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石田氏の歪みの解説を読んで、物理学に素人でも全くその通りと思います。非常に説得的です。地震学者はそんな簡単なことを理解しないんでしょうか。恐らく地震学者でのみ通用するスーパー物理学を持ちだして説明するのでしょうね。 　しかし、それは真正物理学の侮辱じゃないんでしょうか。物理学者は地震学に対してキチンと主張しないんでしょうか。物理学者よ、声を出せと言いたい。破綻地震学の延命に手を貸しているのは物理学者ということになってしまいます。

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石田氏の歪みの解説とは、
[1818]、[1838]、[1899]、[2271]、[2401]などで何度も述べている、破壊力学の基礎知識の話です。

物理学者よ声を出せ！　破綻地震学の延命に手を貸す物理学者！と揶揄されても、誰も声を上げません。声を上げた武田教授でさえ、御用学者はケシカランというレベルのポピュリズムに基ずく主張です。御用学者というのは本来信頼が厚いから抜擢される存在であって、「御用」が悪いわけではありません。学問の進歩のために政府に依頼されて研究を進めることは決して悪ではありません。御用学者だからケシカランというのは「反権力は善である」という構図を作っているポピュリズムです。

なんだか嫌な世の中になってしまいましたが、国家発展のために学問を進歩させることは善であると認識すべきです。ただし、私はそのような援助を何処からも貰えないでいますが・・・。

武田先生の主張には賛成できるものも多くあります。しかし、「物理学の材料破壊の原因を知っている人には地震予知が出来ないことがすぐ分かる」というのは間違っています。テレビで大阪の地震ニュースを知って怒りがこみ上げてきた、そうですが、「何故怒るのか」その理由も曖昧です。

ゲラー氏の話にスグに賛同するのは思慮が深い科学者とは言えません。

地震は水素ガスの爆発です。爆発現象だからこそ大きな加速度が生まれます。宮城・岩手内陸地震では4000ガルを越える大爆発が発生し、荒砥沢上流の斜面で大崩落が起きました。

[1435]―[1437]参照

[1842]東北沿岸を襲った巨大津波の真相参照

武田氏のコメントに対しては賛否両論があるようですが、少なくとも「地震の予知不可能」に関する発言（[2870]）に関しては、一知半解な知識だと言えます。

しかし、土台になる知識が変化する時代には常識とされるものが通用しなくなるのは当然です。

FixistとMobilisitの論争はMobilistが勝利したかのような“プレートテクトニクス全盛”という雰囲気の時代ですが、土台の知識が変わればどちらの言い分も間違っている事が明らかになります。

このセミナーではどちらかと言えば反プレート論の立場でFixistに近い視点で解説していますが、その旗頭と見えるベロウソフ教授の発想にも当然見当違いという視点はあります。

たとえば、平頂海山・ギョーに関する見解に以下のような記述があります。

ベロウソフ教授のギョーに関する旧い見解

石田仮説ではギョーは極域の氷底湖内部の火山活動で誕生し、地殻変動で今の海域に移動したということになります。（[2449]など参照）

中部太平洋の水深が白亜紀初期から2000m深くなったという結論も、怪しくなります。白亜紀には極域の氷床下にあったのであり、地殻の移動で、今の位置にあることになります。[2438]や[2718]に紹介したように、白亜紀中期には長期間（3千800万年）正磁極が継続しましたが、この間にギョーは氷床下で成長したのではないかと考えられます。

漸新世の化石がないのは、一時期は珊瑚が生育しない環境に地殻が移動していたからで、始新世から1400m沈降したという解釈は必ずしも正しいとは思われません。 場所を移動したと解釈すれば、つまりPT（プレートテクトニクス）論からCT（クラストテクトニクス）論に切り替えて解釈すれば、理解が容易になります。

このように、CT論を土台に考えれば地球の謎が容易に解けていきます。「新しいパラダイムの元では違う色が見える」と教えられた武田氏の講義は間違ってはいないということでもあります。

それにしても、海洋学として1000mの単位で沈降したことを認めるのなら、アトランティスやムーの沈没も認められるはずですが、海洋地殻と大陸地殻は全く別物だという認識が岩盤のように蔓延っています。

はやく、CT（クラストテクトニクス・地殻移動説）が容認される時代に移行して欲しいものです。

参考：常識は邪魔になる

このセミナーの「地殻移動説」が掲載されたブログがありますので紹介します。まさに「常識が邪魔をする時代」に入っています。

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玉蔵さんの記事にポールシフトの話が載っていました。
http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-619.html

今まで、結果として起こっていたことは理解できても、そのメカニズムについては？？だったのですが、関連サイトを読んでよく分かりました。

要するに、地球を固体だと考えるから、理解できなかったのです。
常識とは邪魔になるものですね。

地球で固体の部分は、表層の近くの部分だけ。
内部は圧力もかかっており、融（と）けた状態なのです。
火山の溶岩は、まさに内部が融けていることを示しています。

地殻は、卵とか、蜜柑とか、林檎とか、表現されていますが、最も近いのは桃かな？
桃の実は、たやすく皮がずるっと剥ける（動く）。
地球もこんな状態だということです。

大きな力がかかったときに、地殻（地球の表層）だけ動く。
こう考えれば、例え地軸が動かなくても、地殻ベースではポールシフトが起こったことになる。

地球は自転している。
ところが、地表での重量バランスが崩れると、あるときずるっと地殻が滑り動く。
この原因となるのが、大きな地震、火山の噴火、極地での氷の着床量の増大など。

地殻の重い部分が、遠心力で赤道方向へと移動するということですね。

この地殻移動説を認めれば、マンモスの胃袋内から見つかった温帯性植物の問題も、南極大陸で見つかった恐竜の化石の問題も、すべてあっという間に解決します。

ポールシフトは、極めて短時間の間に起こった。
上記の事象は、こういう事実を示しています。

[1218]地殻が滑動する原因

(以下省略)

スイスは政府が「民間防衛」を呼び掛けています。
今は、第5段階「テレビ局などの宣伝メディアを利用して、自分で考える力を奪っていく」段階を過ぎて、最終段階にはいっていると言います。
最終段階は「ターゲットとする国の国民が、無抵抗で腑抜けになったら大量移民」というものだそうです。

霊人チャーチルは独裁者習近平の次の中国は「天下三分の計」になると言っています。

必ず振り子の揺れ戻しがきて「別の受け皿」が出てくる可能性が高いといっています。

しかし、国民が腑抜けの状態では手当てのしようがありません。

「ムー文明」の正統な継承者としての矜持を持って「日本思想」が発揮できる国民でありたいものです。

トランプ大統領は本気で中国を変えるつもりのようですが、中国が変わる前に日本が変わらなければいけないと思います。

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[2782] 地震の習性についてですが 投稿者：∞ 投稿日：2018/05/28(Mon)

石田先生の地震爆発説は納得しますが異常震域では説明内容が成り立たないです。これに加わるのは熱移送説と日本各地に点在する天然ガス分布域。主にマグマ熱の移送によって天然ガス分布域のガスが膨張爆発するのが地震だと考えられます。

[2784] 日本の資源域が地震を引き起こすことです。 投稿者：∞ 投稿日：2018/05/28(Mon)

地震学者や専門家は資源開発を反対され国益を損なう為に絶対に口に出さないのです。私は専門家ではありません。色々な学者や専門家の意見の良いとこを取捨選択していました。とにかく地震の関連性を色々と追及してみました。

サハリン近海M8.2 異常震域について　

主に日本に点在する油田ガス田分布域で揺れが発生しています。これにより火山の噴火や地震のエネルギー源は天然ガスだという事が解ります。
2013年5月24日サハリン近海M8.2地震
油田ガス田分布域

この検証については、四川大地震を引き起こしたのは天然ガスだった。また頻繁に発震している熊本県地方も天然ガスの分布域です。
（下記の「香港大学教授の報告の話」あり）

異常震域での活断層が動いたの立証は出来ません。

鳥取中部地震では活断層帯が無いのに何故発震したのか？それは天然ガス分布域だったからです。

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石田理論では「異常震域での活断層が動いた」とは言っていません。活断層も否定しています。鳥取地震は地熱発電所の操業によって発生した解離ガス（水素と酸素）が爆発したことが原因であるとしています。天然ガスの爆発だから断層がないのに地震が起きたというのは説得性がありません。

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香港大学教授の四川大地震調査報告の話

四川大地震を引き起こしたのは天然ガスだった

あの悲惨な震度8という強震で7万人近くの犠牲者を出した
四川大地震について
現地で3か月間にわたり調査を行ってきた
香港大学の岳副教授が
地下に埋蔵されている天然ガスが発生原因であると
このたび発表しているよ。 なんでも...現地住民が地震発生の瞬間に
地下から大量の花崗岩などが噴出したのを
目撃した点に岳副教授は着目し。
それら花崗岩は化学反応を起こして
緑色に変色していたことから
岩層間のすき間の存在が証明された
としているんだ。

ちなみに、被災地一帯における
採掘可能な天然ガスの埋蔵量は
1兆2000億立方メートルに上るとされているけれど
今回の震災ではうち5％〜10％が噴出したらしいよ。

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さて、天然ガスの膨張爆発では「余震が繰り返し起きる原因」が説明できません。熱解離→爆発→結合　が繰り返されていることが余震が繰り返し起きている原因だと思います。

サハリン近海M8.2地震はニューオフィス32 日本海北部M7.1地震の不思議に述べたサハリン付近の地震よりもはるかに大きなもので、発生場所もカムチャッカ半島に近い海域でした。

サハリン近海M8.2深発地震はカムチャッカ半島に近い場所で起きた。ニューオフィス32とは地殻の構造が違っている。（後記参照）

四川大地震が天然ガスの膨張爆発だとしたら、防毒マスクも白装束も必要ではないと思います。緑色に変色した花こう岩というのは確認されたことかどうか不明です。

しかし、民間人がどれほど綿密に調査しても、軍事機密ですから真相は決して明らかになることはないでしょう。

後記

[1520]に紹介したM7.2の深発地震もM8.2と同じ海域での地震でした。M8.2は爆発規模が大きすぎて地殻の形状による伝播の相違が現れなかったと推定します。
[2134]で紹介した小笠原海域の深発地震でも、M8.1という巨大な爆発であったため、全国的に有感となる地震となりました。サハリン近海M8.2地震も同じような構図であったと推定されます。

これはマントルが固体であると考える延長上にある拘束思考なのではないでしょうか。先ずは抜粋して紹介します。

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【地震のメカニズム】１０．解離水爆発説〜化学反応エネルギー(爆発)が地震の原動力〜

(石田理論の紹介あり）

確かに、このメカニズムであれば、余震が継続する事も説明できそうです。

　 ただし、マグマの温度が一般に800〜1200℃であるのに対し、水が水素と酸素に解離する温度は常圧時で2000℃以上と言われています。
よって、何らかの別の要因が、圧力の著しい低下、もしくは非常に大きな熱エネルギーの流入などの現象が引き起こすことで、初めて解離反応自体が生じると考えられます。 　

たとえば、マグマ化説で取り上げた「地球内部の核分裂反応→電磁波放射→岩盤間での反射・増幅→高温化」という現象がマントル上部で起きているとすると、解離反応が誘発される可能性も十分に考えられます。 　

地震時に生じるエネルギーの膨大さを考えると、従来のプレートの移動・衝突による力積⇒歪み解放エネルギーだけでなく、より大きなポテンシャルを持つ化学反応エネルギーや核反応エネルギーと地震の関連性に着目して追求していくことが重要になると思われます。

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水が水素と酸素に解離する温度は常圧時で2000℃以上というのは次図からも確かなことでしょう。

深発地震の波形を読むと、300km（60kmでも起きる注参照）より深い場所で起きる地震は熔融物質の中で爆発(地震)が起きていることが分かります。（地震学の基礎にある大きな間違いなど参照）

したがって、マントルは熔融していて、もっと高い温度のマグマが存在してもいいように思います。
あるいは、放射線によっても解離現象が起こるといいますから、ブログ主が言うように、未知の原因で解離しているのかもしれません。または[2872]で紹介した「常識の邪魔」なのかもしれません。

いずれにしても、本来の地震学者が新しい視点で地震現象を解明してくださることを願っています。

注：Wikiの深発地震より

深発地震は震源の深さが深い地震であるが、明確な定義はない。だいたい深さ60kmまでの地震を浅発地震(英: shallow-focus earthquake)、60kmから200kmまでの地震を稍（やや）深発地震(英: intermediate-depth earthquake)、200km以深で発生する地震を深発地震という。深さ500 - 670kmで深発地震が発生することは多いが、670km以深ではほとんど発生しない。ただし、トンガ海溝や小笠原海溝などの特殊な地下構造となっている一部の地域では、これを上回る深さの深発地震も少数ながら発生している。

確かに深度680kmは異常に深いですが、JAMSTECの解釈は珍解釈です

ところが、この地震についてJAMSTECでは「上部マントルの底付近で横たわるスラブが下部マントルへ突き抜ける前兆の地震である」という見解（珍解釈）を発表しています。

マントルが個体であるという前提で、固体スラブがその下の固体下部マントルに落下する、とか、突き破る前兆であるとか、力学無視の話が展開されています。

固体の上に置いた固体が「あるとき、下の固体の中に落ち始める」というのは、力学音痴もはなはだしい発想です。

石田理論から見るとSF作家の創作物語のようにしか見えませんが、抜粋して紹介します。

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上部マントルの底付近で横たわるスラブが下部マントルへ突き抜ける前兆
―2015年5月30日小笠原諸島西方沖深発地震が示唆すること―

1．概要

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　平　朝彦、以下「JAMSTEC」という。）地球深部ダイナミクス研究分野の大林政行主任研究員らは、2015年5月30日小笠原諸島西方沖で深さ約680kmという異常に深い震源で発生したマグニチュード7.9の地震（小笠原超深発地震）を

�@ 地震波トモグラフィー（※1）モデルが示す沈み込んだ太平洋プレート（スラブ、※2）の形状変化と小笠原超深発地震の位置関係
�A 小笠原超深発地震とその余震の分布と地震から推定される地震発生時に働いた力の関係
�B過去のスラブ内深発地震が引き起こした周囲の変形がスラブに与える影響

の観点から解析し、深さ660kmで上部マントル-下部マントル境界の上にほぼ水平に折れ曲がっている太平洋スラブは折れ曲がり部分から下部マントルへ突き抜け、小笠原超深発地震はその突き抜け開始を告げる号砲と考えられることを示しました。今後、小笠原付近では、沈み込むスラブから小笠原超深発地震を結ぶほぼ垂直な深発地震面が発達していくことが予想されます。

この成果は、ほぼ水平に横たわるスラブがどのように下部マントルへ突き抜けを開始するか示したもので、プレートの全地球規模の運動を考える上で重要な鍵となります。

深発地震面は垂直になっているのに、「660km付近でプレートが水平に横たわる」と考えるのはご都合主義解釈です。
「プレートスラブがマントル下部に落ち始める」というのもまったく根拠がありません(地震爆発論の見解）。

深さ680kmという地殻の厚さをはるかに超えた深さで、なぜ地震が起きるのか、どんなエネルギーが地震を起こしているのかさえ、定説では説明できていません。相転移現象説もありますが、説得性はありません。

地震爆発論では、解離状態の水が結合して水に戻るときの爆鳴気爆発が地震の原因であると説明しています。したがって、700kmを越えるような深部では全て解離水状態になりますから、それ以上の深部では地震は起こりません。

この海域の深発地震面は南に下がるほど垂直になっていきます。（世界各地の深発地震面の形状参照）しかし、固体のスラブが潜っている姿ではありません。熔融マントル内部での対流が南に下がるほど垂直になっているということです。
そもそも、マントルトモグラフィーなるものの信頼性はありません。（マントルトモグラフィーに隠れた重大問題参照）

しかし、このような深部の姿は何時まで経っても実測することは不可能です。推測するしかありませんので、どれだけでも「創作」はできるのかもしれません。

ちなみに、この地震に関して島村氏と木村氏がコメントされていますが、プレート論の立場で解説しています。

何れも珍解説です。

追記：

珍解釈でも発表してしまうのは、[2313]何でもアリ、言ったもん勝ちの「地震学」の世界にも紹介した拙著『「熊本地震｣に見る地震学の矛盾』にあるコメントとを想起させます。地球物理学の世界にある“悪習”でしょうか、「奇抜であれば奇抜であるほど、後世認められたら、天才学者になれる」というギャンブルのような発想です。

父：　それは地球物理学という分野に根付く悪習かもしれないね。ゆで卵のたとえを書いた著名な学者がね「最初の仮説が奇抜であればあるほど、それが実証された場合には、自然科学に、より大きな進歩をもたらす。そういう仮説を提案した人こそが、自然科学に於ける天才である（「独創人間になる法」p.9）」と書き残しているんだよ。 天才と認定されたい願望が強すぎる空気は悪習だね。その前の世代の石本先生はね、「天才は辛抱という一つの優れて大なる才能に外ならぬ」（注:参照）というフランスの科学者の言葉を紹介しているけど、科学者のモラル低下もあるんだろうね。

今日は地震爆発論学会設立6周年の記念日ですが、防災の日でもあり、関東大震災のあった日です。

[1083]には白鳳地震を体験した人から語り継いだ当時の状況が紹介されています。

その中に「雲も見えず、風少しも吹かず、その暑きこと夏のころにも似て」という一文があります。大地震の前は暑いことが知られており、この夏の暑さを大地震の前触れかと心配する「週刊実話」の報道があります。

地震の前に蒸し暑くなることは石田理論で説明できますが、方位磁石も電磁波計も通常値を示していますので、自分が住む場所で巨大地震が来ることはないだろうと思っております。
記事を紹介します。

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関東大震災、阪神・淡路大震災、東日本大震災 猛暑後に巨大地震(1)

掲載日時 2018年08月23日 18時01分 [社会] / 掲載号 2018年8月23・30併合号

　7月23日に東京都内(青梅市)で、8月3日は愛知県名古屋市で観測史上初めて40℃超えその後各地で41℃を記録するなど、“命にかかわる”とまで言われる熱波が続く。気象庁は今年の記録的な暑さを「災害と認識している」としているほど。この事態がもう一つの自然災害である“巨大地震”へとつながるかもしれない。

「例えば、関東大震災(1923年9月11日)の前月は、全国的に猛暑日(35℃以上)が続いた。また、'95年1月17日に発生した阪神・淡路大震災の前年の7月から8月にかけても、大分県日田市で猛暑日が連続22日間続くなど、記録に残る暑さでした。東日本大震災(2011年3月11日)の前年の8月は『観測史上最も暑い1カ月』と呼ばれ、平均気温が史上最高を記録。気象庁はこの猛暑を、“30年に一度の異常気象”としている。地震研究者の間では、こうした猛暑と巨大地震の関連性を指摘する声があるのです」(サイエンスライター)

　ちなみに、気象庁は今年7月の高温状態について“30年に一度もない異常気象”と、'10年時を上回る表現をしている。果たしてこれが、今回も巨大地震の前触れとなるのか。いずれにせよ気になるのは、関東大震災のような猛暑直後の地震の発生だ。

　ここに不気味な過去のデータがある。すでにいつ起きてもおかしくないとされる南海トラフ巨大地震は、安政地震(1854年)や昭和東南海地震(1944年)、昭和南海地震('46年)など12月に発生するパターンが多いが、一方で887年の仁和地震、1185年の文治地震、1331年の元弘地震など、震源地に諸説あるものを含めると8月にも数多く起きている。さらに推定M8.6とされ、日本の地震史の中でも最大級とされる明応地震が起きたのが1498年の9月11日。また、前出の昭和南海地震の時は、数日前から12月にしては暑い日が続いていたという。

　地震学が専門で武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏は、猛暑と地震の関連性についてこう話す。

「確かに、巨大地震は盛夏か、夏が峠を越えた後の残暑厳しい頃に起こっている。偏りもあり統計学的にはあり得ないこととされ、今の地震学では、なぜそうなのかもまったく分かっていません。例えば、地上で温められた水が、札幌で7℃、東京で15℃の地下水に触れれば何らかの現象が起こるかもしれないが、地下20�bの地点まで水が浸み込むことは考えにくい。とすると、気温の上昇が直接影響するのかということになるが、皆目見当がつかないのです。ただし、ここまで前例が多いことから、気温と地震の関係を指摘する人がいても不思議ではありません」

　一方、これまで数多くの巨大地震や火山噴火を予知、的中させてきた、琉球大名誉教授の木村政昭氏は、「気象条件と大地震の関係は、あるとも言えるし、ないとも言える」としながら、以下のように語る。

　「気温の上昇が、地殻変動を引き起こすことは否定できません。まず、気温が上がると地中の水面が上昇し、これが活火山のマグマ溜まりを押し上げて活動が活発化する。これがプレートどうしのプレッシャーを呼び、巨大地震の引き金となる可能性も考えられるからです」

関東大震災、阪神・淡路大震災、東日本大震災 猛暑後に巨大地震(2)

掲載日時 2018年08月24日 18時01分 [社会] / 掲載号 2018年8月23・30日合併号

台風も密接に関係か!

　気温上昇と対をなす台風や集中豪雨との関連性についても、こう説明する。
「断層帯には粘土質の層が入っている場合があり、なかなか水が地中奥深く浸み込むことはありません。しかし、大量に降った雨水が隙間の多い断層帯に浸み込んだ場合、地下数十�`の深さにまで達することも考えられるのです」
　こうした現象が、地中での水蒸気爆発や、岩盤のずれを引き起こす可能性を指摘する専門家もいるのだ。

　島村氏が続ける。
「大西洋中央部のポルトガル領、アゾレス諸島という火山島では、雨が降ると地下のひずみになっている部分に水が浸み込んでいき、それが地中で水蒸気爆発を起こし、地震がよく起こることが知られています。つまり、雨が地震を誘発する可能性があるということですが、これは火山島特有の水が浸透しやすい土地柄からという見方もできます」

　しかし、2009年の台湾での地震(M6.4)と7カ月前に襲った台風、'10年にハイチで起きた巨大地震(M7.0)と18カ月前のハリケーン襲来、日本では'04年の新潟中越地震と直前の台風による大雨など関係性を例に挙げる研究者もいる。

　「日本の場合、台風が襲来した後に、必ずといっていいほどフェーン現象が起き、気流が山の斜面に当たって山を越え、暖かく乾いた下降気流となった風によってその付近の気温が上がる。7月下旬から日本列島上空を迷走し続けた台風12号が通過した後、中国地方や日本海側が炎暑に見舞われたのも、フェーン現象によるものと見られています。つまり、台風による大雨、それに続く気温上昇と、夏場に起きる気象状況全体が、その後の地殻変動に影響を与えているという見方もできるわけです」(前出・サイエンスライター)

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大気の暑さが地震の原因になるということはありえません。因果関係が逆です。
地震発生のメカニズムが大気に影響を与えることは地震爆発論で言えばあり得るということです。

解離条件が変化すれば、解離水が生まれ、地中圧力が増大するはずです。その影響で熱水が上昇し、地上が蒸し暑くなるはずです。
「今日は蒸し暑いから、地震でも来るかなぁ」という会話が言い伝えられて使用されていますが、巨大な地震ならばその他の異常な予兆も出現するはずです。その予兆は何も見当たりません。

これ以外にも、電離層の低下、方位磁石の変化、動物の異常行動などの言い伝えはたくさんあります。

その中のppt資料にMonterey　Herald　が紹介した地下温度が200度とか300度にもなるという過熱蒸気噴出を証明するような一文を付け加えました。[1018]、[2845]にも紹介した内容です。動画ができましたので紹介します。

[2878]に改訂版を紹介してあります。

大統領に通じるといいのですが、努力します。

思ったほど改善されませんでしたが、領事館にはスライドを持っていき、説明する予定です。

地震学者は住民の苦しみが分かっているのでしょうか。

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＜防災週間＞関東大震災　消えた「69年周期説」

今年9月1日、関東大震災（1923年）から95年となる「防災の日」を迎えました。かつて「関東大震災69年周期説」という説が唱えられたことがありました。何が根拠だったのか、そしてなぜ消えたのでしょうか？

東京大学地震研究所の所長が提唱

「関東大震災69年周期説」を唱えたのは、東京大学地震研究所の川角廣（かわすみ・ひろし、1904〜72年）所長です。関東大震災から69年後といえば1992年。誤差は前後13年とされるので、1979〜2005年の間に75％の確率で関東大震災級の大地震が起こるというのです。

>> 大地震の発生率（2018年度最新版）

なにしろ東京大学地震研究所の所長が提唱したのですから、多くの人は信じました。東京都は1970年代、大地震の被害が江東・墨田・荒川の下町3区に集中すると予測を立てて防災対策をこれらの地区に集中。江東区白髭東地区の再開発では、都営集合住宅を屏風のように配置して、屏風の内側の防災拠点となる広場を火災から守るという計画を完成させました。

2種類の地震を混同していた

しかし、関東大震災は起きませんでした。69年周期説の誤りを元東京大学地震研究所の都司嘉宣さんが解説します。

「川角さんは、神奈川県鎌倉市で9世紀以降に検知した震度5以上の地震年表をつくり、確率論の手法を使って69±13年の周期性があるとしたのです。しかし、南関東で周期的に発生する地震は2種類あるのです。1つは70〜80年に1回発生するM7クラスのプレート内地震、もう1つは約200年に1回発生するM8クラスのプレート間地震です。川角さんは、この2つを混同していたのです」

M7クラスの地震に警戒を

約200年間隔で起こるプレート間地震は、相模トラフで発生しています。

「確かに次の巨大地震は100年以上先になるでしょうが、プレート内地震は70〜80年周期とされています。M7クラスの地震はいつ起こってもおかしくないので油断はできません」（都司さん）

関東大震災69年周期説は否定されましたが、大地震は関東大震災だけではありません。いざというときの備えは怠るわけにはいきません。

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2130年まで大地震は起こらないという話かと思ったら、「プレート内地震は70〜80年周期、M7クラスの地震はいつ起こってもおかしくない」ということです。

69年説は否定された・・・とありますが、プレート内地震は70〜80年周期でおきるのなら、関東大震災から69年後といえば1992年。誤差は前後13年とされるので、1979〜2005年の間に75％の確率で関東大震災級の大地震が起こるという話も成立するように思えます。

現に、今の地震学会会長らは「東海地震は遅くとも2005年までに来る」説（山岡説は2002年）を唱えていたはずです。東大教授も「過去の地震発生周期からみて、南海トラフ地震Xデーは近い」と述べていました。([2394]など参照）

地震に周期性があるという考え方はプレートテクトニクス理論を信じているから生まれる発想です。「プレートは年間数ミリ単位で潜り込んでいる」と考えているから、「数十年でかなりの歪量が蓄積」という筋書きになります。

しかし、プレート論が成立しないのなら、59年説も200年に一回説もまったく意味のない話になります。
川（河）角氏も、それを否定する都司氏も与太話をしていることになります。

石田理論で考える周期性は「周期があるとすれば潮汐現象に耐えている地殻の疲労破壊であろう」ということです。（[1546]参照）

プレートの潜り込みによる「歪の蓄積論」から離れて考えてください。プレート運動をベースにした地震の周期説はウソッパチです。

石田理論では地球にプレート運動などは認めていません。海洋の存在がプレートテクトニクス運動の証拠であると把握されていますが、金星にもかつては海が存在しましたが、プレート運動があったわけではありません。([1789]、[1790]、[2259]など参照）

やがて何億年かの後に地球も金星のようになるという推定は正しいとは思いますが、今必要なのは別の知識です。

抜粋して紹介します。

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【新説】地球のプレート運動が14.5億年後に終了、「私たちがよく知っているような世界は終わります」と研究者
9/3(月) 7:11配信 ナショナル ジオグラフィック日本版

　地球のプレート運動は、すばらしい芸術作品を生み出している。地球に山と海があり、恐ろしい地震や激しい火山噴火があり、今この瞬間にも新しい陸地が誕生しているのは、プレート運動がずっと続いているからだ。

　しかし、永遠に存続するものなどない。

ハワイのマウイ島にあるプウ・オ・マウイ噴石丘。
（PHOTOGRAPH BY DESIGN PICS INC）

成氏の計算によれば、終わりは約14億5000万年後にやってくる。太陽が膨張して赤色巨星になり、私たちを飲み込むのは今から約54億年後と考えられているので、それよりもだいぶ前だ。 　成氏の今回の論文は、30億年前から現在までの地球のマグマ活動の強さに基づき、数学モデルを利用して、マントルが冷える速度を推定するものだ。これにより、プレート運動が終わる時期を大雑把に知ることができると成氏は言う。

　地球は1枚のリソスフェアに覆われるだろう。ジグソーパズルは完成し、もはやプレートが移動したり沈み込んだりすることはない。造山運動は停止するが、地球にはまだ大気があるため、風と波による浸食が山々をなだらかな高原へと変えてゆく。最終的には、平坦になった大陸の大部分が海中に没する。

　沈み込み帯もなくなる。それでも地震は起こるだろうが、マグニチュード7以上の地震は過去のものとなる。火山がなくなることはないが、爆発的な噴火活動はほとんどなくなる。 　米テキサス大学ダラス校のプレートテクトニクスの専門家ロバート・スターン氏は、「金星の表面は、このようにして形成されました」と言う。金星もまた、プレート運動が十分に機能しなかった惑星だ。けれどもやがて、地球の温度がさらに下がれば、こうした機構も働かなくなり、地球最後の火山の活動も終わるだろう。マントルは冷たくなり、地球は「水星のような死んだ惑星になります」とスターン氏は言う。

　おそらくその少し前に、液状の外核が冷えて対流をやめ、地球を保護する磁場がなくなる。それにより、太陽からくる高エネルギー粒子が地球の大気を剥ぎ取り、海を干上がらせるだろう。

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記事では「数学モデルを利用して、マントルが冷える速度を推定する」とありますが、プレート運動が存在しているというモデルを使用した計算で、プレートが全部集結してジグソーパズルが完成する、という結論には、「モデルが間違っているので結論は信頼できない」と返答せざるをえません。

プレートテクトニクスが科学者の頭脳を「思考停止」か「間違い思考」に追い込んでいます。

[1790]にも紹介しましたが火星にも金星にもかつて海があった証拠が見つかるそうですが、「海の存在と、プレートテクトニクスの有無」とはまったく関係がありません、プレートテクトニクスはさまざまな証拠から存在が否定されます。

地球もマグマの対流が止まって、海洋が消滅し、金星のようになる時期がいつかは来るのかも知れませんが、プレート論を捨てないと、アトランティス大陸やムー大陸という高々ここ2〜3万年前の地球史さえ理解できません。

そのような段階で何十億年も先のことを議論するのは釈尊が「世界の存続期間や有限性」に関して質問した弟子に「無記」という姿勢を示したことを思い起こさせます。 「そんなことは今のあなたに必要なことではない」という意味があるわけでしょう。

文明を消滅させることで、一体主治医は人間に何を学ばせたいのでしょうか。

今日の朝瞑想で体操協会のパワハラ問題やら、ボクシング界、日大アメフト部の問題と根本的には同じ人間の欲心が主治医にはピロリ菌に見えるのかなと思いました。

スポーツ界の不祥事は、結局「自分の威力を大きくしたい」という独裁者の心と同じ欲心がなさしめている行動でしょう。物欲とはまた別の「名声欲」「権力欲」かもしれません。

習近平氏の心にあるのも自分を中華帝国の皇帝にしたいという欲心から発するものだと思います。

ラ・ムー没後2000年でムー大陸は陥没しましたが、霊人ラ・ムーは「争いが多くなったかな・・・」と語りました。

アトランティスも当時、グリーンランドやアメリカ大陸の民族との戦争に明け暮れて、二つの地に住む民族を滅ぼしたという説があります。戦争の根っこにあるのも、国家元首の欲心が抑え切れなくて、自己中心的な行動に出るからだといえます。

結局瞑想で浮いてきたのは「人間に『無我の思想』を持たせるためかな」ということです。

「『無我』とは『非我』でもありますが、一人では何もできない、多くの人間の営みでこの世の中は動いている」ということを分からせることが主治医の目的なのかな、と思いました。

文明は一旦滅びると、電子機器も使えなくなり、石器時代からやり直しになります。そんな不便な生活の中で、他人の協力がなければ自分も生きていけないし、高度な文化も享受できないことを学ばせているのかも知れません。

『無我』は『非我』でもありますが、また、一個人として全体の進歩・発展のために尽力しなければ、高度な文明は創れません。
肉体の細胞も、全体があって生かされていますが、全体のために役割を果たさなければ高度な喜びを享受することはできません。俺ほど重要な存在はない、我に従う細胞を増やすのだ、と言っているのが癌細胞です。癌が増殖すると命をなくします。全体のバランスつまり中道を欠いたからです。

主治医を神と呼んでも良いでしょうし、地球意識といってもいいでしょうが、魂修行の場を提供している提供主です。

提供主は「自己中心主義」が独裁を生み、戦争を生み、文明の存在価値が失われてしまうんだよ、と教えているように思いました。

小は個人の「名声欲」から大は国家の「名声欲」まで、文明消滅の危機は潜んでいることを認識しなければいけないのだと覚りました。

追記1：

欲心が自分の組織をも消滅させることもあるということです。

塚原夫妻パワハラ疑惑で朝日生命体操クラブ存続危機

日本体操協会塚原千恵子女子強化本部長（71）、夫の塚原光男副会長（70）が経営する「朝日生命体操クラブ」を協賛する朝日生命保険相互会社は3日、選手へのパワーハラスメントに関する第三者委員会の調査次第で、同クラブへの協賛存続について検討すると明かした。

数々の五輪選手を輩出してきた名門「朝日生命体操クラブ」の名がなくなるかもしれない。クラブを協賛する朝日生命の調査広報部担当者は、運営、指導を務める塚原夫妻のパワハラ疑惑に関し、第三者委員会の調査に「しっかりと協力する」とした上で、その調査結果の内容によっては協賛の存続を「判断、検討していく」とした。

魂修行の場であった第７文明という名の道場も「存続の危機に立っている」ということでしょう。

追記2： もう一つ気になることがあります。

JAMSTECのプレスリリースを見ていると、大学や他の研究機関の多くの研究者が名前を連ねています。海洋研究界の「朝日生命体操クラブ」という感があります。組織長の欲心が絡んでなければいいのですが・・・。

[1937]STAP細胞騒動に見る”欲心”、[1938]産総研・地質部門に問題ありで紹介した「理化学研究所」や「産総研」の「特定国立研究開発法人（スーパー法人）」への昇格という欲心が働いての「独栽欲」のようなものがあるのなら問題です。

欲心が組織を潰すという教訓を学ぶ必要があるのかもしれません。

昨年7月17日には以下のように書いています。([2542]参照)

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「苫小牧沖でのCO2圧入作業は昨年の8月に本格化しているはずですので、そろそろ一年近くになります。大きな地震が起きなければいいのですが・・・・。

少なくとも、二つの中越地震の教訓という文脈でのマスコミ記事は見たことがありません。

「地震学者やメディア」は何も騒いでいなのに、

「何でそんなことを心配しているの？あなたの話には興味が無いです」

　というのが「お上に逆らわない一般的な日本人の」心情なのでしょうが、　　　私は心配しています。」

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その心配が本日（3時8分頃）発生してしまいました。

一泊旅行に出ますので、コメントなどの記入は帰宅後になります。

これは読売Onlineの報道ですが、地殻内部からの強力な垂直加速度が働いて、尾根筋以外の斜面上の土壌が樹木と一緒に突上げられて、浮き上がった後に斜面を落下したことが推定できます。 垂直加速度が働いたことは次に示すUSGSのCMT（M 6.6 - 27km E of Tomakomai, Japan）を見ても明らかです。爆発がほぼ鉛直方向に起きています。

しかし、産経ニュースでは古村教授が相変わらず断層運動で説明しています。

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【北海道震度６強地震】
震源の西１０キロの活断層が動いた可能性　過去の地震より深い震源

今回の地震は震源の西側約１０キロの場所に活断層「石狩低地東縁（いしかりていちとうえん）断層帯」が南北に延びており、東京大地震研究所の古村孝志教授は「この断層帯が活動した可能性が高い」とみている。

　石狩低地東縁断層帯は地下の断層面が東側へ傾斜している。地震のメカニズムは岩盤が東西方向に圧縮される逆断層型で、今回の地震も同じタイプだった。

　政府の地震調査委員会によると、同断層帯は全長１００キロ以上で主部と南部に大別される。今回の震源に近い南部はマグニチュード（Ｍ）７・７以上の地震が３０年以内に起きる確率は０・２％以下で、全国の主な活断層の中でやや高いとされている。

　古村教授は「平成２８年の熊本地震ではＭ６・５の地震が起きた２日後、さらに大きな地震が起きた。今回も２、３日は特に厳重な警戒が必要だ」と強調する。

　ただ、この断層帯で過去に起きた地震は震源の深さが５〜１５キロだったのに対し、今回は３７キロと深い点に疑問が残るという。

　北海道大の笠原稔名誉教授は「震源の正確な位置や余震活動の分布などを見た上でないと、断層帯との関係は判断できない」と話す。気象庁も現時点で関係は不明としている。 　

笠原名誉教授によると、北海道は日高山脈を挟む形で東から太平洋プレート、西から陸側プレートによって押され続けている。このため逆断層型の地震が発生しやすく「今回は北海道では起きやすいタイプの地震」という。

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一方同じ産経新聞の報道でも、政府の地震調査委員会では「付近の活断層とは無関係」、「でも刺激した可能性あり」、「そもそも、活断層は地震の起きやすい場所」などなど、曖昧なコメントが並んでいます。

爆発による強力な力(加速度）で、一旦地表が浮き上がるので、斜面では元通りに着地できない。よって崩落する。

地震爆発論の読者からは（世相徒然ブログ）的確なコメントが発信されています。

北海道大地震は５年前から警告されていた！地震原因は活断層ではなく苫小牧CCSによる誘発地震だ！

胆振東部地震は予測されていた

こうした声が国民からたくさん上がって、学者が気付くことが解決の糸口になるのでしょう。

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北海道震度７「未知の活断層」動いた可能性
2018年9月6日 19時39分
日テレNEWS24
６日未明、北海道を襲った最大震度７の地震。北海道の各地では大きな被害が出ている。

気象庁・地震火山部地震津波監視課　松森敏幸課長「西側にあります石狩低地東縁断層帯の南部、もしくは主部からは離れてございまして、その関係性については、現在のところ、わかってございません」

これまで確認されていない未知の活断層が動いた可能性も…

今回の地震で特に大きな被害をもたらしたのが土砂災害。山の斜面は大きくえぐられていた。地震前の北海道厚真町の様子と、地震後を比べてみると岩肌があらわになった場所が多くみられるなど、大きく変わってしまったことが分かる。

なぜ、今回大規模な土砂崩れが起きたのだろうか？

山形大学教授、日本地すべり学会・八木浩司会長「地震が中山間地の直下で起こったことが、まず直接的な原因だと思います。（さらに）台風による降水ですよね。（土の中に）保水する限界くらいまで（水が）入っていたと思うんです。被害を拡大化させるような原因に、前日の台風の降水がきいている」

直近の台風などで雨が降り、土砂には多くの水が含まれていたが、そこに、直下型の地震が発生。土砂が滑りやすくなっていたため、大規模な土砂崩れが起きたという。

一方、札幌市清田区では大規模な「液状化現象」が発生。住宅街の道路には泥水が広がった。大きく陥没した道路。車も泥に埋まっている。地盤が沈下した影響でヒビが入り大きく傾いた住宅も…。

なぜこの地区では液状化現象が起きたのだろうか。

関東学院大学・規矩大義学長「沢のような地形を火山灰の土で埋め立てたような造成地なので、当然、浸水地形なので、水が地面の中を流れてます。（火山灰質の土は）水を含みやすい。そして、そこに大きな振動が起こって、ああいう液状化が起きたのでは」

現場は沢を埋めて盛り土した住宅街。地盤がやわらかく、１５年前の十勝沖地震のときも液状化したという。
「今回、かなり家が大きく傾いていますし、ライフラインが戻って初めて住宅再建となると思うので（復旧には）相当な時間がかかる気がします」

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気象庁の担当者や学者が解説しても、目新しい情報は何もありません。誰でも答えられるような内容ばかりです。

気象庁の札幌管区の担当者の解説を一部紹介しますが、「地震は断層が動くことで起きる」、「断層は何処にでもできる」「未知の断層が動いた」という解説には論理の矛盾があります。なぜ気付かないのでしょうか。

クリックすると動画になります。

それなのに、「活断層は何処にでもできます」「未知の断層が動くのです」というのでは、論理的な矛盾があります。断層地震説が破綻していることが分からないのでしょうか。

担当者はメモを見ながら発言していますので、断層説に確信を持っているわけではなさそうです。

なお、直下型地震というのも、マスコミ用語であって学術用語にはない、ことになっています。断層原因説では直下で起きる地震は総て直下型地震になってしまいますので、直下で起きた被害の大きな地震と解釈されています。直下型地震の意味も地震爆発論でなら、明確に意味を持ってきます。直下で起きる爆発が鉛直方向に向うもの、つまり今回の地震は直下型です。

早く断層は爆発の結果起きる傷痕であると修正することです。

2885
Date: 2018-09-09 (Sun)
原発を止めて停電を我慢し、犠牲者が出ても黙っている、これはもうパロディーだ
桜チャンネルで水島氏が北海道全域が停電になるブラックアウト騒動の中で、なぜ泊原発を稼動させないのか、稼動しようという声を政府は上げないのか、マスコミはこの矛盾をなぜ報道しないのか、と語っていました。（なぜだ！北海道地震「原発再稼動」と「太陽光発電の危険」を語らない？参照）

まことにごもっともな意見です。マスコミは「北海道大地震は5年前から警告されていた！地震原因は活断層ではなく苫小牧CCSによる誘発地震だ！」という声にも反応しません。地震爆発論学会が5年前に発した警告を無視し続けています。地震学の間違いが明らかになることは、今まで支持してきたマスコミも赤っ恥ですから、隠蔽しておきたいのでしょう。

それでも泊原発は動いていません。動かそうよと言う声さえマスコミからはでてきません。普段は保守的意見の人も「原発は反対」と洗脳されたままです。停電は我慢せよ・・・と言うのでしょうか。

騒動の裏で誰が高笑いをしているのか分かるでしょうか。

東工大の澤田哲生氏が産経新聞のironnaに述べている「北海道地震、未曽有の大停電は菅直人にも責任がある」を紹介します。

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北海道地震、未曽有の大停電は菅直人にも責任がある
『澤田哲生』 2018/09/07 （東京工業大学先導原子力研究所助教） 　

９月６日深夜３時８分、北海道を襲った最大震度７の地震は、道内全域をブラックアウト（停電）に陥れた。私たちは広域停電の恐怖をまざまざと見せつけられたのである。２９５万戸が停電し、発生から丸１日たっても約１３１万戸分しか電源は回復しなかった。完全復旧には１週間以上かかる見通しだ。

　道内全域の長時間にわたるブラックアウトの原因は意外なものだった。それは、震源地に近い北海道電力苫東（とまとう）厚真火力発電所（厚真町、１６５万キロワット）が大きなダメージを受け、一時停止せざるを得なくなったからである。この火力だけで道内の電力の約半分を担っていた。苫東厚真の脱落の結果、電力網全体で需給バランスが一気に不安定化した。そして道内の他の火力発電所が次々に停止し、道内全域停電という事態に陥った。

2018年9月6日午後、停電で明かりが少ない
札幌市中心部の大通公園付近。
手前中央に
さっぽろテレビ塔がある（共同通信社ヘリから）

　泊原子力発電所（泊村）の３基の原子炉の総出力は２０７万キロワット。苫東厚真火力の出力を補って余りある。しかし、泊原発は３・１１後にいったんフル稼働運転をしたものの、２０１２年５月５日に定期点検に入り、今日に至るまで停止したままだ。そう、日本は「原発ゼロ」になったのである。

　今、泊原発の原子炉内の燃料棒は全て引き抜かれ、使用済み燃料プールにおいて冷却されている。今回の地震で泊村の最大震度は２であった。そもそも、原子炉は強固な岩盤に直付けされている上に、一般の建造物に比べてはるかに厳しい耐震強度が、昔から課せられてきた。

　つまり、この震度２程度の揺れでは、何ら影響を受けずに運転を続けていたはずである。そうすれば、今次の「全道大停電」は回避できた可能性が高い。ただし、「もし泊原発が再稼働していたならば」という仮説ではあるが。

　では、なぜ３・１１から７年以上もたっているのに、いまだに原発が再稼働していないのか。そこには東日本大震災当時の首相、菅直人氏の深謀がある。２０１１年５月、菅氏は首相の立場を最大限に利用し、首都圏に最も近い静岡県の中部電力浜岡原発を、その非望のもとに停止させた。権力を持ってすれば、理にかなわない原発停止要請も事業者に強いることができることを天下に示したのである。

　続いて菅氏は、原発が「トントントンと再稼働しない」ための奇手を次々に打っていくことになる。最も強力な手段が２０１２年９月に発足した原子力規制委員会である。

規制委は「ザル法」と言われる原子力委員会設置法により、強大な権限を持つ「３条委員会」として発足した。そして、その長である原子力規制委員長は絶大なる権力を一身に集めている。そのことを菅氏は２０１３年４月３０日付の北海道新聞に臆面もなく吐露している。

　原発ゼロに向けた民主党の工程表は、自民党政権に代わり白紙に戻されました。「トントントンと元に戻るかといえば、戻りません。１０基も２０基も再稼働するなんてあり得ない。そう簡単に戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が原子力安全・保安院をつぶして原子力規制委員会をつくったことです（中略）独立した規制委の設置は自民党も賛成しました。いまさら元に戻すことはできない」

　その文書のタイトルは「新規制施行に向けた基本的な方針」。この文書は暴論極まりない。つまり、文書を作成した責任者の明記がないばかりか、一体この文書が最終的にどのように取り扱われたのか、杳（よう）として知れないのである。

　とどのつまり、何ら法的根拠に基づかない私案にもかかわらず、それが大手を振ってまかり通る状況ができたのである。しかも、この私案にはまさに「奸計（かんけい）」が巡らされていた。その最たるものが、国内すべての原子力発電所をいったん全て停止し、運転再開の前提条件となる安全審査を異様に厳しい規制基準の下でゼロからやり直すというものだった。

　つまり、菅氏が放った「浜岡原発停止要請」の見事なまでの水平展開を成し遂げたのである。そのことを見届けた上で、上記の北海道新聞紙上での「勝利宣言」と相成ったということになる。「愚相」と揶揄され続けた中での完勝劇であった。

　ところで、泊原発の３基の原子炉は加圧水型軽水炉（ＰＷＲ）である。３・１１で重大アクシデントを起こした福島第１原発はいずれも沸騰水型軽水炉（ＢＷＲ）だった。

2011年5月、会見で浜岡原発の運転停止を要請したことを発表する菅直人首相（大西正純撮影）

　では、他の電力各社のＰＷＲが再稼働にこぎつけている中で、なぜ北海道電力の泊原発は再稼働していないのであろうか。その最大の理由は審査の基準とすべき地震動がなかなか策定されないことにある。２０１５年１２月には、それまでの５５０ガルから６２０ガルに引き上げることでいったん決着したかに見えた。しかし、事はそうたやすくはなかった。

基準地震動の策定の際に、これまで必ず問題にされてきたのが「活断層の有無」である。北海道電力の泊原発は他の電力各社のＰＷＲと歩調を合わせるかのように新規制基準に合わせるべく追加的な安全対策を進めてきた。ところが、２０１７年４月になって、規制委員会から泊原発のある積丹半島西岸の海底に「活断層の存在を否定できない」という判断が下された。

　このことによって、泊原発の再稼働は全く先が見通せなくなり、窮地に追い込まれた。なぜか。「活断層の存在を否定できない」という規制委は、北海道電力に「活断層がないことを証明してみよ」と迫っているのである。これはいわゆる「悪魔の証明」であり、立証不可能だ。積丹半島西岸の海底をくまなくボーリングし、活断層がないことを証明するのは現実的ではない。

　つまり、非合理極まりない非科学的なことを規制権限を盾に事業者に強いているのである。事業者はその対応に苦慮し、多大な労力と時間を費やすことを強いられているのが現実だ。

　もっと言えば、規制委は自ら科学的判断を避けているとも言えるが、これは今に始まったことではない。規制委発足間もない２０１２年１２月、委員長代理の島崎邦彦氏が、日本原電敦賀原発２号機の敷地内の破砕帯について「活断層の可能性が高い」と指摘した。

　しかしその後、内外の専門家が科学的に慎重な検討を重ねた上で、この破砕帯は「断層ではない」と報告されている。この活断層の有無をもって、事業者を手玉にとる「島崎ドグマ（偏見）」は、氏が委員会を去った後も亡霊のように生き続けているのである。

　ちなみに、震度７に相当する目安の地震動は４００ガル以上とされている。よって、仮に６２０ガルを基準地震動とすれば、泊原発は震度７にも十分耐え得る強度を持つ。もっとも、今回の地震では震源地近くで１５０５ガルが観測されている。２００７年の中越沖地震の際、東京電力柏崎刈羽原発では当時の基準地震動の数倍程度の地震動に対して原子炉は安全に停止した。泊原発では、１００〜３００ガル程度の地震動を検知すれば自動停止する仕組みになっている。

北海道電力泊原発

　規制委発足から間もなく６年。原子力規制委は一体、いつになれば科学的、技術的リテラシーに欠ける集団から脱皮できるのであろうか。さもなくば、全道大停電のような悲劇がまたいつ国民を襲うかもしれない。言い換えれば、原子力規制自体が「社会リスクを生む」という、国民への背信行為をもうこれ以上許してはならない。

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沢田氏の主張はいろんな「国家的な矛盾」を含んでいます。

最大の矛盾は近年の地震で大きな加速度を記録するようになったのは、CCSに原因があるということです。

中越・中越沖地震、岩手・宮城内陸地震で大きな加速度が記録されたのは、CCSによって浅い場所で大きな地震を起こしてしまったからです。

CCSさえ行わなければ、耐震基準を改定しようという話も出てこなかった筈です。人為的に地震を起しておいて、その対応のために高い耐震基準を設けているのです。しかも、その基準を遡って適応(バックフィット)するという憲法違反の行為までまかり通っているのです。

政治的な面では、霊人孫文的（動画の後半参照）に言えば「中国政府の工作」が見事に実を結んでいるということになります。 しかし、この言い方ではドップリ洗脳されきった人には通じません。矛盾を一つずつ説得しないと洗脳は解けません。

島崎邦彦氏の「悪魔の証明問題」は[1940]で紹介しましたが、地震爆発論で言えば、「活断層」などは存在しないのです。

菅氏が浜岡原発の「停止要請」を出したときには、政党の愛知県幹事長として中電の前で「要請を飲むな、浜岡を止めるな」という活動を展開しました。中電幹部への申し入れもしました。日本国民はマスコミの「報道選択の自由権」によって真実を知らされないまま、まったく意味のない国家弱体化運動に引っかかってしまったのです。（[1659]、[1660]、[1898]参照）

そして最初に述べたように、民主党政権の愚策によって、原発を止め、火力発電にシフトし、CCSによって災難を被る、というパロディーを演じさせられてきたのです。

この構図はトランプ政権が誕生する以前の民主党のアメリカでも演じられてきたことです。トランプさんは「蘭・金・黄」工作を見抜いて、発信源を破壊しようとしているのです。それが分からない“善良なひと”はトランプが大嫌いだ、という姿勢になってしまいます。

警告・苫小牧のCCSは危険性があるのコメント欄には多分若い人だと思いますが、「原発の工作員・・めっちゃ成功してるなあ、むっかつく」、「これってもっと広まらなくてはいけない話なんじゃないか？」と言う声があります。沈黙するマスメディアはよ〜く聞いてください。

地震発生後3日経ちますが、マスメディアは「5年前からの警告」には一切関心を示しません。

このセミナーでは[2101]で、

「こんな法律を作って「先端科学技術の粋」を否定し、国家を衰退に導いたリーダー達を、後世の日本民族は嘲笑することでしょう。
　 原子力規制委員会は方向性が間違っています。原子力は資源の乏しい国家にとっては重要なエネルギー源です。シーレーンが隣国の軍事力により、安全性が脅かされ、アメリカの撤退が進むなど、この地域での不安要素が増す中で、エネルギーの安全保障は重要な問題です。一刻も早く、原発を再稼動させ、国力の建て直しを測るべきです。隣国の計略に引っかかってはなりません。

原子力規制委員会は原子力安全利用促進委員会とするのが日本のとるべき正しい方向性だと思います。ポピュリズムに流されて、国家衰退、植民地化への道を歩まないように、リーダー達にはお願いしたいと思います。」

とかきました。今こそ原子力規制委員会は原子力安全利用促進委員会に衣替えすべきです。

参考：

菅氏の「原子力規制委員会」に関する発言については、[1934]にも紹介しました。

典型的なC（Cash）工作、または報道されていないH（Honey工作）が裏にあるのではないでしょうか。

「なぜ泊原発を稼動させないのか？」

マスコミは報道しませんが、その原因が、原子力規制委員会の地震学者が「積丹半島西岸の海底に活断層の存在が否定できない」と言うからだそうです。「そこに活断層が無いことを証明せよ」というのは、立証不可能な「悪魔の証明問題」です。証明できないから「耐震基準の策定ができない、という見事な論理的拘束です。

これはもう国家を弱体化させようとする悪意（気付いていないが他国の工作）そのものです。なんという愚かな地震学者なんでしょうか。

リバティ誌は「脱原発安全神話｣を脱却せよと主張していますが、そんなことは当然のことで、霊人「孫文」の言葉を聞いているのならもっと激しくその走狗を撃破しないといけません。国家が弱体化するばかりです。リバティー誌の発言を紹介します

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そもそも、国のエネルギーを化石燃料の輸入に依存している状況も、相当危ない。日本は石油問題を一つの発端として、先の大戦に突入せざるを得なくなった。そして石油危機をきっかけに、高度経済成長も止まった。エネルギーは、この国の繁栄と存続にかかわる急所なのだ。

台風21号において各所の空を舞った太陽光パネルといい、原発を忌避することのリスクが目立ちはじめた。日本人は「脱原発の安全神話」からこそ目覚める時だ。(馬場光太郎)

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[1673]原発継続しか活路はないで紹介した葛西敬之氏の主張が正解ですし、[2224]原子力規制委員会は国家にとって危険な存在であるというのが事実であることが、今回の北海道地震で証明されたように思います。

ところで、苫小牧のCCS大規模実証試験はこれまで、萌別層という浅い地層に圧入していましたが、2月になって、滝ノ上層という深い地層に80ﾄﾝ圧入しています。その途端に地震となったようです。

萌別層よりも深い滝ノ上層へ8月は65トンが圧入されています

しかも、より深い滝の上層への圧入も始まっていました。

今年1月の資料

今年8月の資料

毎日新聞から紹介します。

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北海道震度７
主要活断層帯を刺激する恐れも

毎日新聞2018年9月7日 08時00分

今回の地震の震源と周辺の活断層の位置関係.....今回の地震のメカニズム

　政府の地震調査委員会は６日、臨時会合を開き、北海道厚真町で震度７を観測した地震は、震源の西約１０キロにある主要活断層帯「石狩低地東縁断層帯」で発生したものではないとの見解をまとめた。別の断層が最長で南北約３０キロにわたってずれ動いたとみられるという。今回の地震が同断層帯の地震を引き起こす可能性も否定できないとして、警戒を呼びかけている。

　 調査委によると、同断層帯は深くても地下２０キロ程度までしか延びていない。今回の震源は深さ約３７キロとそれよりかなり深く、調査委は今回の地震が同断層帯と離れていると判断した。ただ、周辺では今回の影響で地震が起きやすくなったとみられる場所もあるという。

　今回の地震は、片方の岩盤がもう片方に乗り上げる「逆断層型」。震源付近の北海道の中央南部では、東西から押し合う力がかかっていて、逆断層型の断層が生まれやすくなっている。

　委員長の平田直（なおし）・東京大教授は会合後の記者会見で「（知られている）活断層だけに注意するのではなく、どこで地震が起きてもおかしくないと考えてほしい」と話した。

　同断層帯は「主部」と「南部」に分けられる。主部の長さは約６６キロで、想定される最大マグニチュード（Ｍ）は７．９。南部は長さ５４キロ以上あり、最大Ｍは７．７以上。政府の地震調査研究推進本部は、今後３０年の発生確率を主部で「ほぼ０％」、南部で「０．２％以下」と想定している。

　名古屋大の鈴木康弘教授（変動地形学）は「今回動いた所は石狩低地東縁断層帯に付随してできた別の断層ではないか。地下では想定以上に複雑なことが起こっていると考えられ、断層帯と『関係がない』とまでは言えない」と話した。

　地震波形を分析した東京大の古村（ふるむら）孝志教授（地震学）によると、大きな揺れが３〜４秒間隔で約３回、記録されていた。大きな断層のずれが複数回起こることで、比較的長く、強い揺れが続いたとみられるという。

　一方、北海道では千島海溝のプレート境界で発生するＭ９級の巨大地震も懸念されているが、今回は内陸の地殻内で起きたため、気象庁は「直接の関係はない」とみている。

　また、防災科学技術研究所は厚真町の西隣にある安平（あびら）町の観測点で、１５０５ガルの加速度を記録。２０１６年の熊本地震で益城町で記録した１３６２ガルを上回った。【池田知広】 .

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メディアが報じる地震のメカニズムはすべて地震学者の断層地震説に基づいていますが、全くのナンセンスです。プレートが押す力など生まれる筈がありません。“自重で沈む”というプレートが水平方向の力を発生し、大きな加速度を生む、しかも鉛直方向の加速度を生むということはありえません。

現実には爆発現象が起きています。
深度が37kmというのは、20万トンを超える液化CO2によって、トコロテン式に地下水が移動すること、あるいはその液圧が深部に伝わったと考えれば不思議な深さではありません。解離条件が変化することによって、解離水が37km付近で蓄積されたのでしょう。

矢印⇒の方向がCCSで起きる反応

1505ガルという加速度が計測されたことは[2383]でコメントした地盤全体の“浮き上がり現象”を支持するデータです。

このような大きな加速度が観測されるようになったのは、中越地震以来のCCSを原因とする地震の特徴です。

また、地元の研究者たちは“二次的活断層”という新語を作り出して、断層地震説に拘泥しています。
しかし、地震は爆発現象であることを認めなければ、新しい地震論の展開は見えて来ません。下野新聞から紹介します。

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厚真町、新たな活断層が存在か

北海道地震で最大震度７観測

地震で大規模な土砂崩れが発生した北海道厚真町吉野地区（手前）＝６日

　道内の有志の専門家らでつくる「石狩沖積低地研究会」が２０１４〜１７年に実施した地質調査で判明した。

　政府の地震調査委員会は今回の地震について、震源近くの活断層「石狩低地東縁断層帯」で発生したものではないと説明している。研究会の調査が進めば、地震のメカニズム解明の一助になる可能性がある。

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動画「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」を見た若い人(多分)からは、積極的に地震爆発論を支持し、動画を拡散しようと言うコメントが書き込まれています。

たっくーから来ました。地震爆発論を、もっと多くの人が知ることの出来るように、拡散しましょう！！！

この動画本気で広めよう。

これってもっと広まらなくてはいけない話なんじゃないか？

地図で調べたけど震源地ドンピシャだった。。。

この動画を急上昇にあげましょう これって陰謀でも都市伝説でもない企業が起こした重大事故やんけ

たっくーさんから来ました。みんなが現状を知っていくことがこれから大切ですね。

5年後、苫小牧でccsを行い地震が来る。5年後の現在北海道で地震。
パンドラの箱開けちゃってるね。

この人すげーな。石田あきら？って言うのか調べてみよ

五年前からわかってたこと

これは保存して残した方がいいね

本当に起きたじゃん、、、、
今回の地震について更に動画お願いします！

メディアに限らずリテラシーをみにつけ、当たり前として語られている情報を常に疑い、真実を知ろうとする姿勢がどれほど大切かが分かりました。

まじでこれ拡散してみようぜ！！！

これを急上昇にしよう！

若い頭脳はすばらしい・・・
地震学を一度学んだ世代には、期待ができないのかもしれません。柔軟な頭脳の持ち主にしか、「新しい酒」は貯蔵できないのでしょうか。

当時のビデオを見て原子力規制委員会の発言委員の顔が分かりました。

地震爆発論で言えば、活断層理論はウソ理論になりますが、たとえ活断層理論を認めたとしても、活断層が在るのか無いのかを、調査し立証するのは、規制委員会の調査委員の仕事じゃないでしょうか。 それなのに、企業側に「無いものを立証せよ」というのは悪魔の仕事です。

貴方たちは悪魔の使用人なのか！と言いたくなります。

道民や、国民に向かって何とか言えよ！発言に責任を持て！

無責任な発言・姿勢に対して腹がたって仕方がありません。

存在しないものに対して、「存在しないことを科学的に証明せよ」というのは「幽霊が存在しないことを科学的に証明せよ」というようなものです。霊能力のないものが無存在を証明する事などできません。

それにしても、NHKは地震後に泊原発の報道を何もしていません。稼動していればブラックアウトなど起きませんでした。NHKの偏向報道も相変わらずひどいものだ・・・。

［2887］のコメントにあるように、情報リテラシーが大切になります。

政治家なら、国民を守るべきです。なぜ菅直人の狡猾な罠を外さないのか、自民党も政治家失格連中ばかりです。

世耕大臣の姿勢に、いやーなもの（偽善者の臭い）を感じます。

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節電20％、14日までは行う＝北海道地震で世耕経産相

9/11(火) 17:47配信
ロイター
　９月１１日、世耕弘成経済産業相（写真）は、北海道胆振東部地震の被害状況視察のため、道内各地を訪れた。その後、北海道庁で高橋はるみ北海道知事と共同会見し、１４日までは２０％の節電を行っていくことを明らかにした。写真は都内で２０１６年８月撮影（２０１８年　ロイター／Kim Kyung Hoon）

［　１１日　札幌／東京　ロイター］ - 世耕弘成経済産業相は１１日、北海道胆振東部地震の被害状況視察のため、道内各地を訪れた。その後、北海道庁で高橋はるみ北海道知事と共同会見し、１４日までは２０％の節電を行っていくことを明らかにした。

世耕経産相は、今回の全道に及ぶ大規模停電の発生に対し、心からのおわびを表明。そのうえで再発させないことが今後の大きな課題であり、エネルギー供給の強じん化に取り組んでいくとの見解を示した。

電力供給については、１３日から京極揚水発電所１号機が稼動し、１４日から同２号機も発電を始め、合計で４０万キロワットが新たに供給されると説明。９月中には苫東厚真火力発電所の１号機も再稼動し、３５万キロワットが新たに供給されるとした。

しかし、今後、工場などの操業再開で大口の需要が新たに発生すると予想され、さらに現在、フル稼働中の老朽火力発電所で再び、発電が止まるリスクもあり「今週の金曜日（１４日）までは、２０％の節電を行っていく」と述べた。

また、今回の大規模停電の原因を究明することは重要であり、原因把握を早急に行って公表し、その後、検証作業に着手するよう北海道電力＜9509.T＞などに指示を出したと述べた。

(田巻一彦)

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しかし、また武田邦彦先生の言い分「北海道震災の真犯人」を聞いていたら、耳を疑いました。これが物理学者の言うことなのか・・・と。 　電力不足で困っている北海道民に向けて、かつて「原発推進派」だったのですから、何とか反応するべきです。期待して動画を見ていたら、何の反応もありませんでした。善人ぶっているだけじゃないですか。

たまりかねて、思わず以下のコメントを書きこんでしまいました。

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地震学が間違っているのは、おっしゃるとおりですが、それが人災であるとは言えないでしょう。人災である本当の理由は、地震爆発論によって理解できます。苫小牧のCCSです。歪エネルギーと地盤の傷、二つが地震の要因と言うのは相当レベルが低い物理学者(であること)がバレてしまいます。警告・苫小牧のCCSは危険性がある

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武田氏の話を支持する人が多いのが現実なんでしょうが、おかしいです。

確率論の話も、歪エネルギーとか地盤の傷とか、人災論もピントがずれています。大阪の地震を地震学者が起こしたわけではありません。

科学者ぶっていますが、本当は自分の頭で考えては居られないのかもしれません。

もっと具体的に示しましょう。

武田氏は「地盤が破壊すると地震が起きる」と述べておられますが、これは逆です。「地震が起きると(大きな地震の場合には)地盤が破壊する」のです。原因は爆発で、結果が地盤の破壊です。小さな規模の爆破(地震）では地盤の破壊（断層）は生じません。

また、「そのうち東海地震も東南海地震も来ますよ」と言っていますが、来るかどうかは直前まで予兆は出ないので分かりません。たとえば「人間はいつか病気になります、平均すれば何年かに一回手術することになります」とは言えません。普段から体調を考えて規則正しい生活していれば病気にならない人もいます。ただし病気の予兆は医者なら分かります。東海地震や南海トラフの地震が必ず来るというのはプレート論の視点です。プレート理論は成立しません。

歪エネルギーと地盤の傷の関係は滑稽です。傷のないガラス板でも石ころが当たるという外力が作用すれば簡単に割れます。岩盤も同じで、爆発という外力が作用すれば、歪エネルギとか傷とかの有無に無関係に破壊されます。

基本的な問題として岩盤に何年もかかって蓄積される歪エネルギーは存在しません。蓄積される前に破壊してしまいます。岩盤は粘弾性体であり、長期間の応力が作用すれば変形し、歪を蓄積することはありえません、不可能です。

「歪解放論」は地震学者が言っている主張なのです。地震爆発論学会としては物理学者にこれを否定してもらいたかったことですが、期待はずれのようです。

泊原発の外部電源が午前中一時喪失したが、午後復旧してよかっった。原発が稼動していたら大変な事になっていたというようなニュアンスが感じられる姿勢をです。抜粋して紹介します。

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原発反対派は、泊原発が再稼働していなかったので、よかったという。もし再稼働していたら、北海道の電力ネットワークが機能不全になっているため、自動的に原発は停止、外部電源喪失となって、福島原発事故の再来、となったという指摘だ（いまは泊原発は再稼働していないので、燃料の温度も高くないため、外部電源なしで冷却可能だという）。

この意見の典型は、7日の東京新聞社説「全道停電　集中は、もろく危うい」だ。この記事では、電力源の分散をいいつつも、原発はダメというちょっとわかりにくいロジックになっている。特に、「今回の地震でも泊原発の外部電源は、震度２で喪失した。」という表現で、原発の危険性を強調している。

この書き方は、実はおかしい。正しく言えば、泊原発のあたりの震度は2であったが、100キロ離れた苫東厚真火力発電所がやられてしまったため、全道の電力ネットワークがブラックアウトとなり、その結果、泊原発の外部電源も喪失したのである。だから「震度2で外部電源喪失」と書くのではなく、「苫東厚真火力発電所が停電したため、外部電源喪失となったが、非常用電源が正常に作動したため、問題は起こらなかった、と書くべきだ。

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東京新聞の記事も紹介します。

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泊原発で外部電源が一時喪失　使用済み燃料は冷却継続

2018年9月6日 13時48分

　６日午前に北海道で発生した地震で、震度２を観測した泊村にある北海道電力泊原発は午前３時２５分、外部電源が喪失、午後１時までに復旧した。同原発は現在停止中で、１〜３号機の原子炉に核燃料は入っていないが、非常用発電機６台を起動して、使用済み燃料計１５２７体を貯蔵中のプールの冷却を続けた。原子力規制庁によると、原子炉の冷却に必要な重要設備に異常は見られず、原発の敷地内や周辺の放射線量に変化はないという。

　規制庁によると、原発周辺にある放射線監視装置（モニタリングポスト）計９１基のうち２１基が、地震の影響で停止した。

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「稼動してなくてよかった」ではなく「稼動していたら、ブラックアウトも起こらず安定した電力供給が可能であった」のです。

東京新聞もそうですが、マスメディアでこの際原発を稼動せよ、という提案が全くありません。
高橋氏は認識しておられませんが、泊原発は「活断層の有無」を企業側が証明せよという「悪魔の証明」の関係で、安全基準策そのものが策定できない「見通しが立たない」事態になっています。

その活断層理論は全くの嘘っぱち理論なのです。今回の地震でも爆発が起きて、地盤が浮き上がり、斜面部分では着地ができなくて崩落したことは国土地理院が発表した地盤の変動にもはっきりと現れています。

震源からほぼ鉛直に（やや斜め東向きであるが）爆発（Implosion）の力が働いたことが分かる

尾根筋以外の斜面では樹木が崩落して存在しない。

この変動を見て、まだ「未知の活断層が動いた可能性」を述べる地震学者は隠退していただきたいと思います。

今回の地震を人災だと捉え、地震学者を「業務上過失致死罪」だと指弾する大学人（武田邦彦氏）もいますが、その意見でさえ、大衆を誤導しています。 今回の地震はCCSという「地球温暖化対策」の一環が生み出した人災であると認識すべきです。

トランプ大統領に提案するスライドの中に書いてありますが「この問題（地下圧入と吸引）を無視することは民衆の苦しみを無視することと同じである」という主張をマスメディアにも向けたいと思います。