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2531
Date: 2017-06-25 (Sun)
地震は爆発現象であることを早く理解し、報道して欲しい
 今朝は御嶽山の麓の王滝村付近でかなり大きな地震(M5.7)がありました。名古屋でもかなり揺れましたが、気象庁は「プレートが押す力による歪が蓄積されて、それが解放した」と解説するのでしょう。しかし、それは違います。地震は爆発現象です。御嶽山の噴火と現象的には同じです。蓋が吹き飛ぶのが火山噴火ですが、今回は蓋が頑丈で吹き飛ばなかったというだけの違いです。これはフンボルトが把握していた地震現象と火山噴火の理解です。

 また、新聞報道では、四川大地震が起きたのとほぼ同じ地域にある茂県という場所で地震が起きました。


成都の北180kmにある茂県で地震
四川大地震は隣接する汶川で大きな被害が出た。

産経新聞の報道では「家が爆発するような音がした」とか「『ゴーゴー』という巨大な音で目が覚めた」とかの報道があります。

地震は爆発現象であることを教えているのですが、「断層地震説」に凝り固まった地震学者とマスコミ報道陣には「真相を把握しよう」という気がないのでしょうか。いつまでたっても、「固定観念」を捨てようとはしません。

地震のメカニズムは古代ギリシャの自然科学者も探求していましたが、酸素と水素の化学反応式が把握されるまでは解明することはありませんでした。しかし「爆縮」という体積が減少する爆発があることを知ったなら、ギリシャ・ローマの科学者でも「地震爆発論」を納得したであろうと思います。

地震は爆発であることを早く理解し、報道してください。

2532
Date: 2017-06-26 (Mon)
地震爆発論を報道しない「諸説あり」という番組
 知人から「諸説あり」という番組で「地震予知」の話があったが、諸説というので石田理論も出てくるかと思って見ていたが、出てこなかった。見ていなかったのなら録画を送ると連絡がありました。
テレビは見ていませんでしたが、ネット上で調べると載っていました。

諸説あり「地震予知は本当に不可能なのか」 20170506

最初に出てくる京大の梅野教授は、地震に関しては全くの素人ですが、内容は地震爆発論の立場からも有効な手法です。

セミナー[2340]にも紹介してあります。

電子数が増えるのは水の熱解離により、地下に自由電子が発生し、地表にも放出されるからです。この方法で一秒単位の変化(時系列)から、方向スペクトルを求めれば、震源地を決定することもできるはずです。原理的には「海の波の方向観測」と同じですから可能です。([2348]参照)


水が熱解離することにより発生する自由電子が地表にも放出される。
そのために空中の電子数が増え、電離層も下がる。
この時系列情報から方向スペクトルを分析すれば、震源位置を推定することができるはずである。

地震爆発論をベースに考えていけば、いろんな予知方法が見つかると思いますが、東大をはじめとする地震研究の主流が「測地学的研究」に固執しているために、研究費が電磁気学的な方面に回ってこないようです。

これは政治的な力で方向転換する必要がありますが、その前に「地震爆発論」を受け入れてもらう必要があります。

別の意味では、プレートテクトニクスの間違いに気付いてもらうことです。

 それにしても、番組の最後にも出てきますが(気象庁の女性分析官)、あれだけ自信に満ちて「東海地震だけは予知ができる」と言って「大震法」まで作った地震学者たちが今は、「地震予知は不可能」という立場に立っているのには不信感を抱きます。東海地震の予知にかけた「無駄金をどうしてくれるんだ」と言いたくもなります。

長尾教授の「地下の天気図」論は、地震のメカニズムを踏まえたものではありません。「面白さ」と言う点ではマスコミ受けは良いのかもしれませんが、これまた学者としての誠実な信念は感じません。

発光現象はセントエルモの火の様なものではありません。地震時の爆発音を「未解明の現象」と言っているのでは、地震の発振メカニズムが理解されていないことを物語っているのと同じです。「分からないことを分ったように説明する」よりは市井の地震論にも関心を寄せることが学者の誠意ではないでしょうか。

植物の地電流感知能力を地震予知に利用する話も紹介されていますが、地電流がなぜ発生するのかを説明している「もう一つの地震学」をどうして紹介しないのでしょうか。

ネット上では石田地震論に関心のある市井の人がたくさん存在しているのに、いつまで経っても、地震爆発論を紹介するマスコミは現れません。

 このままでは、少なくとも地震学会とマスコミは知性的な組織ではないと認識されるでしょう。

2533
Date: 2017-06-27 (Tue)
地震関連の対策を大転換すべき絶好の機会
文科省が南海トラフでの地震観測で「観測空白域」を解消するべく取り組みを行うと決めたそうです。静岡県沖には気象庁の観測網、紀伊半島周辺には防災科学技術研究所の観測網があり、高地沖から、宮崎沖の観測空白域に文科省が取り組むということ事です。

産経新聞2017年6月27日

どのような機器を設置するのか知りませんが、紀伊半島周辺に設置されている「地震計」「水圧計」というのは「地震の発生後」に記録される情報であり、「発生前」には何の情報も記録されない可能性が高いものです。つまり「地震の前兆」を記録するものではありません。

そのような観測網を敷くよりは「諸説あり」(「2532」参照)で紹介された京大の梅野教授の手法に重点を置いた方がいいのではないかと思います。梅野教授は地震学には素人ですから、地震学者は無視しているのかもしれませんが、「地震の直前予知」には無関係な「地震発生後の情報」の収集を強化しても国家的な「地震対策の進歩」にはなりません

昨日(6月26日)の産経新聞にも、「南海トラフ全域が同時に動くM9.1クラスの地震対策として新たな防災対応の検討を政府は開始した」という報道がありましたが、対策を講じるi専門家の大学教授達の言葉に、地震のメカニズムを念頭においた抜本的な解決案の話は何もありません。


産経新聞2017年6月26日「南海トラフ地震と大震法」より

河田教授は「地震にはまだ分からないことが多く、謙虚さが必要」と述べています。まずは、プレートテクトニクス理論から脱皮して、地震発生のメカニズムを謙虚に学び直すことから始めるべきだと思います。

今年は地震研究の「大転換の年」とすべき絶好の機会だと捉えています。 地震の専門家以外の発想をも謙虚に取り入れていただきたくお願いいたします。

2534
Date: 2017-06-28 (Wed)
地震や津波の発生メカニズムも解明されていないのに、「いじめ裁判」を行うべきではない
 東電の福島第一原発事故をめぐり、「津波予見対策」の責任問題が問われる刑事裁判が30日に始まるという報道がありました。

[2430]現実味が増している「間違いだらけの地震学が国を滅ぼす」でもコメントしましたが、“津波が予見されていた”というのは、科学的な根拠のあるものではありません。現実に津波は少なくとも3箇所で発生し、二つの津波が福島第一原発の位置する場所で重なったことが、データを見ると明らかです。このようなことまで事前に予見できていたわけではありません。したがって、事前予測の数値というのは科学的な根拠はありません。

また、南から襲った津波([1832]参照、)は勿来沖でのCCS作業による可能性もあります。「CCS作業は日本では危険である」と地震爆発論学会は警告しておりますが、なぜ地震が起きるのかさえ把握していないのが、地震学の現状です。

何も分かっていない状況下で企業側にだけ責任を負わすことは間違っています。
[2430]のコメントを抜粋して再掲しておきます。

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地震爆発論から見た東北大震災の真相

地震爆発論から見た東北大震災の真相でも解説しましたが、あの津波は二つの津波が不幸にも第一原発の前で重なったものです。しかも南方からの津波は勿来沖で行っていたCCSによって起きた爆発によって発生した可能性があります。CCSを実施していなければあのような事にはならなかったはずです。

また当時の菅首相が知ったかぶりをして邪魔立てしなければ、冷却はすばやく行われていたはずです。女川も福島第二原発も事故を起こしていません。安全に緊急停止していました。  
その他にも爆発の原因に関しても真相解明がなされていません。いくつかの謎が残っていて、真相が不明であるのに、国と東電の責任だけを追及するのは間違っています。  

地震の発生確率そのものが信頼性のあるものではありません。地震学の基礎にあるプレートテクトニクス理論そのものが間違いです。地震学者の無知の責任は大きなものがあります。
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地震学者は「国家の衰退」に関して大きな責任があることを認識してください。

沈黙は罪です

2535
Date: 2017-07-01 (Sat)
東電の刑事裁判は魔女裁判だ、学者の責任あり
 東電原発事故で元幹部が刑事事件として裁判にかけられています。  
産経新聞を見ると、当時土木学会の「津波評価技術」による基準を満たしていたそうですから、幹部の刑事責任を問うのは過酷過ぎます。  
原子力安全保安院の勉強会で、「津波が流入した場合事故の恐れあり」と言う結果が出たと言う事ですが、津波が重なるというケースは想定してないはずです。つまり、誰もこのような事態を予想できていなかったはずです。

ましてや、地震がなぜ起きるのか、津波がなぜ起きるのか、CCS作業は安全なのか、などについては全員無知であったはずです。

あの地震は数百キロもある断層が滑って起きたのではありません。複数の場所(少なくとも3箇所、京大の研究では5箇所)で爆発(強震動発生)が起きて大きな災害になったものです。

もう一度言いますが、誰も「地震が起き、津波が発生するメカニズム」を正しく把握していなかったのです。原子炉建屋で起きた爆発についても、ジルコン由来の水素ではなく、「解離ガス」としての水素爆発であったことを認識していません

首相の邪魔立てがなく、躊躇なく冷却作業を進めていれば、女川原発や福島第二原発のように「自然停止」していたはずです。

関係者全員が無知であったことが明らかであるものを、被害が大きかったという理由で企業の責任者だけを罰するのは間違っています。罰せられるのなら、学者も含めて、行政官もマスコミも罰せられるべきです。

今回の裁判は「真の理由がない」のに罰せられる「魔女裁判」のようなものです。そうしてどんどん国家は衰退していきます。

その意味で再三申し上げますが地震学者をはじめとする学者の責任は大なるものがあります。

「無知であったことを白状してください」

「裁判は無効であると学者が言うべきです」

勇気を出して発言しようとすればできたのに、様子見をして黙しているのは「不作為の罪」「なさざる罪」というものです。

 沈黙し、何も為さなかった「沈黙の罪」と言うのは、時とともに「心の痛み」が大きくなっていくことを忘れないでください。
学者も、官僚も、政治家も、マスコミも、皆黙殺しているだけでは、国家はよくなりません。

2536
Date: 2017-07-01 (Sat)
“全地球テクトニクス”はまやかしである・プレート移動の原動力を説明していない
世界最古の岩石としては、今では南極大陸やカナダで40億年前のものが発見されているそうですが、ある時まではここで紹介するグリーンランドの38億年前のものだったそうです。

紹介するのは1995年の論文ですが、グリーンランド、イスア地域の地質が世界最古の付加体であることが地質調査で判明したという丸山教授達の論文です。

地質学では、初期の地球は深さ2000kmを越えるマグマの海で覆われていたと考えられているそうですが、現在は2900kmまでのマントル層は固体であるとなっています。もしマグマオーシャンであれば、プレートテクトニクスは機能していないと考えるのだそうですが、地震爆発論では現在もマントルは熔融している、つまりマグマオーシャンであると考えています。その証拠が浅発地震と深発地震の明らかな違いです。ここでは述べませんが、マントルが固体ならばこれだけ明らかな地震波の相違は現れないはずです。

マグマ熔融論を認めれば、プレートテクトニクス理論も自動消滅になるということのようです。

紹介する論文によると、「マグマの海が固結した後、何時からプレートテクトニクスが始まったのか、それは時代とともにどのように変化してきたか、また、現在よりもはるかに高温であった太古代以前では剛体的なプレートは存在しなかったのではないか、といった課題」に関心があるようです。

 地震爆発論では「プレートテクトニクス」も「付加体」も認めていませんので、内容的には滑稽に見えるのですが、吟味するために抜粋して紹介します。

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世界最古の付加体 グリーンランド、イスア地域の地質 −38億年前のプレートテクトニクス−
小宮 剛・飯田 成・丸山茂徳・林 衛

1.はじめに
1965年にWilsonによって提案されたプレートテクトニクスは、1968年には地球物理学者によって体系化され、地球表層のテクトニクスの理解に大きな貢献をした。しかし、プレートを働かす原動力の解明などプレートテクトニクスの根幹にかかわる重要な問題は判然としないままであった
その後、ァセノスフェアやさらに深部の核についての情報が集まり始めるにつれて、プレートテクトニクスは、核や下部マントルまでを含めたテクトニクス、すなわち“全地球テクトニクス”の体系の一部として位置づけられるようになってきた(Maruyama et al.、1994)。全地球テクトニクスの立場では、液体である外核の流動や下部マントルの上下方向の超巨大プリュームの運動、さらに地球表膚での水平運動を主体とするプレートテクトニクスが全体として一つの系をなして相互作用をしていると考えるのである。
この全地球テクトニクスの解明は、最近の固体地球科学の主要テーマになっている。

 一方、1968年のアポロ宇宙船による月の地質調査に始まる太陽系惑星や衛星の地質学的な研究は、地球の起源とその進化に対する考え方に新しい流れを生みだした。そして、初期地球は深さ2000kmを越えるマグマの海で覆われていたとする考えが主流を占めるようになった

もしマグマオーシャンが存在したとすると、マグマの海が固結した後、何時からプレートテクトニクスが始まったのか、それは時代とともにどのように変化してきたか、また、現在よりもはるかに高温であった太古代以前では剛体的なプレートは存在しなかったのではないか、といった重要な問題が提起され、太古代(40−25億年前)と呼ばれる時代に形成された造山帯の研究に世界の注目が集まるようになった。以上の二つの課題、すなおち、全地球テクトニクスと初期地球の総合的な研究は、90年代後半の固体地球科学の中心的な課題となるであろう。しかしながら、これまでのこの分野(特に地球初期の状態)の研究は、その当時の状況を直接物語る物証が存在しないため、多くの仮定を含む計算機実験に負うところが多かった。

 著者達は1990年以来地球初期の状態を直接示す物証を探すために、世界の主要な太古代造山帯の一つであるグリーンランド南西部の調査を行なってきた。この地域の調査により少なくとも38億年前のテクトニクスを推定することが可能になった。
ここでは、主にイスア表成岩(火山岩や堆積岩を起源とする岩石)帯北東部に発見された38億年前の付加体の地質構造について、またそれと顕生代の付加体との比較について述べる。

吾々は1990年と1993年の二回に渡って同地域の地質調査を行い、初期地球のテクトニクスの学際的な研究を続け、報告してきた。
主な結論は、38億年前にすでに現在と同じようなプレートテクトニクスが機能していたことである。翌年の秋、アメリカ地質学会において正式に学会発表され(Maruyama et al.1991)、その内容は太のプレートテクトニクスの直接的な証拠として話題を呼んだ(Kerr、1991) この解説はそれを描像をするのが目的である。

3.イスア地域の地質

このような岩相層序の特徴の一つは、苦鉄質な堆積岩が、しばしば陸源性砕層物質と思われる石英・長石質な物質を含む、あるいはそれらの物質と互層するのに対して、枕状溶岩膚やチャート/縞状鉄鉱層中にはそれらの物質が一切含まれていないことである。このようにして復元された層序はまざれもなく、日本列島などの顕生代造山帯の付加体中から見いだされる海洋プレート層序にはかならない

この南部ユニットに最も良好な形で保存されているデュープレックス構造と海洋プレート層序という二つの特徴から、イスア地域は典型的な付加体起源であると言える。北部ユニットや中部ユニットも同様に、その構造、構成物質および復元された海洋プレート層序から、南部ユニットと同様に明らかに付加体起源である。

3.4 付加体形成史と形成場、沈み込み方向

以下では南部ユニットの内部構造から解析された付加体形成史、海洋プレートの起源、およびプレートの沈み込んだ方向と造山帯の成長方向について議論しよう。この地域の地層の傾斜が東傾斜約40〜50度であること、各ホースの層序は逆転していないこと、およびデュープレックスが南に収録することから、一連の付加体は東側が古く、西側は向かって新しくなること、および同じグループに属するホースでは南側が古く北側ほど若いことの二点が導かれる。これらのことから付加体の発達史を模式的に示すと第7図のようになる。

第7図は約38億年前のイスア付加体ができた当時のプレート収束帯の南北断面図を示しており、海洋プレートは北から南に向かって沈み込む。付加の順序は番号の大きいものから小さいものへと進む。番号PとPの問、およびNとMの間は極めて薄いチャート層を持つ海洋プレートが存在したと考えられ、その時には中央海嶺が沈み込んだ可能性がある。

イスア地域のデータに基づくと,付加体は南から北へと成長していったと考えられるから、グリーンランドで最古の付加体はアクレックテレーンの南東縁であると予測することができる。

中央海嶺で生まれた海洋地殻はプレート収束帯である海溝に向かって徐々に移動するが海溝から遠く離れた地域では陸源の珪長質堆積物が届かないために層状チャートのみが堆積する環境がしばらく続く。 しかしやがて海溝近傍に達すると島弧火山由来の酸性火山灰や苦鉄質な堆積物薄膚と互層するようになり、ついには海溝に調達する。すると厚いタービダイト層で覆われるようになり、その後で付加体として陸側プレートに付加する。

5.ま と め

今回の調査によりイスア地域は38億年前の現存する世界最古の付加体であると考えられる証拠がいくつか認められた。それらのことからプレートテクトニクスが当時すでに機能しはじめていたと十分に推測できる。当時のプレートテクトニクスは顕生代のそれときわめて似ているが(中央海嶺火成活動、海洋プレート層序、海洋島火成活動、付加作用)、いくつかの相違点も見られる(沈み込み帯の温度構造、海洋プレートの厚さ)。そのような相違点を比較することにより太古代のテクトニクスや環境がもっと容易に推察できるようになるだろう。

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まずは、論理の構成がおかしいと思います。

・ プレートを移動させる原動力が見つかっていない。
とするのなら、その発見が先にあるべきです。
証明もされていないプリュームテクトニクス論を持ち出し、“全地球テクトニクス”という得体の知れない概念で、プレート論を維持するのは矛盾しています。付加体理論もプレートテクトニクスが間違っていれば、ナンセンスな理論になってしまいます。

・ 2000万年前はマントルは熔融していた。
と想定するのなら、いつどのようなメカニズムが働いてマントルが固体化したのかを説明する必要があります。
その説明がなく、海洋層序が成立するから付加体であると結論付けるのは論理矛盾・因果関係の無視があります。

・ 太古以前には現在よりもはるかに高温であった。
と想定するのなら、剛体的プレートは存在しえなかったはずです。それなのに、38億年前の地殻の成因を論ずるのにプレート論や付加体論を適用するのは矛盾があります。「38億年前にプレートテクトニクスが機能していたと結論付ける」ことはできません。

・ イスア地区の中央には花崗岩の地盤があります。
花崗岩は大陸の深部で時間をかけて冷却して結晶質の構造になったはずです。花崗岩マグマが貫入して冷却しても結晶質にはなりません。付加体理論でイスア地区の花崗岩は説明できません。

以上「世界で最古の付加体説」には様々な疑問のあることが分かります。

追記:
論文には以下のような礫岩の紹介もあります。

「イスア地域には変成作用の程度の低い地域があり、そこでは礫岩などの原岩の構造がよく保存されていることが判明した。変成作用が38億年前であるとすると、原岩の形成はさらに古いはずなので、イスアには38億年前よりも古い岩石(表成岩)が存在することになる。」

イスア地域の礫岩とは次のようなものです。


イスア地域の礫岩層

オーソコーツアイト礫の形成について[2524]でも述べましたが、このような円磨礫岩が形成されるのには、相当の長い年月、風化作用や円磨作用があった筈です。 単純な付加作用などでは説明できない、超太古からの地球史があるのではないでしょうか。

シンプル過ぎる理論を適用すると、却って混乱の地球史に嵌ってしまうような気がします。

2537
Date: 2017-07-02 (Sun)
地震の知識を入れ替えよう
 昨夜から今朝にかけて、北海道、苫小牧市の近くと熊本の地熱発電所近くで地震が起きました。

 震源の安平町は苫小牧市の北東約20kmにあります。苫小牧沖では昨年4月にCCSが本格化しております。([2255][2321]など参照)

 また、熊本の産山村は、熊本地震の発端となった可能性の高い八丁原地熱発電所([2360]−[2368]参照)の南10kmほどの位置にあります。


産山村の位置、日本最大の地熱発電所「八丁原」の近くにある

 気象庁の解説では、CCSの危険性や、地熱発電の危険性についてはまったく触れていません。
これを見ても、地震学関係者が地震の起きる本当のメカニズムに無知であることが分ります。

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北海道と熊本で震度5弱 深夜と未明に相次ぐ
テレビ朝日系(ANN) 7/2(日) 6:20配信

 1日夜遅くから2日未明にかけ、北海道と熊本県で相次いで最大震度5弱を観測する地震がありました。

 1日午後11時45分ごろ、北海道安平町で震度5弱を観測する地震が起きました。震源の深さは27キロ、地震の規模を示すマグニチュードは5.1でした。この地震で、北海道苫小牧市で68歳の女性が階段から落ち、大けがをしました。また、北海道内を走っていたJRの貨物列車が運転を見合わせるなど影響が出ました。
 一方、2日午前0時58分ごろ、熊本県産山村で震度5弱を観測する地震が起きました。震源の深さは11キロ、マグニチュードは4.5でした。この地震による大きな被害の報告は入っていません。気象庁は2つの地震について記者会見を開き、北海道の地震は過去の例から、周辺の活断層の動きでより大きな地震が起きる可能性もあるとして注意を呼び掛けています。また、熊本県の地震は去年4月の熊本地震に関連した活動の一つとしていて、同じ程度の地震活動が当分続く見込みだということです。

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地震が続くのかどうか分りませんが、地中に液体を圧入したり、強制的に熱水を吸い上げるという人為的な工作をすると地震を起こす可能性があることを知る必要があります。

CCSと地熱発電は安全性を研究してから本格化すべきです。その際、海外と日本とでは、高熱層の位置が違うことを考慮しなければいけません。日本のような地震大国は地殻の厚さガ薄く、その地殻の下には熔融マグマガ到る所に存在することを認識しなければいけません。火山フロント言われる一帯にだけマグマが存在するのではありません。地殻の下部は熔融マグマで満ちているのです。日本はマグマの上に浮かんでいるというのが真相です。

2538 
Date: 2017-07-11 (Tue)
鹿児島で地震発生、内容の無いテレビでの解説
本日、鹿児島湾の喜入町付近でM5.2(深さ10km)の地震がありました。

震源は喜入町付近

この付近には2003年に見直しがなされた活断層地図(8断層から28断層に増加)でも、評価対象となる断層はありません。
当時の記事を紹介します。

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九州地域の長期評価として、30年内に30〜42%の確率で活断層地震
2013/2/1

評価対象とした活断層

政府の地震調査研究推進本部は1日、活断層が起こす地震の確率を初めて地域別に見積もり、九州地方の評価を公表した。今後30年以内にマグニチュード(M)6.8以上が地域内のどこかで発生する確率は、九州の北部(福岡市など)が7〜13%、中部(大分市や熊本市など)が18〜27%、南部(鹿児島市など)で7〜18%。九州全域では30〜42%となった。最大でM8.2程度と推定している。


評価対象とした活断層
喜入町付近には評価対象となる活断層は存在しない

九州ではこれまで8つの活断層が評価対象だった。今回、福智山断層帯(福岡県)など15キロメートル以上の9活断層と、水俣断層帯(熊本県、鹿児島県)など10〜15キロメートルの11活断層を加えて地域別の地震の確率を求めた。

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本日発生した地震は、定説地震論によれば、「活断層がなくても地震は発生する」([2352])または「10km程度の浅い場所にも、震源断層は隠れている」という説明になるのでしょう。

 つまり、(たとえ活断層というものが存在すると仮定してみても)活断層調査を如何に精細に行なっても、見つけられない場合がある、ということを証明しています。活断層の調査がまったく意味のないものであることはこれまで何度も述べてきました。

その理由、または原因は「断層は地震の結果として発生するもので、地震の本当の原因は爆発である」ことに気がついていないからです。

テレビの解説で東大名誉教授が「活断層との関連」で解説していましたが、まったく意味のない内容でした。

早く地震の真相をマスコミが報道するようになって欲しいものです。

気象庁の会見を載せておきます。最後の質問で活断層との関連に対し「判りません」との回答です。

2539
Date: 2017-07-12 (Wed)
まやかしの“全地球テクトニクス”を応援する文科省
全地球テクトニクスというのは“まやかし”である([2536])とコメントしましたが、文科省からは絶大なる期待を寄せられているようです。

 まず、全地球テクトニクスの“要旨”なるものを紹介します。日本地質学会の地質学雑誌に掲載されたものです。

自己重力をもつ冷却しつつある天体に起きる必然的なプロセスの連鎖

とありますが、プレートを動かす原動力が見つかっていないのにもかかわらず、それを無視して「全テクトニクス」へと進めるのはまったくの非科学的な態度です。それを見抜けない文科省とは一体ナンなのだ?と思います。

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要旨
Whole earth tectoncs. Jour. Geol. Soc. Japan(熊沢峰夫・丸山茂徳,1994 全地球テクトニクス.地質雑,100.81−102)

地球型惑星の内部に生じる変動を、表層のプレートの挙動から中心核の変動まで、またその形成期から終末期までを、自己重力をもつ冷却しつつある天体に起こる必然的なプロセスの連鎖として理解しようとする試みを提示した。複雑な変動のタイプを単純にパターンとしてとらえる。

 惑星の形成とともに基本的層構造が形成する段階の成長テクトニクスの次には、プリュームが沈降浮上することを特徴とする対流が支配するプリュームテクトニクス時代になる。地表で堅いプレートができるようになってプレートテクトニクスが始まり、その支配する領域を深部に向けて拡大するが、現在まだ深度700kmの境界層までしか達していない。小さい惑星では、熱を失ってプリュームテクトニクスが死に、収縮テクトニクスを含む終末テクトニクスが早くくる。

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以下は文科省が熱心に応援するお達し文です。

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スーパープルームが地球を変える ‐地球変動原理の解明に向けて‐
                    文部科学省
‐第217号‐
平成13年3月26日

 平成7年度より科学技術振興調整費総合研究において地球変動原理の解明を目的として「全地球ダイナミクス:中心核に至る地球システムの変動原理の解明に関する国際共同研究」を実施してきました。本研究では、地震観測及びその解析、地質調査及び岩石学的研究、シミュレーションを行い、億年単位で地球が変動する原理をマントル全体及びその下の核まで考慮して総合的に解明してきました。

 「プルームテクトニクス理論」は本研究の代表者である東工大理学部丸山茂徳教授が平成6年に提唱した理論で、「プレートテクトニクス理論」では説明ができなかったプレート運動など地球表層で起こる地学現象の原動力を説明するものです。

本研究の成果により、初めて、「プルームテクトニクス理論」が検証・確立されました。平成11年度から教科書に本理論が掲載されるなど、一般的にも広く認知されつつあります。

 本研究の終了に当たり、研究活動の普及広報の一環として、成果をわかりやすくまとめ、ビデオ等をはじめとする資料をまとめましたのでお知らせいたします。

 なお、本成果については本年10月目途に東京で開催予定の全地球ダイナミクスに関する国際ワークショップや国際論文誌の特集号などを通じて、発表される予定です。

平成13年3月26日
文部科学省

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スーパープルームが地球を変える ‐地球変動原理の解明に向けて‐

 文部科学省は平成7年度より科学技術振興調整費課題『全地球ダイナミクス:中心核に至る地球システムの変動原理の解明に関する国際協同研究』を実施してきました。
 これまで、地球の変動は主にプレートテクトニクスによって説明されてきましたが、プレートテクトニクスは地球半径6300キロメートルのうちの表層600キロメートルほどを説明するものでしかありません。この計画の目的は、地球が変動する原理をマントル全体(深さ2900キロメートルまで)やその下の核までを考慮して総合的に解明することです。ここでの「地球の変動」とは火山が噴火したり、地震が起きたり、我々が生活する地球環境が異常に乾燥したり、寒冷化したり、極端に温暖化したり、生物の大量絶滅や進化が急激に進行することなどを意味します。

 研究グループはプルームテクトニクス理論(マントル深部に根をもつ超巨大なマントル上昇流が地球変動を支配するという考え)を平成6年に提唱し、『全地球ダイナミクス』(平成7〜12年)においてその理論の検証を行いました。主な研究成果としては、
(1)現在の地球内部の地震学的構造とそれに基づく温度推定、
(2)スーパープルームの化学組成の解明、
(3)マントル遷移層、コア・マントル境界での化学反応の再現、
(4)スーパープルームの過去10億年の活動の解明、が挙げられます。

 これらの成果に基づいて、研究グループは地球の内部及び表層環境の変動にスーパープルームが大きく関わってきたことを明らかにしました。
 この総合研究によって明らかになったスーパープルームのメカニズムは、地球の変動のみならず、地球型惑星、特に火星と金星の変動の理解にも大きな役割を果たすと思われます。


スーパープルームが地球を変える ‐地球変動原理の解明に向けて‐ 

お問合せ先
研究開発局海洋地球課
専門職 古川博康 電話番号:03‐3580‐6561(直通)、03‐3581‐5271(内5648)

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そもそも、プレート論の誕生はヘスが発見した“ギョー”の形成原因を知りたいということから出発した、「海洋底拡大・ジオポエトリー」に始まっています。

“ギョー”の形成がまったく別の要因で論理的に説明できるとしたら、プレートテクトニクスは“ウソッパチ”だと認定されてしまうのです。
そもそも、プレート論は移動の原動力が不明のまま、「付加体説」やら、「放散虫革命」やら、又しても「全地球テクトニクス」とやらの“延命応援説?”で生き延びています。

深さ2900キロメートルまでは層構造の固体であるという仮定の下にプログラムされた計算式で流動プリュームの存在が見つかったというのは“大いなる欺瞞”にすぎません。(マントルトモグラフィーに隠れた重大欠陥参照)

文科省はその実体を知らないで、応援していますが、近い将来大恥をかくことになるでしょう。

追記:

丸山茂徳先生らの主張される動画を紹介します。


(22:50)付近からの解説の意味・・・

マントルは年間数ミリしか動かない硬い岩石である。しかし脱水作用で生じた水が作用すると熔けてマグマが発生し、火山活動を起こす。
つまり、2900kmまでの下部マントルは熔融していない。マグマが発生・存在するのはプレートが潜り込む海溝、プレートが誕生する中央海嶺、そしてハワイのようなホットスポットの3箇所だけである。
プルームといっても固体の流動(?)であるから、流体運動ではない固体としての挙動である。

このような禅問答のような議論が自然科学の領域で通用していることが信じられません。とっても不思議な世界です。

Wikiより

対流:

対流(たいりゅう、英語: convection)とは、流体において温度や表面張力などが原因により不均質性が生ずるため、その内部で重力によって引き起こされる流動が生ずる現象である。

 近年、計算機の性能が向上し、流体の運動方程式(ナビエ-ストークスの式)を高精度に計算することが可能となったため、コンピュータを用いたシミュレーションによる対流現象の研究が盛んに行われており、工学的な技術としても重要な分野である。また惑星内部の対流など、実験・観測が不可能な領域における流体の挙動を理論的に解明する研究も行われている。  

固体だけれども流体・・・禅問答のようで理解不可能!

なぜ液体と考えないのだろう?

2540
Date: 2017-07-13 (Thu)
「全地球テクトニクス」は見直すべき

[2539]で述べた、なぜ液体と考えないのだろう?
の答えは勿論、

液体ならば、S波が伝播しない。しかし実際にはS波が地球内部を伝播している。だから、マントルは固体である

ということです。 [1607]にも紹介しましたが、マントルは固体であり、マグマは地球上で3箇所でしか発生しない、と定説論者は考えています。マントル物質はマグマであるとする石田理論は端から受け入れられないのです。

しかし、[1612]にも紹介した洪水玄武岩台地は世界中の陸上部(デカン高原)にも海底部(オントンジャワ)にも存在します。

玄武岩台地というのは地球内部のマグマが大量に噴出したものですから、昔は活火山であったはずです。しかもプレートの縁とは関係ない場所にあります。

こんなに多数のマグマ噴出の証拠が、全てホットスポット由来とするのには無理があります。マントルが熔融していると考えた方が合理的です。

 さらに[1592]で紹介したマントルトモグラフィーの有効性疑惑に関してですが、トモグラフィーの基本になるのは「マントルは層構造(タマネギ型形状)の固体であると仮定して得られた速度分布の理論値との誤差(高々1〜2%の違い)」を色分けして表示しているだけのものです。

計算結果に対流現象が見られても、固体としての対流だから、という詭弁は説得力がありません。

たとえ固体だとしても、“キノコ”状のプリュームがあれば、層構造の固体つまり“タマネギ”型という地球内部の仮定が崩れるわけですから、計算は“キノコ”型を前提にした計算式でやり直す必要があると考えられます。

矛盾だらけの「全地球テクトニクス」は見直すべきです。

因みに、マントルが液体であるとしても「衝撃波的短周期成分に対しては、マントルは弾性体的挙動を示す」とレオロジーを解釈すれば、P波もS波も(衝撃的成分は)マントルを通過できます。ただし、判定に苦労するほどの微弱な波形になるでしょう。

石田理論はマントル対流を否定しているのではありません。液体としてのマントルは当然対流していますし、プリューム構造も存在すると思っています。ただし固体としての対流は、数値計算では可能かも知れませんが、計算結果の解釈は意味がないと主張しています。

2541
Date: 2017-07-14 (Fri)
「何も解っていない」と言いながらプレート論に固執する矛盾
サイエンスポータルの記事に、海洋研究開発機構・理事、地球深部探査センター長 平朝彦 氏の講演要旨が載っていました。日本の付加体研究の第一人者で、四万十層の「層序逆転」を調査報告した方、現在はJAMSTEC(海洋研究開発機構)の理事長ですので、紹介します。

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地球深部探査船『ちきゅう』の挑戦

海洋研究開発機構・理事、地球深部探査センター長 平朝彦 氏

掲載日:2008年8月25日
市民公開講演会(2008年8月11日、日本学術会議、北海道大学 主催) 講演から


平 朝彦 氏

現在でも地球内部については、ほとんど分かっていない。それを解明していく方法としては、ボーリングで海底下にアクセスするのが、一番有効と考えられて、地球深部探査船「ちきゅう」を利用しての研究開発が行われるようになった。

今から約100年前、アルフレッド・ウェゲナーが「海洋底移動説」を唱えたが、当時は受け入れられなかった。この分野を復活させたのが、掘削研究船「グローマー・チャレンジャー」を用いた深海掘削計画である。調査・研究の結果、大西洋の真ん中を縦断する形で海底の高まりがあり、そこから離れるに従い、海洋底の年代が古くなることが解明された。このことから「海洋底拡大説」が提唱された。日本ではまだまだ興味が持たれていなかったが、その後、世界各国が参加する「統合国際深海掘削計画(IPOD)」が始まり、日本も正式に参加することとなり、深海掘削が広く注目されるようになった。

プレートが沈み込んでいる海溝で何が起こっているのかは、よくわかっていなかった。そこで詳細に調査されたのが、東海沖から四国沖の南海トラフである。反射式人工地震波探査法で観測し、海底の地質構造の様子を調べたところ、非常にはっきりした海底のイメージが取れる数少ない貴重な場所であることが、判明した。プレートが移動しているときに、その上の堆積物が日本列島の岩盤に当たり、そのために陸地に押し寄せてくる付加作用による盛り上がりが、南海トラフ全体で起きていることが解明されたのである。

1990年、掘削のプロポーザルを作ることを目的として、米国や日本を含め世界各国が参加したプロジェクトが、米国の「ジョイデス・レゾリューション」により進められた。国際提案を基に、掘削場所を決定したのだが、日本としては、南海トラフでの付加作用を示して、この場所での掘削を提案した。その結果、南海トラフの4,700メートルの深海で海底下1,300メートル付近を掘削して、さまざまなことがわかってきた。

しかし、このシステムでは、3,000メートル以上の深さへの掘削や、ガスを含む地層の掘削が困難であった。そこで、地球の営みが最も活発に行われている場所である日本の手で、リーダーシップを取るプロジェクトを立ち上げようと、地球深部探査船「ちきゅう」が、2005年に完工した。これは、57,000トンもの大型掘削船で、これまでの掘削船とは性能も全く異なっている。ライザー掘削技術や噴出防止装置などにより、困難といわれていた深部やガスの存在する地層での掘削が可能になった。全体として600億円という日本が基礎科学に費やした最大級のプロジェクトとなった

これまでの深海掘削計画により、さまざまなことが解明されてきたが、最も重要なトピックスとしては、地下生物圏の発見があげられる。海底下1,400メートルまでの地層に大量の微生物が存在することが判明し、地層中のメタンハイドレートに関与していると考えられている。しかし、これらの微生物が海底深部で何をしているのか、栄養はどこから取っているのか、起源はどこか、メタン生成のメカニズムなど、謎の多い分野である。また、その微生物のほとんどをアーキア(古細菌)が占めるが、その詳細解明も今後のテーマである。

南海トラフでは、100-200年ごとに巨大地震が起こっている。最近では、1944年の南海地震と46年の東南海地震が起きている。これらはプレート境界で摩擦が起こっての地震であるが、プレート境界のすべてで摩擦が起こるわけではない。その違いを解明するためにも、地震の震源域を直接掘ることのできる南海トラフを観測することにより、地震研究に物質科学的見解を取り入れることが可能となる。さらに、現場を直接モニタリングすることが可能となり、リアルタイムで観測ができることは、将来、地震予測に役立つと考えている。

また、この計画の第一ステージとして、和歌山県沖合での掘削が行われたが、分岐断層を境に異なった応力場の発見、メタンハイドレートの詳細な解明、流体の様子、大量の微生物の存在などが確認され、現在分析が進められている。

この「ちきゅう」プロジェクトは、まだ始まったばかりである。海底下5,000−6,000メートルの深度には、今後2、3年のうちに到達したいと考えている。

また今後の目標としては、
地震発生のメカニズムの解明と防災対策への応用
•地下生命圏の解明とバイオテクノロジーへの応用
•地球最大レベルの資源探査船としての活用とプロジェクト自体の自立の可能性
•日本の国際的な大型プロジェクトでのリーダーシップ性

などが挙げられる。

今の日本は非常に閉塞感が漂っている。それを打開するような未踏のフロンティア精神で、新しい科学技術の道を思いっきり切り開いていく必要があると思う。そのためにも、この地球深部探査船「ちきゅう」を、有効に役立ててほしいと願っている。

平 朝彦 氏(たいら あさひこ)氏のプロフィール
1946年仙台市生まれ、70年東北大学理学部卒、76年テキサス大学ダラス校地球科学科博士課程修了、高知大学理学部助教授を経て、85年東京大学海洋研究所教授、2002年海洋研究開発機構地球深部探査センターの初代センター長、06年海洋研究開発機構理事。日本学術会議会員。07年「プレート沈み込み帯の付加作用による日本列島形成過程の研究」で日本学士院賞受賞。著書に「日本列島の誕生」(岩波新書)、「地質学1 地球のダイナミックス」「地質学2 地層の解読」「地質学3 地球史の探求」(いずれも岩波書店)など。

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以上が平氏の講演要旨です。

 地震学者や地質学者は「よく分っていない」と言いながら、単なる仮説を事実であるかのようにどんどん発信される方が多いように思います。[2539]に紹介した動画でも丸山氏が(26:30辺りから)「地球内部には“キノコ”状のプルームが2、3個存在する。このプルーム(対流)がやがて超大陸を誕生させる」と言い切っています。
 巽好幸氏の著書・読者評にも「巽氏は説明の随所で「よくわかっていない」を連発しながら、自信ありげに地震原因、プレート移動、マントル個体等地球内部の解説をします。これはいわば文学又は物語ですね。無理して組み立てています。」とあります。

この講演でも平氏は「地球内部については、ほとんど分かっていない」と言いながら、「プレートが移動しているときに、その上の堆積物が日本列島の岩盤に当たり、そのために陸地に押し寄せてくる付加作用による盛り上がりが、南海トラフ全体で起きていることが解明された」と断定しています。

 東南海地震に関しても「1944年の南海地震と46年の東南海地震が起きている。これらはプレート境界で摩擦が起こっての地震であるが、プレート境界のすべてで摩擦が起こるわけではない。その違いを解明するためにも、地震の震源域を直接掘ることのできる南海トラフを観測することにより、地震研究に物質科学的見解を取り入れることが可能となる。」と、地震の震源域を直接掘ることで地震のメカニズムが解明できると考えています。  

地震現象が化学的な爆発現象だとすれば、化学反応が起きる前の岩盤を調べても、何もわからないのではないでしょうか。

 石田理論としては、京大の通信工学の梅野教授([2420]で紹介)が民間会社と提携して開発しようとしている「地震先行現象検出技術・共同研究」のほうが、地震のメカニズムに沿った合理的なものだと考えています。

日本に閉塞状況感が漂っているのは「矛盾だらけのプレート論、付加体論などで科学の空間が拘束されている」からではないでしょうか。言ってみれば「プレートテクトニクス全体主義」のような空気があり、「これでは時代が進展しない」と考えている人が居ると言う事でしょう。

氏の講演で興味を引いたのは「地下生物圏の発見」の話です。 約30年も前の「地球深層ガス」(改題して「未知なる地底高熱生物圏」)のなかで、トーマス・ゴールド博士が述べていたことですが、化石燃料という概念が変化するような内容です。地中の天然ガスや油などは「地底の高熱地帯に住む微生物からの恩恵」かも知れないということです。

科学的な知識もどんどん変化していきます。古い概念に固執する“偉い学者”さん達が「閉塞感」を作っている原因かもしれません。

[1831]、[1833]で紹介したブラジル沖大西洋での「大陸痕跡の発見」も、本当は大発見のはずですが、プレート論では説明がつかないために「オーパーツ」扱いになってしまっています。
本来なら、「プレート仮説の矛盾が発見された」と発表するべきですが、その後の扱いは「まずいものが見つかった」というような雰囲気を感じます。

これでは進歩発展は期待できません。

2542
Date: 2017-07-17 (Mon)
中越沖地震から10年、教訓は何なのか?
 昨日は中越沖地震の発生から10年ですので、合同追悼式が行なわれたそうです。

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中越沖地震10年で合同追悼式 「風化させず教訓を継承」
産経新聞  

平成19年の中越沖地震から10年となった16日、柏崎市日石町の市文化会館アルフォーレで遺族ら約700人が出席し合同追悼式が開かれた。桜井雅浩市長は「これまで以上に災害に強く、安全で安心して暮らせる街となるよう全身全霊をささげて取り組む」と表明。米山隆一知事は「防災・減災社会の必要性が高まっている」とした上で「記憶を風化させず、経験と教訓を継承するのが責務だ」と強調した。 (松崎翼)

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新聞報道では米山隆一知事が「記憶を風化させず、経験と教訓を継承するのが責務だ」と述べたそうですが、2003年の中越地震と、2007年の中越沖地震の本当の原因が把握されていない、というのが地震爆発論の主張です。
地震の発生原因を知らないのでは、何の「教訓」も残りません。

中越地震が起きたとき([869])には私も、CO2圧入作業の実態(長岡市深沢・岩野原実証試験)を知りませんでした。年が明けた2005年1月にCO2の圧入作業を読者から知らされびっくっりしました([955])。
中越地震は圧入から1年3ヶ月後に発生し、中越沖地震([1267])は圧入から4年後に発生しています。

圧入開始からの時系列がRITEのサイトに掲載してあります。トータル10,405トンを圧入して、中越地震後の2005年1月11日12時に完了となっています。
(因みに、長岡の実証試験はデータの収集が目的であり、勿来沖、苫小牧沖、などは本格事業です。勿来沖での圧入事業も、東北大震災のあと、中止され、苫小牧沖に移っています。北九州でも本格事業が進行中です。)

CO2地中貯留プロジェクト
岩野原実証試験・モニタリングより

 苫小牧沖でのCO2圧入作業は昨年の8月に本格化しているはずですので、そろそろ一年近くになります。大きな地震が起きなければいいのですが、少なくとも、二つの中越地震の教訓という文脈でのマスコミ記事は見たことがありません。

「地震学者やメディア」は何も騒いでいなのに、

「何でそんなことを心配しているの?あなたの話には興味が無いです」

 というのが「お上に逆らわない一般的な日本人の」心情なのでしょうが、   私は心配しています。

追記1:

[955]に紹介した様に、地球温暖化防止策の一環として、CO2の地中貯留計画が進行していることを、読者に教えてもらうまで知りませんでした。
その後、貯留計画責任者にメールお送り、CO2の圧入の危険性を訴えましたが、理解は得られませんでした。その際の責任者の「安全認識」をまとめてニューオフィス58に掲載してあります。2005年3月から現在まで、「安全認識」に変化はありません。

このままでは、今後も苫小牧、北九州市、そして全国で悲劇が続く可能性を否定できません。将来計画は[長岡での講演会PPT資料]にあるように、全国に予定地が展開しています。

追記2:

昨年8月に中断していたようです。今年2月の報道記事にありました。

CO2圧入再開へ あすにも、苫小牧沖海底下
2017/2/3配信
実証実験を再開する苫小牧市真砂町のCCS地上施設  

苫小牧沖の海底下に二酸化炭素(CO2)を封じ込めるCCS(CO2の分離・回収技術)の実証試験について、経済産業省は早ければ4日にも、日本CCS調査(東京)に委託した海底下へのCO2圧入試験を再開する。昨夏に国の基準値を超えるCO2濃度が海中から検出されたのを受け、昨年8月からの実証試験を中断していた。事業主体の経産省は昨年末までに、CO2漏れの有無を早期に確認する新たな海洋監視計画を策定。2月1日付で環境省から許可が下りたため、圧入を再開するという。

 CCSは、工場などの排ガスからCO2を分離・回収し、海底下の地層などに貯留する技術。地球温暖化対策の国家プロジェクトとして、経産省の委託で日本CCS調査が試験を担っている。

 同社は昨年4月、苫小牧市真砂町の地上施設から苫小牧沖の海底下の地層へ延びるパイプラインを通じて圧入を開始。その後、CO2含有ガスの提供を受けている出光興産北海道製油所(真砂町)の大規模保全工事が行われた6〜7月に圧入を停止し、8月上旬の再開を予定していた。

 しかし、その間に行った海洋環境調査で観測した8地点のうち5地点の海中で、国の基準値を超えるCO2濃度が確認され、圧入再開を延期。経産省と環境省が周辺海域の詳細な調査、分析を行った結果、両省は「基準値超過は自然変動の範囲で、圧入したCO2の漏出はなかった」と結論付けた。

 経産省はCO2漏出の有無を詳細に確認するため、昨年末までに新たな「海洋汚染防止法に基づく監視計画」を策定し、環境省に提出。パブリックコメント(意見公募)を経て、今月1日付で環境省から試験再開の許可が出たことから、「4日にも試験を再開したい」と言う。監視計画では従来の採水調査に加え、化学センサーによる調査や、音波を活用して気泡の発生位置などを把握するサイドスキャンソナーの実施など、より詳細な調査方法を盛り込んだ。

 実証実験は、2018年度末までにCO2を30万トン圧入する目標値を設定している。昨年5月下旬までの注入量は7163トンにとどまるが、経産省地球環境連携室の松村亘室長は「十分な余裕を持って設定しているため、現時点では影響はない」とし、「地球温暖化防止のために重要なプロジェクト。周辺環境に十分配慮し、万全な体制で実証実験を進めていきたい」と話している。

2543
Date: 2017-07-24 (Mon)
NHKを含む劣化したマスメディアの時代は終焉するだろう

昨日はNHK「列島誕生・ジオジャパン」・「日本列島を生んだ4つの大事件を放映していました。

出演した芸人さんが「奇跡の大事件で日本は誕生したのか」と感動しきりの雰囲気でしたが、賢明な読者には「ウソばっかり」と思う人も多いのではないでしょうか。

奇跡のような4つの大事件とは以下のようなものです。

第1の大事件:引きちぎられた大地では、「(中国)大陸の端が引きちぎられて、南に移動した」

第2の大事件:火山島の連続衝突では、「伊豆諸島が南方から続々と衝突した」

第3の大事件:地球最大規模の噴火では、「紀伊半島で大噴火が起きた」

第4の大事件:突然の列島大隆起では「東北で台地が大隆起した」 というようなもので、巽好幸教授(神戸大学)の指導で行っていました。


産総研のサイトより 
日本海の拡大時期に形成されたハーフグラーベンを埋め尽くす厚い堆積層の分布と
引き続く伊豆−小笠原弧と本州中央部との衝突

グラーベンとか、ハーフグラーベンというのは次図のようなものですが、太平洋プレートが押しているはずなのに、なぜ引っ張り力が作用するのか、理論に破綻があります。

この主張は[2510]で紹介した、乙藤洋一郎教授の「日本海裂開モデル」に立脚したもので、地球物理学者の主流なのでしょうがmobilistの考えです。
しかし、[2510]に紹介したように。藤田先生やベロウソフ教授たちのfixistの考えとは違います。

石田理論はどちらかと言えば後者の立場です。地向斜が造山活動を引き起こすのではなく、地球内部に遍満するマグマが造山活動を引き起こしていると考えています。

番組の中では、日本列島が東西で「残留地磁気」の向きが違うことから、「大陸から引きちぎられ、中央で折れ曲がった」と結論付けていますが、短絡的過ぎます。
その議論では、松山基範先生が玄武洞付近で発見した「南向き残留磁気」を説明することはできません。玄武洞の磁気逆転は磁気だけが逆転したとするのなら、「日本列島が折れ曲がる」のではなく「地磁気が数十度変化した」という可能性も入れなければいけません。「自説に都合のよい事実」だけを採用しているように思えます。

また、大陸から引きちぎられた原因が、サブダクションによる逆流が生じること(吉田氏の数値計算結果)、としていますが、ではどうして、現在はそれが止まっているのでしょうか。日本列島は大陸から離れるのでしょうか、大陸に再度接近するのでしょうか?

 また、太平洋プレートは2億年かかって日本海溝に潜り、消えていくことになっていますが、(1500万年以前の)最初のプレート先端はどうなったのでしょうか、そのころ日本海溝はまだ存在しなかったはずです。

 矛盾・破綻がいっぱいの「物語」を一学者の指導でNHKが国民に発信するのは危険です。

少なくとも、藤田先生らの考えていた「日本海の成立」([2510]参照)をも紹介するべきです。

 一方で、古森義久氏が日本もアメリカもマスコミが正しく報道しない、「劣化している」ことを、「アメリカノート」で述べています。トランプ大統領への民主党寄りマスコミの偏向報道は酷いものがあります。

「「ロシア疑惑」は「共謀」の証拠がなく、「民主主義政治を醜聞暴露政治へと捻じ曲げ、政策論を排除している」と非リベラル系の記者が報じているそうです。

「トランプ氏の「ロシア」との共謀説はでっちあげであり、「証拠」がないので「司法妨害」の偽ストーリーを作っている」ということです。

今や、日本もアメリカもマスコミは劣化しているのでしょう。政治の記事も科学の記事も「まともに取り扱う記者」が存在していません。それを見抜いた賢明なる一般大衆から、不買の動きが出て、マスコミ・メディアが飯を食えなくなる時代がやってくるのではないでしょうか。

2544
Date: 2017-07-24 (Mon)
断層地震説の破綻は明らかである
 本日の産経新聞に以下のような記事がありました。広大な一枚のプレートが動いたという断層地震説の根本が崩れ去ったニュースではないのでしょうか。

産経新聞2017年7月24日 活断層の破壊が地震の原因と考える断層地震説の間違いが判明

東北大震災における海底の動きに関しては[1643][1654]でコメントしてあります。

報道では、震災後に宮城県と岩手県で西向きに動き、福島県では東に動いたと報じています。震災そのものでは北部域が大きく東に動きましたので、震災後の動きは「復元作用」が働いていると考えられます。福島沖の地震はCCSの影響だと思っていますが、現在も東向きに動いているのは何を意味しているのでしょうか。

記事では北部と南部で「異なる仕組みの地殻変動が起きていることが原因」としていますが、あきらかに、「断層地震説」の破綻を意味しているのではないでしょうか。

早く「地震は爆発現象である」、「地盤の移動方向は爆発の方向と関連する」という事実を認める地震学に切り替えて欲しいと思います。

地震学の体系的廃棄を急げ!

2545
Date: 2017-07-24 (Mon)
もう一度姿勢を正した日本国家にしたい
伊方原発の3号機の運転差し止めを求めた仮処分申請が松山地裁で却下になりました。
産経新聞は司法の理解が深まりつつある証左としています。

当然ながら、原発の再稼動を進めなければ、日本という国家の「衰退」は止められません。隣国は「核兵器」を所持し、「原発」も新規に開発しています。

かつて左翼活動家のリーダーであった清水幾太郎氏は、生前にも「核を持て」との論陣を張って「裏切り者」というレッテルを貼られました。霊人となった今も「核を持たなければ属国となる」「北朝鮮のような国にも脅されたら負ける運命にある」と語っています。(「核か、反核か 社会学者清水幾太郎の霊言」他)

国防という観点からも当然のことですが、産経紙のいうように「安価で安定した電気の供給にも原子力発電は大きな力を発揮する」ことは常識的に考えて分ることです。

活断層理論を振りかざして原発の反対運動を支援した学者の声は小さくなってしまいました。間違いに気付いたのでしょうか。  

産経紙には「地球温暖化防止策」にも効果があるという主張がありますが、これには矛盾があります。地球温暖化に関してはトランプ政権の見方のほうが正解だと思います。

 理解できないのは「環境破壊」を声高に叫んでいた左翼の運動家たちが、「二酸化炭素をださない原発」に何故反対するのか、「原発反対は化石燃料の使用」に戻ってしまうことを何も問題にしないことです。

 国家を衰退に導くことが「善」であるかのような姿勢には何らかの「怪しさ」「いかがわしさ」を感じてしまいます。

「先の戦争に負けた」ことと、「クリントン政権による中国支援」で日本が繁栄を止められてしまったことを、「二度の敗戦」と受け止める若いリーダーが出現していることに、私は大きな希望を抱いています。

 日本は姿勢を正して、もう一度、世界に役立つような、自立した国家に成らなければなりません。

 二度の国政選挙に挑戦し、敗退した私に、今できることは「地球科学」の誤謬を正して、頑迷なマスコミの蒙をひらいて頂くことくらいかなぁ・・・と感じています。

後記:

NHK番組でも解説し、[2541]にも紹介した巽好幸氏の「地震と噴火はかならず起こる」(新潮社)には、マグマは地球内部に遍満する、という石田理論とはまったく違う解説(それが定説ですが)があります。

「スポンジ状のプレートから水が供給されることが第一段階である。」、「プレートから絞り出された水は、その上にあるマントル物質の融点を下げて、約1000度Cの温度で融かしてしまう。」、「先にプレートをスポンジにたとえたが、スポンジは軟らかいために圧力をかけると連続的に縮むが、プレートを作る鉱物は圧力が徐々に高くなっていっても、ある程度まで頑張って持ちこたえているが・・・やがて水を放出する。」

というような文章が見られます。軟らかい剛体(?)の鉱物、は意味を成しませんし、水を搾り出すとは思えません。またスポンジが地震を起こすような原動力を発揮するとは到底思えません。地震学は矛盾だらけです。

[2476]でも、「プレートは固くなかったという新説」が発表されたことを紹介しましたが、「支離滅裂な地震学」になってきています。

2546
Date: 2017-07-28 (Fri)
非科学的な「地震爆発論批判」
Yahoo /知恵袋に地震爆発論についての批判的な討議がありました。誤解がありますので、討議を紹介し解説します。

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bakanahito5さん
2017/7/1910:57:54

地震爆発論というのを目にしたのですが、これに対する批判意見はないのでしょうか?

学校の勉強の復習で地震波について調べていたところ、地震爆発論という新しい地震発生理論があるという話を目にしました。
中々革新的で俄には信じられないような類の理論だったのでネットで調べてみたのですが、調べ方が悪かったのか、これに対する定説の側からの批判意見がまるで見つからないので、とても気持ち悪く感じました
コペルニクス的転回という言葉もありますし、新しい説が正しいのならば積極的に受け入れたいのですが、科学は批判や反論の繰り返しで正当性が評価されるものだと思うので、批判されない新論はともすればトンデモ科学の臭いが漂ってきてあまり近寄りたくありません。
地震爆発論学会の側で「誤解と解説」のようなページは用意しているようですが、それよりもバリバリの定説論者側の用意したページでの批判意見(できればそれに対する新論側からの更なる反論も)が見たいです。どこかに無いものでしょうか?
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ベストアンサー:
yoshimy_sさん
そもそもプレートスロープで起きる地震を無視していますから
地震理論としては論外ですね。

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ベストに選ばれた理由:
明確におかしな点をひとつ挙げて頂いたのでこちらをベストアンサーに選びました。
自分も素人目ながらシャドーゾーンあたりへの明確な説明がどこにもないなあと思っていたのですが、やはりそういう感じなんですね。
トンデモだ―!ってしっかり騒ぐ人がいないのは、水素水とかと違って流布すらあまりしていないからなのでしょうか。
他力本願ながら誰かしらが声を上げて欲しいものだと思います。
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以上が討議らしき内容ですが、誤解がありますので説明します。

・プレートスロープの地震を無視している、という件についてですが、深発地震面のことを指していると思われます。無視などしていません。なぜ深発地震が起きるのかをきちんと説明しています。深発地震はなぜ海溝部にしか起きないのか」など参照

・シャドーゾーンに関しては、疑問の解けない初期の段階では([1171]ニューオフィス53あたり)、確かに明確には説明できていません。しかし、疑問が解けた段階([1464]ニューオフィス66あたりから)で言えば([1464]では逆レオロジーと記述していますが、これがレオロジー)の正しい解釈でしょう)、「マントルは固体、外核は液体、内核は固体であるから、シャドーゾーンができる」わけではありません。マントルは液体でも、衝撃波のような短周期成分に対しては、弾性体のような挙動を示して伝播させる、という解釈です。ただし微弱なエネルギーです。シャドーゾーンが出来る原因は液体としての下部マントルと外核物質の密度の違いにあるのだと思います。

ベストアンサー以外に次のようなものがありました。
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detao6700さん
2017/7/1916:00:23 .

現在の地震学は地震波形の解析から発展してきたものです。

地震という現象が先にあって、その現象をなんとか記録するために地震計を作って、紙に留めてきました。その記録が残されていることで過去の地震の波形解析も可能になっています。

現在の地震計は全帯域の波形を観測、記録することで、より高度の解析が出来るようになっています。

その結果が地震とは弾性体である地殻が、断層を形成してずれ動くこと(断層運動)であることがわかって来たのです。

なので地震爆発論のような、なんとかの科学にすり寄って政界に色目を送っているような人が、ウエブ上にいかにものように理論付けしたページをアップしても、すでにお里が知れ渡っているのです。

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「なんとかの科学にすり寄って政界に色目を送っているような人」というのは幸福の科学と幸福実現党のことを指しているように思いますが、誤解です。

宗教を信仰するものが、社会を良くしたいと思って行動しているだけのことです。

消えてしまっていますが、そのほかにも「宗教を信じている人の言うことなどほっておきましょう」という内容のコメントもありました。
「プレート論の拒絶と受容」という書物では、地団研という組織のイデオロギーを絡めて拒絶していたグループへの批判的な言辞があります。しかし、自然科学の「事実関係」の探求に、イデオロギーも宗教も本質的な問題ではないはずです。
正しいのか、間違っているのか、「科学的に判断しよう」という姿勢を揶揄するのは間違っています。

なお、「バリバリの定説論者側の用意したページでの批判意見」を期待するとありますが、Mixy でも2chでも議論が続かなくなっています。かつてmixyで私(パトロス)とパンツァーシュレックという方とのやり取りがありましたが、パンツァーシュレック氏がご自分の書き込みを消してしまわれましたので、残骸しか残っていません。

 また、活断層理論に関して複数の地震学者に公開質問状を送ってありますが、どなたからも回答がありません。

2547
Date: 2017-07-28 (Fri)
38年前の国会での陳述、今も通用?
地震学と活断層論の大家とも言われるような二人の学者が38年前の国会で陳述した内容を抜粋して掲示しておきます。

地震爆発論から言えば、「原因(爆発)と結果(断層)を取り違えている」ので、まったくナンセンスな陳述(講義)になっていますが、現在地震学者が述べていることとあまり変わりがありません。地震学はまったく進歩していません。

地震予知を専門に研究しているという萩原教授は「測量」こそが重要と考えていますが、たとえば「工場での化学爆発」を測量で事前キャッチすることができるはずがありません。

活断層の大家である松田教授は「長い断層ほど大きな地震が起きる」から危険であると言っていますが、「大きな爆発ほど大きな亀裂(断層)ができる」のです。原因と結果がまったく逆になっています。こんな陳述がまかり通る国会は信頼できません。暇があったら二人の参考人のお話を聞いてみてください。

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それでは、萩原参考人お願いいたします。

○萩原参考人 私は、現在地震予知というものがどの程度まで研究が進んでおるか、地震予知ということがどの程度可能であるかということについて申し述べたいと思います。
 日本の地震予知研究が計画的に、組織的に行われるようになりましたのは、いまから約十年ばかり前、昭和四十年からでございます。昭和四十年度から、地震予知という名のもとに何がしかの予算がつくようになったのでございます。それから今日までいろいろ地震予知に必要な観測が整備されてまいりまして、またそれに従って研究の方も進んでまいりました。

 では、どういう現象が短期的な予知の対象になるかと申しますと、ただいま非常に有望と考えられているものを申し上げますと、これはやはり地殻の変動の急激な進行でございます。この地殻の変動は測量でとらえることができるということは前に申し上げましたが、測量は連続的ではございませんで、あるときに行って、また半年なり一年なり置いてまた測量をするということでその間の変形がわかるわけでございますので、連続的ではございません。それを補うものとして機械観測があるわけでございますが、たとえば土地の微小なこういう傾斜変動、あるいは土地の微小な伸び縮みの変動あるいは体積変化をはかる機械、体積ひずみ計と申しておりますが、こういったもので地殻の変動、これは一点だけの変動でございますが、連続的にはかることができるわけでございます。  
 現在、日本の地震予知計画といいますのは、大筋におきましてこういう方策によって進んでいるわけでございます。

○川崎委員長 ありがとうございました。
 次に、松田参考人、お願いいたします。

○松田参考人 活断層と申しますのは、実はいまから半世紀以上も前からこういう言葉がありまして、サンフランシスコ地震に見舞われましたカリフォルニアの地質学者が、すでにこの活断層という考え方並びに言葉を発表しておりまして、日本においても昭和二年の北丹後地震のときにそれを活断層と訳して、こういう活断層という言葉と考え方を披露して、その研究を進めておくべきである、そういうふうに指摘されていたわけであります。   

 それから、いまは場所の予測の問題ですけれども、その予測には、経験的に、大きな地震というのは大きな活断層から、逆に、大きな地震が起こるためには小さな断層からは起こらない、大きな断層が必要である、そういう経験則がございます。そのことから、大きな断層がありましたら、大きなというのは長いということですが、延々と何十キロも続いているような断層がありましたら、それは結構大きな地震を起こす能力があるというふうに考えております。具体的に、二十キロぐらいの長さがありましたら、これはマグニチュード七くらいの、われわれとしては大変な大地震を起こす能力があると考えておかなければいけない。だけれども、二十キロやそこらの活断層ではマグニチュード八は起こさない。マグニチュード八を起こすようなものは八十キロくらいの長さが必要だ。そんなふうにマグニチュード七とか八というくらいの区別はある程度、最大が起こった場合のことですけれども、区別がつくわけです。 

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yahooの知恵袋で「定説論者からの反論が無いので、気持ち悪く感じました。」と書かれていますが、地震爆発論としては、定説地震学者からの討議を歓迎していても、誰もコメントが無いのです。公開質問状にも回答はありません。

 国会答弁に呼ばれたということは地震学の大家ですから、この二人の陳述が間違っていることを解説すれば、弟子筋のどなたかからコメントを頂けるのではないでしょうか。 「門外漢の思い込み理論ですよ。」などと斜に構えないで、コメントを送ってください。  

 以前はこの場に書き込めるようになっていましたが、イタズラ投稿が多くなった時期にストップしました。元に戻す方法が私には分かりませんので、書き込みはメールでお願いします。

 私は科学的な事実を知りたいのです。地震爆発論に間違いがあれば、ご教示をお願いします。
 また、ご批判など、投稿されたい方は以下のアドレスまでメールにてお願いします。
isshy7@kfz.biglobe.ne.jp

2548
Date: 2017-07-29 (Sat)
勇気付けられる「地震爆発論」の受容論
Yahoo知恵袋では「コペルニクス的転回」という用語がてきましたが、「プレートテクトニクス理論の否定」を「興趣がつきない」と紹介してくださるサイトがありましたので、紹介します。

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さて『岩波講座 地球惑星科学』

全14巻なのだが、3・11の震災の影響で、あと1巻が我が家で行方不明なのだ。揃ってから、読もうと思っていたのが、関心の高いテーマが目白押しで、なかなか、自然科学の本を読む出番が回ってこない。

それで、私の中の自然科学関心モードのスイッチを入れようと、景気つけにと、その昔、youtubeを視聴して興味がそそられていた、「プレート・テクトニクス理論は間違いではないか説」を唱えている石田 昭さんのホームページをのぞいてみたのである。

これが、破天荒な理論でかつ素晴らしく、東大閥の、「プレート・テクトニクス理論」をことごとく論破しまくっているようなのである

陰謀論があるのではない、陰謀そのものを企む輩がそこら中にいると確信し、またその揺るがぬ科学的証拠も出始めていると考えている私は、石田昭 さんの途方もない理論・仮説はもしかすると、単なる幻想ではないのではないか、「トンデモ理論」ではなく、むしろ将来有望な地球科学理論の基礎になるのではと夢想し始めている

湯川秀樹さんのお父さん(小川琢治)は、地理学者で、人文地理学の本を多く出版しているが自然地理学(現在の地球惑星科学)、火山活動にも深い関心を寄せていて、マグマや、地震現象にも一見解をもっていたらしい。

にもかかわらず、日本の地球科学は、戦後「プレート・テクトニクス理論」の虜になってしまって、(学閥もあると思うが)そこから(たこつぼ)抜け出すことができなくなっているといっている。

石田昭の説だと「巨大地震は「解離水」の爆縮で起き、活断層はその結果であり、原因ではない」という見解を示している。

すでに、多くの事例もあり、知られているのだが、アメリカのデンバーで、汚染物質を含む汚染水を地下深くに圧入する実験を行ったところ、付近には地震がほとんど観測されなかった地域であったにも関わらず、その後地震が増加し、その圧入実験を中止したところ、地震が止んだのだ。

日本では2004年10月23日に新潟の中越地震

2007年7月16日に中越沖地震

が起きたのだが、その二つの地震の震央を結ぶちょうど中間地点あたりに帝国石油の「液化炭酸ガス注入実験」現場、(長岡市深沢)がある。

脱地球温暖化事業として、持続可能な地球のために、地下に液化したCO2を封入する実験なのだが、火山帯のある日本は地殻が薄く、液化ガスの圧入実験をすると、「解離水の爆縮」 ・地震が起こるのではと、警告している。

2011年3・11の東日本大震災の震源の一つ、福島県磐城沖にも、CO2封入実験場所がある。(福島県東方海域)

火力発電所のある工業地帯にはCO2の排出量も多く、全国の排出量の多い地域での現地処分方針のため封入する計画が進行中なのである。

「持続可能な地球のために」と称して、環境に優しいといいながら、地下深くに圧力をかけ、液化CO2を地殻の薄いところに圧入して、日本列島の岩盤をいたるところで破壊していることはないであろうか?

石田昭の「巨大地震は「解離水」の爆縮で起こる」 説に関心を持つ研究者の増加が必要かも知れない。

また、石田昭の理論を延長すると、最近英国沖の海底に沈む巨大ピラミッド状の地形が確認されているのだが、そして、ギリシアの哲学者プラトンもその著作に伝承を書き留めているのだが、地中海に浮かぶ国家が突如として海底に沈んだという伝承をもしも事実の可能性ありとして科学するには「プレート・テクトニクス」よりも、石田説の方が、陸地沈降の謎を解く、親和性の高い理論になるかも知れないのだ

なお、石田理論「プレート・テクトニクス理論は間違いではないか説」を唱えている石田 昭さんのホームページは
ここ ▼  
 http://www.ailab7.com/

かつて、全地球凍結などの現象もあったという地球創成の特別番組 『地球大進化』の番組がNHKで放映したことがあった。

そのころは、『地球大進化』は、面白く、視聴していたのだが、石田理論からすると真っ赤な嘘だということになる

え!

驚天動地の石田理論は、果たして偽科学で、妄想理論なのか、はたまた、「学閥のたこつぼ理論」こそがが「プレート・テクトニクス理論」なのか?興趣が尽きない。

つづく

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記事にある『地球大進化』の一編を紹介します。地球の姿勢が変化するという「[2439]第2地動説のすすめ」を信じれば、このような「全球凍結」という「まやかし仮説」に惑わされることはなくなります。

紹介した記事は“つづく”、となっていますが、まだ投稿されていないようです。

勇気付けられるサイトが他にもありますが、少しづつ理解が深まるといいなぁと思っています。

学校で勉強中の人には石田理論を知ることは気の毒な気もしますが、理論は複数あって、今は定説を理解しないと卒業できないと、割り切って学んでいただきたいと思います。

 劣化した政治やマスコミ、言論界の動きの中で、ネットには以下の言葉が載っていました。

メディアの信頼も失墜し、同時に、
そのほかあらゆる分野での新しい改革が進んでいく

2549
Date: 2017-07-30 (Sun)
自分を利するために宗教組織に近づいているのではない
Yahoo知恵袋にある誤解を解こうとして、コメントを書き込んだら、新たな質問形式になってしまいました。新しいものの機能・使い方がよくわかりません。
書き込んだのは以下の文章です。

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地震爆発論のような、なんとかの科学にすり寄って政界に色目を送っているような人
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というコメントがありますが、地震爆発論の発信者はそのようなことを考えておりません。

 辞書には、「擦り寄る」とは “力のあるものに、何らかの意図を持って近づくこと” とあります。

 私は坂本竜馬と同じで、自分を利しようと思って政治活動をしているわけではありません。

 幸福実現党の政策、中でも「新・日本国憲法試案」が素晴らしいと思い、これを実現して頂きたく、実現党を応援しているのです。

 幸福の科学グループ内発刊のリバティー誌では地震爆発論は認定されておりません。創刊号で初出の記事があったとしても、定説論と併記の扱いで、その後は取り上げられたことがありません。 グループ内で認定されたくてとか、擦り寄って政界に色目を送っている、とかの認識は持っておりません。

 何を根拠にして、判断されたのでしょうか。

 憶測に基づく誹謗中傷はお止めください。

 シャドーゾーンなどに関する質問の回答は以下に載せました。

http://www.ailab7.com/log/eqlog2531-2550.html

[2546] 非科学的な「地震爆発論批判」

地震爆発論発信者 石田昭

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以上です。
坂本竜馬は新政府の要人名簿に自分の名前を書き込みませんでした。自分を利するために行動していなかった証拠ですが、私も“大きな力に”近づいて自分を利しようとは思っていません。

 その後、震爆発論に関する批判記事は送られてきません。議論ができないのなら、敗北を意味しますが、どうなんでしょうか。公開質問状にも無反応です。

追記:清水幾太郎の新霊言(1017年7月19日)が届きました。

その中で、

「うーん、「核か反核か」(前回の霊言書タイトル)いうて、全然売れんかったのかなあ」「だけど、まあ、言いにくいけど、核武装したほうがいいよ。」

「科学技術的に後れているところは、進んだところに絶対勝てないんですよ。今(日本)は北朝鮮に負けようとしている。完全に抜き去られようとしている。水爆の実験までしたと言っているんですよ。」

「清水幾太郎も、幸福の科学の一端を担いました。左翼の方、どうぞ(私を)“攻撃”してください。」

などの言葉を発しています。

左翼陣営やマスコミの反対を恐れて決断できない国家は滅びるしかありません。その意味で、日本は選挙で選んだ大統領が決断し、一命を差し出して敗北の責任をも負うという政治体制にするべきです。

[2137]日本は国民から信頼される大統領を選出しようや、

[2159]ザ・リバティー誌よ使命を忘れるな

などでも述べたように、政治を幕府に任せた鎌倉や江戸時代のほうが、国家を守るには適していると思います。

 大統領制を敷き、政治家の家系だけが選挙に有利な体制ではなく、国民から尊敬されて選ばれた政治家が大統領に就任するべきです。

 その意味で幸福実現党の「新・日本国憲法試案」は素晴らしいと思っています。

追記:

今回の霊人清水幾太郎先の言葉の中に次のようなものがありました。

・ 日本国民に対して言うとすればね、「滅びる覚悟はあるのかい?」っていうことを言っておきたいね。「滅びる覚悟」があるのなら、それは一定のイデオロギーに固執して、こだわってやってもいいだろうと思うけど、「君達に滅びる覚悟ができているのかどうか」、私は訊きたいね。

「北朝鮮の核大国化を認める」ことになる日本の反戦平和勢力の行動 安保闘争みたいなものに似てきたようなものはあるかもしれなね。ややこしいのが、これに、福島第一原発の単なる「原発事故」と「原爆」が、一緒くたになっているところと、沖縄の「アメリカ基地反対運動」みたいなのが一緒くたになっている。これらの運動自体は、北朝鮮も利し、現在の中国も利することになる。

・ アメリカがクリントン政権下で中国と“仲良し路線”を八年間やっちゃった。中国を経済的に優遇したんですよ。

・ そして、その間「中国経済」はものすごく大きくなった。これはアメリカと中国にしてやられたわけで、先の戦争のときの戦勝国になったところに、“もう一発やられた”わけですよ。

・ だからクリントンっていう人は、歴史に残る“バカ大統領”だと思いますよ。アメリカはソ連に続いて、次は中国の崩壊を戦略として持つべきで、日本と共闘して中国の崩壊と民主主義化をやるべきときに、実は「日本潰し」をやったんです。中国とアメリカが組んで、「日本潰し」をやって、日本を社会主義化してしまったんですね。それで、日本の経済もまったく伸びないままになって、所得が減ってきて、平等だけを言うようになってきた。

・ 総理大臣を含む閣僚の失敗もあるけども。ただ、マスコミや世論もそちらを後押しした。だから。ポピュリズムでなければ政権が維持できなかったからね、民主主義の弱点により。

60年安保の時には左翼の言論人として活躍していた清水幾太郎先生ですが、霊人になってこのようなご意見を出されていることに、よく学びたいと思います。
 きっとソクラテスを死刑にしたアテナイの市民のことや、民主主義が衆愚政治に陥ってペロポネソスで敗北したギリシャ・アテナイの姿が、浮かんでいるのかもしれません。直前の人生は「日本外史」を書いた頼山陽ということです。

2550
Date: 2017-08-01 (Tue)
宣伝がセコくないか?ぬか喜びのムー大陸報道
ネット上で講談社から出版された「海に沈んだ大陸の謎」の案内文を読みました。

【幻の大陸の伝説】
かつて多くの少年少女を夢中にさせた「ムー大陸伝説」。それは、はるか昔の太平洋に存在し、古代文明とともに海に沈んだ「幻の大陸」の言い伝えです。ハワイ諸島やイースター島は沈没を免れた大陸の一部だ、とも言われます。大西洋のアトランティス大陸の伝説も有名です。「幻の大陸」などいかにも怪しい話ですが、簡単にウソと言い切れるものでしょうか

とあります。早速購入して読みました。

はじめにでは
「ムー大陸伝説は誰もが一度は聞いたことがあると思います。それは一万年以上もの昔、太平洋に大陸が存在し、高度な文明が栄えていたが、天変地異により海底に沈んでしまったというものである。多くの人は、この伝説をただのオカルト話とみなし、海に沈んだ大陸など存在しないと思っていることでしょう。しかし、本当にそうでしょうか?太平洋の海底地形を見て、ムー大陸の痕跡など存在しないと確認した人は何人いるでしょうか?」

とあり、いよいよ学者がムー大陸を扱う時代が来たのか、と思って興味深々で読み始めました。p.169まできて、「ムー大陸はあったのか?」答えは「なかった」ということになります。とあり、「ウソで〜〜す」という女芸人の姿がダブりました。

p.174には、「一万2000年前に太平洋に沈んだムー大陸など存在しません」、とはっきりと断定してあります。

そんなバカな・・・「存在しないという話は本当にそうでしょうか」と書けば、誰もが「あるのかもしれないということか」と思って買うでしょう。非道い話だと思いました。

内容は、完璧にプレート論・付加体論の話です。

p.184には「ギョーはサンゴ礁がつくった環礁が海底に沈んだものと考えられ、したがってかつては暖かい浅い海だったはずです。」とあります。
 しかし、定説論でも、ギョーと環礁は別物という認識があるはずです。ギョーは火山が原因でできますが、環礁はサンゴが作ります。

シャッキー海台の説明も説得性がありません。ギョー(平頂海山)の上に「新しい火山」が出来たものですが、ギョーができたのは極域の氷底湖内での火山活動の時代で、「新しい火山は」地軸が変化して極域を離れてから噴火して出来た火山だと考えたほうが論理的です。

 地軸の変化はポールシフトと呼んでもいいですし、地殻の滑動現象と呼んでもいいでしょう。ハプグッド教授が提起した地殻移動論のことで、映画「2012]の中で解説されていました。

 一億年かけて2000m以上沈んだという話は安易な発想でしょう。

「しんかい6500」が発見したブラジル沖の花崗岩の話も、「この報道を聞いたとき、私はびっくりすると同時に「おかしいな」という疑問を抱きました。なぜならば、リオグランデ海台はホットスポット火山であると考えていたからです。」

リオグランデ海台は玄武岩からなる台地であるという先入観をもっていると、(発見した)北里博士が「花崗岩からなる海底」としているカラー写真も「気泡の多い玄武岩の上を白い砂が薄く覆っている」ように見えてしまうから不思議です。」

とあります。

東大の佐藤教授がコンクリート片を見て「見たいもの(活断層)が見えてしまった」と言い訳された姿がダブりました。

学者ってこんなものか・・・と、ぬか喜びに終わりました。

注:案内文より

講談社ブッククラブ

この『海に沈んだ大陸の謎』 は2017年の現在、27歳から42歳の読者に特にオススメしたい。なぜならその年代は小学五年生の国語の教科書で大竹政和による「大陸は動く」というプレートテクトニクス理論を扱った説明文を目にした可能性があるからだ(光村図書の国語教科書において2003年度版まで掲載されていた。光村図書は小中学校の国語教科書でトップシェアだそうだ)。そこで大陸がプレートの動きによって動いていることを、“国語”の授業で学んでいるので本書の内容がとっつきやすく思えるだろう。

日本列島は、地殻の動きが活発なプレートの境目に存在する。この国は、頻発する地震や火山活動とうまく折り合いをつけて暮らしていかねばならない宿命を背負っている。我々が立つ大地がどのように出来ているのか、そしてその過程においてどんな仕組みで地震が発生しているのかを正しく理解することが、いつか来るかもしれない巨大地震に対して向き合うことにもなりえるだろう。そういった意味でも日本人必読の1冊だ。

といっても、夜店の興業主の呼び込みみたいだよ・・・。

「6尺の大イタチが捕獲されたとさ・・・サァーサ、よってらっしゃい、みてらっしゃい」

「なーんだ戸板に赤ペンキが塗ってあるだけか・・・」

のような・・・。

なお、花崗岩発見者の北里氏はYK13-04 Leg1を終えての中で、海山が花崗岩質であることが確認されたと言っています。

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リオグランデ海膨では、海山が大陸などの陸地を構成する花崗岩質であることが確認されました。今では海底に沈むリオグランデ海膨が数千万年以上前には陸地であった可能性を示唆しており、「伝説の大陸、アトランティス発見か?!」という報道が駆け巡りました。しかし、文明が存在したとされるアトランティス大陸とは年代がかけ離れており、残念ながら、その可能性はないといえるでしょう。ただ、大きな大陸のかけらが南大西洋の真ん中で発見されたことから、大西洋の地史を繙き直さねばならなくなった点で、新たなる「アトランティス伝説」のロマンを作り出したといえそうです。

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現地で見た人が確認したといっているのに、納得できない人が学者の中にはいるんですね。

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