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1831
Date: 2013-05-07 (Tue)
潜水調査船「しんかい」が見つけたPT理論の破綻
 ブラジルのリオデジャネイロ南東沖1500kmの海底に大陸性の岩盤(花崗岩)が見つかったと報じられました。
 アトランティスとの関連が話題になっていますが、アトランティスのあった場所は北大西洋のはずです。ブラジルの沖に「激しい大陸化作用を受けた大陸地殻」があることは分かっていることですが、花崗岩を採取できればプレートテクトニクス理論が破綻していることの物的証拠が出ることになるのですから、PT論を卒業する機会にしなければいけません。 NHKの記事を紹介します。
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「アトランティス」と関連は 海底に大陸痕跡

 5月7日 17時30分  ブラジルの沖合にある大西洋の海底に、かつて大陸のような大きな陸地があった痕跡が見つかったと、現地調査を行った海洋研究開発機構が発表しました。  太古の昔、海に沈んだとされる伝説の大陸「アトランティス」との関連が注目されています。
 海洋研究開発機構は先月、ブラジルの研究機関などと共同で、潜水調査船「しんかい6500」を使い、リオデジャネイロから南東におよそ1500キロ沖合の海底にある台地を調べました。
 その結果、深さ900メートル余りの海底で岩の崖を発見し、映像を分析したところ、岩は、陸上でしかできない花こう岩だったことが分かったということです。
 また、この崖の周辺からは、海の中ではできない石英と呼ばれる鉱物で出来た砂も大量に見つかったということです。
 海底の台地の幅は、広いところではおよそ1000キロあるため、海洋研究開発機構は、「大陸のような大きな陸地があった痕跡とみられる」としています。
  調査が行われた大西洋には、古代ギリシャの哲学者プラトンが、およそ1万2000年前に海に沈んだと著書に記した伝説の大陸「アトランティス」があったという説があります。
 今回見つかった花こう岩は5000万年ほど前に海に沈んだとみられ、年代的に、ずれはありますが、何らかの関連があるのではないかと注目されています。 現地調査のリーダーで、海洋研究開発機構の北里洋さんは「実際に潜水調査船に乗って、海底で花こう岩を確認できたときはとても驚き、感激した。伝説のアトランティスとは出来た年代が異なるようだが、大西洋に『大陸のかけら』を見つけた、意義のある発見だと思う」と話しています。

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 図に示すようにこの場所には、大陸性の地殻が存在することはすでに分かっています。今回の発見は、世界中様々な場所の海底に、大陸性の地殻があることを証明する一環のようなものですから、早くプレートテクトニクス理論から卒業しなければいけません。イデオロギー論争には関係なく、ベロウソフらの垂直昇降派(fixist)に軍配が上がるのは明らかですから、研究の方向を変えないといけないことを示しています。
 海洋開発機構はブラジル沖で何を目的にして調査を行っているのか知りませんが、アトランティスやムーの存在証拠が見つかる可能性の高い場所で調査をやってほしいと思います。  
今回の発見はPT理論の破綻を意味しています。
そして論理的な帰結として活断層理論の間違いにも結びつくのです。
原子力規制委員会の地震学者は間違った理論を振り回してはいけません。

1832
Date: 2013-05-08 (Wed)
責任追及の前に複合津波の真相を究明すべし
 5月6日の産経新聞に、「原発事故 東電幹部立件に高いハードル」という記事がありました。あのような津波が起きることは津波の専門家でも想定していなかった複合津波であったことは事実でしょう。誰に責任があるのか、その追求をする前に「想定外の巨大津波が起きた真相を究明することが急務であります。
[1643]震央移動の謎を解く、あるいは、[1658]M9地震の真相は複数爆発である、など何度も解説してきましたが、地震爆発論に基づけば、いわき市沖でのCCS事業が無ければ、福島第一原発原発を南から襲った津波は起きなかった可能性があります。原発サイトは、距離的にいわき市沖での地震爆発の震源に近いわけですし、津波も大きなものが襲った可能性があります。牡鹿半島沖といわき市沖の二箇所で津波が発生していたことは[1768]東北大震災の知られざる真相[1771]津波被害に場所的な差が出来る理由、などで吟味したように、規則的に津波高さの変化が見られることから明らかです。
いわき市沖での爆発が無ければ津波の高さは図のようにもっと低いものになっていた可能性があります。女川原発が無事であったように、福島第一原発も無事に運転停止ができていた可能性があります。
 また、いわき市沖で発生した爆発現象が、CCSによる可能性を誰も否定できないのですから、一刻も早くCCS作業の実態を調べ、複合津波の実態を解明するべきであります。
 なによりも、火山帯に位置する日本でCCSを実施することの危険性を認識し、計画中といわれる苫小牧、北九州(ここは中止かもしれませんが)などでの、CCS計画を止めていただきたいと思います。同じ悲劇を繰り返すのは愚策の極みです。
 二酸化炭素が温暖化の原因であるというのも間違いです。気温が上昇してから二酸化炭素が増えるというのが事実です。
 また、原発を止めたために二酸化炭素の排出が増え、CCSを急がねばならないという、愚かな対策が進められていますが、電気料金の値上げ、産業への悪影響などなど、「愚」の連鎖から脱却していただきたいと思います。


PS  津波が二方向から来たことを観察した人の証言を載せておきます。アナウンサーはこの現象を海底地形に原因があるような言い方をしていますが、二つの津波は違う場所で発生したのです。


津波は北からと南からのニ方向から襲った
   

1833
Date: 2013-05-09 (Thu)
地球科学の定説を早急に見直しすべし
 潜水調査船「しんかい6500」の活躍は民報でも報じています。花崗岩の石ころが採取されたという話なら、これまでにも鉱石運搬船が落としたのだとか、氷河が運んだものだとかの理屈を付けて、言い逃れができました。しかし、 広大な花崗岩の台地が存在するという今回の発見は、地球物理学者にとっては研究理論の根底を打ち砕かれるような衝撃であったはずです。 全てがひっくり返るような大きな事件であるはずですが、事の重大さに気付かない研究者が居るかもしれません。 。(たとえば、6.5億年前に固化したロッコール海台が見つかっても、「大陸棚の一部が分離したものとの解釈も成り立つ」「海洋底の寿命2億年説に矛盾は無い」「海洋底の定義を間違えている」などと抗弁する人も居ます。)
 発見された花崗岩台地が年代的に見てアトランティスでないことは明らかですし、そのように報道もされています(数千万年前)。海洋開発機構の発表では、調査地点はリオグランデ海膨ということですから、図からもわかるように、大きな切れ込みのある部分が花崗岩の崖であるということでしょう。

※リオグランデ海膨: ブラジル沖にある海底部の広範囲な隆起地形で、頂上部分は水深1000m前後の平坦な地形である。 中央部が大きく割れており、最深部から の高さが5,000mを超える垂直な崖となっている。

※サンパウロ海嶺: リオグランデ海膨と同様、海底部の広範囲な隆起地形であり、海膨に比べ勾配が急な地形となっている。 こちらも水深2,500mから急激に4,200mまで落ち込む比高1,700mの急峻な崖となっている。

 報道では幅が1000kmにも及ぶ広大な一帯で大陸性地殻の存存が確認されたということですから、海洋底拡大説、プレートテクトニクス論、地殻の昇降は不可能説、などなど、定説は全て否定されてしまいます。教科書の全面的書き換えまで発展するでしょう。活断層理論も当然旗を降ろさなければなりません。一つの事実が明らかになるだけで、今までの常識がいっぺんに変わってしまうのですから、専門家として尊敬を集めてきた学者先生も御気の毒ではあります。

   間違いの原因はアフリカと南米の分裂現象を、大きく見過ぎたことにあります。これは言ってみれば微分方程式の特殊解を一般解であると勘違いしたようなものであります。
 大陸が分裂して、離れる現象は、アフリカと南米だけでなく、紅海の両岸でも見られることです。しかしそれは[1827]で述べたように特別な地域で起きた特別な現象であり、特殊解のようなものなのです。一般解は今回の発見で明らかになったように、地殻の垂直昇降が正しいのです。だから、どの大陸にもアンモナイトなどの水棲生物の化石があり、[1784]で紹介したような岩塩が採取できるわけです。又、逆にどの海域にも陸上でしか生成されない花崗岩があるのです。
 大陸が分裂することもある、という特殊解が間違っているわけではありませんが、Mobilistがそれを一般解だと思って海洋底拡大とか、プレートテクトニクス論にまで発展させたことに間違いがあります。Fixistは特殊解を認めず、否定を続けた頑固さに間違いがあったといえるでしょう。地向斜理論に拘り続けたことも残念なことです。海洋地殻と大陸地殻は厚さが違う点を除けばそれほどの違いはないと考えています。こんご「しんかい5600」が更なる発見を続けてくれるものと期待しています。
 今、学生の地学への興味が薄れ、地学教育が危機的状況にあるという話を聴きますが、納得でない「間違い理論」を一方的に教えこまされる教育に興味が湧く筈もありません。一刻も早く教科書を書き直し、地球物理学教育の再生を図らなければなりません。

1834
Date: 2013-05-09 (Thu)
眼を覚まそう!
 心配していたとおり、M7級の首都直下地震の確率を推定した研究?が報道されました。
 過去の資料を駆使して計算したところで、信頼できるものが生まれるはずがありません。間違った地震理論がベースにある限り、今までと同じように「確率の低い場所で被害地震が起きる」という結果を見ることになるでしょう。「しんかい6500」の調査でプレート論が間違っていることが証明されたのですから、税金を使っての漫然とした研究はやめにして欲しいと思います。
 また、報道した産経新聞の姿勢には同調できるものが多いのですが、地震関連になると、内容を吟味することなく(その力がないのでしょうが・・・)学者の発表を垂れ流すだけになっています。マスコミの劣化を嘆く声が聞こえますが、よく考える姿勢を取り戻し、ネット社会にある「まともな情報」をも取り上げていただきたいと思います。
 更に嘆かわしいのは国会の動きです。侵略性をむき出しにしている中国との外交を優先しようとした川口順子委員長の解任決議案を提出した民主党は思考能力が無いのでしょうか。これを書いている時点で解任決議が可決されてしまいました。
 「国会とはなんと愚かなことをするところかと、国民は改めて不信や疑念を募らせているだろう」という記事には、頷いてしまいます。
 私は2009年の選挙でこの民主党に属す候補者に惨敗しました。国民の無思考性も情けないものです。衆愚政治の犠牲になったソクラテスは「大衆は気まぐれで、いいかげんなものだ。」と達観し、「アテネという馬に取り付いたアブ」だと認識して死んで行きました。いいかげんに大衆も眼を覚まして、マスコミ、政治家、学会、などに「NO!」の声をあげなければならないと思います。

1835
Date: 2013-05-11 (Sat)
電力会社も地震学者も不勉強
ネットを見ていると、「石田昭元名古屋工大教授の新説は、客観的事実を反映しない誤りである。」とか、「プレート論を否定する石田仮説には明確な裏づけがない。」といった論調で、地震爆発論を否定する姿勢が見られます。しかし、今回の「しんかい6500」の活躍で、プレート論が間違っていることの、客観的事実、明確な裏づけが得られたわけです。ということは、定説地震学の地震発生原因説も裏づけがなくなったことを意味します。活断層理論も裏づけが無くなったのです。

地震学者は謙虚に今回の発見を受け止めなければいけないはずですが、毎日新聞の報道では、原子力規制委員会の『ほぼすべての委員が「活断層ではない」との東北電の主張を否定し、「活断層の可能性が否定できない」との結論に同意した。』とあります。

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東通原発:有識者会合 「活断層の可能性」確認 東北電の主張否定、評価書決定へ /青森
毎日新聞 5月10日(金)14時59分配信  
原子力規制委員会の有識者調査団は9日、第5回会合を東京都内で開き、東北電力東通原発(東通村)の敷地内断層の評価書案について議論した。ほぼすべての委員が「活断層ではない」との東北電の主張を否定し、「活断層の可能性が否定できない」との結論に同意した。ただ、粟田泰夫委員が「影響の大きさを考えると、もっと多くのデータを検討すべきだ」と述べ、東北電が提示した資料を十分に検討すべきだと指摘した。委員の一部から拙速を戒める異論が出た形だが、結論は覆らない見通しだ。【酒造唯】
 調査団は来週に開く次回会合で、東北電に改めて説明を求めた上で評価書を正式に決定する方針。東北電は次回も従来通り断層の活動性を否定し、現在進めている再調査の結果を評価に反映させるよう求める方針だが、座長の島崎邦彦・規制委員長代理は「現状で一定程度の判断はできる」と再調査を重視しない姿勢だ。
 4月の前回会合は東北電の意見を聞いたが、この日は委員だけで公開で議論。断層が地下深くで固結している点や、粘土層が水を吸って膨らむ「膨潤」など、東北電が「活動性はない」とする根拠が取り上げられたが、「固結しているから活断層でないというには知見が不足している」(佐藤比呂志委員)などとして同社の主張に同意する意見は出なかった。
 一方、栗田委員は、前回会合で同社が新しい資料を出してきたことを重要視。「議論していないデータや未解決の問題がたくさんある。量的な検討がなくては判断できない」とし、過去の安全審査の妥当性や、断層のずれなどの詳細なデータを分析・検討した上で判断すべきだと訴えた。
 だが、島崎氏は「活断層かどうかを示すことがわれわれの任務だ」と述べ、現時点で結論は出せるとし、他の委員もほぼ同意した。
 東北電は会合後、「議論された論点について、当社の見解をしっかり説明させていただきたいと考えている」とのコメントを発表した。 5月10日朝刊
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 東北電力側の「活断層でない」と云う主張も、「活断層」そのものが「地震の死体」、「地震の化石」のようなものですから、本当はこっけいな主張ではあるのです。
 つまり、攻防している双方の全ての出席者が「新しい発見」から何も学んでいないのです。プレートテクトニクスをベースにして積み上げられてきた理論は全てご破算にしなければいけないのにもかかわらず、何の反応も示していません。今回の発見は単に「アトランティスかそうでないのか」と云うような問題ではない、重大な問題提起をしているのです。それが分らないで権威の上に胡坐をかいている学者さんたちには猛省を求めるものであります。東北電力側にも「まともな反論」をするよう求めたいのです。
 電力各社には無関心のままで「ゆで蛙」にならないよう願って、地震爆発論の情報提供のために「無料講演会開催」を提案してあるのですが、これにも反応はありません。
 先日「お粗末な謝罪会見」したばかりの東大教授が「固結しているから活断層でないというには知見が不足している。」と述べていますが、教授自身の知見が不足していることは地震爆発論の賛同者の目には明白に映ってしまいます。

1836
Date: 2013-05-11 (Sat)
世論誘導の工作にご注意を

「石田昭元名古屋工大教授の新説は、客観的事実を反映しない誤りである」と入力して検索すると、
巨大地震の真の原因が分かった
−プレート・テクトニクス理論は誤りだった
という記事があるブログがたくさん出てきます。すべてtatsmakiというネームが共通していますが、誰が、何のために同じようなブログを作っているのでしょう。以前にも[1681]誰が何のためのイタズラか?で紹介しましたが、「石田博士は、地震は○○○の地下封入が原因であると説いている。地震爆発論である」という同様のイタズラ?があって不気味に感じました。
 どこかの「工作員」が「石田理論は間違い」という声が多いように見せかけて、世論誘導しているのでしょう。石田理論が認定されるのが困る人って、たくさんあるでしょうね、みなさんご注意願います。ざっと見ただけで、6篇ありました。
日本と地球の命運  http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/88.html
日本と地球の命運  http://blog.livedoor.jp/tatsmaki/archives/52155151.html
危機と活路 地球危機からの活路を示す http://ameblo.jp/tatsmaki/entry-11119996199.html
危機と活路 地球危機からの活路を示す http://ameblo.jp/tatsmaki/archive-201112.html
日本と地球の命運  http://plaza.rakuten.co.jp/tatsmaki/diary/?PageId=2&ctgy=0
日本と地球の命運  http://tatsmaki.iza.ne.jp/blog/2/

1837
Date: 2013-05-13 (Mon)
国家が失われても良いと考えているのか!  

 JR東海会長の葛西敬之氏の主張にはいつも傾聴すべきものがあります。今回の「消極的な説明責任の罠」もそうであります。

 40万年前に動いたという活断層とかいう実体なき「枯れ尾花」を恐れる愚を知っておられるのかどうかは知りませんが、
 「無数のリスクの中で営まれる人間界の一側面のみについて悠久で絶対の安全を強いることに意味があるのか。判断責任と説明責任を転嫁しただけではないのか。その結果生じる産業の衰退、失業の増加とその活断層らしきものが再び動く可能性をどのように比較したのだろうか。」
 という疑念を述べておられる。私も、中央防災会議が公表した南海トラフ地震の被害想定に対して、[1802]のなかで以下のように中道の概念を述べました。
 「私は、何事にも中道があると思っています。被害予測は大きすぎても、小さすぎても、いけないと思いますが、結果的に社会がバランスよく発展できるように設定すべきであろうと考えます。白鳳地震では高知湾で広大な地域が海没しましたし、別府湾では瓜生島が海没しています。熱海湾もそうですし、各地に海底に没したケースがあるので、今回の被害予測であっても今後想定外の事態が起きる可能性はあります。かといって、そのような事態を想定しても意味はありません。」
 中道を意識するのは、リーダーには結果責任を問われるからであります。地球上の出来事で一万年の間でさえ、完全に安全ということは有り得ないことは大陸が沈むことを証明した「しんかい6500」の発見で明らかです。ならば、完全な安全という「拘束」に縛られて発展を回避することはリーダーとしては失格ではないでしょうか。
 「リーダーは職責に応じて説明責任を負う。明確な目的意識を持って、現実を直視し、決断実行するものである。正当性は結果で示すべきである。説明責任は本来積極的なものである。」
 という葛西氏の主張には大いに納得し、賛成するものであります。
   私も原子力規制委員会には「国家が失われても良いと考えているのか!」と叫びたい気持ちであります。

1838
Date: 2013-05-14 (Tue)
歪の蓄積論は観念的なお遊びに過ぎない
   地震学者が使用している「ひずみ」という言葉の使い方に疑念があります。力学的な観点での歪(strain)と応力(stress)の関係はコインの裏表のような関係で、弾性体の基礎知識です。しかし、地震学会で使用される場合には混同が多いように思います。たとえば、[1644]でも紹介しましたが、余震の解説を読むと、精神的なストレスと力学上のストレスとの区別がなく、混同しているような気がしておりました。  最近の例ではNHKの報道で、遠田晋次東北大教授が使っている言葉に疑問を感じました。遠田氏は英語で言う「distortion」ゆがみ、変形を力学用語の「strain」と勘違いしておられるのではないでしょうか。以下はNHKが報じる遠田氏の解説です。
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http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130512/t10014519231000.html
大地震発生の断層周辺 連鎖に警戒を
5月12日 18時38分
 四川大地震が起きた断層の周辺で先月マグニチュード7の大地震が発生したことについて、専門家は、日本でも過去に大地震が起きた断層の周辺では再び大きな地震が起きる可能性があるとして、特に備えるべきだと指摘しています。
 地震のメカニズムに詳しい東北大学の遠田晋次教授は、5年前の四川大地震が周辺の地盤にどのような影響を与えたのかコンピューターで解析しました。
 その結果、地盤が強く押されて「ひずみ」がたまった領域が断層の南西と北東の方向に広がっていて、先月マグニチュード7の大地震が発生した場所はこのひずみがたまった領域であることが分かりました。
 四川大地震のひずみで、断層が連鎖的にずれ動いた可能性があるということです。
 遠田教授は、国内でも同じようなケースはないのか、18年前の阪神・淡路大震災を例に解析したところ、兵庫や徳島、和歌山など断層の周辺の複数の府県にひずみがたまっているという結果になりました。
 先月震度6弱の揺れを観測する地震が発生した淡路島も、ひずみがたまっている領域に含まれています。 このほか、▽平成12年の鳥取県西部地震(M7.3)、▽平成16年の新潟県中越地震(M6.8)、▽平成17年の福岡県西方沖地震(M7.0)や、それに▽平成20年の岩手・宮城内陸地震(M7.2)など、発生から時間がたった地震でも、断層の周辺にはひずみがたまった状態が続いているということです
。  遠田教授は「見えない断層もあるので地震はどこで起きるか分からないが、近年大きな地震が起きた断層の周辺では、再び大きな地震が起きる可能性があると考えて、特に備えてほしい」と話しています。
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 遠田氏の使っている「ひずみ」はdistortionではないでしょうか。地震の結果生じた「ひずみ」とは、家が傾いたというのと同じ「変形現象」のことです。力学的な「歪」ならば、「応力」が伴うはずです。どこに変形が集中しているのかを調べても、永久歪としての変形distortionしか分からないのではないでしょうか。地震によって単にゆがんだだけでは弾性反発力は伴いません。そのような変形が原因で地震が起きることはありません。
 岩盤はガラスと似たような強度で、100mの部材だとしたら1cm変形するだけで破壊してしまいます。“歪がたまっている”、という表現は観念的なもので、力学的なものではありません。
 日本語の使い方はあいまいで誤解しやすいですが、力学をきっちりと認識していれば、生きた歪と死んだ歪を取り違えることはありません。遠田氏が見ているのは単なる変形、死んだ歪です。
 高木聖博士は「海洋拡大説やPlate説、断層説は、観念的遊びに過ぎない」と喝破しておられました。歪蓄積論も観念のお遊びに過ぎないでしょう。

1839
Date: 2013-05-15 (Wed)
「活断層枯れ尾花論」は必ず認知される 
 原子力規制委員会の活断層調査団は形式的な会合だけで、活断層の存在を認定する方針のようだ。原電は6月末までに追加調査をすると言っている。田中委員長もそれを待って評価するといっていた。なのに、専門家会合はなぜ認定を急ぐのか。
 時間がたてば、「地震学」の間違いが明らかになって、「もんじゅ廃炉」のチャンスを失うので急げ、というどこかからの「指令」があるかのような勘繰りをしたくなってしまう。
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結論ありき拭えず 規制委調査団「敦賀直下に活断層」 
2013.5.15 01:08
 原子力規制委員会の専門家調査団は敦賀原発2号機直下の破砕帯について、活断層とする報告書をまとめる方針を決めた。昨年12月の第1回会合ですでに活断層との見解をまとめているが、判断が「拙速」との意見が相次ぎ、事業者などの意見を聴くよう運営方法を見直し会合を重ねていた。だが、いずれも形式的なもので、初回会合を追認するだけの「結論ありき」の感は拭えない。
 敦賀原発の稼働が認められなければ、日本原電の経営不安が増大する可能性がある。経営危機に陥れば、原電に出資する大手電力各社にも影響が及ぶ恐れがある。専門家会合の結果はそうした重大な意味を持つが、運営方法をたびたび見直すなど手探りの状態で走り出し、結論を出すというあやふやなものだった。  調査団は昨年12月、2日間にわたり現地調査。同10日の第1回会合ではわずか2時間で「活断層」との見解をまとめた。事業者の意見や反論を聴くことなく決定した運営方法に批判が上がり、原電の意見を聴く場を設けるよう変更した。
 当初は予定されていなかった別の専門家からも意見を聴く会合を開くようにも改めた。ただ、再評価ではなく、事実上「追認」するだけの会合で終わった。
 報告書のとりまとめ時期も疑問視される。原電は6月末までに断層の追加調査を終了する見込みだ。敦賀原発は現在稼働中でもなく、原電の調査結果を待って評価するのが現実的といえる。田中俊一委員長も今月8日の定例会見でそうした考えを示唆した。専門家会合はなぜ結論を急ぐのか、真意が見えない。
(原子力取材班)
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 専門家会合のメンバー諸氏よ、一部の委員の策略に乗らないで、眼を覚まして欲しい。「活断層は枯れ尾花」であることが、将来明白になり、必ず今世の生き方を後悔することになるのだから。

1840
Date: 2013-05-16 (Thu)
学者の功名心争いでないことを祈る
 原子力規制委員会の活断層調査が平行線のまま、後味悪く結論を出した。
 島崎邦彦氏は学者として真摯な態度で真相究明に当たるべきである。地震学会のトップレベルの学者であるのなら、周囲を説得できる知識を持っていなければいけないのではないか。持っていないから、おざなりの検討会で済ませようとして、相手(原電)から抗議を受けているのである。なぜ急いで結論を出さなければならないのか。
 プレートテクトニクス理論の破綻を意味する新しい発見が「しんかい6500」からもたらされたのだから、これを機会に勉強するべきである。急いで結論を出せば、将来「恥」をかくことは見えている。謙虚に学ぼうとしないのはなぜか。
 ここで「学者の功名心」に関する気になる記事があります。[1702]参照
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地震予知30年の功罪(下)より抜粋・転載
☆★☆★2007年11月30日付
 静岡県駿河湾域における巨大地震の切迫した発生を予測するという、衝撃的な研究発表がなされたのが昭和五十一年(1976)。三十代の若手研究者によるこの発表には「伏線があった」と見る人もある。
 発表者の名から“石橋説”、あるいは学術的根拠の乏しさから“石橋予言”とも皮肉られたこの説に先立つ五年前から、気鋭の若手による研究が注目を集めていた。一つは、東大地震研究所の島崎邦彦助手による「関東大地震六十九年周期説は誤り」であり、東大理学部地球物理学科の水谷仁助手らによる「直下型地震予知の新理論」発表もある。 (略)

 当紙に、これらの資料を寄せた群馬県太田市の中泉武さんは「石橋説は、島崎氏らに刺激されて功名心に走り、駿河湾巨大地震を打ち上げたのではないか」との見方を取る。それはともかく、駿河湾巨大地震の発生予測は各方面に大きな反響を呼んだ。
 国会でも真偽が問われることとなったが、衆参両院の委員会に招かれた東大理学部教授や地震予知連絡会の会長らは、ニュアンスの差こそあれ大地震発生の恐れを肯定した。
 これに対し、別の専門家らがその切迫性を疑問視。「統計的手法では、駿河湾大地震は当分可能性がない」「地質学的立場でも緊急性は認められない」「御前崎で正確な計測を行った結果、石橋説の根拠となる地表のゆがみは微少」などとする見解が相次いだ。  しかし、石橋説が出てきた東大の教授や地震予知連絡会トップが巨大地震発生の可能性を否定しなかったことから、政府は東西交通の大動脈が通る東海地域の大地震に備え、本格的な観測・防災体制整備に着手することとなった。
 それでも研究者の間からは、純粋に学術的立場で「安政とその後の地震で駿河湾深くまで地殻破壊がなされ、割れ残りは疑問」「石橋説の背景となった地殻のひずみ量は、明治時代の測量ミスデータを用いた。駿河湾海域は来世紀まで持ちこたえる。」など、石橋説の修正を求める見解が続いた。  
もちろん石橋説を擁護する人もあったが、それから三十年。駿河湾大地震も東海大地震も発生しなかった。一つの節目を迎え、現在は大学教授となっている当人に地元紙が取材したところ、「三十年たって、現実にまだ起こっていないのだから、割れ残りという解釈は間違っていたと言われても仕方ない」と、当時の切迫性に間違いを認めた。
 加えて、自説を発表した時「はっきりと、社会を動かそうと思っていた」ことは明確に認めた。その意図は“地震防災への警鐘”を強調したものだが、人によっては「同年代研究者への功名心」「研究分野への予算獲得の下心では」との受け止め方もある。
 ともかく学説としては未熟な研究発表が転換点となり、地震予知研究や地震防災対策、法整備が推進。今秋十月には緊急地震速報も出されるようになったが、石橋説の功罪はどう考えればよいのだろう。東海地域より、もっと切迫した地域の防災体制こそ急ぐべきだったのか、それとも石橋説があったからこそ地震防災に国が本腰を入れ始めたと評価すべきか。
 学者の功名心に踊らされるのは避けたいが、三陸沿岸は津波常襲地。向こう三十年以内に大規模な地震と津波が発生する確率は99%とされる。この予測は多くの研究者の一致した見解だけに、「大地震が明日、いやきょう起きるかも」という防災の心はしっかりと持っていたい。(谷)
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 以上が抜粋記事です。石橋氏の功名心が大規模地震対策特別措置法に繋がっているのはたしかなことでしょう。 島崎氏が石橋氏に負けまいとして、「同年代学者の功名心」から「原発廃炉」「もんじゅ粉砕」という「功績?」作りに励んでおられる・・・のでないことを祈ります。 明治時代の測量ミスデータに関しても、[1702]に紹介してあります。

1841
Date: 2013-06-08 (Sat)
地震爆発論 三部作 計画中
 しばらく書き込みをしていませんが、政治活動でも病気でもありません。バカげた地震論で国家衰退の道を歩まされる事に抵抗したいので、本を書いています。

 目からウロコの「地震爆発論 入門」 基礎編、応用編、補遺編 の三部作を計画中です。原稿は二冊分できました。基礎編は早ければ7月に出版です。

敦賀市議会には頑張って頂きたいと思います。

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敦賀原発断層説明 地元市議会で反発も
6月6日 19時3分

敦賀原発断層説明 地元市議会で反発も
福井県にある敦賀原子力発電所の断層を活断層と判断した国の原子力規制委員会は、原子力規制庁の担当者を地元の敦賀市議会に派遣し、判断した根拠などを説明したのに対し、議員から「判断が一方的で議論の進め方も納得できない」といった意見が相次ぎました。

原子力規制委員会は、敦賀原発について、先月22日、「2号機の真下を走る断層は活断層である」と判断していて、2号機は運転ができずに廃炉になる可能性があります。 規制委員会は、原子力規制庁の担当者3人を6日、敦賀市議会に派遣し、活断層と判断した根拠や経緯について説明をしました。 これに対し議員から「僅か2日の調査だけで判断するのはおかしい」「携わった専門家に偏りがあり判断が一方的で議論の進め方も納得できない」といった意見が相次ぎました。 また、議員から「規制委員会の委員長をはじめ、責任ある立場の人が来ないのはコミュニケーション不足だ」「規制さえすればいいという姿勢では、地元との信頼関係が築けるはずがない」などと、説明のしかたに対する指摘も出ました。
 これに対し規制庁の担当者は「指摘については重く受け止め、委員長に伝える」と述べるにとどまりました。

原子力規制庁は7日、地元の商工会や漁協などが参加した経済団体に説明を行う予定ですが、団体の座長を務める敦賀市の河瀬市長は、4日、田中委員長による説明を求めて意見書を規制庁に提出しています。
敦賀市議会がんばれ!
1842 
Date: 2013-06-27 (Thu)
東北沿岸を襲った巨大津波の真相
東北沿岸を襲った巨大津波の情報を調べていたら、「津波は二つ重なっていた」と云う記事がありました。東北大学の津波工学研究室の今村文彦教授の見解を紹介したものですが、このセミナー[1832]で紹介した、「福島を襲った二方向からの津波」とは違う内容でしたので、混同しないように抜粋して紹介します。
http://nationalgeographic.jp/nng/article/20120215/299297/
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 今村先生が、指さした部分では、地震発生後、しばらくして周期の長い2メートルほどの「波」が発生しており、さらにその後、はるかに短い周期の波が上乗せされる形で、3メートルほどのピークを示していた。(省略)
「ゆっくりの周期ですと、水面が上がって水圧は確かにかかるんですけど、動きによる圧力、つまり動圧は、それほどでもないんです。ところが周期が短いとその動圧が作用して、防波堤・防潮堤を破壊するほどに力を増してしまったんですね。こんな短い周期の波が、基本的に長周期の津波に乗るのは、これまでではじめて観測されたことなんです」  世界的に観測史上初。もちろん、観測網が稠密(ちゅうみつ)な日本で起こったからこそ捉えられたのであって、過去に他にも事例はあったのだろう。しかし、それをきちんと観測できたのはこれがはじめてなのだ。
 では、基本的に長周期である津波に、短周期の津波が上乗せされるメカニズムはどうなっているのだろう。
「それは、今まさに議論をしてます。まず、太平洋プレートが我々の住んでいる日本列島の下のプレートに沈み込み、陸側のプレートを引っ張り込んで、それが耐えきれなくなったところで、破壊が起こり、跳ね上がってくるというのが津波を起こす地震の平均的な発生メカニズムなんですね。ところが、浅いところにあるプレート境界の先端で、特別な地層があるかもしれない、と。柔らかい層ですとか、より跳ね上がりやすい成分で出来ている部分があるのではないか。もう一つは、プレートが沈み込んで、陸地側のプレートを引っ張ってくるとき、傾きはせいぜい20度程度なんですね。ところが、この主断層に分岐が時々入ったりします。分岐が入ると、角度が急になり、幅が短くなります。同じ2メートル断層がずれたとしても、ポコッと急に上がる形になるんですね。それが第2の可能性です。第3ですが、こういうところで海底地滑りみたいなものが起きたら、局所的に津波が発生するかもしれない──」
特別な柔らかい地層(そういう場所で起きた地震は、津波を誘発しやすく「津波地震」と呼ばれるそうだ)、分岐断層、海底地滑り、といった可能性の中で、どれとは特定できないものの(全部起きた、ということだってありえる)、津波研究に新たな問いが課せられたといえる。 ちなみに、メディアや動画サイトで紹介される津波のショッキングな映像の中で、とりわけ、短周期の「上乗せ分」を印象づけるものとして、海上保安庁の船舶が撮影した動画がある。沖合で津波に遭遇した巡視船が、それを乗り越える瞬間を捉えたものだ。
「もう撮影開始の時点で、第一段階の津波は来てるんですよ。でも、普通の津波は周期が長いせいで、広い水面に広がって、沖ではわからないんですね。それが通常なんです。沖合で分かる津波って、通常じゃない。アブノーマルですね
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 以上が抜粋記事です。釜石を襲った津波が最初の引き波に続いて緩やかな上昇を示した後に5mほどの急激な上昇を示していますが、これは二つの津波が重なっているとしています。
今村教授は急激な上昇を示す津波の発生した原因は、プレートが潜り込む海溝部付近に分岐断層があって、この断層が跳ね上がって、短周期の津波を引き起こしたのではないかと述べています。
地震爆発論の解釈ではこの5mの津波を起こした原因は、Aの地震が、本震の60秒後に海溝軸付近の海底から極浅い場所(水深は深い)で発生したものと推定しています。

巡視船まつしまが観測した津波はAの爆発で起きた津波であり、勿来沖で起きたBの爆発による津波ではない。

また、巡視船まつしまが相馬沖(双葉町沖)5kmで観測した短周期津波(乗船者が10mはあると述べています)もレーダーが捉えた波峰の形状からは南から襲ったように見えます。しかし、福島原発を襲った津波はいわき市沖で発生したBの地震によるもので、宮城県・岩手県沿岸を襲った短周期津波はAの地震が起こした津波であると推定されます。宮城以北の東北沿岸を襲ったのは、@とAの地震津波の重なりであり、福島県を襲ったのは@(またはA)とBの地震津波の重なりであったということです。AもBも極浅い場所(震源が浅い)で起きた爆発であることが、震央付近での大きな加速度を引き起こし、巨大津波を生じさせた原因であると考えられます。 最後に巡視艇まつしまの遭遇した津波の映像を載せておきます。

海上保安庁の巡視船まつしまが福島県相馬港の沖約5kmで撮影した映像。
撮影開始時からすでに緩やかな津波は来ていた。
4:00〜4:40の間に乗り越えた10m以上の波が短周期の津波だという。
(海上保安庁提供)
この津波はAの爆発で起きたものと推定されます。

1843
Date: 2013-07-01 (Mon)
続・東北沿岸を襲った巨大津波の真相
 東北大震災の巨大津波に関して、爆発論を肯定的に捉えた検討が下記ブログになされています。最終的には「もはや人工的な爆発しかありえないでしょう。」となっていて、地震兵器の使用を疑う内容となっていますが、このセミナーでは地震兵器を疑っているわけではありません。ただし、定説を否定する興味深い検討ですので抜粋して紹介します。
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-category-61.html
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14時46分18秒の「第一のすべり」から60秒後に深さ7キロの浅い場所で「第二のすべり」が発生した。(@の地震とAの地震のこと) 「第二のすべり」は海溝の岩盤を一度に破壊するような大きなすべりで、爆発を暗示している。この「第二のすべり」が大津波を発生させた。
(通説では)プレートが跳ね上がって「第二のすべり」が起き、「付加体」が大きく動いたことで発生したとされている。 しかし下図を見れば、この「第二のすべり」はプレート境界より2〜3km浅い地点で発生している。「第二のすべり」がプレートの跳ね上がりであるなら、プレート境界上で「第二のすべり」が発生するはずである。
つまり、「第二のすべり」はプレートの跳ね上がりが原因ではない。 一度に岩盤を破壊するような現象がプレート境界より上で発生する自然現象は有り得ない。 プレート境界より2〜3km浅い地点で「第二のすべり」を発生させる要因は人工的に爆発を起こす方法しか考えられない。

震災後に海洋機構が調べたところ、海底が南東方向に約50メートル、上に約7メートル動いていた。 東北大の今村文彦教授(津波工学)は、震源となったプレート境界面から、上向きに急角度で枝分かれした「分岐断層」=付加体が同時にずれると、今回の大津波を説明できることを推定した。(以下[1842]に紹介した今村教授の記事が続く。)
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ブログ主は、「プレート境界より2〜3km浅い地点で「第二のすべり」を発生させる要因は人工的に爆発を起こす方法しか、考えられない。」と結論付けていますが、「地震水素爆発論」では、@とAの二つの地震爆発が60秒の時間差で起きたと推定できますので、Aに関しては人工爆発を疑う必要はありません。震源が極浅い場所にあったということです。
 これまでにこのセミナーで解説してきたのは、押し円錐の軸が西向きに傾斜したケースを想定して、説明してきましたが、次に示す最近の調査結果を参考にすると、[1643]の内容は、

図のように押し円錐の軸が東向きに傾斜していたと考えるとうまく説明できるようです。
したがって、セミナー[1654]と、[1842]の図面も修正しておきました。 なお、[1630]では、相馬から、八戸までの初期退潮現象を海水の落下現象と推定していましたが、引き領域がてまえにあるために起きる津波としての第一波が引き波であるという解釈が成り立ちます。海水の落下現象とかモーゼ効果を持ち出さなくても理解可能の現象でした。
さらに、CMT解が意味することを早トチリしていましたが、意味しているのは、押し円錐軸が南南東に向いていることでした。図面を修正しておきました。
 また、[1643]では海底に設置したGPSの基準点が東南東に24m(宮城沖1)移動したと海上保安庁が発表した件を紹介しましたが、押し円錐の軸が東南東に向いているのなら、地上の「跳び石」現象と同じく、基準点の設備が加速度で跳んだという解釈もできます。本当に変移量が24mもあったのなら、音波探知でそのズレがキャッチできるはずです。[1654]のJAMSTECの反射法地震探査の記録にはそのようなズレはキャッチされていません。地上では大根が抜けてしまうような現象になるのですから、海底の固定観測施設であっても、跳ばされてしまう可能性もあります。@地震の近辺で24mの水平変移があったかどうかは疑問です。 一方A地震波は震源が浅いですから、さらに大きな加速度が発生したと思われます。岩手宮城内陸地震の震源付近では4000ガルを超える大きな加速度が発生し、荒砥沢ダムの北部で崩落・流下現象が起きましたが、海中で同じ現象が発生していたことがわかります。
@の地震は震源が深いので海底の押し領域も広範になり、それによって生じる津波も[1842]で紹介したように広範囲にわたってゆっくりと海水を持ち上げます。一方Aの地震は震源が浅く、押し領域が狭いために短周期のパルス的津波を形成します。分岐断層が跳ね上がって津波が起きるというのは思弁的な力学です。実際は、大きな加速度が作用して大水深海域でも海水を持ち上げるのだと推定できます。 図は釜石沖に設置された水圧式またはGPS方式の津波計の記録です。
@の津波の谷が来る前にAの巨大津波が追いついて重なっているのが分ります。この二つの津波の重なりで、岩手沿岸に大きな被害が発生しました。[1842]で述べましたが、福島第一原発を襲ったのは、これとは別のいわき沖で発生したBの地震による津波です。これが南から原発を襲って大きな被害が発生しました。 相馬沖5kmで海上保安庁の巡視艇まつしまが遭遇した津波が南方から襲来していることは[1842]で紹介しました。
 こうした巨大津波の発生したメカニズムを精査して、対策に役立てることが急務であります。原子力規制委員会の諸氏は意味の無い「活断層」議論を止めて、真相を究明する仕事に尽力することを要請します。

1844
Date: 2013-07-03 (Wed)
国力殺ぐ原発新規制
産経新聞7月1日に載った桜井よしこ氏の主張はまさに正論です。 抜粋して紹介します。
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国力殺ぐ原発新規制
2013.7.1 03:32
 原子力規制委員会の下で、日本の原子力事業が潰されていくのは国益に適(かな)わない。
 最も緻密かつ科学的議論が必要な原子力発電の分野で、いま、科学が軽視され、議論が尽くされず、思い込み先行で結論が導き出され、国力が殺(そ)がれていくかのようだ。
 日本こそ原発の安全性を高める技術を磨き、規制委員会による監視体制を確立し、バランスのとれた原発利用を推進しなければならない。  菅氏は、安倍首相の白紙撤回を次のように否定する。「そう簡単に(元に)戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が原子力安全・保安院をつぶして原子力規制委員会をつくったことです
 これは今年4月30日の「北海道新聞」で菅氏が語った言葉だ。
 規制委員会の田中俊一委員長以下、5名の委員は、民主党時代に選ばれ、後に自民党も賛成して、政府から独立した強い権限を有する三条委員会となった。その強大な権限ゆえに、5人の委員は専門家として、また良識の人として日本の未来に大きな責任を有している。
 現在、大きな焦点となっている活断層について、田中委員長は自ら判断するというより、島崎邦彦委員長代理の判断を重視し、島崎氏は主として中田高広島大学名誉教授、渡辺満久東洋大学教授、鈴木康弘名古屋大学教授ら、有識者の判断を重視するという構図が生じている。
 福井県にある関西電力の大飯原発3、4号機について、規制委員会は6月下旬、新規制基準の施行後も運転継続は可能とする結論を出した。その中で、敷地内の破砕帯が活断層かどうかは明らかにせず、運転継続を認めざるを得なかったのは、評価会合で意見を述べ合った2人の有識者、活断層だとする渡辺教授と、活断層ではないとする立命館大学の岡田篤正教授の意見が激しく食い違ったためである。つまり、科学的根拠は不十分で、活断層であることの証明はできなかったということであろう。
 一方、敦賀原発の敷地にあるのは活断層だと断定されたが、その評価会合では反対意見を持つ専門家らとのまともな議論は行われていない。専門家同士の闊達(かったつ)な議論がない中での判断が、果たして真に科学的、かつ公正だといえるのか、疑問である。
 敦賀原発に関して、同原発を保有する日本原電は、規制委員会側による活断層との断定に反論すべく詳細な調査資料を提出した。だが事業者側の資料はかえりみられなかった。日本原電は更に米、英、ニュージーランドなどの専門家らから成る2組の海外チームに委託したレビューを発表した。日本のメディアは余り伝えなかったが、同レビューは規制委員会の結論を疑問視し、少なくとも、更に詳しい調査をすべきだと指摘した。  反対意見を無視した性急な活断層の決めつけや原発再稼働を認めないとの結論は、規制委員会や有識者による評価の公正さを疑わせる。菅氏の予言した原発全廃を目指すかのような原子力規制委員会、及びその傘下の人々の主張を厳しく検証しなければならないゆえんである。
 安倍首相の責任が、科学と合理に基づくバランスあるエネルギー政策の推進であるのは言うまでもない。
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石田の新刊本は「巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる!」となる予定ですが、企画書(案)は以下のようになっています。近日中に発売になる予定です。
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「巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる!」
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『二酸化炭素』の地中封入計画」が、「地震」を誘発する!? 「福島第一原発」を破壊した「巨大津波」が、「南」から襲った理由
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本書の「地震現象」は、
 まず、地下での「水の熱解離」があり、溜まった水素と酸素が「爆縮」し、
 それによって引き起こされる「爆発」で、「地震」が起きる、 と考える、まったく新しい理論です。
                   *
 これまで的中したことのない「『地震予知』への巨額な国家予算の投入」「『南海トラフ巨大地震』に対する極端な被害想定」など、これまでになく地震学への批判は高まっています。
 しかしながら、これまで、批判する理論的武器をもっていなかったため、批判自体が中途半端になり、かつ相手に届いていませんでした。
                   *
 いまや、いちばん必要とされているのは、「地震予測」に役立たない「プレート・テクトニクス」や「活断層理論」に代わる、「新しい地震原因論」だと言えるでしょう。  そこで、この「『解離水の爆縮』による地震説」が、「政治家」「学者」「官僚」「市民」などに広く理解されることによって、「地震防災」の体系や「政策」の見直しを図るキッカケになることを、期待しています。

1845
Date: 2013-07-06 (Sat)
地震学の革命を目指す書、近日中発刊
まえがきより抜粋
今から 25 年前、著者は、名古屋工業大学を退官する前年に、「『解離水の爆縮』による地震説」の骨子 をつくりました。 そ れ以 来 、通 説 とな って い る“ 地 震 学 の 間 違 い ” を、「 講 演会 活 動 」や 「イ ン ター ネッ ト」上で訴えてきました。

なぜ、教科書にも載ってい る「プレート・テクトニク ス理論」や「活断層理論」を真っ向から否定し、罵詈讒謗を受けながらも、「『解離水の爆縮』による地震説」の発信を止めないのか。 それは、地震学者が説明す る「地震の発生メカニズム」が腑に落ちないから で、教科書に載っていることが“ 科学的な真実ではない”と確信するからです。

「海洋」の存在する「地球」についての知識は、まだ「未知の部分」がたくさんありま す。 「月」や「火星」の探査が進んでいる一方で、「しんかい 6500」が“大陸の沈没した形跡”を発見して、驚いているのが現状です。 “大陸が沈没する”ということは、地震学の土台にある「プレート・テクトニクス理論」 に反しているのです。 これは、「通説の地震学」が間違っている、という可能性を示しているのです。

本書を緊急発刊した理由は、「原子力規制委員会」のメンバーである地震学者 が、「活断 層理論」という間違った理論を根拠に、国家の重大な政策を左右しようとしているからです。 元 ・土 木 工学 の 教授 と して は 、国 家 を衰退させる“なが れ ” を 、こ のま ま 容認 す るわ け にはいきません。

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セミナーをお読みの皆様、 地震学の革命を起こすために、書店に予約注文を入れてください。そして宣伝してくださるようお願いします。 少し高額な書籍になりまして、恐縮ですが・・・・。

1846
Date: 2013-07-08 (Mon)
加速度での議論は間違い・・・というのは間違っています
「日本社会の安全にかかわる問題で見過ごされていたものは何か、東日本大震災を機に各分野の有識者に提起していただきました。」という趣旨のシリーズにおいて、土木工学の先輩(元京大土木教授)が語る内容に疑問を感じました。今までは理学部関係の方への批判でしたので、何のしがらみも無かったのですが、地震工学が専門の土岐先生とは同じ職場で同僚でもあったので、少し心が痛みます。しかし、信じるところを述べさせていただきます。

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シリーズ「日本の安全と科学技術」
http://scienceportal.jp/HotTopics/safety/safety9/
第1回 “想定外”を超える人智が大切 (掲載日:2012年5月10日) 立命館大学 教授、歴史都市防災研究センター長 土岐 憲三

加速度での議論は間違い

今回の地震では、断層が400qも500qも動きましたが、何をもってそう言えるのか。地震学の常識ですが、本震に続く余震の震源をプロットしていくと全体の震源域、本震で動いた断層の範囲が分かります。すなわち、余震は本震を起こした断層で起きるのです。そして、震源域は東側が浅く、西側に行くに従ってだんだん深くなっています。太平洋プレートが東側から西側に潜り込んでいっているわけですが、震源域はほとんど陸地には届いていません。だから、今回の地震、あるいは断層の破壊はほとんどが海側だけで起こった現象です。

地震学の人たちは、これまで想定した震源域を越えたことを「想定外でした」と言います。私は「そんなことを言っていいのか」と思いましたが、よく考えてみたら、彼らを責めるわけにはいかない。でも、災害に関わる研究者や行政関係者は「想定外」を安易に使ってはいけないと思います。想定を超える事象があることを認識した上で、その場合に対処すべきだからです。(略)
地震による被害では、加速度もよく議論の対象になります。今回の地震での最大水平加速度は、宮城県栗原市での2933ガル、3Gほどでした。地球上にいる私たちが常に受けている重力加速度は980ガルで、これが1Gです。3Gというのはその3倍です。栗原市では左右の方向、すなわち水平動が3Gでした。私の体重は80キロですから、瞬間的に240キロの力でぐんと押されたわけですが、それくらいでは被害が起こりません。なぜなら、そうした力がかかった時間は0.1秒あるかないかの短い時間ですから、何ら問題は起こりません。それが1秒間も240キロの力で押されたら、私は立っていられないでしょう。その辺のことは地震工学の話になりますのでやめますが、加速度で議論するのは間違いであるということ。3Gはとんでもなく大きな加速度ですが、それでも大した被害にはならないということです。
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土岐先生は地震学の常識と述べておられますが「本震に続く余震の震源をプロットしていくと全体の震源域、本震で動いた断層の範囲が分かります。すなわち、余震は本震を起こした断層で起きるのです。」という「常識」は変更してもらわなければなりません。
 また、「加速度で議論するのは間違い」という主張はおかしいと思います。F=m×αは物理の基礎ですが、加速度αはつまり力と同じことです。加速度が大きいから、大きな力が作用して、[1472]で紹介したように建築金具が破断するのです。作用時間が0.1秒であっても瞬間的に金具を破断する恐ろしさが、地震工学の専門家にも把握されていないようです。この誤った認識が、[1472]で紹介した「かつてない大きなガルの被害を見落としています。7学会共同の「中越地震被害報告会」の発表会に参加して、本当にがっかりしました。つまり「木を見て森を見ていない」というか、2500ガル以上という脅威の実態に誰も迫っていないからです。」と述べる、建築家鵜野氏の憤慨を誘っている原因のようです。地震学者も地震工学者も認識が不足していると思います。

 今心配していることがあります。いわき沖の常磐炭田の廃坑にCO2を注入したために、あの大災害を起こしてしまった可能性があるのですが、それを理解せずに、今度は苫小牧沖で新規にCCSプロジェクトが進行しています。CCSは浅い場所で地震を起こす危険性があるのです。つまり、震源が浅くなるということは、地表での加速度が大きくなることを意味しています。長岡でのCCS実験が原因で1500ガルを記録しました。鵜野氏の現場では2500ガルを記録していたそうです。雄勝実験場のCCSでは4000ガルを超える加速度を記録しました(岩手宮城内陸地震)。大きな加速度が生じるから、大きな力が作用して、大きな津波が発生するのです。加速度での議論は間違いというのは間違いです。

 こんな議論を聞き流していたら、CCSの危険性が見えなくなってしまいます。近日発刊予定の拙著『巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる!』でも、鵜野氏の話は紹介してありますが、新しい地震理論を世に広め、地震学の革命を起こさないと、更なる悲劇を生むことになってしまいそうです。

1847 
Date: 2013-07-18 (Thu)
苫小牧でのCCSによる地震・津波を警告する

 CCSはいわき市沖の現場が地震で破壊したのでしょうか、この現場での作業は当面中止(中間報告書p.20)となり、現在は、苫小牧で計画が進行中です。

CO2の圧入はもっと先のことかと思っていましたが、中間報告書を読むとすでに前段階として、水の注入を行っているようです。水であれ、液化炭酸ガスであれ、液体を圧入することは解離ガスの発生を促進する危険性、つまり人為的な地震発生の危険性が高まる可能性がありますので、地震爆発論学会として、警告を発しておきます。

中越地震、中越沖地震と云う二つの地震を起こした疑念のある新潟県長岡市でのCCS、岩手・宮城内陸地震を起こした疑念のある秋田県雄勝実験場でのCCS、そして東北大震災の津波災害を引き起こした可能性のある福島県いわき市沖でのCCS、これらを検証することなく、苫小牧でのCCSを進行させることは、日本国民の悲劇を繰り返す危険性があることを強く警告します。

また、地震学者や日本地震学会、またマスコミ各社もこの危険性を何ら把握していないことをも、警告しておきます。

地震現象の正体は現時点では未知科学に属するものであることを認識する必要があります。

そもそも、CO2を地中に隠匿しなければならないという「思い込み」は『地球温暖化詐欺』に国家として引っかかっていることを気付かなければいけません。 CO2は陸上の植物や、海中の海草にとっては「食料」にあたるものです。植物や海草が豊かに繁茂することは、人間や動物にとってはあり難い、恵まれた事のはずです。

 「不都合な真実」を喧伝したゴア氏が論拠としたグラフを見れば、気温が上昇してから、しばらくして二酸化炭素の濃度が上昇することが分ります。CO2濃度が高くなるから気温が上昇するという論拠は因果関係が逆なのです。

 文明の発展は気温の上昇と密接な関係があることは歴史が証明するところです。CO2が地球温暖化の犯人であり、避けなければいけないと思い込まされているのは、詐欺行為に引っかかっているのです。

 温度が上昇することは人間も動物も快適な暮らしができる条件、文明の発展する条件であって、忌避すべきことではありません。温暖化によって南極の氷が融解し、海面が上昇するという話は正しくありません。

 なぜ、温暖化を悪者のように思い込まされているのでしょうか。一説によれば、イギリスでの原発反対運動を封じるために原発よりも恐ろしいものを妄想させて、反対運動を押さえ込もうとしたと言われています。科学的な根拠が無く、為政者が作り上げた「策略」に過ぎないことを知っている国家、たとえばアメリカなどがCO2削減に本気になっていないことからも、この「策略」説の信憑性が納得できます。

しかし、日本の政府はこの「策略」を気付けないでいます。特に大きな問題は、民主党鳩山政権、菅政権が取った国策により「温暖化詐欺」による被害が国民に大きくのしかかっていることです。間違った地震学を信じ込まされていることも一つの原因ですが、マグマが浅い場所にまで迫っている日本では、「温暖化詐欺」の被害が、巨大地震、巨大津波という思わぬ災害にまで拡大してしまっています。 「地球温暖化」と云う概念は「反原発運動」を封じるために、イギリスやアメリカが構築した「策略」ですが、今では中国の工作員による日本弱体化のための「策略」に利用されてしまっています。  参議院選挙の政策論を見ていても、ほとんどの政党が脱原発を訴えています。保守的な思想を持つ方々でも「原発は怖い」と洗脳されています。日本人全体が洗脳されたかのようです。
 しかしそれは、日本弱体化のために中国によって利用されていることを見抜かなければなりません。中国は原発を盛んに建設しているのです。

 「孫文のスピリチュアルメッセージ」と云う書籍によれば孫文のスピリッツは今、安保反対運動以来の大掛かりな原発反対運動を中国人活動家を使って、日本国内でしかけている、と次のように述べています。

「福島の原発事故があってから、日本の全部の原発を止めようと、今、あちこちで原発反対運動をやっているけども、あの活動家の中には、中国人がたくさん入っています。反対運動のなかに中国の工作員が大勢は入っていて、「日本の原発を全部止めてしまおう」と、今活動しているんです。資金も提供して、反対運動をしています。」と述べています。
さらに、
「 実際は、中国自体も原発は推進しているし、アメリカも原発推進の立場なんですが、日本だけ廃止してくれると、日本の牙を抜けるので、工作員を使って反対運動をしているわけです。つまり、原発を取り除いておけば、まず、原子力兵器は作れなくなります。外国から原材料を買わない限り、作れなくなるので、「今回の地震を利用して、日本の原発を一気に廃止させてしまいたい」というのが中国の戦略です。 そのため、いま日本国内では、久しぶりに、中国工作員の動きがすごく活発になっています。沖縄の米軍基地のところでも、(オスプレ反対などで・・)相当活発に工作員が動いていますけれども、もう一つの活動として、原発反対デモや、反対者の運動費、いろいろなところに資金援助しながら、日本の原発廃止に向けた運動を展開しています。」

と述べています。 原発を止め、火力発電を多用し、大量の二酸化炭素を海底に圧入し、福島、苫小牧、北九州で地震津波を起こして、日本を弱体化する作戦・・・このようなものに引っかかってはなりません。

日本人はもっと、もっと賢くならなければなりません。

反原発運動を推進している中日新聞の社長小出宣昭氏が如何に愚かな人物であることかは、「中日新聞偏向報道の霊的真実を探る」と云う書籍をお読みください。そして中国の属国新聞であるかのような「中日新聞の」実態を知ったうえで、正しい判断をしていただきたいと切にお願い申し上げます。その中日新聞と仲良く「憲法改正反対運動」を繰り広げるスタジオジブリのアナクロニズムにもがっかりです。宮崎監督には中国の侵略主義が見えていないようです。チベットやウイグルの民衆の悲劇は井戸の外での出来事として関心がないようです。その程度の人物であると知って「風たちぬ」を観賞しなければなりません。  

1848
Date: 2013-07-20 (Sat)
苫小牧沖のCCSを警告する動画
苫小牧沖のCCSが危険であることを動画にして、youtubeにアップしました。

1849
Date: 2013-07-21 (Sun)
巨大地震は「解離水」の」爆縮で起きる!・予約受付中

石田昭著:巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる!(工学社)が下記で、予約受付しています。

地震学革命のためご協力をお願いします。

これ以上間違った地震学で悲劇を起こさせてはなりません。

原子力規制委員会の「無知地震学者」は交代してもらいます。

1850
Date: 2013-07-22 (Mon)
 液体の地中圧入は地震を発生させる
こんな報道がありました。(すでに[1746]にも紹介してあります。)

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米内陸部での地震増加、「ほぼ確実に人為的」=USGS

2012年 04月 19日 10:52 JST

[ワシントン 17日 ロイター] 米地質調査所(USGS)の研究者らは、米内陸部にある石油やガスの掘削で利用した廃水を処理する場所の近くで、地震の回数が「飛躍的に」増えたとする報告書をまとめた。

報告書は、アーカンソー州、コロラド州、オクラホマ州、ニューメキシコ州、テキサス州の米内陸部で昨年、マグニチュード(M)3以上の地震が20世紀の平均の6倍に増えたと指摘。

化学処理された水や砂を地下に注入して石油やガスを採掘する「水圧破砕」と地震の増加をはっきりとは関連付けていないが、水圧破砕で出る廃水などが断層をずらす原因になっている可能性を示唆している。

同報告書の内容は、サンディエゴで開催される米地震学学会の会合で詳しく協議されるが、抜粋では「M3以上の地震増加は現在進行中」と指摘。「ここに記述された地震活動率の変化は、ほぼ確実に人為的だが、採掘方法の変化もしくは石油・ガス生産の生産速度にどれぐらい関係しているかはいまだに分からない」としている。

USGSの統計によると、M3以上の地震発生回数は1970─2000年には年間21回(誤差7.6)だったが、2001─2008年には同29回(誤差3.5)となり、2009年には50回、2010年には87回、2011年には134回と飛躍的に増えた。

USGS地震科学センターのアーサー・マッガー氏は、急激な地震の増加について「理由は分からないが、自然現象とは思わない。なぜなら自然では、これほどまでの増加は余震や火山環境でしか見られないからだ」と語っている。
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アメリカでもなぜ地震が起きるのか、本当の原因が分っていないために、断層がずれやすくなるからと云うような解釈をしていますが、拙著<b>「巨大地震は「解離水」の」爆縮で起きる!」</b>に地震発生の仕組みを詳しく書いてあります。
シェールガス採掘に使用した廃液の地中圧入だけでなく、CCSという液化炭酸ガスの地中圧入も”地震を生産する”危険な行為であり、中止すべきです。

地震の発生メカニズムをアメリカも含めて全世界に教えてあげねばなりません。

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