地殻とかマントルに関する常識はやがて大きな崩壊を迎えることでしょう。

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プレート境界到達断念　JAMSTEC、ひずみ領域の岩石採取へ
（2019/2/9 07:17）

別の写真ですが・・・
新たな決断を説明するJAMSTEC地球深部探査センターの倉本真一センター長

巨大地震を発生させる物質とは、本当は水なんです
熱によって解離した水(酸素と水素）が
再結合して爆発することが地震現象です

　JAMSTECによると、掘削してもドリルを引き揚げると孔が変形し、同じ孔を掘り進められない現象が続いた。結果的に昨年１１月から今年１月までに五つの孔を掘ったが、状況は好転せず、六つ目の孔をドリルを引き揚げずに掘り進めることを決断した。

　ドリルは摩耗するまで通常２００時間ほど使用でき、１０日〜２週間程度は掘り進められる計算。この選択によって海底下約５２００メートルのプレート境界到達は不可能になる見込みだが、ひずみの蓄積領域の岩石試料を採取できる可能性が高まる。

　六つ目の孔は６日に掘削を開始。８日現在で海底下２９２８メートル付近を温度や圧力などのデータや岩石破片試料などを採取しながら毎時数メートルほどの平均速度で掘り進めている。
　JAMSTEC地球深部探査センターの倉本真一センター長は「もろい地層を崩れないように掘る対策は奏功しているが、同じ孔を掘り直せない現象は予見していなかった。詳しい原因はまだ分からない」と説明。「過去の課題を乗り越えながら今も常に新しい成果が得られていることは変わらない。必ずや地震発生帯に関しての新しい知見が得られると思う」と見据えた。

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地殻下部の構造について以前「銀次狼」氏と議論した記憶があります（[881]付近のはずですが、記憶が曖昧です）。氏は「地下深部の構造は「ウエハース状」になっていて、この中を流体がサージしているのではないか」というような意見でした。私も賛同した記憶があります。

今回の掘削は「地殻の底部には「岩石成分が溶け込んだ水」が移動している空間の存在」を証明したことになるのではないでしょうか。このウエハース構造のどこかに、解離水が蓄積されれば、温度の移動によっては着火し爆発（地震）現象となるのではないかと推定されます。

少なくとも、このような空隙の多い地盤に歪が蓄積するということはありえません。

地球の内部に関してはまだ誰も見たことも、到達したこともありません。海底下の5kmまでも掘れませんし。ロシアのコラ半島でも、12kmほどで掘削に失敗しています。ドリルが落下したり、熔解したそうですが、大きな空隙が存在しているのでしょう。（[1609]、[1616]など参照）

地殻やマントルは学者が考えているようなきっちりと詰まった固体物ではなさそうです。

[1616]では「掘削で地震を起こさないのか？」という質問に対して、倉本真一氏が以下のように答えています。

「地震は断層運動として捉えられていますが、その断層運動のエネルギーは断層面で接した所での歪（ひずみ）の蓄積と考えられています。その歪（ひずみ）は断層面の摩擦強度に依存していて、特に地震の時にのみ動く場所を「アスペリティー」と呼んでいます。このアスペリティーでの摩擦強度が弱まる現象が起こったときに地震が発生します。
結論としては、掘削によって巨大地震が引きこされることはありません。」

「固着域」というような概念は崩壊しそうですが、倉本氏は今も同じ回答をなされるのでしょうか。

注：

JAMSTEC（海洋研究開発機構）とは文科省管轄の国立研究所です。まったく意味の無い研究をやっているのですから、膨大な税金をドブに捨てているのと同じです。

海洋研究開発機構
本部： 神奈川県 横須賀市
設立：1971年10月

国立研究開発法人海洋研究開発機構は、文部科学省所管の国立研究開発法人である。略称はJAMSTEC、海洋機構。

「トランプ氏は、米国を「パリ協定」に対し、世界で唯一の非参加国となることを決定的にしたのです。米国の離脱発表は、歴史に残る国家の恥とも言うべき瞬間でした。」

と酷評しています。地震爆発論学会では日本もトランプ革命に追随すべしと訴えていますので、Esquireの記者からは馬鹿扱いされるのでしょう。

しかし、NASAの見解や、現在北米大陸を襲っている寒冷化現象を見れば記事が間違っていることは自明のはずで、今になってどのような言い分け記事を書くのか見てみたいものです。 　

以下はその記事の抜粋です。

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愚かすぎる米エネルギー政策 ー トランプ政権はさらに気候変動を助長するだけ

やはり彼は世界中のことを考えていなかったようです...

2018年の夏は、大変動の前触れとして記憶されることになるかもしれません。あるいは大変動は、すでに「起」を通り過ぎ、「承」の段階へと進んでいるのかもしれません。ならばタイミングで言えば、シナリオライターは効果的で素晴しい「転」のストーリーを考えなくてはならない時期なのかもしれないのですが…。　

　ここ最近、アメリカでは山火事や台風、そして洪水といったニュースがほぼ毎日のように報じられています。これらのニュースは、しばしばポルノ女優への口止めやオマロサ氏の録音テープといったトランプ大統領に関する話題にかき消されてしまっているのですが…、まさに今世界で起こっている重大なる災害なのです。　

　米国西部では、現在も山火事が続いています。が、注目を集めたのはトランプ大統領がその対策に関する低レベルのアドバイスをしたときだけでした。

　東南アジアとインド亜大陸の大部分はこの夏洪水の被害を受け、2018年7月にはギリシャも山火事に見舞われました。ヨーロッパは熱波に襲われ、イギリス諸島の一部では2018年6月の平均気温が、観測史上最高を記録しましています。またスウェーデンは2018年、過去260年でもっとも暑い7月となり、シベリアの気温さえ32度に達したのです。　

　世界各地で異常気象が続くなか、2018年8月21日付の「ガーディアン」紙がある驚くべきニュースを伝えました。

　これによれば、科学者たちが長年最も安全と考えてきた北極の一部の氷でさえ、すでに溶け始めたというのですから…。

　そうなると、もはや時すでに遅し。いくら二酸化炭素排気量を削減し、温暖化に歯止めをかけようと人類がいくら試みても、まったく無意味なものとなってしまう可能性も大。もはや、後戻りができない段階になってしまうわけです。　

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ツイートの紹介
内容：
こちらは、ニューヨークで先週行われた資金集めでトランプが、石炭や風力発電について語った言葉の書き起こしになります。ーダニエル・デール氏　

もはや驚きはありません。トランプ大統領は世界史上稀に見る愚か者であり、自らが数十年前に内面化した現実の断片に根ざした世界観と、非常に限られた思考能力の万華鏡を通して世界を見ているのです。

彼は傲慢な愚かさの象徴であり、米国社会に広がる頑固な反知性主義の破壊的性質を体現する存在なのです。

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とはいえ、石炭輸出が増加しているというのは事実です。 　

たしかに、石炭輸出は2016年〜2017年にかけて60%増加しています。つまり、トランプ氏が述べている「クリーンコールテクノロジーの輸出」など実施していないも同然なのです。彼が輸出を推進しているのは、大気を汚染しない、地球温暖化につながらない石炭なのでしょうか？ いえいえ、そもそもそんな石炭など存在しませんので…。　

　クリーンコールテクノロジーとは、石炭を燃やしたときに発生する一部の二酸化炭素を減少させる技術のことになります。そして、もし米国が輸出を推進したとしても、この技術を利用する国が存在しなければなりません。　

　さらに重要なこととして、安価な天然ガスの台頭によって石炭は競争力を失いつつあるのです。

　このためトランプ政権は、石炭火力発電所を国家安全保障のインフラとみなす冷戦時代の法律を使用して、石炭を支えてきたわけです。同政権の政策は、エネルギー供給業者に石炭火力発電所からその稼働継続に十分な電力を買い取るよう命じています。気候変動の危機が迫っているにもかかわらず、米国はおそらく最も汚い化石燃料を実質的に助成しているのです。

共和党は「気候変動は人間がもたらした現実の問題である」という科学的コンセンサスを否定していた。　　

　またトランプ氏は、米国を「パリ協定（温暖化ガス排出量を削減するための法的拘束力のない国際的な合意）」に対し、世界で唯一の非参加国となることを決定的にしたのです。米国の離脱発表は、歴史に残る国家の恥とも言うべき瞬間でした。　

　またトランプ政権は、オバマ政権下で施行された「クリーンパワー計画（パリ協定の排出量削減目標を達成するための基本的枠組み）」の撤廃を進めており、メタン（二酸化炭素の30倍も熱を閉じ込める温室効果ガス）の排出規制や自動車の排ガス規制についても見直そうとしています。　

　そうです、彼は何もかも廃止しようとしているのです。　

　このような歴史の分かれ目に立っているのが、無知で荒っぽく、人類の文明の未曾有の危機を「中国のでっち上げだ」と誇らしげに言い放つようなリアリティショーのスターなのですから、開いた口が塞がりません。

　そもそも共和党は、この新たな国辱の時代の以前から、「気候変動は人間がもたらした現実の問題である」という科学的コンセンサスを否定してきました。西欧諸国の大政党で、そんな政党は他に見当たりません。

　ですので、仮にトランプ氏でない人物が共和党大統領になっていたとしても、米国は自滅的な愚かさと強欲に沈み込んでいたこととも言えるのです。とはいえ、北極の新たな棚氷（たなごおり）が崩壊に向かうなかで、風力発電を毛嫌いし、「クリーンコールテクノロジー」を推進するトランプ氏の演説は、この上なく不快で苛立たしいものなわけです。　

　このままでは、われわれは後世で「世界が山火事や洪水、猛烈な嵐などの気候変動の明らかな兆候に見舞われるなかで、ストーミー・ダニエルズ（ポルノ女優）や国債について議論していた愚かな国民」として歴史書に残るでしょう。そうなれば、子どもたちにどう弁解できると言うのでしょうか…。　

　世界中の問題となっている気候変動に対し、明るい兆しがあることを皆さんで祈るしかありません。

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以上が抜粋記事です。

地震爆発論学会の見解では、温暖化に見える気象や、1960年以降に多発しているカリフォルニアの山火事や乾燥化現象などは別の要因によって起きていると述べています。

地球温暖化傾向は「正しくない」という見解の方が科学的なコンセンサスになってきています。それなのに未だに「温暖化防止」という高札･プロパガンダに踊らされている方々は、立ち居地を確認しなければいけないのではないでしょうか。
「西欧諸国の大政党で（高札を疑うような）そんな政党は他に見当たりません」と書いていますが、独仏がリーダーになっている弱小EUは中国貿易からの利益を財源にしたいから、高札を信じ込まされているだけです。

後世の歴史家が記述するのは、「中国という新しく台頭した、植民地政策を採用する独裁国家の本質を見抜いて、敢然と押しとどめたのが、アメリカのトランプ大統領だった」という教科書に違いありません。

「国防力が不十分だった日本は、世界の流れの本質を見抜いて、トランプ大統領と協力し、世界のユートピア建設に尽力した」という評価も世界史の教科書に書き込まれるような日本になって欲しいと思います。

追記：

田中角栄氏が、台湾を切って中国共産党と国交樹立を結んだとき、谷口雅春氏が「間違っている」と述べたことをよく知っています。当時はアメリカの政治家も日本の政治家も「王道」が何処にあるいのかを見間違えたのです。

今また大きな選択を迫られていますが、「王道」を見間違えてはなりません。チベットやウイグルのような悲惨な社会にならないように、NHKやマスコミが掲げるウソ「高札」の内容を慎重に吟味するべきです。

断層地震説やプレートテクトニクス理論という地震学者の高札も私にはルーズベルト時代の「容共路線高札」に見えてしまいます。注意深くウォッチしていきたいものです。

結論を言えば、地震の原因と同じ水素の爆発が小規模で起きているというのが原因です。

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アメリカで何が起きているのか ： 全米で「謎の爆発音」と、それに伴う「謎の光のフラッシュ」現象が続く。原因はわからず

投稿日：2019年2月10日

今年の 1月の終わり頃から、アメリカのかなり広い範囲で、「大きな衝撃音を伴う爆発音と、それと同時に空が光り輝く」という現象が続いています。

アメリカでは、各地のローカルテレビニュース等でも頻繁に取りあげられている事象のようで、相当広い範囲で起きているもののようなのですが、

「原因は不明」

という状態が続いています。

1月30日から 2月7日まで、ニュースで大きく報じられた場所だけで下のようになっているようです。

2019年1月30日-2月7日までに「謎の光を伴う爆発音」が報じられた場所

先日、アメリカの人気ブログ「エンド・オブ・ジ・アメリカンドリーム」で、この事象について、さまざまな報道をまとめた記事が書かれていましたので、まずはご紹介させていただこうと思います。

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ここからです。

空に響き渡る「黙示録的な音」：アメリカ中の空で聞かれる大きな音、そして、謎の光のフラッシュについての合理的な説明はいまだになされていない

この何週間にもわたり、全国のアメリカ人が、説明がつかないような非常に騒々しい衝撃音を伴う大音量のサウンドを体験しており、そして、それらはしばしば「ミステリアスな光の爆発」を伴っている

。 これらの奇妙な衝撃音は家を揺さぶり、窓をガタガタと鳴らす。体験者の中には、それはまるで「大砲が発射されているように感じる」と言う人たちもいるほどだ。

それと共に、そのミステリアスな衝撃音に伴う「謎の閃光」が全米各地でカメラに収められている。

これまでのところ、米当局はこのようなことが起きている理由について、合理的な説明をしていない。

残念なことに、これらの奇妙な現象が近いうちに消えるとは思われない。なぜなら、これらの「閃光を伴う奇妙な衝撃音」の頻度は、過去 1週間でさらに頻度を増しているのだ。英国のメディア「サン」は、記事に次のように書いている。

アメリカ全土で「謎の光のフラッシュ」が観測されている。そのフラッシュが見られた場所では、同時に謎の大きな衝撃音が家を揺さぶり、住民たちを恐怖に陥れている。

この 1週間、アリゾナ州からニューヨーク州にかけて、この謎の衝撃音が急増しており、専門家たちは困惑している。

2月2日、ロードアイランド州で謎のこの事象が起きたことにより、この事象は全米から注目されるようになった。報道では以下のように記されている。

2月2日には、ロードアイランド州で大きな衝撃音が報告された。そこでは、住民たちが大きな騒音の映像と音声を記録した。

記録した住人は、地元のニュースメディアに、以下のように述べている。

「家全体が揺れました。それは深夜だったのですが、私の妻も、子どもたちもその揺れで全員が目を覚ましました」

次の夜には、ニューヨーク市で同じような衝撃音と爆発音が聞こえ、やはり空には、不思議な閃光が現れた。ニューヨークの住人のひとりは以下のように言う。

「ブルックリンの公園の斜面で、その衝撃音と爆発を感じました。あれは一体何だったのだろうと今も思います」

これはアメリカ東海岸だけの現象ではない。

1月31日には、テネシー州から「大きな衝撃音と爆発音」が 3つの別々の地域で聞こえている。以下は、報道からの抜粋だ。

1月31日の午前11時30分ごろ、テネシー州の 3つの別々の郡の住人たちから、大きな爆発のような音を聞いたと報告された。

テネシー州のそれぞれの郡の当局は、そのような強力な騒音と衝撃音の原因となっている可能性があるものについて、いまなお調査中だ。

同じ頃、ノースカロライナ州に住む多数の住民たちが当局に「原因不明の大爆発と衝撃音」を報告している。以下はそれについての報道だ。

1月31日、ノースカロライナ州の地元ニュースによると、ウェイク郡とフランクリン郡の住民は、州の法執行機関に、原因不明の大きな爆発や、夜間に起きている衝撃音は何なのかを調査し、住民たちに報告してほしいと呼びかけた。

何人かの住人は、その衝撃音が非常に強力であるために、衝撃音の中で、一時的に「力を失ってしまった」とさえ報告している。

これまでのところ、ウェイク郡保安官事務所は衝撃音の原因を特定することはできていない。

その数日後、ニューオーリンズの多くの住民から「奇妙な爆発のような音」が報告された。以下は地元ニュースの報道だ。

大都市圏に住む人たちによって聞かれている奇妙な爆発のような音を取り巻く謎が大きくなり続けている。

2月4日、ニューオーリンズのレイクビューでは、何人もの人がその光と爆発音のようなものを聞いた。そのうちのひとつは、カメラに収められた。

ニューオーリンズのミッドシティで始まったこれらの事象は、その後、ニューオーリンズ各地で発生するようになり、2月4日深夜には、ふたたびレイクビューで同じ現象が起きた。

このような、大きな衝撃音あるいは爆発音のような音がアメリカ全土から報告されている。そして、しばしば、それらの大きな爆発音は大規模な光のフラッシュを伴っている。しかし、いずれにせよ、当局は、何がこれを引き起こしているのかをまったく把握していない。

このミステリアスな事象は、最初、アメリカの東半分で起きていたと思われたが、アリゾナ州でも起きていた。以下はアリゾナ州の地元のニュースの報道からだ。

住人のひとりは、次のようにフェイスブックに書いている。「最初は、大きなガラガラと鳴る衝撃音でした…。それは…たとえば、私の家に大型トラックが突っ込んできたかのような感じだったのです。それからものすごい振動が続きました。それは、私の家の窓を揺さぶるほどのものでした」

他のツーソンの住人は、次のように書いている。

「かなり揺れました。ブラインドが踊り、その後起き上がって出入り口まで歩く間もそれは続き、かなり長い間揺れていました」

アリゾナ州ツーソンでは、1月31日の午前8時51分に同じような現象があった。家が揺れ、窓がガタガタと音を立てるような衝撃音と爆発音だった。

この日は、ツーソンとその周辺地域のいたるところで、この現象を体験した人たちがフェイスブックにそのことを記していた。

アメリカのいくつかのニュース報道では、これらの奇妙な音や衝撃音を「地震による衝撃音」と呼ぶメディアもあったが、その時に対応する地震発生は記録されていない。

この事象に対してのいかなる合理的な可能性も今のところ見出されていないという時点で、これらの現象は、完全なるミステリーといえる。

この現象自体も確かに奇妙だが、しかしこれから先、私たちはさらに、これまで経験したことのないような現象を経験していくことになるのかもしれない。

間違いなく、私たちの地球は、ますます不安定になってきており、その不安定さの増大が、今後数カ月から数年で大きな混乱を引き起こすのかもしれない。

これらの「謎の爆発音」を引き起こしている原因は現時点ではわからないが、今のところ特に深刻な被害もないように見えるのは幸いなのかもしれない。

アメリカのこの事象が深刻な事態につながることにならないように願っている。 ここまでです。

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まあ、これが何かというのはわからないですが、その時間に、アメリカ地質調査所の記録に、いっさいの地震が記録されていませんので、地震などの地質的な現象とは関係ないとは言えそうです。

今回は、「こういうことがアメリカで起きています」ということを単にご紹介しただけということになりますけれど、ただ、アメリカでは、昨年の 10月くらいから、

「ちょっと奇妙な風景」

が出現しやすくなってはいました。

それを特に感じたのは、2018年の 10月から 11月にかけて、

「アメリカの各地で《夜の空が紫色になる》」 という現象が相次いでいたのです。
あるいは、昨年の年末には、ニューヨークで、

「青い爆発」

という事象がありました。

夜に突然、ニューヨークで夜の空がきれいなブルーの空に染まったのです。

2018年12月27日　米ニューヨークでの「青い爆発」

「空が青くなったり紫になったりという状態を繰り返してる」

というようなことも言えなくもないのでした。 このアメリカの現象の背後にあるものが何かが今後わかるのかどうかは今のところ何とも言えない感じです。

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ここまでがInDeepの記事の抜粋です。

これは地震爆発論ではミステリーではなく科学的な説明が可能です。

ごく浅い場所で解離ガス（酸素と水素）が爆発を起こしている現象です。発光するのは解離ガスがプラズマ状態で結合するときに発光するのだと考えられます。

小規模の実験でも[2343]で紹介した動画「水暖房機によるロケット遊び」にあるように発光現象が見られます。夜間ならば結構な明るさになる光量だと推定できます。

各地の地震計に反応しないのは、局所的な爆発現象だからだと思われます。

爆発音は学生たちの爆鳴ガス実験でも分かるように、Detonationだからです。メタリックバルーンに入る程度の水素でも空中の酸素と化合して大爆音を発するのがDetonationの威力です。

これは「世相徒然ブログ」で、南海トラフの掘削結果を論評した南海トラフ、軟弱岩盤のため掘削調査断念！やぶへびか、岩盤にひずみ蓄積せずがバレてしまったという記事にもあるように、地震爆発論の正しさが証明される物理的証拠の一つであると思っています。

早く地震爆発論学会（SEDeT）の存在を世に広めたいと考えています。

どなたか、次の動画をトランプ大統領に知らせてください。

2月10日の圧入量がゼロ（一時停止？）

念のために電磁気的な異変(方位磁石の異常、磁気異常、発光現象など)を各自が観察し自衛手段をとった方がいいと思います。

なお、本日書き込みの「大陸はなぜあるの？」の中で、「誘発地震の可能性」への質問に対し、地震学の権威者と目される金森先生は「（CO2の）注入だけで地震が起こるわけではありません。構造的な歪の蓄積があったはずです」と返信されたことが報告されています。（「災害先進列島　その6」参照）

南海トラフの海底3〜4ｋｍ付近で、地盤は空隙だらけの脆い地盤であることが実証されましたが、地殻が厚い陸地付近でも、貯留層というのは空隙（地下水等の流体が充満）があるわけですから、「構造的な歪の蓄積があるはず」というのは力学的に言ってありえないことだと思います。

地球物理学を専攻する方々は「地球は固体」しかも「固形の岩石」という固定観念をお持ちなのではないでしょうか。 地震は歪の解放が原因で起きるという「ありもしない」原因説を捨てていただきたいと思っています。

北海道の方々にはお気の毒ですが、「正しい地震の知識」を勉強し、自分の頭で対策を立てていただくことをお願いしたいと思います。

追記：(2月12日）

2月11日もCO2の圧入は停止しています。

本日（2月12日）の「お知らせ」につぎのようにありました。

●　2月8日（金）原料ガス受入設備と自家発電機の点検整備のため、一時的に圧入を停止しました。

なぜ名古屋なのか、と考えたときに、共産党中国が国際社会に参加するきっかけとなった、名古屋でのピンポン外交が浮かびました。それを名誉なことと考える空気が名古屋にある、それを切ることから未来への革命が始まるのだという事かもしれません。講演の中では、台湾の李登輝氏から親書が届いたという話があり、日本人よりも日本人らしい人物であると紹介されました。
また、ウイグル人の組織からもハッピーサイエンスに助けを求める声が届いているそうです。 講演の結びは「日本の誇りを取り戻す。世界をリードしたい」と言う言葉でした。

ここで、李登輝氏も悲しんだであろう、ピンポン外交の経緯を伝える朝日新聞の記事を抜粋して紹介します。

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世界動かした名古屋のピンポン大会

「日中戦争から２７年後の１９７２年、両国は国交を結んだ。戦後も、東西冷戦の最前線で敵対してきた両国だったが、互いに外交を転換させた。その決断の背景には何があったのか。歴史の現場を目撃した人たちを北京に訪ねた。 　

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　零下の街角を歩いて、中心街からやや南にある国家体育総局の施設を訪れた。６０年代に中国卓球のエースとして名をはせ、いまは中国卓球協会主席である徐寅生（シュイ・インション）氏に会った。会議室に記念品が並ぶ。

７１年春に名古屋で開かれた第３１回世界選手権のトロフィーもそこにあった。

　その大会こそ、世界情勢を動かした米中ピンポン外交の出発点だったのだ。 　大会前から、会場の愛知県体育館は世界の注目を浴びた。文化大革命のため、大会から離れていた中国が、６年ぶりに参加したからだ。徐さんは監督だった。「周恩来（チョウ・エンライ）首相から、第一の目的は友好、試合は第二だ、と言われていた」と徐さんは振り返る。厳しい警備の中、日中友好を促す役割を背負っての来日だったのだ。

　だが、会場の一角で別の歯車が回り始めたのだ。選手団幹部に、米国卓球協会役員がもちかけた。「（中国は大会後にカナダなどのチームを招くらしいが）米国も呼んでもらえないだろうか」。米国はベトナムで戦争している敵国だ。本気なのか、半信半疑だったが、幹部は北京に伝えた。

　毛沢東（マオ・ツォートン）共産党主席は決断を迫られた。こんなエピソードが残っている。外務省は「時期尚早」との意見を具申し、毛も同意した。だが、毛は考え続けた。翌日には米国チームは帰国する。毛は夕食を終え、ふだんのように睡眠薬を飲み、眠ろうとしてから、考えを変えた。看護長に「米国チームを呼びなさい」と言った。しかし、看護長は以前から「睡眠薬を飲んだ後に私が言ったことは無視するように」と毛に命じられていた。動かずにいると、毛があわてた。「早く知らせないと、米国チームが帰ってしまう」

　４月７日、名古屋発のニュースが世界を驚かせた。中国選手団が米国チームの招請を発表したのだ。２日後、米国チームは香港経由で北京へ向かう。キッシンジャー米大統領補佐官の隠密北京訪問はこの３カ月後のことである。そして、翌年２月のニクソン大統領の訪中へとつながった。
「中日関係も、中米関係も、名古屋がきっかけだった」。徐さんは語る。」

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名古屋でのピンポン大会は当時愛知工業大学学長だった後藤�ﾅ二氏が推進役でしたが、結局はかつての日本国民であった台湾人を見捨てることになってしまいます。谷口雅春氏は反対していましたし、「日本はしっかりせよ」という李登輝氏や、「犬（日本）が去って豚（国民党）が来た」と憤慨する台湾人の苦難の道が始まる転機となりました。
WIKIに載っているピンポン外交を紹介します。

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1971年、中華人民共和国は同年3月28日から4月7日まで日本で開催される第31回世界卓球選手権への参加を表明。毛沢東が参加を承認し、1961年から1965年まで3大会連続で団体優勝し、1965年の第28回世界卓球選手権では個人団体7種目中、5種目で優勝した後、文化大革命以来2大会連続で不参加だった中華人民共和国の卓球チームが6年ぶりに世界の舞台に立った。

これは当時の日本卓球協会会長、アジア卓球連盟会長、愛知工業大学学長だった後藤�ﾅ二が地元名古屋での大会を世界一のものとするべく、親中国共産党で知られた西園寺公一日本中国文化交流協会常務理事らと協議し、中華人民共和国側が望む形での「二つの中国」の問題解決に必要な処置（中華民国をアジア卓球連盟から除名）を取ることを決断、1971年1月下旬から2月にかけて、後藤と森武日本卓球協会理事、村岡久平日中文化交流協会事務局長が、直接中華人民共和国に渡り周恩来と交渉を行なった結果であった。

こうした動きに対して親中華民国派の代議士・石井光次郎が会長を務める日本体育協会や文部省からのクレーム、右翼からの脅迫などの反応が見られた。訪中した後藤は、アジア卓球連盟から台湾を排除するか、後藤がアジア卓球連盟会長を辞任すること、日本社会党が1958年に示した「日中の政治三原則」（「中華人民共和国を敵視する政策をとらない」、「『二つの中国』をつくる『陰謀』に加わらない」、「中日両国の国交正常化を妨害しない」）という草案を提示、中華人民共和国側の草案には「台湾（中華民国）は中国の一つの省に過ぎない」という内容や、中華民国総統の蒋介石の名前が入っていたことから交渉は難航、最終的に周恩来の指示により、中華人民共和国側が折れて2月1日に中華人民共和国が参加する「会談紀要（覚書）」の調印がなされた。後藤は2月7日にシンガポールで行なわれたアジア卓球連盟総会で「中国加入・台湾排除」（中華民国は、14年前にランガ・ラマヌジャン会長時代に加盟した）を提案したが、韓国やマレーシアなどの反対にあい、会長を辞任した。

日本はアジア卓球連盟を脱退し、その後中華人民共和国などとともに、1972年5月にアジア卓球連合を創設した。なお後藤はその4ヶ月前に心臓病で亡くなった。

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このピンポン外交を称える空気が名古屋の官民･エリートたちにあることも講演の理由でしょうが、もう一つは、名古屋勤務の経験もあり、釈尊の降魔成道と同じ経験をすることになった名古屋で、「地球最大の悪魔を打倒する」という決意をこめて、総裁が歴史的な重要説法を決められたのだろうと推定します。

霊言収録（第一章は2018年11月15日）以来、世界の動きが変化しているように感じられます。

別の記事[3016]で、ニューヨークで始まっているバノン氏と郭文貴氏のウイグルを助ける運動も紹介しますが、郭文貴氏はこれから4週間（一ケ月の意か）の間に起きる出来事に注目せよと言っていました。トルコ政府がウイグル問題に関して中国批判を行なったことを指しているのかもしれませんが、世界の流れは変化してきています。

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「人類の恥だ」トルコ政府が中国を批判
2019年2月11日 21時45分
日テレNEWS24

中国の新疆ウイグル自治区では、テロ対策を名目に住民を強制収容して思想教育を行う政策が行われていて、組織的な民族弾圧ではないかとの批判が高まっている。

ウイグル族の亡命者を多く受け入れているトルコは９日、「中国当局の同化政策は人類の恥だ」と批判し、収容所の閉鎖を求めた。

これに中国が猛反発し、中国外務省の報道官は１１日、トルコ側に厳正な抗議を行ったと明らかにした。さらに、トルコ側がウイグル族の著名な詩人が「拘束されたのち死亡した」と主張していることについて、「彼の映像が公開された。健康そのものでトルコ側がウソをついている」と反論した。

中国国営メディアが公開した映像では、詩人とされる男性が「１０日に撮影された」と話し、「中国の法律に違反した疑いで捜査を受けていて、虐待を受けたことはない」などと述べている。中国当局が批判をかわすために映像を公開した可能性がある

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こうした国際世論が起きてくることが郭文貴氏には分かっていたのでしょう。「今後の四週間のメディアの報道を見ていてくれ」と語っています。二つの動画から字幕を紹介します。

最初は、郭文貴氏とバノン氏のウイグル支援の「基金設立記者会見」で、参加したウイグル人の質問に答える郭氏の映像からです。

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（唯一のウイグル人の参加者の質問に答えて）

先生、質問してくれてありがとう。これはとても話したい事です。とても感激しています。昨日私はバノン先生とこの事情について話し合いました。
100万人が！　拘束されている！
沢山の母親が、沢山の女性が、今この瞬間も、陵辱されている。
ところが共産党は、完全に管理されたテレビなどの媒体で、再教育してあげていると言っている。
中国の外交部の官員も我々は再教育していると言っている
しかし、みなさん考えてみてください。5000万人の人口があり新疆省なのにもかかわらず、今日ここに参加できているのはインドにいる一人だけなのです。
私は彼を全く知りません。彼は招状を受けてきたのです。彼は命の危険の脅しを受けました。
ここにいるメディアの皆さんに申し上げますが、大使館に行きビザを申請する時に恐怖を感じないものなどいるのでしょうか。今日いる華人で居留証を更新するときに恐れを感じないものがいるでしょうか。

我々が反対するのは共産党です！
彼らは世界に恐怖をもたらしているのです。

その恐怖をもたらしている原因は、我々の弱さと利己心なのです。
彼らは70年来、全世界を騙してきた。 中国人を脅迫してきた、そして今日の全世界の惨状となっているのです。
彼らは我々の母親を陵辱し、我々の娘と妻を強奪し。兄弟姉妹を牢獄の入れた。今も私の兄は監獄にいる。昨日の夜、皆が私に私の兄はおそらく自殺してしまうから会を中止した方が良いと忠告した。
それこそがバノン先生が言ったように、誰のためでも、何かの利益のためでもなく、「正義の為に」人類が生存するための基本的権利のためなのです。

この基本的な権利を守る唯一の方法は、われわれの「勇気」と「無私」なのです。

国家の政権が私有化された時、国家の人民の財産が公有化された時、人民は最も災難を受けるのです。
国家の全てのメディアがただ一つの声を持つ時、暗黒の社会となるのです。
これは確か、バノンが言われましたが、

では、今の中国、一つの党しかなく、権力は習近平と王岐山の二人が全てを支配しているのです。
皆さん考えてみてください！
今日、共産党下の中国は、たった三つのスローガンしかなく、いたるところにはためいています。
「全ては皆、党のものである」｢全ては皆、党の言うことを聞かなくてはならない｣「何でもよい」
この世界にこのような馬鹿げたことがおこなわれている。
インターネットもコントロールされている、どこにアメリカと同じように中国にたいして否といっているのでしょうか！そして何処に、今日のように我々の安全を守ってくれる国があるでしょうか！

この地球上の多くの部分が共産党によって買収、懐柔されているのです。
ウイグル人が100万人拘束されているのと同じようなことが一体どれだけの人の身の上に起こっているのでしょうか？

何故だろうか？ 我々は聞きたい。我々はどう対応すればよいのだろうか？
今度は貴方、次は私というように災難が来るのを待てとでもいうのだろうか？
我々は、絶対に利己心を捨てなければならない。
共産党の歴来の戦略は、自ら矛盾させ、離間させ、無内容の偽を宣伝し、インチキをコントロールし、買収し、脅かし縛り上げ、色銭名声攻撃は世界中の一人一人の安全を脅かしているのです。
それこそが、今日、バノン先生と私が基金会を設立した理由なのです。

この基金会のもう一つの名前は、バノン先生は同意しなかったのですが「反共産党CCP大連盟」です！
そこには世界中の沢山の精鋭が参加している。
私はトランプ大統領とアメリカ政府の人びとが皆、支持してくれると信じている。
何故ならば、われわれは世界の正義を目指しているからです。
われわれは世界の人々の安全を守り、人々の母親や姉妹を守る。
強姦されないよう、矯正収容所に入れられないよう、皆さんお一人お一人が
中国に来た時に恐怖を感じないようにしたいのです。
バノン先生も私もお金のためではないです。
我々が求めるのは正義です。私が何故「反共大連盟」を作ったかというと、百万人のウイグル人が必ず新しい希望を持てるようにします。
そのために反共大連盟を作ったのです。今日はこのことを明確にしておきます。

百万人のウイグル人が必ず新しい希望を持てるようにすることを明確に宣言します。

先生(質問したウイグル人)が危険を冒してくれてありがとう。それは歴史に記されます。歴史の二字を言う必要はない。
いかなる反共大連盟であろうとお金や利益のために活動するならば必ず滅ぶ。
只、私と中国共産党を滅ぼしてこそ、人類を救うことができるのです。
「ありがとう先生(質問をしたウイグル人の参加者)、貴方は私の英雄です。

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バノン氏が辞任したのはトランプ大統領を外部から支援するためだと言っていましたから、郭文貴と・バノンの活動はトランプさんの了解をも得てやっているのでしょう。

米政権からの情報提供もあって、トルコ政府の情報などを得ているように思われます。

次は、この記者会見の後で郭氏が語っている映像からの字幕です。以下のように語っています。

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親愛なる戦友の皆さん。昨日の記者発表の歴史的な意義だが、皆さん、今後の四週間のメディアの反応の報道を見てください。

皆さんはこの発表の影響を理解しているが、中共はもっと理解している。
我々が今回新疆ウイグルへ貢献したこと、皆様、今は形容できない。
アメリカ政府のあらゆる部門が新疆ウイグル問題に対して、非常に重視している。

何故か？共産党の矛盾である。漢人とウイグル人の矛盾がある。現在中国の国内外で、漢人はウイグル人を非常に蔑視している。ウイグル人も漢人に対して民族的に対立している。
これは共産党が生み出したものだ。
チベット人と漢人、ウイグル人と漢人など少数民族と、回族と漢人などの対立はすべて、共産党が作ったのである。
それらは、本当に人類にとっても悲しい事だ。香港、台湾も同じだ。そして、メディアは、先日のペンス副大統領の講演において今までの政策の廃棄が発表されたことがどれほど意義があるかと言う事について報道した。

国民党と民進党の台湾だ。この問題に関する消息は非常に大きい！
アメリカが放棄した政策は何であろうか？

これほどまでに中共が長く関与している台湾の条件下で、何故、いまだに台湾人民を威嚇するのでしょうか。 毎日、対話を威嚇し、滅ぼそうとし赤旗が翻る。

もう一つは香港だ！香港の大陸復帰の条件はどうなったのだ？中国外交部はあれは「過去の事」で基本法は今は全て使いものにならない、とする。
すぐに英国で重大な政治的人物が出現する。
直ぐだ！彼が首相になるだろう。メイは長くはできない。彼は言う、私が首相になったら香港における基本法と英国の影響を回復すると。

新しい英国政府がする最初の仕事は、香港を保護する事で、あらゆる方面での英国による香港への関与だ。全ての、以前に英国発光のパスポートを持っていた香港人には英国公民と同じ待遇を与える！

全ての、大陸復帰以前に香港で生まれたものは英国に行けば英国のパスポートを申請できるようにする。今日言ったことを覚えておいてください。
大陸復帰以降に、生まれた者、香港居留証を得た者は英国公民とは認められず、別の扱いとなる。
そして、このような有人たちが首相となり新党を結成した後でおこなう最も大きなことは香港を救出することである。それが国際社会の考えだ。
香港は、英国のものでも中国のものでもない。世界のものなのだ！。私はそのようにしたい。私の言う意味は大体がということで、１００％がそうだということではありません。
どうか、西洋社会がそう思っていることを信じてください。香港が世界の法律の保護下になるのです。香港は誰のものでもない。香港は世界のものなのです。
香港の全ての民間企業家、全ての公民に対しては、無条件でビザを免除し、いかなる時であろうと保護する。
その後、我が国はノルウェー、オランダ、イタリア、ベルギー、イギリス、ドイツ、フランスを皆集めて、どのようにすれば香港が国際的な香港になるか、国際的な法制下の香港になるかを決めるのだ。
主権と人権は別の事なのだ。
台湾をどのようにすれば世界中が台湾を守れるようにできるだろうか。中国の民間の企業家の海外資産や投資をどうすれば守れるか。たとえば段偉コウ、現在、また拘束された。432のマンションで。ローンは一部しか払っていない。
不動産仲介業者は私と同じだが、母子も消失した。そして中共はその人がいなくなったとか言い、マンションを没収して別人に貸してしまった。正しく、全ての中国の民間企業家を守る。彼らの全ての海外の資産、家族を守る。

台湾と香港全ての同胞の資産と利益を守る。それをするのが国際大連盟である。
だから、今日の結果は三つの連盟でもある。メディア大連盟。今日来たメディアは「我々は参加する！」と言ったが、我々の大連盟には、絶対に、藍金黄のメディア記者は参加させない！記者たちと一緒に毎日、どうすれば共産党を滅ぼせるかの相談をするのだ。
個々の問題について、その原因は何か深く深く検討する。毎日、中共の行動、全ての領事館、大使館を、我々はカメラで監視する。
そして未来の郭メディア、そんなの重要じゃない、全く重要じゃない！我々の財団での新しいものをネットにアップする。
バノン先生は、毎週一回記者発表をする。または一週間に二回、三回と随時、中共に関するニュースを発表すると言った。
するとメディアの人たちは、「素晴らしい!」と歓声を上げた。新しい事務所は、すでに内装を終わった。毎日24時間、365日、全く変わらず休まず、ニュース、メディアセンターの仕事をするのだ。
私は皆さんに、お伝えします。1月1日に、ニューヨークで開所します。皆さんの参加を歓迎します。共産党のプロパガンダ、共産党のヤクザのような活動が全世界のメディアの監視下に置かれるのだ。
第二は、全世界的な政治的大連盟である。各国が、中国の全ての政府官員、軍人と彼らの家族の動きが把握される。
同時に彼らの資産や情報なども公開される。皆さんこのような考えはとても素晴らしいでしょう。
第三は、基金で助けを必要としている全ての人びとを助ける。夫が共産党に拘束されたら数十億万町長者でも、妻は半年も持ちこたえることはできない。
共産党の最も悪い二つの事が、家族を牢に入れるだけでなく、財産全てを没収してしまう事だからなのだ。
誰も、持ちこたえることができない。

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今年は「中国の拡張政策を改めさせる年」になるという予言的な話があります。

本当は日本政府もトルコ政府のような声明を出す勇気を持つべきなのですが、選挙で議席を失う心配から、「現状維持」「パワーオブバランス」などの「事なかれ政治｣が行われています。

だから、日本にも、勇気を持って発言する組織が必要です。

毛沢東からは「日本は宦官国家だ」と見られています。

今年こそ何とか国を変えなければなりません。

長岡市深沢でのCCS実証実験と二つの地震発生の時間経過（[2542]参照）

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「(長岡の地震は)新しい原理によって起きているのではないか、といいますのが、ここに化学式を書いております。調べてみますと、このFe＋Ｈ２Ｏ、Feというのは鉄でございます。Ｈ２Ｏは御承知のとおり水でございます。これが触れるとＨ、つまり水素を発生させる、こういう原理がございます。
　これはどういうことかといいますと、地中に水を注入し、そこで地中にあった鉄ないし鉱分と水が接触した結果、水素が発生すると。これは化学的な原理として当然なわけでありますが、この発生した水素が地中深くで滞留をすることによって水素原子が自身で核融合を起こして、それが地下爆発につながっているのではないかという、これが最近唱えられている新たな地震の理論でございます。」
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つまり、亡くなられた山本寛先生の「水と金属の反応による水素の発生説」を論拠にして質問しています。一応は「水素爆発地震説」でありますが、「マグマの熱による解離反応での水素の発生説」とは別物です。結論としては[2915]にあるように“本流の地震学者”四人によって否定され、国会審議は終了してしまっています。“本流の地震学者4人”というのは何方のことなんでしょうか。([3106]参照、風間氏が名前を紹介しています）

国会の場で政争の具にして欲しくはありませんが、地震学者の中から声が上がってこないのが不思議です。

プレート論者から上がるのは全く信憑性の無い「イエローペーパー」のような「脅し」ばかりです。 [3002](1月22日)で紹介したばかりの高橋教授が、またまた以下のような記事を日刊現代に書いています。

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専門家も警鐘 南海トラフ巨大地震“前兆”続々発生の不気味
2/15(金) 9:26配信

日刊ゲンダイDIGITAL
　３０年以内に８０％の確率で発生する――。こう言われてきた南海トラフの巨大地震は、すでに起きつつある。

気象庁の発表によれば、２月６日に石垣島近海（Ｍ４．７）、１０日に奄美大島近海（Ｍ４．８）、１１日には紀伊水道（Ｍ３．７）で揺れている。いずれも約４０キロの深さで発生。この位置と深さ４０キロという数字に大きな意味があるという。立命館大教授の高橋学氏（災害リスクマネジメント）が言う。

「今年になってから、静岡県、三重県南部、和歌山県南部、徳島県南部、紀伊水道、高知県西南部で地震が起きています。日本列島の南端、つまりフィリピン海プレートの境界に近いエリアで相次いでいるのです。南海トラフの巨大地震は、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込むことで起きる。しかも４０キロという深さは、プレート境界、つまりプレートがもぐり込んでいる深さになります」

　高橋氏によると、日本列島を横断するプレートの境目がゆっくりとずれ動く「スロースリップ」と呼ばれる現象が続いている。数カ月かけて、四国を横断し、和歌山、三重、そして現在は愛知中部の地下でスロースリップ現象が起きている。

　しかも、フィリピン海プレートのかかるフィリピンでは、昨年１２月２９日に南部ミンダナオ島の沖合でＭ７．２、１月７日にはインドネシアのモルッカ海でＭ７．０の巨大地震が発生。また、２月３日には淡路島付近（Ｍ３．１）、８日は鳥取県中部なども揺れ始めていて、これも不気味な現象だという。

「数十年から数年前に西日本で起きた内陸直下型のエリアで再び地震が発生しています。阪神・淡路大震災や鳥取県中部地震の震源地で、このあたりはしばらく静かでしたから気がかりです」（高橋学氏）

　南海トラフの巨大地震は、関東にも影響を及ぼすことを忘れてはいけない。

「伊豆半島東側の東京湾口の下には北米プレートがあり、その下にもぐり込んでいるのがフィリピン海プレートです。実はここに位置する神奈川県西部、東部でも最近、地震が続いています」（高橋学氏） 　東京湾口はいわゆる相模トラフと呼ばれる場所で、相模トラフが揺れれば首都直下地震を引き起こすといわれる。同時に起きるリスクもあるというから、列島全体が危機にあるのかもしれない。

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“本流の地震学者”や地震学会の重鎮達はこうした発言を放置しているのでしょうか。言論の自由はあるのでしょうが、「脅されて、ビクビクした生活を送らされる庶民」はたまったものではありません。

静岡の講演会でお怒りになっていた御老人の声が聞こえてくるようです。（[1707]、[1710]参照）

[1707]にも紹介しましたが、現在地震学会の会長である山岡教授は助教授時代に「東海地震2002年中ごろ説」を出されていました。その後、訂正のコメントを出されたのでしょうか、私は聞いたことがありません。

高橋教授の頻繁な警告や様々な地震学者の様々な発言を聞いていると、地震学界の権威は地に墜ちたのではないかという気になってしまいます。

試算したのは東大の地震学者（現・政府地震調査委員会会長平田教授）です。当時、産経新聞以外に読売新聞も伝えていましたが、今はリンク切れで読めませんので読売の記事を紹介します。

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Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研 2012年1月23日03時04分 読売新聞

7年前の首都圏直下地震の報道です

　東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。

　昨年(2011年)３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３〜６の地震が平均で１日当たり１.４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。

　同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。

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　「Mが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用」したという意味が分かりませんし、その発生確率に意味があるとも思えません。また、4年経過し、2016年を過ぎても首都直下地震は起きていません。計算にミスがあったという報道もありません。地震学者は皆“言いっぱなし”のようです。

一方で、30年以上言い続けている「地震は爆発現象で、断層は爆発の傷痕に過ぎない」という石田理論がマスコミで報じられることはありません。

[1718]の怪しげな新聞報道(3)でも紹介しましたが、東北大震災の真相を解明しないまま、“伝統芸能”であるかのごとく、万年研究が継続され、税金がドブに捨てられ続けています。

大きな地震が起きると気象庁は毎回同じ説明をし、マスコミは毎回同じような記事を書いています。お隣の国の共に民主党じゃないが、共に思考停止党のような気がします。日本全体が思考停止になっているのじゃないでしょうか。

本日苫小牧在住の有志の方から、CCSの勉強会を開いているというメールがありました。地震学者やマスコミの言うことを鵜呑みにせず、市民が自主的に勉強して“声を上げる”ことが必要になってきています。

(ご本人の了解を得て公開します)

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▲1：Platetectonics理論は解明・証明されています。
日本海のプレートも動きが小さいのは時間スケールの違いではないでしょうか。
実際は数万年の間に数メートル移動する板の上に岩盤は乗っていて複数の違う板が動くので継ぎ目にある岩盤は断層を作っています。

【反論1】 プレートテクトニクスは一つの仮説に過ぎません。
[1811]参照

プレート境界の定義とは、中央海嶺などの火山活動が多い場所を連ねただけですから、当然火山活動が盛んです。([2612]参照。
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▲2：地震、岩盤の破壊は缶の爆縮の様な単純な形ではなく応力が引っ張りになる部分、圧縮になる部分がそれぞれあり、延性変形の限界を越えれば、脆性破壊を引き起こすのです。

【反論2】
狭い範囲の地盤内で、応力が引っ張りになったり、圧縮になったりするのは、プレート運動から説明することは不可能です。マグマ溜りなどの空間内部で、水素ガスと酸素ガスの結合、つまり爆鳴気爆発が起きているからです。岩石破壊現象で９８０ガルを超えるような加速度は発生しません。
岩手･宮城内陸地震では４０００ガルを越える加速度が記録されましたが、火山の爆発のような現象が起きたことによります。
なお、延性変形や脆性変形などの材料力学の話は関係がありません。

参考>:

延性材料は、材料が降伏しはじめて亀裂が生じた後でも破断までには、さらに大きな力の作用が必要であるため、部品の破壊が始まってから完全の破断するまでには時間がかかりますから、異常が発見された時点で機械を停止させれば、破壊する前に重大事故を防止することができます。 　
これに対し、ぜい性材料は、材料に亀裂が生じたらすぐに破断まで一気に至ってしまいますので、回転軸や柱構造のような部材には使用することは危険です。

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▲3：ハプグッド教授の時代にはデータも不十分で空想の産物ですよ。
まだ信じていたのですか？笑います。
南極大陸が移動したのは確実ですが、それは1万年とか2万年とかの短いタイムスパンではありません、数千万年のスパンで移動しました。
ミカンの皮がズリ向けなど漫画のようなことは絶対にあり得なくて、あなたのお話にはトンデモ発言で大きなズレがあります。笑われますよ。

【反論3】
映画『2012』の中でハプグッド教授の「地殻移動説」がアニメで解説されていましたが、嘲笑されるようなことはありませんでした。
南極が氷に閉ざされたのは、十数万年前のことです。化石も発見されていますが、やがて人類の住居跡なども発見されることでしょう。

＞ミカンの皮がズリ向けなど漫画のようなことは絶対にあり得ない

ということですが、それは地球内部を固体と考える固体地球物理学の限界です。定説論者は否定しますが、地球内部のマントルは融解していることは地震波を調べると分かることです。
地球上いたるところに火山活動があるのは、マントルが融解しているからです。
http://www.ailab7.com/dvans2.html

https://youtu.be/Uxiy2AYRnIU?t
などを参照してください。

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▲4：プレートの移動の実証例として有名なのは太平洋プレートのハワイで海底に以前は火山だった海山が古い順に連なり最新のものが現在のハワイ島です。
これらの研究で年5cmほど太平洋プレートは日本側へ向かって移動している事は実証されています。
何を勉強されていたのですか？

【反論4】
[1541]

観測値を信じるのなら、剛体であるはずのユーラシアプレートが縮むという矛盾がある

▲5：プレートそのものは見た人はいないですが、マントルを見た人がいないのと同じですが、そのプレート上に地層岩盤が乗り、プレートの移動に伴ってストレスや歪みが生じるのです。

【反論5】
今回「ちきゅう」が掘削に失敗したというニュースがありましたが、理由は地盤が脆弱でドリルを引き上げると穴が崩れてしまうことにありました。このような脆弱な地盤に歪は蓄積されることはありえません。プレートの移動に伴ってストレスや歪が生じる、というのはステレオタイプの発言にすぎません。
プレート理論の間違っていることはクリッパートン断裂帯（太平洋プレートの誕生する近く）に何層もの地層が見られることからも明らかです（[1386]参照）。また、海嶺付近での鉛直方向の掘削資料には鉛直方向にも残留地磁気の逆転が見られます。これはプレートが一枚の板として移動していないことを示しています([2454]参照)。

残念ながら、海洋底のプレートの挙動に関しては西側のウイルソン教授より東側ソビエトのベロウゾフ教授の知見の方が正しいことがわかっています。

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▲6：いずれにしろ大陸の移動は確実に事実ですが、その移動は、ハプグッド教授の仮説では現実に発見されるタイムスパンとは数千倍も合わないことと、必要なエネルギーの説明が有りません！ つまり不十分だという事です。
よって、ハプグッド教授の仮説は完全に論破されています！残念ですがあなたが仰ったことはデタラメです。

【反論6】
ウェゲナーの理論が一旦否定されたのは大陸を移動させるエネルギーが説明できなかったからですが、そのエネルギーは今も見つかっていません。

ハプグッド教授の地殻移動説は極域の氷が融解することで回転体である地球の重心が移動することによるとしています。移動させるエネルギーの説明は不要で、回転体の重心が移動するということだけで説明が可能です。 もちろんハプグッド教授の主張が全て正しいとは言えません。地震爆発論学会が主張しているのは先ほど述べた地殻が上下運動（地震の原因である水素爆発）するときに、地殻の重心が移動し、回転体は回転軸を変化させることになります。これはつまり、ポールシフトのことですが、ポールシフトはオカルト扱いされることが多いので、ハプグッドの地殻移動論で解説することにしています。

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以上が地震爆発論学会としての【反論】です。 相談を受けた方からも周囲の知識人は皆東大教授を信じ切っていて「地震爆発論学会の知見」は全て拒絶されてしまうと嘆いておられました。

少しでもお役に立てればと思い、【反論】を作成してみました。

初代とは真逆の政治思想を持つ三代目

生長の家「本流復活」について考えるより

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≪　現総裁の思考が日本を破壊するほどの大災害を引き起こす可能性について言及したいとおもいます。

現総裁（雅宣氏）は温暖化の危機を訴え、CO2削減を盛んに言っております。

CO2を減らすのであれば、原発が一番良いのですが、これには強固に反対しており、反対の理由も、非科学的なもので驚くほど短くしか言及しておりません。

まともに調べてみれば、原発が最も安全でクリーンなエネルギーだということがわかるのに、現総裁の考えは、とてもいびつで不誠実な断定です。

「パンドラの約束」 というドキュメント映画があります。

これは現総裁と同じように原発反対でCO2削減の必要性を訴えている環境学者や活動家が、真面目に調べれば、調べるほど原発の必要性に気がついたというドキュメントです。

現在、温暖化対策としてCO2を地中に埋設する事業を経済産業省が進めています。
じつはこのCO2埋設現場近郊で大地震が起きているのです。 中越地震、

中越沖地震、岩手宮城内陸地震、東北大震災の勿来沖津波などはすべてCO2埋設が近辺で実施されていました。

今回の苫小牧地震も20万トンという量のCO2埋設が実施された地域です。

にわかには信じられないかもしれませんが、石田昭という学者が

「新・地震学セミナー」というHP http://www.ailab7.com/Cgi-bin/sunbbs/index

で地震発生のメカニズムとCO2埋設の危険性を述べています。現在の地震学の間違いを指摘して、実に説得力があります。

何しろ今回の北海道苫小牧の大地震については、HPで５年も前にその危険性を指摘しており、石田氏の説の信憑性を裏付けています。

石田氏の地震説が正しいとするなら、現総裁が推奨するCO2削減は大災害をもたらす可能性があります。

原発を止め、火力発電をフル稼働して、出たきたCO2を地中に大量に埋設し、この結果大地震を起こしているとしたら、あまりにも愚かです。

このCO2埋設が東京湾でも行われる計画になっています。

太陽光発電も最近になってようやく、この自然破壊的弊害が喧伝されるようになっております。

現総裁の思考は単に、穏やかな自然回帰ではなく、大災害をもたらすものであり、一見まともなようで、実は悪魔の思想なのかもしれません。≫

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三代目は産経新聞記者の経験もあるそうですが、アメリカ留学で「初代雅春氏は戦争犯罪人だ」と考えるまでに洗脳されて帰ってきたようです。現代の留学は恐ろしいものだと感じました。

現在三代目を霊的に操作している霊人は「非武装中立を守っているかぎり、“平和”な国は攻められることはない」「最悪、中国の傘下に入りゃいいんだよ」と語るかつての社会党党首経験者だそうです。

教団の本拠地を都心の原宿から山梨県に移動した理由が「『CO2』の排出を減らしたい」ということだそうで、驚きました。

霊人となった初代雅春師は「三代目は悪魔と契約した」と評しています。（「生長の家谷口雅春に政治思想の「今」を問う」p.131）。

石田理論の主張は次の動画を見てください。

原発を止めると地震が多発する、それはなぜか？

しかし、鳩山氏はツイーﾄすればするほど自分の政治姿勢や発言が原因となって、自分を選出してくれた選挙区住民に難儀を強いる事になったことを思い知る事になるのです。本当に愚かです。

愚かと言えば同じく総理大臣経験者の小泉純一郎氏も愚かというか狂っています。何故自民党の政治家だった人が脱原発運動に熱を入れるのでしょうか。

保守思想のJR東海会長葛西敬之氏は明確に日本再興は原発を動かすしかないと言っています。([1673]参照)

現状の原発無しでも何とか停電にならないという程度では、重工業的な生産現場での安定操業ができないことが分からないのでしょうか。電力の安定供給には太陽光パネルや風力発電など当てにならないのです。

それが分からないと言うことは、小泉氏も細川氏も谷口雅宣氏と同様に、霊的存在者（実は浅沼稲次郎）の影響を受けているのかもしれません。

その浅沼霊人は「右翼の切り崩し」と「安倍政権に反対する勢力の糾合」を今やっていると、2016年6月の時点で語っていました。（『谷口雅宣のスピリチュアル分析』p.211）

原発を止め、老朽化している火力発電をフル稼働し、排出されるCO2を大量に圧入し、津波や地震を起しているとしたら、あまりにも愚かです。しかも、それが自分の政治思想の結果だともわからずに、「徹底検証する必要がある」と叫んで、検証した結果犯人は自分だったと分かった時、どのような言い訳もできません。

せめて生き恥をさらさないように、静かな老後を過ごした方がいいのではないでしょうか。活動すればするほど“やぶへび”になりますよ、と忠告します。

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胆振地方中東部で震度6弱
毎日新聞
2019/02/21 21:31

　21日午後9時22分ごろ、北海道の胆振地方中東部で震度6弱の地震があった。各地の主な震度は次の通り。

　震度6弱＝胆振地方中東部

　震度5弱＝日高地方西部、空知地方南部、石狩地方南部、石狩地方中部

　震度4＝日高地方中部、石狩地方北部

いい加減に断層地震説の間違いを認め、「苫小牧CCS」「北九州CCS」を中止するべきです。

[3014]、[3017]をも参照。

NHKでは古村東大地震研究所教授が「分けの分からない」解説をしていました。

追記：

おしらせ蘭を見ると、CO2の圧入を19日から再開したばかりでした。

2019年02月20日

●二酸化炭素の圧入を2月19日（火）から再開致しました。

公開情報より

(累積圧入量から計算すると19日の圧入量は112.6トンになります）

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苫小牧CCSが地震を誘発！地震爆発論石田昭氏の警告通りとなった。北海道厚真で震度６弱の地震発生！
2019-02-21 23:20:36NEW !
テーマ：CCSと巨大地震 　

本日午後９時２２分、北海道厚真でМ5.8、震度６弱の地震が発生した。この地震は苫小牧CCSのCO２圧入により誘発されたことは確かだろう。

地震爆発論の石田昭氏がそのホームページ「新・地震セミナー」における２月１１日の記事において、「5日後の2月15日ごろまでは特別に注意をしておいたほうがいいかと思います。」と警告していたが、その一週間後の２１日に地震が発生したのであるから、石田氏が警告する「苫小牧CCSが地震を誘発する」はその理論から言っても正しいことが証明されたのである。

「定説地震学には地震のメカニズムを説明できないのだ。にもかかわらず、古い地震論、プレートテクトニクスと断層地震説にしがみついているから、様々な地震現象を全く説明できない。
ましてや、今から今後にかけて大きな問題になろうとしているCCS拡大による地震の誘発についてはなにも解読できない。つまり、CCSは安全とお墨付きを与えてしまうのである。
定説地震学から地震爆発論に転換しないと、私たちの命と財産が奪われてしまうのだ。」

「地球温暖化対策という人類最大の愚かな理論によって、CO２が悪者にされ、これを何とか消滅させないといけないと狂ったように世界が邁進している。トランプだけがパリ協定から離脱し正しい方向を歩んでいるが、世界は何とかCO２を削減したい。しかし、CO２は経済活動により必然的に発生するものであり、世界を不況に落とすならいざ知らず、経済成長をしながらCO２を削減することは理論的に不可能なのである。再生可能エネルギーなんぞは全く無駄にエネルギーを使うし、クズ電力しか作らないからそんなものに期待する者は全く何も学んでいないのだ。」

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などなど、マスコミ論調には見られない貴重な視点が紹介されています。ぜひ一読してください。

小生本日は多忙につき、セミナー記事は書けないかもしれませんので・・・・。

追記：
鳩山由紀夫氏のツーター発言が波紋を呼んでいます。

鳩山氏、地震は「人災」投稿…道警が注意呼びかけ
2019年2月22日 21時40分
読売新聞オンライン 　

北海道警は２２日、胆振いぶり地方中東部を震源とする最大震度６弱の地震の発生後、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）上で「あす本震来る」など１６件の流言を確認したと発表し、注意を呼びかけた。 　

１６件はサイバーパトロールで発見し、鳩山由紀夫元首相による「人災」とのツイートも含まれていた。

　鳩山氏は２１日夜の地震直後、自身のツイッターを更新。地震の原因に触れる中で、震源に近い苫小牧市で経済産業省が行っている二酸化炭素の回収貯留（ＣＣＳ）実験を挙げ、「本来地震にほとんど見舞われなかった地域だけに、ＣＣＳによる人災と呼ばざるを得ない」などと書き込んだ。 　

気象庁は今回の地震について、昨年９月に起きた北海道地震から続く「一連の地震」に含まれると発表。経済産業省の担当者は取材に「（ＣＣＳの施設が）地震を引き起こしたとのデータはない」と説明している。道警は、鳩山氏の書き込みについて、「被災者の誤解を招く」と指摘した。

　鳩山氏が理事長を務める東アジア共同体研究所（東京都）の担当者は取材に、ツイートが鳩山氏本人のものと認めた上で、「ＣＣＳによる影響も検証すべきではないかという趣旨で、削除予定はない」としている。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー CCS地震を人災だという発言は世論としてはデマ発言になるようですが、地震爆発論から見れば正論です。しかし、人災の原因を作ったのはご本人の政治決定だということには思いが回らないようです。 総理大臣を務めてはじめて「抑止力を理解した」という発言をされたのと同じ「愚かさ」に気が付かないのでしょう。
これ以上発言して、「恥の上塗り」をされないことを祈ります。

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和田 憲明さんが投稿をシェアしました。

10時間前

· 昨年の北海道胆振東部地震を5年も前から予測して警鐘を鳴らせていた石田 昭氏をご存知ですか⁇

元名古屋工業大学土木科教授にして石田地震科学研究所 所長。 地震爆発論の提唱者でもあります。

地震発生のメカニズムにおける独自理論を明確な科学的根拠を持って説いてこられた方です。

また地震予兆のメカニズムについても様々な科学的根拠を示しています。

昨年の北海道地震以来 一部の人の中で再注目を受けながら 未だ一般的にはあまり認知されていません。 石田氏は北海道地震に限らずこれまで国内外で起こったいくつもの地震とCCS 関連について一つ一つ事実を提示しながら
問題提起してこられました。

あなた方は石田氏の主張に対し、結果ありきの盲目的な主張ではなく同じように客観的立場から一つ一つ事実を提示して反証できますか⁇

誰にも振り回されない、自らの意思と主張をもって。

だからと言って、石田氏の主張全てを盲目的に肯定するのもどうかと思いますがCCS と地震の関連について客観的立場からその主張を検証するに、我々としては十分に納得しうる
科学的根拠といくつもの事実が提示されていると考えています。

頭ごなしに否定する前にまずは石田氏の主張にも耳を傾けてはと思います。

活動母体云々については冷静に切り離して彼自身の主張に耳を傾けてみて下さい。

何事も一厘の見極めが要ゆえに🙏

石田 昭氏のYouTubeチャンネル

akira ishida
https://youtu.be/yb9Ovq4kmss

isshy9960
https://youtu.be/7idmuvi-sZc

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客観的な見方で、ありがたい言葉だと思います。

ただし、活動母体云々とありますが、地震爆発論は活動母体では無視されています。したがってまったく両者は別物であります。

地震学会や地震研究者、マスコミ内部などでは孤立無援状態である事を申し添えます。まだまだ小さな組織です。

その泊原発が稼動できない理由は[2885]原発を止めて停電を我慢し、犠牲者が出ても黙っている、これはもうパロディーだで紹介しましたが、活断層の有無が判断できないので「基準地震動が決まらない」ことにあるという驚くべき実情を沢田先生(東工大)の記事から紹介しました。その記事を抜粋して再掲します。

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他の電力各社のＰＷＲが再稼働にこぎつけている中で、なぜ北海道電力の泊原発は再稼働していないのであろうか。その最大の理由は審査の基準とすべき地震動がなかなか策定されないことにある。２０１５年１２月には、それまでの５５０ガルから６２０ガルに引き上げることでいったん決着したかに見えた。しかし、事はそうたやすくはなかった。

基準地震動の策定の際に、これまで必ず問題にされてきたのが「活断層の有無」である。北海道電力の泊原発は他の電力各社のＰＷＲと歩調を合わせるかのように新規制基準に合わせるべく追加的な安全対策を進めてきた。ところが、２０１７年４月になって、規制委員会から泊原発のある積丹半島西岸の海底に「活断層の存在を否定できない」という判断が下された。

　このことによって、泊原発の再稼働は全く先が見通せなくなり、窮地に追い込まれた。なぜか。「活断層の存在を否定できない」という規制委は、北海道電力に「活断層がないことを証明してみよ」と迫っているのである。これはいわゆる「悪魔の証明」であり、立証不可能だ。積丹半島西岸の海底をくまなくボーリングし、活断層がないことを証明するのは現実的ではない。

　つまり、非合理極まりない非科学的なことを規制権限を盾に事業者に強いているのである。事業者はその対応に苦慮し、多大な労力と時間を費やすことを強いられているのが現実だ。

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耐震性を増すための基準値が「活断層の有無」で内容が変わるのだが、その有無について議論しているそうです。 しかも一旦決まった620ガルが規制委員会のちゃぶ台返しで振り出しに戻ったのです。そして延々と「幽霊を科学的に証明しろ」みたいな議論を続けているのです。

そして今日の報道では原子力規制委員会は再度、「活断層を否定できず」という雲をつかんだような結論をだし、再稼動の目途はまったく立たなくなりました。立派な原発施設が居眠りを続けています。

悪魔がニタニタと笑っているのが見えるようです。朝日新聞の報道を紹介します。

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泊原発「活断層否定できず」規制委が見解　審査長期化へ
2/23(土) 9:13配信
朝日新聞デジタル

北海道電力泊原発。左から１号機、２号機、３号機
＝北海道泊村、朝日新聞社機から、山本壮一郎撮影

泊原発の敷地内の断層

　泊原発では、断層の上に約１２万〜１３万年前と確認できる地層が残っていない。北電は、過去に地盤の隆起や海面の変動などでできた「段丘」と呼ばれる階段状の地形の年代をもとに、断層によるずれは約２１万年前や約３３万年前の古い地層に限られると主張。これに対し、規制委は、北電が指摘しているよりも上部にずれが伸び、より新しい時代に動いた可能性があるとして、活断層であることを否定できないと判断した。

　北電は当初、過去に積もった火山灰の層にずれがないことを根拠に活断層でないと主張し、規制委も２０１５年にいったん了承した。だが、その後の審査で火山灰の粒子が少ないなどの疑義が生じ、規制委は判断を覆した。今回、北電は段丘による立証に切り替えたが、それでも否定されたことになる。今後、別の方法で反証を試みるとしても難航が予想され、審査は長期化する見込みだ。

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断層の上に確認できる地層が残っていない、という今は存在しない地層から活断層を推定できないことはない・・・と言うのは、ソクラテスを批判したアリストファネスの喜劇「雲」を思い出させる“雲をつかんだような話”ではないでしょうか。

活断層理論が間違っていることは「今回の苫小牧地震」と「胆振東部地震」の発生をまったく予測できなかったことからも明らかです。

地震爆発論以外には説得的な科学的解説は存在しません。

地震爆発論による知見からは「活断層」というものは存在しません。「断層」とは爆発現象による地殻内部の“ひび割れ”つまり爆発の傷痕にすぎません。このような傷痕の存在を延々と議論する原子力規制委員会という存在はまったく価値がありませんし、存在する意味がありません。 民

主党政権が終わったときに強大な権力を持った組織（三条委員会）を元に戻すべきでした。ポピュリズムに染まった保守政権が[1934]菅直人氏が“仕組んだ罠”を放置したために、自分の足で“くくり罠”を踏んだ猪のようにもがいているわけです。

この国を何とか“くくり罠”から開放しなければ、国家が生命を落とすことになります。隣国の属国になってもいいのでしょうか。

単に地震学が間違っているという話では終わらない深刻な状況にきています。

CCSも継続すれば、樽前山を噴火させるような大事故となり、深刻な全道ブラックアウトが繰り返されるでしょう。

いい加減にバカな地震学と地震学者を一掃して欲しいと真剣に思います。

[2958]では、苫小牧へのCCS誘致に関して地元財界も市長も意欲を見せていたことを紹介しました。

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＞ＣＣＳの実証試験事業について藤田博章・苫小牧商工会議所会頭は「地元の景気回復に効果がある。企業誘致にもプラスに働くだろう」と話す。苫小牧市の岩倉博文市長も「発電所や天然ガスの採掘施設、石油精製所などを抱える苫小牧は試験地として最適で、ぜひ大役を担わせてほしい」と、意欲をみせている

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その地元の期待を受けて鳩山氏が動いたことが以下の記事に載っています。政治家としては当然の行動なのかもしれませんが、「人災論、見直し論」を述べるのなら、自分の不明を詫びてから発言すべきではないでしょうか。

鳩山氏の尽力を伝える記事を紹介します。

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苫小牧CCS誘致に尽力した鳩山氏

2019年2月24日 mazx2895 0 Comments
米重 克洋　@kyoneshige

鳩山氏のCCS人災発言は理解が難しい。CCSは苫小牧でやっていると聞いてピンと来て調べてみたら、彼の地元選挙区。なぜそこにあるのか。それは鳩山氏が苫小牧に誘致する動きをしていたから。そのことが道新の報道でよく分かる。

2011年1月6日の道新朝刊では、鳩山氏が、苫小牧CCS実証実験について「極めて実現性が高いところまで来ている。最後の一押しをしたい」と発言したと紹介。

約2週間後の同21日の道新には、CCS実用化の地質調査について「今後、苫小牧の重要性が高まると信じる」と誘致を積極支援する意思を示したとある。

しかもその後同年10月には、今回彼が問題にした現地を視察。記者団に「（苫小牧が候補地に）選ばれるのは大丈夫だと思う。実証実験を成功させないといけない」と語ったという。

そもそもスタートラインが温室効果ガスを90年比で25%削減するという鳩山政権の国際公約。CCSもその文脈で推進されたという。

私は地質学者でないのでCCSと地震の関連性についてコメントする立場にないが、彼がもし地震はCCSに起因する人災だと言うのであれば、今公職になくても当時の自身の政策判断と、その後の姿勢の転換について説明すべき責任があろうと思う。

それが無いから唐突で奇妙な印象しかない。

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勉強しなおしたら「軍事的な抑止力が重要である」と学びました・・・と述べたような何か一言があれば「苫小牧地震は人災である。CCSを見直すべきである」という発言も唐突さを与えることも無いのでしょうが、自分の判断が間違っていたという釈明は一切ありません。

釈明があれば、高須院長も「唖然」という感想は抱かなかったのではないでしょうか。

今からでもいいから、「地震爆発論を勉強したら気付いた」とツィートしたらどうでしょうか。誰か進言してあげてください。

参考：

天災を否定する鳩山氏

高須クリニックの高須克弥院長（７４）は「え？　人災？」とあぜんとしたように反応した。

追記：

「これでも彼は理系なの？」と鳩山氏を貶す池田信夫氏のツィッター発言も正鵠を射たものではない。

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知ったかぶりをする元NHK職員
アゴラ研究所代表取締役社長の池田信夫氏

CCSは地中にCO2を封入するだけで、核実験のように爆破するわけじゃない。しかもこれは実験施設なので、エネルギーがまるで違う。これでも彼は理系なの？

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「CCSは地中にCO2を封入するだけで、核実験のように爆破するわけじゃない」とお思いでしょうが、地球内部の高熱層に地下水を追いやることで、水を分離させ、燃える水素と燃やす酸素を生成するのです。両者は爆発してまた元の水に戻る、熱の移動でまた分離する、また結合爆発する、この繰り返しで何時までも地震が継続するのです。

この事実を認識しないで、「アゴラ」で“知ったかぶり（pretend to know everything）”発言をするとソクラテスに吹っかけられて痛い目に遭いますよ。

「アゴラ」とはソクラテスがよく議論していたアテナイの広場のことですから・・・。

アテナイのアゴラ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

アテナイのアゴラは、アテナイの中央北西部に位置する、周囲に様々な公共施設が配置された広場・市場であり、市民交流の場でもあった。

民会（エクレシア）も、後にプニュクスに移されるまでは、ここで開かれた。

ソクラテスもここで度々問答を交わし、ストア派もこのアゴラ北面の「ストア・ポイキレ」（彩色柱廊）を拠点としたことから、その名が付いた。

しかし、「釈明会見」でもして、「不明をお詫びする」といえば、意味のある世論喚起行動になるはずです。

しかるに産経新聞までが“「宇宙人」にまた騙されるところだった”という揶揄的発言を「産経抄」で発信しています。 産経新聞の品位を貶める記事であることはやがて歴史が認識することでしょう。

[3026]の追記においてアゴラ社長の池田信夫氏のツィートにコメントしたように、

『CCS作業は、地球内部の高熱層に地下水を追いやることになります。高熱環境下で水は酸素と水素に分離します。つまり、燃える物質（水素）と燃やす物質（酸素）を生成するのです。両者は爆発してまた元の水に戻り、熱の移動でまた分離する、また結合爆発する、この繰り返しで分離条件が安定するまで、何時までも地震が継続するのです。』

この知見を知った上でもまだ、「宇宙人に騙される」という愚かな発言を産経新聞はされるのでしょうか。

ソクラテス（真理を知る者という意）の居るアテナイのアゴラ広場で論陣を張ることができるのでしょうか。

「シグマパワー有明」がやっているのは「CO2分離・回収の試験」であって、地下貯留とは関係ありません。
人工地震を語る人は信用できない・・・という話になってしまいます。気をつけましょう。

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熊本県で最大震度６弱の地震！その震源の近くで、CCSと呼ばれる地中へCO２を圧入するプロジェクトが行われていた！

竹下雅敏氏からの情報です。

　3日18時10分に、熊本県で最大震度6弱の地震がありました。ツイートによると、震源の近くに、東芝傘下の「（株）シグマパワー有明」があり、CCSと呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクトが行われていたようです。
　CCSに関しては、地震との関係が取り沙汰されています。新潟県中越地震（2004年10月23日）と中越沖地震（2007年7月16日）も、CCSとの関係が疑われており、“中越地震の震源地と、中越沖地震の本震の震源地さらに余震の震源地と、ＣＯ２貯瑠実験の場所を線で結ぶと、ほぼ一直線になる。そしてその「ど真ん中」がＣＯ２貯瑠実験の場所である”とのことです。
　また、2018年9月6日の北海道地震の前にもCCSが行われていました。そして、今回の地震も、地中にCO2を貯留するパイロットプラントが近くにあるのです。
　“続きはこちらから”の記事では、CCSの大規模な実証設備の建設工事を2018年2月に開始したということで、 2020年の夏に実証運転を開始すると言っています。

　CO2の圧入が地震を引き起こすのだとすれば、将来、さらに大きな地震がこの辺りで発生するということになります。 　

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これが間違い情報であることは、東芝のサイトから分かることです。

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出典:TOSHIBA
出典はシャンティ・フーラが挿入

東芝は29日、火力発電所などから排出される二酸化炭素（CO2）を分離・回収し、地中に貯留する技術のパイロットプラントが傘下のシグマパワー有明　三川発電所（福岡県大牟田市）内に完成したと発表した。本日から1日当たり10トン規模のCO2分離・回収の試験を開始する。
（以下略）

大規模CO2分離・回収実証設備の起工について

― 日本で初めて火力発電所から排出されるCO2の50%以上を回収 ―

引用元）

東芝エネルギーシステムズ株式会社 17/12/15

 当社は、火力発電所から排出されるCO2を分離・回収する大規模な実証設備の起工式を本日開催しました。建設工事は2018年2月に開始します。CO2分離・回収設備の機器の納入、据付、試運転を経て2020年の夏に実証運転を開始し、技術、性能、コスト、環境影響等の評価を行うとともに、クリーンなエネルギーの創出への取り組みを強化していきます。

 本設備は、グループ会社である株式会社シグマパワー有明の三川発電所（福岡県大牟田市・出力5万kW）から1日に排出されるCO2の50％にあたる500トン以上のCO2を分離・回収することができます。

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熊本地震や、胆振東部地震でも、震源近くに自衛隊の基地があり、そこでボーリングを実施して水を注入した、と言う間違い情報もあります。

これは、建屋建設のためのボーリング実施範囲(広さ、平米、m2）とボーリングの深さ(m）の単位を勘違いした解釈です。

「ちきゅう」の乗組員が「人工地震」という言葉を発していますが、通常の地盤検査で行なう「振動調査」のことにすぎません。

情報をよく確かめ、気をつけて「信用喪失」にならないようにお願いします。

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鳩山元首相ツイート、北海道警が“異例”のデマ認定！　「地震は人災」投稿は「流言飛語の事例」
2019.2.25

　鳩山由紀夫元首相のツイートを、北海道警が「デマ認定」した。北海道で２１日夜、最大で震度６弱の地震が発生した直後、鳩山氏が、ある国家プロジェクトを名指しして《人災と呼ばざるを得ない》などと発信したことを、サイバーパトロールで確認した「流言飛語の事例」の１つとして公表したのだ。国家プロジェクトの関係者も、旧民主党政権を誕生させた元首相の真意を測りかね、困惑・反発している。

　衝撃の投稿は、北海道胆振（いぶり）地方中東部を震源とする地震があった直後に投稿された。 　

鳩山氏はまず、昨年９月の「北海道胆振東部地震」について、《苫小牧での炭酸ガスの地中貯留実験ＣＣＳによるものではないか》との見解を披露したうえで、今回の地震について、次のように発信した。

　《本来、地震にほとんど見舞われなかった地域だけに、ＣＣＳによる人災と呼ばざるを得ない》

　ＣＣＳは地球温暖化防止のため、工場などで発生した二酸化炭素（ＣＯ２）を回収して地下に閉じ込める技術。経産省主導の国家プロジェクトとして、委託された「日本ＣＣＳ調査」が、北海道苫小牧市沖約４キロの海底３０００メートルなどで、実証試験を行っている。

　鳩山氏といえば、「首相になるまで『政治主導』『官僚任せ』の意味を分かっていなかった」など、数々の迷言で知られる。

　日本ＣＣＳ調査の広報担当者は、鳩山氏のツイートに対し、「ＣＣＳと地震に因果関係はない。地元住民らを不安にさせる不用意な投稿だ。影響力が大きい元首相だけに、もっと慎重に発信してほしい」と反発した。

　実は、昨年９月の地震後、同社は風評被害を払拭するため、１７人の地震専門家に、ＣＣＳと地震との関係性を調査・検討してもらった。結果、「両者に因果関係があるとは考えられない」との報告書が出ている。

　経産省地球環境連携室の担当者も「苫小牧沖では、断層の有無などを綿密に調査し、着手した」と、プロジェクトの安全性を強調している。

　北海道警も、デマ拡散による災害時の混乱を防ぐため、サイバーパトロールを実施。２２日午後、鳩山氏のツイートを含めた投稿計１７件を「流言飛語の事例」として公表した。

　これに対し、鳩山氏は同日夜、《道警は科学的データも調べないで地震とＣＣＳ実験は無関係でデマと認定した》《北大の研究者が地震誘発の可能性があると論文を書いている。道警は命を守ってほしい》などとツイッターで反論を展開した。

　ネット上では、鳩山氏の発信に納得する声もあるが、《こんなツイートは容認できない》《警察にデマ認定された元総理とか史上初やろな》《（鳩山氏の）存在そのものが自然災害》などと批判的な反応が多い。

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[3027]の産経抄は「宇宙人に騙されるところだった」という表現をとっていますが、Zakzakを発行する夕刊フジ（産経新聞）は結論を出せないで居ます。

出せるのは地震爆発論学会だけではないでしょうか。

なぜなら・・・・無知だからです。

苫小牧で実施中のCCSは2月21日以降も“安全に操業を継続”中だそうです。
施設は安全なのかもしれませんが、周囲には多大なる被害を出していることが分からないとすれば、水俣の窒素肥料企業の“愚”を思い起こします。やがて公害訴訟にもなることでしょう。

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日本CCS調査株式会社2019年02月22日「おしらせ」

2019年2月21日（木）21時22分、胆振地方中東部を震源とする地震が発生しましたが、ＣＣＳ実証試験の全設備に異常がないことを確認し、安全に操業を継続しています。

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計画によると圧入は3月末で終了のはずですが、累積で30万トン注入とすれば、今の圧入ペースでは達成できません。もっと先まで継続するのでしょうか。

地震の規模はCO2の圧入量も関係しますが、最終的には地下空間にためられる解離ガスの量によって決まります。圧力の増減が激しければ解離ガスも早く貯留されますから、地震の頻度は多くなるのだと推定できます。長岡よりも圧入量が多い苫小牧（計画では30万トン）では、地下空間の圧力変動は激しいことが予想されるので、今年新年号を迎える新緑の５月が地震災害からスタートということにならねばいいがと案じています。

圧入が停止される時（3月末か？）が第3苫小牧地震の可能性がある

それにしても鳩山発言を、サイバーパトロールで確認した「流言飛語の事例」の１つとして公表というのは中国の監視社会のようでいやなものを感じます。

公平な公開競争を妨害するおそれがあると考えています。

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中国・四川、シェールガス開発で住民と当局が衝突

【北京=多部田俊輔】
中国内陸部の四川省でシェールガスの開発を巡って住民と治安当局の衝突が起き、地元政府は25日に開発停止を宣言した。習近平（シー・ジンピン）指導部が大気汚染対策として推進してきた天然ガスの利用拡大にブレーキをかける恐れもある。3月の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）も控え、習指導部は治安維持の面でも警戒を強めそうだ。

中国・四川でシェールガスの開発を巡って起きた地元住民と当局の衝突とされる画像（中国の微博から）

関係者によると、住民らは治安当局が設置した鉄柵などを破壊。地元政府は25日夕、栄県全域でのシェールガス開発の暫定的な停止の発表に追い込まれた。地元当局はシェールガスの開発と地震発生の関係はまだ確認できていないとしているが、因果関係を事実上認めた形だ。

習指導部は大気汚染対策の切り札として、天然ガスの活用を推進している。2018年の国内生産量は前年比8%増の約1600億立方メートル。そのうちシェールガスは22%増の110億立方メートルで全体の7%だが、増産で大きな役割を担っている。習指導部は20年にシェールガス生産量を300億立方メートルに引き上げることを目指している。

四川省はシェールガスの主産地で、国内生産の約4割を占める。住民が暮らす農村部で開発が進んでおり、開発に慎重さを求める意見も根強かったとされる。中国国有石油大手の中国石油天然気集団（CNPC）が開発を担当しており、CNPCの業績に影響が出る可能性も浮上しそうだ。

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シェールガス採掘での地震と、CCSによる地震とはまったく同じ理屈で起きているのです。

シェールガスの場合は廃液を地下深くに圧入しますが、CCSでは液化炭酸ガスを地下に圧入します。 どちらも地下水を移動させることでは同じ現象を引き起こします。どちらも、地下深部にある高熱地帯に地下水を押しやって、水を燃える物質[水素]と燃やす物質[酸素]とに分離させてしまいます。

地震爆発論ではこれを解離ガスと命名していますが、この解離ガスが爆発を起こすことが地震の本当の原因です。

中国では住民パワーで結果的に「地震発生の因果関係を認めた」形になりましたが、アメリカでも日本でも廃液注入とCO2の注入という違いはありますが、同じ現象なのに住民もマスコミも黙って声を上げません。

したがって、「因果関係は無い」という形で悲劇が継続しています。なんという愚かなことでしょうか。

「日本海溝」沿い Ｍ７クラス大地震 “30年以内に90％以上”

2019年2月26日 17時00分
東北から関東の沖合にかけての「日本海溝」沿いで今後30年以内に発生する地震の確率について、新たな評価がまとまりました。政府の地震調査委員会は、東日本大震災をもたらしたような巨大地震の確率は「ほぼ0％」とした一方で、マグニチュード７クラスの大地震が発生する確率は最大で90％程度以上あるとして警戒を呼びかけています。

そして誰も信じなくなった