸び、日本を抜いて世界2位にまで上り詰めました。

世界各国のGDPの推移

「失われた20年」の根本的な原因はアメリカの民主党政権が中国を援助する政策をとってきたからであることが、ヒラリー氏vsトランプ氏の論争によってもはっきりとしてきました。「日本パッシング」を断行し、中国を援助したキッシンジャー外交にも「見誤り｣があったことが明かされ始めました。
　民主党ビル･クリントン時代には、中国系のロビーからかなりの「まいない（賂）」がクリントン氏に渡っていたことも知られています。
　今後はトランプ氏の共和党がオバマ民主党で弱ったアメリカをもう一度「世界のリーダー」として発展させ、「アメリカの栄光」を取り戻すのではないでしょうか。

　隣国の発展を批判する気はありませんが、共産党独裁の中国の発展はアメリカ民主党の犯した「錯誤」といっても良いでしょう。ルーズベルト時代の民主党も「世界経営」に関して大きな「錯誤」があったことも明らかになりつつあります。当時の日本がやっていた事は「共産主義の防波堤」という今のアメリカが国家としてやっている事を「アジアの責任者」として執行していたのではないのか、何でアメリカはそれが理解できなかったのか、という「歴史の検証｣が始まっています。

　一方で地震学の「失われた50年」は何処に原因があったのでしょうか。

　これはアメリカだけに原因があるとは言えません。プレートテクトニクスや断層理論を編み出したのはアメリカですが、日本の地震学者には、アメリカに留学し、洗脳されてアメリカナイズされてしまった責任があります。

　洗脳されたのはプレート論もそうですが、「地震のS波が地球内部を伝播しているのだから、地球内部のマントルは固体である」との視点です。それでもマントルが対流していなければプレートの移動を説明できないですから、「低速レオロジー」を用いて、「固体だけれども、対流もする」という“まやかし”を信じて受け入れたことにあります。

　先の大戦前までは、日本には「マグマ貫入爆発論」という地震学がありました。それを考え出した石本博士らの「粘弾性体の解説」を見れば、マントルは「液体だけれども、高速度の変化には固体として挙動し、S波（の一部）を伝播させる」という正しい解釈が言外に読み取れます。

　東大教授だった安芸敬一氏の「断層地震説への転向宣言」（1961年[1468]参照）が大きな分岐点だったように私には思えます。

「低速レオロジー」に拘っているから、「マントルは固体である」という視点を脱出することが出来ません。「高速レオロジー」に気がつけば、「マグマオーシャンだった地球誕生以来、マントルは熔融しているはず、しかし、地震は爆発的な現象だから、S波（の一部）を伝播させることも可能である」という正しい視点に基づいた地震学が発展できたであろうと思います。

　アベノミクスは失敗に終わりましたが、日本の地震学も大失敗に終わっています。経済活動もそうですが、地震研究も視点を変えて新しい出発を期待したいものです。

爆発現象をダイナマイトのようなExplosionとばかり考え、Implosionも起こることを考えなかった短絡的な発想にあります。

　すでに何回も言及して来ましたが、福島原発3号機の爆発も、水暖房機の爆発遊び（ロケット遊び）も、単なる爆発ではなく、「解離水の爆縮」を伴っているために「内側に変形」するのです。

数十名の地震学者に公開質問状を送ったのも、この件に関して「何故マグマ貫入理論を否定したのか」を問いたかったからです。
今もってどなたからも回答がありません。

また、地震爆発論学会として、これだけ活動をしても、マスコミは「地震学の矛盾」を全く報道しません。
[1916]マスコミ権力と国家権力への隷属では、以下のように霊人ハイエクの言葉を紹介しました。

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ハイエク：　あのね、「隷属への道」にはねえ、「マスコミへの隷属」というのもあるんだよ。あなたは、「国家への隷属」だけを考えてるんだろうと思うんだけど、学者とか、文化人、評論家等はですねえ、書かせてもらう媒体がないと、意見が発表できないんですよ。 　だから、「隷属への道」というのには、国家だけではなくて、「マスコミ権力への隷属」もあるんです。「そこに書かせてもらうためには、（マスコミに阿って）マスコミの権力を増大しないと書かせてくれない」ということがあって、かなり踊らされている部分はあるわけですね。

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[2155]でも以下のようにコメントしましたが、これでは「マスコミへの隷属」が進行し、「全体主義国家」のようになってしまいます。

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「報道しない自由」「営業にマイナスとなる報道はしない」「報道は商売」 という姿勢の組織が第一権力の座に座って、誰からも監視を受けない、というのは、独裁政権と同じことです。 ハイエクは気をつけないと「国家への隷属」だけでなくて、マスコミを自由にして、知らないうちに「マスコミへの隷属」が起きるのですよ、と警告しています。
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マスコミには「民主主義」を担保するための“報道の責任”というものがあります。正しく報道するマスコミがあってこそ民主主義が成立します。“これまで犯した失策を咎められるような情報は流さない”、という“報道の自由”はあり得ません。

　気付いた方が、この問題をどんどんか拡散し、マスコミへの“警告”を発信していただきたいと思っています。

　地震爆発論学会会長の石田が「地震学会を目の敵にしている」という記事があるブログに載っていましたが、私は憎くて敵視している訳ではありません。間違った理論を修正しないまま、膨大な研究費がドブに捨てられていること、このままでは国家が衰退することを思って、警告しているだけです。

　たとえばCCSの危険性は放置されたまま事業が継続されていますが、これは危険です。シェールガス採掘で地震が多発しているアメリカにも地震発生の真相は伝えるべきです。それを気付かない地震学会、そして「液体を地下に圧入する事の危険性を報道しないマスコミ」に警告を送っているのです。ブログ記事を紹介します。

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A:　地震学会を目の敵にしている石田の大将は立派ですな〜ファンなんです！機会があれば講演に一度行きたいと思っていますよ！デッカイ大地震の原因とはデッカイ水酸素ガス爆発だ〜scaleもデッカイし！何よりも学会を目の敵にしては胸がすく〜

B:　コメントありがとうございます。 私も石田さんのフアンです。石田さんの「活断層理論とプレートテクトニクス理論に間違いがあることを認めることが先決」という指摘は爽快ですね。

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ファンになっていただいているのはありがたいですが、「地震学の間違い」を正すこと、「正しさ」を追求し、社会をより良いものにする機運を作り出したいものです。

　 どこかの政党が「地震学革命」を応援してくださるとありがたいのですが、今のところその気配はありません。

以下のブログを見てもネット社会では「その空気｣を感じますので、やがて「地震学革命」は起るのではないか、と期待しています。

「地震学者」を糾弾するブログはほかにもたくさんあります。
一例「現代へのイチャモン」を紹介します。

地震学を学んだことがない一般市民でもこのような「的確なコメント」を出す時代です。
地震学者やマスコミ人は真摯に「地震学の現状と問題点」を見つめて、反省をお願いしたいものです。

　プルームテクトニクスという丸山茂徳先生の理論も、マントルが固体であるという前提で成り立つものであり、熔融しているのなら前提から崩壊します。プレート論もプルーム論も一つの仮説に過ぎませんが、間違っている事
は明白です。丸山茂徳氏が理論を発想するきっかけになったという深尾良夫氏の「地震波トモグラフィー」そのものが怪しげなものです。(マントルトモグラフィーに隠れた重大問題参照)

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プルームテクトニクスは単なる仮説。地震波トモグラフィー研究者が憐れ。罪滅ぼしを

東工大・東大地震研の名誉にかけて、
そろそろ方針転換（研究テーマの変更）をなさってはいかがでしょうか。
朝日新聞さんも、ＮＨＫさんも、そろそろ、御二人に対して引導を渡されてはどうですか、ウィキペディアの誰かにバッサリ！とやられる前に。（略）

ＰＳ，マントルトモグラフィーとも言うんですね。改めてスーパープルーム説（プルームテクトニクス）を、インターネット検索して、またまたビックリしました。
何のことはない、このプルーム説には、日本国内でも、くそみそに叩かれているではないですか。

　これだけ叩かれているにもかかわらず、反論ひとつしないまま数年が経過して、２０１５年２月になって、プレートテクトニクスよりも「プルームテクトニクス」の方が良い、との論文を書き、なおかつその論文を、科学雑誌に投
稿し、更に、ネイチャーにも投稿されたという人が出て来るとは。（これこそ驚き・桃の木・山椒の木！ですね）。
少なくとも、地震波トモグラフィーのデータとプルーム説とを切り離してあげないと、”地震波トモグラフィー”を真面目に研究対象にしている方々が可哀想です。

以下は、『新・地震学セミナーからの学び』というホーム�nからの抜粋です。

『・・・、その結果として、「ホットスポットを形成するプリュームという流体運動の存在が確認された」というのでは、我々の仮説の前提条件が間違っていた！ことを報告しているようなものです。マントルは部分的に熔解して
いるだけだから・・・とおっしゃるのかもしれませんが、たとえそうだとしても、プリュームの存在といわれるところだけでも、計算から除外しなければなりませんし、・・・』

という部分は、『新・地震学セミナーからの学び』の筆者が書かれていることが正しいし、説得力があります。
　丸山茂徳先生、そろそろ敗北宣言をなさるのが、世のため人のため、何より先生の論を信奉なさって今も研究活動を続けておられる方々へのせめてもの罪滅ぼし となるのではないでしょうか。 　
丸山茂徳（東工大）殿、
　深尾良夫（元東大地震研）殿 　Date: 2016-10-18 (Tue)

「光世界の冒険」の大山宏より

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地震は予知できる！ 1週間前に起こる先行現象を捉えろ
プレジデント 10月17日(月)6時15分配信
早川正士・電気通信大学名誉教授、日本地震予知学会会長

　地震を予知できないことは“常識”である。だが、この“常識”を覆すインターネットサービスが登場した。IT企業のテンダが提供する「予知するアンテナ」だ。この新サービスは地震発生の1週間以内に会員にメールを送る。その的中率は約7割にも達するという。（略）

　地震の前に地下層(断層帯)で何が起こっているのかについて、早川氏は割り箸を使って説明する。

　割り箸をゆっくり折り曲げ続けると、折れる前にパチッパチッというひびが発生し、さらに力を加えると破壊(地震)に至る。そのひび割れのときに、プラスとマイナスの電荷が発生し、直流なら巨大なバッテリー(乾電池)が、交流なら小さなアンテナが多数発生すると考えられる。この震源域での電池あるいはアンテナの生成により、様々な電磁気現象が起こるという。また、ひび割れは地震の約1週間前に起こるという。
■地震の前に起きる先行現象を観測する

　地震の前に現れる前兆現象は2種類ある。1つは震源から直接的に放射される電磁ノイズで、様々な周波数で発生する。もう1つは人工的な電波を活用することで、その伝搬異常を抽出する大気の乱れや電離層の乱れである。

以上抜粋して紹介しました。
まづ第一に　割り箸をゆっくり折り曲げ続けると、折れる前にパチッパチッというひびが発生し、さらに力を加えると破壊(地震)に至る。そのひび割れのときに、プラスとマイナスの電荷が発生とありますが、地殻の中で何が原因で「ゆっくり折り曲げ続ける」力が働くのか疑問です。“海洋プレートが押している”というようなイメージを描いておられるのかもしれませんが、岩盤はガラスと同じようなもので、割り箸(木材)のような弾力性はありません。10×（-4乗）という僅かの“歪で”破壊してしまいます。
　また、コンクリート供試体の強度をテストするときの破壊現象を想定しているのかもしれませんが、テストピースが破断するときには「グシャッ」と壊れるだけで、その時に石灯篭を吹き飛ばすような加速度は発生しません。 　つまり、供試体の破壊試験を想定するのは、地震の発生とは無縁の“思弁的”な思いつきだと思います。

コンクリート供試体（テストピース）の破壊（強度）試験

　次に、“何らかの原因”が100km上空の電離層に影響を与える、というのは漠然とし過ぎています。説得性のある合理的な説明にはなっていません。

地震爆発論では、熱解離によって“自由電子”が大量に発生し、大気中に放出されることが原因で電離層が下がってくるのだと説明しています。([2340]参照)

したがって、地震の予知法としては、将来的には「電子数の増加量」という時系列変動から、観測点間の相関関数をキャッチして震央の位置、地震の規模、地震の発生次期などを把握することができると考えています。

気象庁（国土交通省）や文部科学省の役人諸氏が、国家予算を有効に使用し、税金をドブに捨てるような愚かな行政をしないようにお願いしたいものです。 　

　地震爆発論学会が提案する地震予知のアイディアを図解しておきます。

　先生の主張は[1293]、[1678]、[2127]にも紹介してきましたので、「賛同できる部分」と「賛同できない部分」があることはご理解いただけると思います。 　地震予知学会が設立され、今後活発な活動が始まるかと思いますので、地震爆発論学会としては、改めて地震現象そのものに関して先生の見解に「誤解がある」ことを鮮明にしておきたいと思います。

[2127]にも紹介した慶応大学主催のフォーラムでの講演「地震短期予測の可能性と防災」（2013年1月26日）の動画にも残っていますし、講演録にも残っていますが、先生の「地震学のABC」というコメントは明らかに地震現象を間違って把握されています。このことを明らかにしておきたいと思います。

上田先生の講演です。画面をクリックしてください。5:40辺りから聞いてください。

「地震学の教え」なるものが一種の邪教です

「太平洋プレートが押す力で、長年にわたって“ストレスが溜り”、“歪が蓄積”して、それが解放されて地震が起きるのです」

という洗脳は「低速レオロジー」という概念で払拭してください。「長期にわたる力の作用」によって、固体でも流体のように変形してしまうのですから、「有意な歪」が蓄積されることはないのです。　

「せん断波（S波）がマントルを通過するから、マントルは固体である」

という洗脳は「高速レオロジー」という概念で払拭してください。「爆発的、短期的な力が作用するときには、液体でも固体のような挙動を示すのです。」

注：
・「地球の科学」大陸は移動する　竹内均・上田誠也　NHKブックス
・「新しい地球観」上田誠也　岩波新書

・阿蘇噴火から関東大地震へ！？ 「中央構造線」を警戒せよ
・まだまだ終わらない震災連鎖　地震研究の専門家が教える危険地帯
・“日本沈没”の危機　地震学者らが警告「活断層近くにある伊方、川内、浜岡の再稼働は危ない」
・熊本、阿蘇大地震　川内、伊方、玄海　やっぱり原発は危ない

何人かの地震学者が登場して「断層地震説」という「虚妄の理論」を振りかざしていますが、何年か後にはその「知ったかぶり」を恥じることになるでしょう。実は真相を知らないのは地震学者だけで、国民はネット情報からそれが「虚妄の理論」であることを知ってしまう時代が来ようとしています。知らないのはマスコミと地震学者だけ、ということになるでしょう。
4月20日の記事から、“先生方のお言葉”を抜粋してみましょう。

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まだまだ終わらない震災連鎖　地震研究の専門家が教える危険地帯
(更新 2016/4/20 07:00)

地震で大規模な土砂崩れが発生した熊本県南阿蘇村

「16日のM7.3は、活断層型地震としては国内最大級です。現場は断層が連なる『断層帯』が何本もある場所。ひずみがたまる所で、地震が起きやすい。今回は『布田川・日奈久断層帯』で起きましたが、ここは国が以前からM7程度を想定していた地域。複数の地震が影響し合い、大きな地震が続けて起きたと考えられます。二つの地震は、前震・本震というよりは、いずれも二つの断層帯の本震です」

　ちなみによく耳にする活断層とは、地下のひずみが特有の地形となって地表に現れたもの。実はこの危険な“活断層爆弾”は全土に存在する。

　次に破裂するのはどこなのか。東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次教授（地震地質学）の予測だ。

「被害規模を考慮すると、まず活断層に近い都市はマークすべきです。実は人口が密集する県庁所在地、主要都市の多くは活断層に近い。名古屋、京阪神などは囲まれている状況です。熊本は今回地震が発生しましたが、ほかにも仙台や広島、福岡、金沢、富山、もちろん（首都直下地震が懸念される）東京は要注意。徳島や松山にも中央構造線があります」

　揺れぬ地域はないのか。東北大の遠田教授はこう続ける。

「岡山は比較的安全。高松もまだいいほうかもしれません。高知で起こることも考えにくいと思います」

　例えば、とくに危険度が高いとされる地域は、首都圏の東京や神奈川のほか、静岡、愛知、三重、四国地方の徳島、高知だ。次に危険なのは、東日本大震災で被災した宮城、福島のほか、北海道や茨城、埼玉、千葉、長野、山梨、和歌山、大阪、岡山、香川などだ。

　さらなる展開もある。新たな知見をもたらすのはIT技術だ。GPS（全地球測位システム）が新たな“爆弾”の在りかを突き止めつつある。それは地下地盤の「ひずみの壁」だ。

京都大学防災研究所の西村卓也准教授（地殻変動論）。地盤が隆起、沈下したりする様子や、動く方向から分析している。西村准教授によると、日本列島は地盤の動きから、いくつかのブロックに分けることができる。このブロックの境界には過去の震源が集中。つまりブロックの境界は「地震の巣」となる可能性もあるのだ。

「この分析でも境界にどのくらいのひずみがたまっているのかはわかりません。ただ、たまる速さがわかる。今回の熊本地震も、GPS観測だと少なくとも熊本から阿蘇、大分まではひずみがたまる速度が速い場所でした。一つの地震でひずみの一部が解消されても周囲に連鎖的にひずみが集中し、地震が発生していると思われます。この観測を（活断層などを探る）地質調査と両輪でやれば、内陸部地震のリスク評価の精度は上がる」（西村准教授）

　もちろん各地で今動く様子をとらえることで、異変も察知できる。西村准教授はこう続ける。

「東日本大震災以降、中部地方から北陸、山陰にわたって今も影響が続いています。ひずみがたまる速さが増しているのです。東日本大震災以前と比べ、危険度は高まっている。南海トラフによる巨大地震の想定地域の太平洋側についても、GPSで観測するとブロックの境界では『次』に向けたひずみがたまり、巨大地震が起こりやすいステージに入りつつある」（本誌・鳴澤　大、西岡千史）
※週刊朝日　2016年4月29日号より抜粋

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このセミナーで解説してきたように堅固な岩板であっても長期間にわたる「力の作用」の下では「流体のように変形してしまう」のです。これが粘弾性体の特徴であり、「レオロジー」の教えるところです。したがって、「生きた歪」、「意味のある歪」は生じないのです。生じているのは「死んだ歪」、「意味のない歪」、「永久変形」です。

　これは、工学部で力学を学んだ人なら常識ですし、そうでなくてもこのセミナーを読んだ人は理解しているはずです。

聖徳太子は霊言のなかで、「間違った国論は、粉砕しなければなりません」と、宗教に対して根付いてしまったアレルギーを指摘し、次のように続けています「宗教に対してアレルギーをつくり、見えないバリアを作ってきた、戦後数十年の流れを粉砕しなければなりません。」

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水の熱解離現象を詳細に研究し、実態を把握するまでは、軽々に地中の温度と圧力のバランス、つまり安定している熱解離のバランスを人為的に破壊することは避けなければいけないと、地震爆発論学会は警告します。
追記： 今気付きましたが、（湯梨浜地熱発電所は）今年10月1日に開設し、14日前の10月5日から売電開始とあります。発電直後にM4地震が起きるということは、温泉水を大量に汲み上げているのではないでしょうか。今後が心配です。・・・・」

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当時は地震学者が、「今後震度４を超える地震の発生は考えにくい」と解説していましたが、見事に外れたようです。「今後が心配です。」という地震爆発論学会のコメントのほうが正しかったようです。当時の発言の記事を紹介しておきます。

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　鳥取県湯梨浜町で（2015年10月）１８日、午前８時半ごろと午前８時３６分ごろの２度、震度４の地震があった。１７日夕にも同じ地点を震源として震度４の地震があり、県は防災担当者らの連絡会議を開いた。

　会議では県防災顧問の西田良平・鳥取大名誉教授（地震学）が「群発地震の可能性が高い」と話す一方、今後震度４を超える地震の発生は考えにくいと説明した。

　また、鳥取地方気象台の担当者は「今回の地震が前震や余震のどれに当たるのかはまだ分からない」とし、狭い範囲で地震活動が活発化しているとの認識を示すにとどめた。
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今回の地震（2016年10月）では、「活断層は知られていないが、過去には大きな地震があった」とか「震度7以上の地震はどこにでも起きる」とか、地震の発生原因を把握する努力もしないで、「いい加減な発言」を繰り返しています。それも紹介しておきます。

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鳥取県、過去にＭ７以上の地震２回　東部に短い活断層
朝日新聞デジタル（2016年） 10月21日(金)15時2分配信 　

政府の地震調査研究推進本部によると、鳥取県内では鳥取県東部に短い活断層があるほかは、活断層はほとんど知られていない。２０００年に鳥取県西部地震（Ｍ７・３）で負傷者１４１人、１９４３年に鳥取地震（Ｍ７・２）で死者１０８３人、負傷者３２５９人が発生している。

　そのほかにも、Ｍ６以上の地震はたびたび起きている。鳥取市や米子市など日本海沿岸部は、やや軟弱な地盤のため、揺れが大きくなる可能性があるとされている。

■震度７レベルはどこでも起きる 　

《川崎一朗・京都大名誉教授（地震学）の話》　鳥取県では過去にも大きな地震が起きている。１９４３年にはマグニチュード（Ｍ）６級の地震があった半年後、鳥取地震（Ｍ７・２）があり、２０００年には鳥取県西部地震（Ｍ７・３）があった。今回の地震後に再びＭ７級が起きるとは考えにくいが、可能性はないとは言えない。

　阪神淡路大震災の後、活断層の知識は飛躍的に増えた。だが、あまり活動的ではないと考えられていた山陰でこれだけ地震が起きている理由に地震学は答えを持っていない。改めて、震度７レベルの地震はどこでも起きる可能性があるという警鐘と受け止めるべきだ。

■山陰、地殻がひずんでいる

　《遠田晋次・東北大教授（地震地質学）》　この地域では目立った活断層の分布はないが、以前から地震は多く、最近も中規模な地震を繰り返した。今回はその中で最大規模のものだ。

　山陰地方は常時、地殻がひずんでいる。地震がよく起きる地域が日本海側の内陸に帯状に広がっており、こうした地域では、今回の規模の地震は起きやすい。

　今後、Ｍ７クラスの地震も否定できない。余震が起きる地域に大きな活断層がないかという視点で見ていく必要がある。

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地震学者のコメントは、「科学的地震論」に関心のある市民にとっては、もう「与太話」程度にしか受け止められないのではないでしょうか。

　改めて[2211]で紹介した地震爆発論学会の警告を真剣に考えていただきたいものです。今回の地震に関して、どの報道を見ても「湯梨浜地熱発電」との関連を疑う解説・記事はありません。

　本日、14時07分の（ Ｍ６．６ 震度６弱）の地震以来19時40分までに深度1以上の地震が60回以上発生していますが、活断層理論とか、歪の開放理論などで説明できるようなものではありません。

　地熱発電による熱水の汲み上げによって、地下の熱解離の条件を“人為的に乱した”ことにより、解離ガスの爆発現象を起こしたのではないかと考えています。熊本地震では水郷地帯の水が地下に落下したために、解離と爆発が繰り返されて何回も余震が発生しましたが、今回は地熱発電による「人為的な解離層擾乱」が群発地震を起こしているのではないかと考えています。

追伸：

報道ステーションで、京都大学防災研究所の西村卓也准教授（地殻変動論）が解説していました。
「活断層がないところでも、この程度の地震が起きることがあります」と、
では、地震はなぜ起きるのか？「地震は断層が動くことが原因」という断層地震説を否定しているのと同じじゃないの？」という疑問が起きるところです。

もう、地震学者の権威は「地に落ちた」のではないでしょうか。