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2371 
Date: 2016-11-09 (Wed)
マスコミの敗北というより「世論操作に失敗した」ということだろう
この記事は11月9日午後7時に書いています。

アメリカの次期大統領にトランプ氏が選ばれました。
それにしても7日の時点で57社がクリントン勝利を予想し、わずか2社しかトランプ勝利を予想していなかったのには驚きます。
「マスコミの敗北」という見出しも見えますが、マスコミは世論を操作して「クリントン勝利」という流れを作ろうとしたのでしょうが、それに失敗したと言うことでしょう。

「マスコミの強大な力で選挙を左右できる時代は終焉を迎えた」ということかもしれません。日本の社会もそうであって欲しいものです。

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米紙 クリントン候補支持57社 トランプ候補支持2社
11月7日 17時11分

アメリカ大統領選挙は、日本時間の8日夜から投票が行われます。アメリカの有力紙のうち、民主党のクリントン候補を支持しているのは57社に上るのに対し、共和党のトランプ候補を支持しているのはわずか2社という異例の状況になっています。

アメリカでは、大統領選挙のたびに、新聞各社がどの候補者を支持するかを社説などで表明するのが恒例です。
カリフォルニア大学サンタバーバラ校が有力紙100社の支持の状況を調べたところ、民主党のクリントン候補を支持しているのは「ワシントン・ポスト」や「ニューヨーク・タイムズ」など57社で、前回4年前の選挙で民主党の候補者だったオバマ大統領を支持した41社を上回っています。
前回の選挙で、共和党のロムニー候補を支持した35社のうち、共和党の地盤のテキサス州にある「ダラス・モーニングニュース」を含む14社が、今回はクリントン氏の支持に転じました。その結果、共和党のトランプ候補を支持しているのは、ネバダ州とフロリダ州のわずか2社にとどまっています。
さらに大手紙の「USAトゥデー」など3社が、支持する候補者について「トランプ氏以外」と表明する異例の状況となっています。 メディアの多くはトランプ氏の資質に疑問を投げかけていますが、トランプ氏は、多くの有権者の支持を得てクリントン氏に迫っていて、アメリカのメディアの論調と有権者の意識との隔たりも浮き彫りになっています。

異例な選挙を反映

共和党のトランプ候補はメディアを従来の勢力の一部と位置づけ、「メディアが選挙を不正に操作している」などと批判を繰り返しています。
今回の調査を行ったカリフォルニア大学サンタバーバラ校のウーリィー教授は、メディアが圧倒的にクリントン氏を支持しているのに対して、世論調査でトランプ氏がクリントン氏にひけをとらない支持率を獲得していることについて、「メディアは偏向していると繰り返すことでトランプ氏の支持者は新聞社の動向を気にしなくなっている」と指摘しています。そのうえで「新聞社が候補者を支持する代わりに非難することは珍しく、今回の「異例な選挙」を反映している」と話しています。
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アメリカのメディアは民主党びいきであることが知られていますが、こんなに予想が外れるようでは、マスコミの信頼が崩壊してしまうでしょう。

 霊言ではドゥテルテ氏もキッシンジャー氏もトランプ氏の勝利を予想していました。
マスコミの予想なんて全く当てにならないことがよく分りましたが、「敗北」というよりも「世論操作に失敗した」というべきでしょう。

日本でもマスコミの信頼は地に落ちるでしょう。

追記:古館一郎氏の責任転嫁の言葉
トランプ氏当選の結果を受けて

「EUからイギリスが撤退するなんて読めませんでした。今回はアメリカが…。結果的にはクリントンでしょと偉そうに言ってましたがごめんなさい。まさかトランプが大統領になるなんて思ってもみませんでした」と謝罪した。  

 ただ「私もひどいですが、私も色々参考にさせていただいた識者も識者ですよ。ほとんどがクリントンと言ってました。やはりテレビ局も何も読めていないですよ」とまさかの“責任転嫁”。

地震学も同じこと
地震学者もマスコミも
地球上で起きていることが何も読めていない

2372
Date: 2016-11-11 (Fri)
トランプ当選の予見能力・太郎はカッコイイ
トランプ氏の勝利に関して、マスメディアの調査が全く外れたことが話題になっています。いくつか紹介します。

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報道の敗北、トランプの勝利 「世論調査」はなぜ外れた?
米重克洋 JX通信社 代表取締役 2016年11月9日 22時52分配信

下馬評を覆す「トランプ氏勝利」で、市場はパニックの様相を呈した

下馬評ではヒラリー・クリントン氏(民主党)有利との見方が圧倒的だったアメリカ大統領選で、ドナルド・トランプ氏(共和党)が「逆転」勝利を収めた。事前に州毎の選挙人獲得予想を明らかにしたアメリカの主要メディアは10社以上あったが、その殆どがヒラリー氏勝利を予想していた。接戦を予想していた社でもヒラリー氏が10人前後リード、離れていた社では100人近い選挙人数の差を予想する社すらあった。

2回連続「ほぼ完全的中」のネイト・シルバー氏が大敗北

中でも目を引いたのは、過去の大統領選で驚異的な的中率が注目されてきた「ファイブサーティエイト」のネイト・シルバー氏の予想だ。

ネイト・シルバー氏は、現職のオバマ大統領がミット・ロムニー候補(共和党)に勝利した2012年の前回大統領選で、全選挙区の勝者を的中させた。その前の、オバマ氏とジョン・マケイン候補(共和党)が争った2008年大統領選でも、1州を除き勝者を的中させたことで注目を浴びた。その後彼が開設したWebメディア「ファイブサーティエイト」の名前は、まさにその大統領選の選挙人の総数「538人」に因んだものだ。

そのファイブサーティエイトの最終の予測では、70人近い差でヒラリー氏が勝利するとしていた。そして、同サイトが開票前最後に公開した「ヒラリー氏が勝利する確率」は実に71.4%に達した。対するトランプ氏はわずか28.6%だった。

シルバー氏の予想手法の基本は、過去の世論調査のデータとその正確性の差異から情勢を確率論的に分析するものだ。それが今回大きく外れる結果となった背景には、後述する元の調査データの「不正確さ」に加え、それに影響された個別の州での情勢の読み誤りの積み重ねがあると見られる。

アメリカの大統領選挙は、全国世論調査では数ポイント差の僅差でも、(一部の州を除き)州毎に1票でも上回った候補がその州の選挙人を総取りする方式(winner takes all)だけに、州ごとのミスの蓄積が大きな誤差につながってしまう。

出口調査も外れ多く トランプ陣営すら負けを覚悟?

ちなみに、今回外れたのは上記のような事前の世論調査だけではない。期日前投票や当日投票の出口調査でも、主要メディアの調査では「ヒラリー氏が大統領にふさわしい」とする回答が最多となるなど、開票状況と食い違う内容がかなり目立った。

それがために、最初の州の投票締め切り直後には、トランプ陣営の上級顧問が取材に対して「奇跡」でも起こらない限り逆転は無理、と話すなど、トランプ陣営ですら勝利は厳しいと見ていた節がある。ある全米ネットワークの選挙特番のキャスターは「(トランプ氏が)自ら不正の温床と呼んでいたシステムの上で、トランプ氏は勝利を収めつつある」との趣旨のコメントをした。

こうした現象が示す意味は「データに忠実であればあるほど、情勢を読み誤りやすかった」ということだ。シルバー氏をはじめとする専門家の予想の大半が完全に外れた背景には、いわゆる「隠れトランプ支持者」の存在が調査結果を歪ませる影響を与えた、とする分析が多い。つまり、調査会社の調査に対して「私はトランプ支持者です」と答えることを躊躇する有権者が、結果に大きな歪みを与えるほど多く存在したのではないか、とする仮説だ。トランプ氏は「ポリティカル・コレクトネス」(政治的公正さ)を無視した過激な課題提起を行い、それがためにKKKなどに代表される人種差別的主張をする勢力の支持すら得てきた。トランプ氏を支持すると名乗ることが、社会的にレイシストだと誤解されると恐れた「隠れトランプ支持」の有権者がかなりの数存在したのではないか、という見立てだ。(略)

リスク排除のための調査が逆にリスクに

そもそも、選挙情勢を探る世論調査とは、不透明感や不確実性を排除するために行われるものだ。つまり、その調査の結果導き出された「全うな予測」がこうも外れるということは、調査が不確実性を抑えるどころか逆に増やすことになる。不確実性即ちリスクを値踏みし、あるいは払拭するためにやっている調査が、逆に疑心暗鬼を生じパニックを誘う原因を作ったわけで、私たちを含む世論調査の担い手には重大な課題が突きつけられている。

実際、昨日までNYダウ平均株価や日経平均株価など、世界の株式市場は「ヒラリー有利」を織り込んで安定ないし上昇していたが、きょうになって「トランプ氏勝利」のリスクが一気に可視化されると瞬く間に「パニック売り」の様相となった。日本時間きょう午前中のうちに、日経平均先物は瞬く間に800円以上値下がりし、メキシコペソは米ドルに対して過去20年で最大の下落を記録した。夕刻になり、株安はアジアから欧州にも波及し「トランプ・ショック」が広がっている。

ただ、こうした世論調査をめぐる問題自体は、実は突然降って湧いた問題ではない。昨年2015年にイギリスで行われた総選挙で注目され始めた問題だ。(略)

イギリスの世論調査機関や報道機関にとってこの傷跡はまだ生々しく、今年6月のBrexit(ブレグジット:英国のEU離脱問題)を問う国民投票に際しては、各社が調査手法の課題を徹底的に洗い出し、改善を図ったとされる。しかし、それでも6月23日の投票日前日までの調査で「残留派がやや有利」とする相場観に反し、結果は「離脱多数」となった。

今回のアメリカ大統領選がBrexitと同じようにならないか、という心配はアメリカでも事前に議論されてはいたが、専門家はアメリカで長く、多く積み重ねられた世論調査の実績など様々な理由を総動員して「イギリスとは違う」とする見立てを説明する向きが目立った。今回、図らずもこの「外れ世論調査」問題がイギリス以外でも発現する問題だということを、衝撃的な結果をもって突きつけられたわけだ。

「社会調査」としての世論調査の限界をどう克服するか、これからのトランプ政権の行方と合わせて、重要な課題が浮かび上がってきた。

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トランプ氏が勝利した要因には映画監督のマイケルムーア氏のアピールも大きかったのではないでしょうか。

また「職業上の直感」と説明する木村太郎氏の「予測」もさすが、元NHK特派員という感じがします。メディアに出てくる外国人識者に比べて「カッコイイ」という評価が上がっています。木村氏の取材動画の中で、9:00ころにある、

マスコミを見てください。彼らがもっとも不誠実な人間です。彼らは社会の最悪の歯車で、一度も聴衆を写さない。何が起きているかを写さない!エリートたちを追い出せ!

と言うメッセージは「言葉の武器を使って戦う」というトランプ氏の戦術が見事に現れています。26:00ころにあるように、ヒラリー氏の演説は下手で面白みにかけるので、有名人を呼んで来ないと人が集まらないようです。聴衆が少ない場面をマスメディアが報じたことはありませんが、「一度も聴衆を写さない」というのは、トランプ氏の聴衆が多いことを写さない、と批判しているのですね。

トランプ氏は「無知・無能・無茶」(スタジオで誰かが書いていました)と貶されていますが、戦術として「言葉の武器」を意識していたようです。実は賢い人だと思います。

「ヘドロをかき出せ!」と言っているのは、坂本竜馬が「日本を洗濯したい!」と言ったのと同じ心境でしょう。日本も、竜馬やトランプに倣って、もう一度洗濯しなければいけません。

「隠れトランプ」の話は、「戸別訪問してくる活動家はリベラルな民主党員が多く、彼らは恐ろしい存在です。彼らにトランプ支持だなんていえませんよ。」という報道が「報道ステーション」の取材でありました。

 それにしても、本日配布されたリバティー誌の号外「トランプ氏の勝利は1月に予言されていた」を見ても分りますが、トランプ氏の勝利は幸福実現党総裁大川隆法氏が何度も口にされていた内容です。  

 マスコミは何も報道しませんが、幸福実現党の党員は早くから、トランプ大統領の誕生や、EUの失敗、イギリスのEU脱退も知っていました。

[2031][2213]にも紹介しましたが、現代は「神代の時代」以来の「予知・予見」が降ろされる稀有なる時代のようです。

地震爆発論学会も以下のように叫びたくなります。

マスコミを見てください。彼らがもっとも不誠実な人間です。
彼らは社会の最悪の歯車で、一度も地震爆発論を紹介しない。
地下で何が起きているかを報道しない!

地震学会やマスコミを動かしているエリートたちを追い出せ!

2373
Date: 2016-11-14 (Mon)
マスコミもヘドロの一部、日本のマスコミも同じだ
ヒラリーを当選させようとしたアメリカのトップ支配層も、今回は世論操作に失敗したようです。コントロールできなくなった「民衆の声」なのでしょう。
トランプの当選を認めない「似非民衆の声」が報じられていますが、これも「ヘドロの一部マスコミ」に洗脳された気の毒な人たちなのではないでしょうか。
初代大統領ジョージワシントンとしての霊的な経験がある「トランプ」は偉大な大統領になるでしょう。

「本音を言えない隠れトランプ」の声を報じたMr.サンデーの報道を残しておきます。

この流れはやがて日本にも及んでくるでしょう。早く「まともな日本」になってほしいものです。

一方では、幸福実現党の大川総裁がトランプ次期大統領誕生でメッセージを出されています。
 新大統領誕生の翌日に最新メッセージ!

『トランプ新大統領で世界はこう動く』

目次

はじめに
1 今年1月の時点で守護霊は「次期大統領」を自称
2 勝因は「戦略勝ち」と「天上界の“神風”
3 トランプは中東の紛争を終わらせる
4 「知恵と勇気」の大統領
5 対・中国の経済戦略
6 トランプの二側面:「経済的思考」と「世界正義」
7 アメリカよ、再び「世界の警察官」となれ

質疑応答
質問1 選挙で二分されたアメリカをまとめるには
質問2 トランプの減税政策は成功するか
質問3 アメリカとロシアの関係はどう変わるか

強いアメリカの復活によって 日本の繁栄も実現する。


  『トランプ新大統領で世界はこう動く』

暴言王のトランプこそ、じつは最高司令官にふさわしい人物だった――。
世界中のマスコミがミスリードしたトランプの本質をいち早く見抜き、かねてより大統領に推奨していた著者が、大統領選の翌日に語った未来図である。まずは米国の経済を再建し、次にオバマによって混乱を招いた世界の再構築に着手。IS問題やロシアとの関係、北の核、中国の軍拡にも打開策を出すという。気になる日米関係については、再び信頼を築き、互いに繁栄する方向へと動きそうだ。

2374
Date: 2016-11-15 (Tue)
地震学は石器時代の信仰のようなプレート論ら脱皮せよ

 ニュージーランドでM7.8の大きな地震が発生しました。読売新聞の報道は「オーストラリアプレートが太平洋プレートに乗り上げる格好で動き、「逆断層型」の地震が発生した。」とステレオタイプの陳腐な記事になっています。
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二つのプレートの境界で発生か…NZ地震

2016年11月14日 13時05分  
14日未明に発生したマグニチュード(M)7・8の地震で、専門家によれば、ニュージーランドでは、地球を覆っている十数枚のプレート(岩板)のうち、オーストラリアプレートと太平洋プレートがぶつかっており、今回の地震は、その二つのプレートの境界で発生したとみられる。

 オーストラリアプレートが太平洋プレートに乗り上げる格好で動き、「逆断層型」の地震が発生した。

 二つのプレートの動きによって境界付近では地殻にひずみがたまるため、このひずみを解消しようと、大地震が起きやすい。2011年には今回の震源の90キロ・メートルほど南にあるクライストチャーチ付近で、マグニチュード(M)6・3の地震が起こった。

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「歪がたまり、開放されるのが地震」という石器時代の信仰ような知識は捨ててもらいたいものです。たとえ、長期間に渡る力の作用があったとしても、「粘弾性体」としての地殻には「活きたひずみ」は溜りません。長期的な力の作用に対しては「粘弾性体」は流動してしまうので、「力に応じて変形」し、「死んだ歪」しか残りません。相手を跳ね上げるような「活きた歪」はどこにも溜まっていません。

また今回もペルー地震と同じように発光現象が見られたようです。


ニュージーランドの地震で見られた発光現象

ペルー地震ほどの明瞭な発光現象ではなかったようですが、岩盤がずれるという物理現象からは「発光現象」は説明が付きません。

 ペルー地震での強烈な発光現象

[1295]〜[1298]では、熱解離によって放出される「自由電子」が地殻内部で地電流を発生させるために発光現象が起きると推定していますが、「自由電子」の放出・発射そのものが、発光現象を引き起こしていることも考えられます。

[1562][1708]などにも紹介した水暖房機(水から発生する解離ガスを利用する暖房機)の爆発実験で爆発時に発光現象が見られることが「実験的に実証」されています。

地震学はプレート論という「石器時代」の信仰から脱皮して新しい「科学的地震学」を取り入れてください。

2375
Date: 2016-11-21 (Mon)
メディアが信頼を失い大恥をかく時代
本日の産経新聞に鳥取県中部地震1ヵ月という記事があり、鳥取地震の発生メカニズムが解説してありました。(全文はここに別形式で載せてあります。)

このセミナーでは[2350][2357]で解説したように湯梨浜地熱発電所における地下水の汲み上げによって人為的に起こしたのではないかと推定していますが、メディアはいつまでたっても、以下のようなステレオタイプの通念に従って記事を書いています。

・ 地表面に現れていない未知の断層が震源付近に存在し、これが動いて地震が起きた。
・ フィリピン海プレートが潜り込むことによる「ひずみ」が蓄積され、それが解放されて地震になった。

 さらに今回は、「押される側のユーラシアプレートが一枚の板ではなく、小さな断片に分かれていて、その境界は、軟らかくて変形しやすい」という若い地震学者の“苦し紛れ創作話”まで報じています。

 軟らかいのならば、ますます歪が溜まる可能性はなくなるはずです。またフィリピン海プレートが北西に押しているのならば、四国の内部を走る中央構造線という断層がずれるのではないでしょうか。なぜ四国の構造線は動かず、遠くの鳥取の断層が動いたのでしょうか、説明がつきません。

 また、「山陰は全体的には北西に押されているが、北部の沿岸域は、別のプレート断片に乗っていることや、日本海が過去に拡大していた影響で、東に押し戻す力が働く。

 とありますが、何十万年も昔の日本海の拡大運動の影響が残っているとは思えません。これは[2341]で解説した低速レオロジーから考えて非科学的な妄想にすぎません。

若い地震学者が適当に「作り話」を創作し、メディアはそれを垂れ流しています。  

今回の「トランプ革命」のベースにあるアメリカンピープルの本音をメディアは報じることができませんでした。ネット上には「トランプ勝利」を読んでいた識者もたくさんありますが、マスメディアの記者は「大恥をかいた」はずです。


マスメディアは反省すべきと説く藤井氏

やがて、地震学に関してもメディアが「大恥」をかくときが来るでしょう。

追記:

 TPPに関して藤井氏は反対だと述べています。しかし[2373]に紹介した「トランプ新大統領で世界はこう動く」のなかで著者の大川総裁は、「オバマの外交政策の下」ではTPPに参加せざるを得なかったのだ、と以下のように解説しています。

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私はかつて、「TPPは中国のAIIBに対抗するために創設されたものなので、日本にとって重要である」と指摘しました。 AIIBは中国が世界のリーダーになるための外交政策なので、日本にはTPPが必要であり、環太平洋地域の高い関税障壁をなくす必要があるのです。

 それがオバマの考え方で、日本は参加するしかありませんでした。さもなくは中国が、外交面や、対アフリカや西アジア、もちろん北アジア、南アジア、東アジアも含めて、貿易面で勝利を手にし、アメリカをハワイまで追いやってしまうでしょう。それが彼らの基本戦賂なので、(日本には)TPPが必要なわけです。

 しかし、トランプ氏は考え直すでしょう。オバマ氏は当然、TPPに参加すべきだとドナルド・トランプを説得するでしょうし、日本政府はTPP参加を急いで通し、バラク・オバマが退任する前に、トランプ氏がホワイト・ハウスに着任する前にTPPに参加するよう、アメリカに圧力をかけるでしょう。

 現時点では、二つの道があると考えねばなりません。一つは当然、TPPに参加し、環太平洋をガ−ドして繁栄していくことです。もう一つは、ドナルド・トランプの言葉の通り、「アメリカを再び偉大な国とし」、世界のために新たなリーダーシップを発揮することです。
 この点についてトランプは、オバマと同じく「アメリカは世界の警察官ではない」と述べましたが、本心ではないと思います。彼は、まずはアメリカ経済を再建し、次いで外交面で覇権を握るでしょう。それに加えて、ロシアとアメリカの関係を再構築することを望んでくるでしょう。

 もちろんトランプは、「日本は日本であるべきだ」と主張しています。そう言っています。これはもっともなことであり、正義であると思います。日本は「日本」であるべきです。日本は世界第二か第三の経済大国です。「第二か第三」と言うのは、中国の経済統計は疑わしいものであり、経済計画にバブル的な数字が入っているからです。(略)

中国と日本の「経済成長率」と「経済力」には、それほど差はないと思います。ここ2、3年のうちに、それが明らかになるでしょう。

2376 
Date: 2016-11-22 (Tue)
地震学者とマスメディアの無明
 本日福島県沖でM7.4の地震が発生しました。気象庁は3.11の逆断層型地震とは違い、今回は正断層型地震だったと解説しています。 
 「地盤が北西−南東方向に引っ張られることで上下にずれ動いた正断層型」と述べていますが、引っ張る力が何なのか説明はありません。

 マスメディアはアメリカのピープルが起こした「トランプ革命」が読めなかったのと同じように、「地震学革命」が読めていません。毎日新聞でさえ、陳腐な「旧地震学」による解説を垂れ流しています。地震学者とメディアの無明は酷い状況です。

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福島震度5弱
震源浅い正断層型
毎日新聞2016年11月22日 11時38分(最終更新 11月22日 12時13分)


今回の地震と津波のメカニズム

 気象庁によると、22日の福島県沖を震源とする地震は、陸側の北米プレート内部で発生した。東日本大震災はこのプレートが太平洋プレートの沈み込みに引きずられる形でひずみがたまり発生した逆断層の海溝型地震だったが、今回の発生メカニズムはこれと異なり、地盤が北西−南東方向に引っ張られることで上下にずれ動いた正断層型で、海底がずれ動いたため海水が押し上げられ、津波が起きた。

 気象庁の中村浩二・地震情報企画官は記者会見で、「東日本大震災以後、陸側のプレートが東側に伸ばされる形で動いている影響で、福島県沖や茨城県沖などの地域では正断層型の地震が増加する傾向にある」と指摘。「大震災の1カ月後に発生した福島県浜通りの地震(M7.0)と同じタイプ」と説明した。

 今回の津波について、安倍祥(よし)・東北大災害科学国際研究所助手(津波工学)は「震源が浅く、地震の規模も大きかったため津波が高くなった」と話した。政府の地震調査委員会委員長を務める平田直・東京大教授は「今後も同規模の地震が起こる可能性もある。地震や津波に十分な警戒を続けてほしい」と呼びかける。【飯田和樹、阿部周一】
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平田直・東京大教授のコメントは巷のオバちゃんだってできる発言ではないでしょうか。

なぜ3.11は逆断層型で今回は正断層型になったのか、その理由は、爆発現象の「押し円錐軸」が垂直に近いのか、水平に近いのかの違いだけです。
図からわかるように、爆発が水平に近い場合には、正断層ができますが、垂直に近い場合には逆断層ができます。

海洋側のプレートが押していることが原因で地震が起きるのなら、「地盤が北西−南東方向に引っ張られる」ということは絶対にありません。

追記:
NNNの報道では、この地震は「2011年に起きた3.11地震の余震である」とも報じられています。
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福島などで震度5弱の地震 津波警報は解除
2016年11月22日 10:19

22日午前6時前、福島県沖を震源とする大きな地震があり、気象庁は一時、福島県と宮城県の沿岸に津波警報を発表した。現在も、岩手県、宮城県、福島県、茨城県の4県の沿岸には津波注意報が発表されていて、気象庁は引き続き注意を呼びかけている。

 気象庁によると、午前5時59分頃、福島県沖を震源とするマグニチュード7.4の大地震があり、福島県白河市などで震度5弱の揺れを観測した。気象庁はこの地震で、福島県と宮城県の沿岸に津波警報を発表したが、午前9時46分に解除された。引き続き、岩手県、宮城県、福島県、茨城県の4県の沿岸には津波注意報が発表されていて、気象庁は注意を呼びかけている。

 これまでに東北から関東の沿岸で津波が観測されている。宮城県仙台港では午前8時過ぎに1.4メートル、福島県相馬で0.9メートル、岩手県久慈港でも0.8メートルの津波を観測した。

 気象庁は記者会見で、この地震が2011年の東日本大震災の余震と考えられるとの見解を示した。また、地震のメカニズムは津波を起こしやすい正断層型の地震だったという。22日朝の地震後も、地震活動は活発で、気象庁は今後1週間は同規模程度の地震とともに津波注意報が出されている地域では海に近づかないように注意を呼びかけている。

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 余震が5年8ヶ月も継続しているとは思えません。3.11地震によって「歪が開放された」という解釈だと、今回の地震の説明が付かないので「まだ余震が継続している」と考えているのでしょうか。まったくナンセンスだと思います。

 また、「津波を起こしやすい正断層型の地震」というのも合理性がありません。3.11地震は逆断層型地震でしたが、そのほうが大きな地震が発生しています。

とにかく、地震学者とマスメディアの報道は全く信頼性にかける「与太話」になっていますので、気をつけて「自分の頭」で判断しましょう。

2377 
Date: 2016-11-22 (Tue)
アメリカの民衆革命の基礎にある思考

トランプ次期大統領が「就任初日にTPP離脱を指示する」とビデオ公表しました。マスコミ不信のトランプ氏は正確に報道しないマスメディアを見込んで、ビデオによる公表を選んだのでしょう。やがては自分で報道メディアを作ることになるのかもしれません。

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トランプ次期米大統領、就任初日にTPP離脱指示へ

[ニューヨーク/ワシントン 21日 ロイター]
トランプ米次期大統領は21日、就任初日の予定について語るビデオを公表し、環太平洋連携協定(TPP)からの離脱を通告する考えを示した。

トランプ氏は21日夜、大統領就任初日の予定をいくつか説明した。その中でTPPは「米経済にとって大惨事となる可能性がある」とし、離脱を正式に通告する意向を示した。

そのうえで、TPPに代わり「米国に雇用と産業を呼び戻す」二国間貿易協定の締結を目指すと言明。「米国第一」の中核原理を基本に据え、「次世代の生産や技術革新を米国内で実現し、国内労働者に富と雇用をもたらすことを望む」と述べた。

このほか就任初日には、国内でのシェールオイルやクリーンコール生産に関する一部規制を解除する方針だ。

移民によるビザ絡みの不正を調査するよう労働省に指示する考えも示した。

トランプ氏はまた、新政権の人事をめぐりニューヨークで候補者と面談した。

この日は、内務省のポストが取り沙汰されるオクラホマ州のファリン知事や、ガバード下院議員(民主党、ハワイ州)、ペリー前テキサス州知事らと面談した。

ガバード下院議員は、面談ではシリア内戦や反テロ対策などの外交政策が主な話題だったと述べたが、閣僚ポストについて話し合ったかどうかは明らかにしなかった。
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TPPは中国が構築するAIIBに対抗するために創設された一種の軍事同盟のようなものであり、オバマのアメリカが採用する政策ならば、十分な国防力を持たない日本は参加するしかない、という考え方を[2375]の追記で紹介しました。
しかし、トランプのアメリカがTPPに参加しないのならば、話は別だと思います。トランプ氏は「関税という経済手法」を一種の「国防兵器」として利用したいのでしょう。中国共産党政権をこれほど発展させてしまったのは、そうした意識のないオバマ氏を始めとするこれまでの弱いアメリカのリーダー達であると考えているようです。

ところで今回の「アメリカンピープルの革命」を納得させる一言がテレビ映像の中にありました。トランプ支持の労働者が「溺れかかっている人が他人を救うことはできないのだよ」と言っていた一言です。 だから、まずアメリカは一旦世界の警察官を辞してでも、自分自身を救出しなければいけないのだ、という思考です。

オバマ大統領の8年間でアメリカの国力は衰退してしまいました。それに気付かないでオバマ氏はTPPを推進しました。しかし、トランプ氏はそれに気付き、撤退しようとしています。

 それならば、日本はかつて試みた大東亜共栄圏を再構築し、アジア(共産党独裁の中国、北朝鮮を除く)の国々を救っていけばよいのではないでしょうか。

 アメリカはまず溺れかかった自国を立て直す時期であり、其の後で参加すればよいと思います。大東亜共栄圏に遅ればせながら、今度はアメリカが参加するという構図は愉快な気がします。

 白人による植民地だったアジアの諸国を独立させ、助けようとしたのが真の日本の姿であったと思います。それを邪魔しようとしたのがルーズベルトやマッカーサーのアメリカであったと思うのです。

 トランプ氏は本当は知性の高い人物で、きっと日本がアジアの強力なリーダーになることを勧めてくれるでしょう。否、そうせざるを得ないような状況にアメリカを衰退させたのがオバマ氏の仕事だったようにも思えます。

 実はオバマ氏はメキシコに栄えたアステカの国王・モンテスマとしての霊的経験のある人で、潜在意識の底にはアメリカを衰退させたいという「復讐心」のような思いがあるということです。

 ルーズベルトやトルーマン達が犯したアジアでの失策という悪因を刈り取ったのがオバマ氏だったというわけです。次はトランプ氏がアメリカを立て直し、その間に、日本をアジアのリーダーになれるように、勧めてくれるだろう、というのがドゥテルテ比大統領のガーディアンスピリット(守護霊)の意見です。

 そのスピリットは、やがて中国は「日本化」の道を歩むだろうと述べています。彼は203高地を陥落させた乃木将軍という霊的経験があるそうです。そして、日本は内部からの変革ができず、外部からの声でしか変革できないので、比国大統領として外から発言するんだと言っています。

 「司馬遼太郎に嫌われた乃木将軍」という本が出ていますが、司馬氏は乃木将軍を誤解しているのかもしれません。凡庸な将軍として小説に描いていますが、本当は違うのかもしれません。

2378
Date: 2016-11-23 (Wed)
地震学とマスメディア“痴性の時代”に突入
[2376]では「地盤が北西―南東方向に引っ張られる力の説明がない」と書きましたが、本日の産経新聞には気象庁の考えとして引っ張られる原因を紹介しています。

 つまり、「東日本大震災によって陸側プレートが跳ね上がったため、それ以降東に引っ張られるようになった」という説明です。跳ね上がった岩盤の内部で5年8ヶ月もの間引っ張り力が作用しているなんてことが信じられるのでしょうか。誠に恐ろしい“科学的知性”、いやこれはもう“痴性”というほかないでしょう。

“ばね”の反発力を利用してボールを投げるのがピッチングマシンですが、投げられたボールが、内部に引っ張り力が発生し、途中で二つに割れてしまった、というような話です。いったい誰が信じると云うのでしょうか。

地震学とそれを報じるマスメディアは“痴性の時代”に突入してしまいました

2379
Date: 2016-11-23 (Wed)
スーパームーンと地震の関係は「与太話」ではない
 本日の産経新聞にはスーパームーンと地震の関係がネット上で話題になっていると言う記事がありました。
「断層が動きやすくなって地震が起きる可能性が高くなる」というのはまったくの「与太話」ですが、地震がなぜ起きるのかを正しく認識すれば、「引力と地震」の関係が「与太話」ではないことが理解できます。  

話題の発端となったのは東大の井出哲氏が科学誌ネイチャーに発表した論文にあるらしいのですが、井出氏は「確率的には高いが、統計的には有意でない。個々の地震での因果関係は不明で、今回の地震とスーパームーンの関係も分からない」ということです。

確率的に高いが統計的に有意でない、というのは矛盾した話のように聞こえます。

要するに、因果関係を結びつける「理論的根拠」が不明だと言うことだと思います。
また、「潮汐の力は地震に影響するほど大きくはない」と述べる気象庁は「断層地震説」にしがみついているだけの“痴者の集団”に過ぎません。 ニューズウイーク日本版も抜粋して紹介します。

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68年ぶりの超特大スーパームーン、11月14日に
気になる大地震との関連性
ニューズウィーク日本版 11/4(金) 16:05配信

 地球を回る月の公転軌道が楕円形であるため、通常よりも大きな満月が観測されることがある。この通称「スーパームーン」は今年3回あるが、なかでも今月14日のスーパームーンは、21世紀に入ってからこれまでで最大のサイズになることから、広く関心が寄せられている。

11月14日の満月は68年ぶりの大きさ

 次のスーパームーンについては、NASAや日本の国立天文台のサイトに詳しい説明がある。国立天文台によると、「11月14日は月が20時21分に近地点(地心距離 約35万6千キロメートル)を通過し、南中時刻の少し前の22時52分に満月」になるとのこと。満月の瞬間の月の視直径は約33分30秒角で(角度の60分は1度に等しい)、今年最小だった4月22日の満月の29分24秒角よりも1割以上大きくなる。NASAによると、近地点の満月は、遠地点の満月よりも最大で14%大きく見え、30%明るくなるという。

 また、14日の月と地球の距離は、1948年1月26日以来68年ぶりの近さになる。次にこれ以上近づくのは、18年後の2034年11月24日だ。(略)

スーパームーンと大地震を関連づける科学的な証拠は存在しないというのが、従来の科学者らの共通認識だった。

 ところが今年9月、東京大学地震科学研究グループの井出哲教授らが、「巨大地震は、潮の満ち引きの原因となる月の引力が強くはたらく時に発生しやすくなる」という研究結果を英科学誌『ネイチャー』のオンライン版に発表した。同チームは、マグニチュード5.5前後の地震1万件以上と、潮の満ち引きを起こす力のデータを分析。すると、高潮の力がはたらいているときにM5.5クラスの地震が始まると、M8かそれ以上の巨大地震に発展するケースが多いことがわかったという。

 調べてみると、68年前に地球と月が最接近した1948年1月26日の近くでも、わずか1日違いの1月25日に、フィリピン・パナイ島近くを震源とするM8.2の地震が発生している。もちろん、11月14日前後にこうした大地震のリスクが高まるかどうかはわからないが、少なくとも、防災グッズや非常用食料・飲料水といった常備品を改めてチェックするいい機会にはなりそうだ。

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井出氏の論文で「地震と月の引力」の間の関係が確率的に高いと述べているのは、「関係あり」と言いたいということでしょうが、科学的な「因果関係」が分からないために「統計的に有意でない」と逃げているのではないでしょうか。

ここにも、地震学が脱皮しないといけない局面が見えてきます。

地震爆発論としては「月の引力と地震の関係」は科学的に関連ありと見ています。

 つまり、[1637]に解説したように起潮力は地球内部の熔融マグマにも等しく作用している力ですから、月の引力が大きくなるということは「地殻の疲労破壊」が進行する可能性があるわけです。
地殻の内部に疲労破壊による「ひび割れ」が発生すれば、局所的に圧力が減少しますから、「水の熱解離度」は高くなります。発生した解離ガスは温度が低く(解離は吸熱反応熱だから)すぐには爆発しませんが、周囲からの熱伝導で温度が高くなれば、爆発します。この爆発が地震現象です。
[1637] 天罰の科学的意味から抜粋して載せておきます。

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海溝付近で起きる巨大地震は海底下の地殻内部で起きる亀裂の発生を主因とする圧力低下が原因の解離現象であります。

この亀裂が何故発生するのかということから、説明します。

この図は地球上の流動体が受ける潮汐力を示すものです。月や太陽などの影響を受けて海水は「起潮力」を受け、大げさに言えばラグビーボールのような楕円形の状態になっています。その中で地球が自転していますから、赤道付近では一日2回の干満現象が起きています。この起潮力は地球内部の溶融状態のマントル(マグマ)にも作用しますから、結果として地殻には一日2回の内部圧力が作用します。しかし、地殻は変形することなくしっかりと踏ん張ってくれているから、海水だけが膨らんで潮汐現象が起きています。

 この踏ん張ろうという意志は「地球意識」とか「ガイヤ意識」とか呼ばれている大きな意識の意志の力であるはずです。地球は生きていて、大いなる意志を持っているというのが前提の話ですが・・・。  

さて、この意志力が「萎えてしまう」とき、地殻には「疲労」という現象が進行します。疲労が進行すると、地殻にはクラックが発生し、地殻内部に低圧力域が形成され、クラックから地球内部へ海水が落下していきます。

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以上のような「科学的因果関係」に基づけば「スーパームーンと地震の関係」が全く非科学的な「与太話」ではないことが理解できるはずです。

2380
Date: 2016-11-28 (Mon)
反転テクトニクスなる妄説
 2011年の3.11地震は逆断層型であったが、22日に起きた地震は正断層型であり、これは「反転テクトニクス」というメカニズムであることが判明したと、遠田教授が述べています。

 現代の若い地震学者はギリシャ時代のソフィストのような気がしてなりません。  何を言っても誰も反論する人が居らず、苦言を呈する長老のいない「地震学混乱の時代」を示しているように思えます。

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東北沖の地震 震災以降は「逆断層→正断層」に反転 震源特定
2016年11月25日 15時16分


311以降の活断層の動きを東北大が分析
(上は東北のプレート構造/国土地理院、下は活断層の種類による地震の違いを示した模式図/気象庁)

 福島県沖で22日に発生した地震について、東北大学と広島大学の研究チームは、震源となった活断層をほぼ特定し、2011年3月11日の前と後で、「逆断層型」から「正断層型」へ発生メカニズムが変化した理由を突き止めた。

 2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(マグニチュード9)は、断層面に対して、二つの岩盤が押し合う(圧力)ことで、陸側の岩盤が海側の岩盤に乗り上げるように動く「逆断層型」だった。

 一方、22日に起きたM7.4の地震については、地殻変動の観測の結果、二つの岩盤が東西に引っ張り合う(張力)ことで、上側の岩盤がずり下がる「正断層型」だったと考えられている。

 東北大・災害科学国際研究所の遠田晋次教授らのチームは、水深・等深線データを元に作った海底地形図を分析。その結果、22日の地震を引き起こした活断層は、2007年まで操業を続けていた海洋ガス田があった場所だと突き止めた。

 研究チームによると、水深150メートルの海底下にあったガス田の真下には、北東方向に連なる逆断層があり、この断層の北東側に地震活動の痕跡を物語る、高さ5〜10メートルほどの崖を発見。活断層自体の構造は「逆断層型」だが、崖によってズレが発生し、力が働く方向が変わって「正断層型」の動きが発生したと考えられるという。  遠田教授によると、以前から存在している断層が、従来とは正反対の動きをする現象は、「反転テクトニクス」と呼ばれていて、東北の内陸部の活断層では、「正断層→逆断層」のパターンが見られるが、今回はその逆にあたるという。

 遠田教授は「今回の地震は内陸ではないが、沿岸海域の下にある活断層が震源なので、余震は多くなることを覚悟しなければならない。一般に余震が発生する地域は、時間の経過とともに拡大する傾向があるので、今後沿岸域にまで影響が及ぶ可能性もある」と警告している。
図面はここを参照

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「反転テクトニクス」なるものは、どのようなメカニズムで起きるのか何も説明がありません。

ただただ、あきれるばかりです。

「逆断層」とか「正断層」ができるのは[2376]に説明したように爆発の方向が違うだけの話です。「地震学混乱の時代」、「マスコミ痴性の時代」を何とかしないといけません。

ネコ虎紳士のブログには「地震学にもトランプのようなツワモノが出現することを望みたい」というコメントがありました。
 地震学者は皆“チャイナマネーに弱いクリントン”のように見えてしまいます。金(研究費)に弱い亡者には「真理の探究」は無理でしょう。

 トランプ氏が選ばれたことで、今年は「革命の年」であったことが後世になって理解されるでしょうが、「地震学の革命」は何時やってくるのか、ツワモノの出現を期待したいものです。

追記:
「反転テクトニクス」について以下のような解説がコトバンクにありました。遠田教授だけでなく、地震学会では一般的に認識されているようですが、なぜ反転するのか科学的な説明はなされていません。

反転テクトニクス

inversion tectonics

 すでに存在している断層が従来とは正反対の動きをする造構運動をいう。正断層が卓越する伸張テクトニクス(地層が水平方向に引き伸ばされる造構運動)のもとで地層が堆積(たいせき)した後、短縮テクトニクス(地層が水平方向に押し縮められる造構運動)の状況になり、正断層として活動していた断層面を利用して、逆断層(衝上断層)として活動することがある。このような正反対となる変化を表す造構運動を反転テクトニクス、あるいはインバージョン・テクトニクスという。伸張テクトニクスのもとで形成される正断層は、地表付近では高角でも地下では水平に近くなっていることが推定されており、この水平な部分が応力場の変化で反対向きに衝上断層として再活動すると考えられている。これとは逆に、衝上断層が卓越していた地域が、後で正断層の発達する地域に変化することもあり、これも反転テクトニクスの造構運動になる。前者の場合は「正の反転」、後者の場合は「負の反転」として区別される。

 東北日本の日本海側では、新第三紀に伸張テクトニクスの影響下で地層が堆積した後、少なくとも第四紀には衝上断層(逆断層)運動が生じて反転しており、いくつかの活断層は、このようなものであることが示されている。横ずれ断層でも、左横ずれ断層であった断層が、後で右横ずれ断層として動いている例が知られており、これも反転テクトニクスの例である。たとえば、四国の中央構造線は、白亜紀最後期や古第三紀には左横ずれであったことが知られているが、少なくとも第四紀には逆にずれており、中央構造線活断層系としては右横ずれとなっている。[村田明広]

「伸張テクトニクス」とか「短縮テクトニクス」とかは、誤解に基づく妄説です。
ImplosionとExplosion の結果として起きる応力の場を眺めているだけです。
結果を見て説明しているだけで原因を見ていません。

2381
Date: 2016-11-29 (Tue)
オクラホマ地震の本当の原因は水圧破砕ではなく廃液の地下圧入である
アメリカのオクラホマ州で起きているシェールガス採掘に伴う地震に関しては何度も取り上げています。([1926][2007][2071][2235][2332]など参照)

未だに「シェールガスの水圧破砕法が原因の可能性」といった報道がなされていますが、本当はもっと深部に「廃液」を圧入していることが真の原因であることを認識しなければ解決にはなりません。 。([2257]など参照)

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オクラホマ州 : 過去8年で地震が「 4000 %」増加していることが判明。
シェールガスの水圧破砕法が原因の可能性

2016/11/25

4000% increase in Oklahoma earthquakes induced by fluid injection


・4000% increase in Oklahoma earthquakes induced by fluid injection
アメリカのオクラホマ州で、この数年、地震の発生数が異常ともいえる増加を見せていることは、これまでも何度か記事にしたことがありました。

最近では、1年ほど前ですが、

オクラホマ州での地震の発生数がいよいよ異常な領域に : 今年だけで地震の回数は「5000回超」
 2015/11/28

という記事において、2015年の地震の発生回数が 5000回に達したことをご紹介したことがあります。

そのオクラホマ州の地震の増加が、過去8年で「 4000 パーセント」に達したことが最近発表されました。

このオクラホマ州の増加は感覚的なものではなく、たとえばアメリカ地質調査所(USGS)のデータを見ても、2010年頃からの増加は普通ではありません。

オクラホマ州のM3以上の地震の発生数(1978年から2014年)


IBTimes

2015年はさらに増えています(下段に紹介)ので、地震の増加に歯止めがかからなくなっている感じもうかがえます。

そもそも、最近の米国では、中規模以上の地震がほとんど発生していないのですが、その中で、オクラホマ州だけはコンスタントに中規模地震が発生し続けているのです。

たとえば、11月25日までの1ヶ月間で、アメリカでマグニチュード 4.5以上の地震が起きたのは(本来地震が多いアメリカ西海岸ではなく)オクラホマ州だけなのです。


・USGS

もちろん、これより小さな地震が、オクラホマ州でおびただしく発生し続けています。

この地震の原因については、今では、シェールガスなどの掘削法として知られる「水圧破砕法」にあるということが確実視されています。英語では、フラッキング(Fracking)と呼ばれます。

水圧破砕法 – Wikipedia

水圧破砕法は、地下の岩体に超高圧の水を注入して亀裂を生じさせる手法である。高温岩体地熱発電や、シェールガス・シェールオイルの採取に用いられている。

化学物質による地下水の汚染、大量の水使用による地域の水不足の可能性、排水の地下圧入による地震発生の危険性といった問題点が指摘されている。

水圧破砕法のイメージ


・京都大学大学院工学研究科

この水圧破砕法と地震の発生についての関係が報道になることも多いです。

「水圧破砕法」よく使われる米オクラホマ州でM5.6の地震 (AFP 2016/09/04)
水圧破砕法、カナダで地震の引き金に (AFP 2015/08/27)

最近は、USGS も公式見解として、アメリカの地震発生予測地図の対象の中に「人為的な地震」も含めるようになっていて、その人為的な地震の原因の筆頭が、この水圧破砕法だとされています。

しかし、この水圧破砕法によるエネルギー開発は拡大する一方のようですので、仮にオクラホマの地震の原因が水圧破砕法にあるのだとすれば、今後も地震の増加も続きそうです。

そして、これらの小規模地震が巨大地震につながる可能性があるのかどうかということにも関心が集まっています。

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オクラホマ地震の真相は破砕工法ではなく、
廃液の地下圧入にある

追記:
以下に紹介する(シェールガスの危険性)ように、アメリカでは「廃液を地下に戻すときに、水が断層の隙間に入り込んで滑りやすくなり、地震が起きる」と考えられています。しかし、これは間違っています。

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2009年に始まった地震の急増はArkansasやOklahomaの石油とガス生産地域で起こっており、廃液の井戸への注入に関係するという証拠がある。水圧破砕法Frackingでは水と砂と薬剤をシェール層に注入し、注入された廃液は回収され、処分される。地震活動はガスや石油を抽出するプロセスよりも、廃水を井戸に流し込んで処分するプロセスで発生する。メンフィス大地震研究情報センターの研究員によると、地下に戻された水が断層の隙間に入り込んで滑りやすくなり、地震が起きやすくなったと考えられると述べている。

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シェールガスの採掘で地震が起きているのは、廃液を地下に戻すときに「トコロテン式」に水を地下深部に押し出し、地下深部の熱によって「水の熱解離」を起こすからです。解離した解離ガスが爆発を起こすことが地震の原因です。

地下に廃液を圧入することで地震が起きることは
「デンバーでの注水地震事件」で学んだはずです。

 オクラホマの地震は別の情報によると、昨年一年間でM3以上の地震が941回も起きたそうです。

2382
Date: 2016-12-01 (Thu)
地球内部の科学はデタラメである
 現代社会は宇宙に進出すような科学的な進歩を見せていると思っていますが、肝心の地球内部に関してはまったく“洗脳状態”にあり、やがて“石器時代の科学”と言われるようになるでしょう。

NHKなどの公共放送の“尽力”もありますが、とてつもない“痴的罠”に閉じ込められています。山崎勉氏が出演した7話に渡る地球大進化〜46億年・人類への旅の内容・解説はどれも“嘘”だらけです。

 科学技術振興機構が制作した「サイエンスチャネル」という番組の「地球の中心コアへの旅」も“嘘”まみれです。

「地球の中心“コア”への旅」の中で、マントルはガーネットという固体の岩石でできていると大学の研究者が説明していますが、嘘っぱちです。マントルは常識的に言って、饅頭の皮(卵の殻)に当たる地殻だけは固まっていますが、内部は太古の時代からマグマオーシャンのままです。

 なぜこんな“当たり前”のことが「理学博士」の人たちには分からないのでしょうか。まったく情けなくなります。
光を発するような高温度の下で、固体であることはできません。確かに固化した熔岩を研究室で熱しても熔融しませんが、地球内部にあるときにはH2Oが結合状態か解離状態かは別にして大量に含まれているために、簡単に融解してしまうのです。

「ゼノリス」というマントル物質の話が出ていますが、地表に出てきたときには「解離ガス」や「水蒸気」が全て放出されているので、マントルの本質を知ることはできません。

 マントルが宝石箱のようなものだというのは、“御伽噺”です。地震波の伝播状況を研究し、マントルは固体だと言っていますが、“マントルは固体である”と最初から仮定して計算プログラムを組んでいるだけです。マントルが固体であることは誰も証明していません。レントゲン検査のように地球内部を知ることができるというのはまったくのデタラメです。  

 むしろ、深発地震と浅発地震の波形を比較すると、明らかに深発地震は熔融物質の中で爆発したものであることが分かります。(地震学の基礎にある大きな間違い 参照)

 100歩譲ってマントルは固体であるとしても、その計算結果から、“プルーム”という流体力学の知識を導入することは“イカサマ行為”以外の何ものでもありません。長い時間をかければ液体のように振舞うというのは“洗脳”です。

 シミュレーションの結果から判明したというのは“コンピューター信仰者”の言い分でしかありません。

マントルが固体であるという洗脳を早く解いてください

追記:

「地球の謎に挑む」初生マグマの採取に成功にある解説も正しくありません。初生マグマというようなものがあるはずがありません。

 また、地球深部探査船「ちきゅう」の掘削作業で、マントルまで掘り下げようとしています。

 

しかし、[1609]にも紹介しましたが、ロシアのコラ半島で12km掘り下げて失敗したように、マントルまで掘ることはできないでしょう。

 マントルは熔融していて、解離ガスつまり原子状態の酸素と水素が存在します。一種のプラズマ状態になっているので、ドリルの刃が融解したり、落下したりして掘れなくなってしまいます。コラ半島の試掘では作業員が“地獄の亡者の叫び声”と呼んだ奇妙な音に悩まされ、恐怖感から作業が中止になってしまいました。プラズマ状態の中での未知の現象に出会い、“悪魔が地上に上がってくる”という恐怖感を持ったようです。

マントルまで掘り下げたとしても、マントルは融解しているので熔融物質を取り出すことは不可能でしょう。

2383
Date: 2016-12-08 (Thu)
世界中で起きているセネカ・ガンという局所的な小規模爆発
地震計には感知されない、小さな揺れと爆発音が世界の各地で話題になっています。 (・oom2.comには、ルーマニアとニュージーランドの話題が載っています。)

 熱解離によって発生する解離ガスの爆発が浅い場所で、小規模に起きているので、局所的に感知されるのです。
 以前にも([1619][2059][2212]など)紹介したセネカ・ガンと呼ばれる現象ですが、地震を爆発現象と考えないと解けない謎の現象です。

また、[2059]「未開人」には怪奇現象 で紹介した佐渡市の例も同じです。

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11月15日のカリフォルニアの広範囲での「揺れ」は何だったのか : 地震計に記録されなかった大きな揺れと爆発音  2016/11/18


・oom2.com

11月15日の現地時間午後2時40分頃、カリフォルニア州のサンノゼから、サンタクルーズ、あるいはアプトスという街があるあたりの地域からツイッターなどの SNS に「地震だ!」という投稿が相次ぎました。

2016年11月15日午後3時頃のツイッターより


・Native Santa Cruz

揺れが報告されたおおまかな地域

・Google Map

その「地震」の揺れは、上のツイッターの投稿にもありますように、場所によって「 10秒ほど」も続いたというもので、勘違いなどのレベルではない、はっきりとしたものだったようです。

しかし、その日のアメリカ地質調査所(USGS)の記録には、該当地区周辺では、いかなる地震も発生していないことが示され、つまり、この揺れは公的には「地震ではなかった」ということになります。

では。この 11月15日の「揺れ」はなんだったのでしょうか。

まあ、「なんだったのでしょうか」といっても、それはわかりようもないのですが、アメリカで比較的よく起こる「謎の振動」などの事例の中でも、今回はかなり顕著に「長く揺れた」ということがあり、一体何だったのかと気にしている人が多いのは事実のようです。

下は、アメリカ地質調査所の 11月11日から 18日までの該当地域での地震の記録になります。

USGSのリアルタイム地震データより


・USGS

11月15日を含めて、この地域では、揺れを感じるような規模の地震はいっさい起きていなかったとがわかります。

これについて、アメリカ地質調査所はその後、コメントで、

「私たちアメリカ地質調査所は該当地域でのいかなる地震も検知しておらず、また、広範な調査をしましたが、やはり、その時に地震の発生はなかったとしか言いようがありません」

としています。

また、この「揺れ」と同時に、「大きな爆発音のような音が鳴り響いた」という書き込みも相次ぎましたが、これについてはも、現地在住の音の専門家らしき人から、その 2時41分頃の「音」の大きさが相当なものだったことを示すグラフが示されています。

2016年11月15日午後2時40分前後に収拾された音の大きさ


・Rakesh

このグラフを見ると、一瞬、大きな音が鳴り響いていますが、この日に、何かの事故や爆発などのような報告はありません。

また、軍用機でのソニックブームの可能性についてもアメリカ軍はその可能性を否定しており、サンタクルーズ警察も、揺れや爆発音を生じるたぐいの、いかなる事故・事件も発生していないと公式に述べています。

結局、カリフォルニアを 10秒ほど揺さぶらせたものの正体は不明のままです。

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上の記事では正体不明のまま、となっていますが、地震計配置網の隙間、という局所的な範囲だけで感じられるごく小規模な“解離爆発”を意味しているものと推定できます。

 地震学の革命的な変革を実施しないと、意味のない不安に駆られてしまいます。早く地震学者にも気付いて欲しいものです。

追記:

youtubeにはセネカ・ガンのカナダでの例などが載っていました。[2212]に紹介したコロラドの例よりも大きな音が記録されています。音の質は[2212]に示した“爆鳴気爆発の実験”の爆発音とよく似ています。



なお、福島沖から聞こえたという爆発音に関して、謎の爆発音が連続2回!!海から聞こえる音の意外な正体とは?にある次のようなソニックブーム説は間違っていますので、信用しないでください。

「2016年2月8日に福島県沖で発生した、2回の謎の爆発音。その正体は、航空機によるソニックブームが引き起こした爆音である可能性が高い。」

2384
Date: 2016-12-09 (Fri)
久米島沖の海底噴火後の調査で分かった海底資源の存在と国防意識の重要性
 地震計では検知されない“震動と爆発音”の話題はセネカ・ガンの他にも、世界中に存在します。

[2032]では、津波の前に爆発音を聞いたというオデッサの海浜での話題を紹介しました。御嶽山の噴火でも地震計では感知しなかったことから、オデッサの沖合い海底で、御嶽山の噴火のようなものが起きたのではないかと推定しました。

実は日本でも、久米島の沖合いで爆発音と噴煙が観察されたことが報道(2014年5月21日)されましたが、津波は観測されなかったこともあり、「謎の爆発」として原因不明のままになっています。

 

爆発や噴煙の原因は不明とされていますが、海上保安庁の調査で、久米島の沖合いには海底に多数の熱水噴出孔(チムニー)が存在することが判明しています。したがって、謎とされている爆発音と噴煙は、海底火山の爆発が起きていたに違いないと思います。

 つまり、オデッサのように、津波が起きる場合も、久米島のように津波が起きない場合もあります。それは、海底がある程度広範囲に上下運動をするかどうかで決まります。久米島の場合はチムニー内だけでの爆発であったので、津波の発生はなかったのでしょう。

 米軍の演習を疑っている人もいますが、海上や海底に投下した劣化ウラン弾であのような「きのこ雲」などできないと思います。爆弾は無関係です。

 上の海上保安庁の動画にある説明では、「チムニーが崩れた痕」があるそうですが、5月に起きた海底火山が爆発した結果起きた崩壊ではないかと思われます。

海洋権益保全のための海洋調査より

調査の結果、この海域に海底資源が眠っていることが判明したわけですが、これを中国が狙っているようで、国の防衛をしっかりしないと、南沙諸島のようなことになりかねません。自分の国は自分で守るという「国家防衛の意識」を確立しないと日本は危険だと思います。

JOGMEプレスリリース

2385
Date: 2016-12-10 (Sat)
近年自然災害が多発している原因とフォトン・ベルト

ドイツのカールスルーエ工科大学が1900年から2015年までの自r然災害による損失額を発表しています。


In Deepカナダの前代未聞の山林火災より

In Deepのコメントでは「1980年代より前は山林火災による損失はほぼない」とありますし、洪水や嵐など、その他の自然災害も1945年辺りから、急激に増加しているのが分ります。 次に示す地震災害だけを見ても21世紀に入って突然大きなものが急増しています。

In Deep自然災害は予想以上の驚異的な勢いでより

 なぜ、地震災害、気象災害、山林火災などが、この数十年で多発するようになったのでしょうか。地球の気温が上昇していることがその原因と言われていますが、二酸化炭素原因説は[1452][2023]で解説したように因果関係が逆です。アメリカの次期大統領トランプ氏が言うようにデマカセに過ぎません。

[1452]で紹介したように、地球は太陽の黒点数、すなわち太陽活動が活発になると「太陽風が宇宙線を吹き飛ばし、雲の発生が少なくなって温暖化する」というのは真実ですが、太陽活動は11〜12年ごとに周期的に変動しますから、上の図の様な長期的な温暖化の原因とはなり得ません。


「太陽の黒点活動と気象の関係」より

では、何が原因か?  拙著「「地震学」と「火山学」−ここが間違っている」ではフォトン・ベルトの中に入っていることが「温暖化の原因」であると述べました。

フォトン・ベルトより

 拙著に対して批判的な意見もありましたし、私もフォトン・ベルトの影響を抜けるのに2000年もかかるという話には疑問を持っています。すでに地球の寒冷化が始まっているという研究者もいるからです。つまり、ベルトの中でも電子数の濃度分布はあるのだろうと思っています。2000年間均一的な影響を受けるとは思えません。

 批判的な意見が出る原因の一つは、国立天文台の質疑・解説で、フォトン・ベルトを非科学的だと断定していることがあげられます。天文台の学者が否定するので、災害多発の原因として信じられないのでしょう。しかし、「月が地平線上で大きく見えるのは錯視である」などと解説している国立天文台のほうが知的に遅れているのは確かです。

では、次にフォトン・ベルトと地球の温暖化、つまり、災害の多発傾向との関係を見て見ます。

「太陽系は銀河の中心を2万6000年周期で公転しており、1万1000年ごとにフォトン・ベルトに突入する」と言われていて、「前回突入したのがアトランティスが沈没したときであり、今またその時期を迎えた」という設定で作った映画がハプグッド教授の理論も登場するポールシフトを描いた[2012]だそうです。

 1万数千年に一回、フォトン・ベルトに突入する影響で、その時地上には大きな異変が起き、アトランティスやムーなどの古代文明が滅んだという話です。 では、フォトン・ベルトに突入すると地球はどんな影響を受け、何が起きるのでしょうか。ノストラダムスが「東の国で「太陽の法」が説かれるとき、私の予言は終る」と紹介した「太陽の法」を説いている大川隆法総裁は「救世の法」の中で次のように書いています。
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[2012]という映画で、一部、描かれていましたが、宇宙の銀河系には、「フォトン・ベルト」というものがあります。これは電子の帯のようなものです。
 実は、今、地球は、このフォトン・ベルトのなかに入っています。そのため、ちょうど、電子レンジのなかに入れられたような状態になっていて、地球の内部は温められています。その結果、地熱が上がり、地球の表面温度も上がってきて、地球が温暖化しているのです。  

 地球温暖化の原因は、本当は、CO2ではなくてフォトン・ベルトなのです。 

 しかし、地球は、やがてフォトン・ベルトから出ます。フォトン・ベルトは宇宙のなかを動いているので、やがて地球を通り過ぎるのですが、そのあと、今度は地球の寒冷化か始まるのです。
 したがって、CO2を削減しようとする今の政策は、基本的に間違っていると私は思っています。(略)
CO2はどうでもいいのです。地球温暖化とは関係ありません。
今やらなくてはいけないことは新産業の育成です。新産業を育成して国を富ませることに注力しなければダメなのです。これを行い、国が富むことによって、税収が増え、国の財政は再建されるのです。

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まるでトランプ氏の発言のようです。トランプさんはきっとこのようにアメリカという国家の舵取りを行なうでしょう。

著者が述べているように、フォトン・ベルトの中は電子レンジと同じ理屈で、地球上の液体は内部のマントル(熔融状態のはず)も含めて温度が上昇するのです。

温度が上昇すれば、マントル内部の「水の熱解離の度合」が変化し、地震の多発に繋がります。到る所で地震と火山の噴火が起きていることがこれを証明しています。

海底火山の活発化は、海流の変化を意味し、エルニーニョ現象やラニーニャ現象を引き起こして、気象災害を多発させます。


「地球の気温の歴史」より

現在世界各地で異常気象による災害が起きています。サウジアラビアの砂漠に雪が降ったり洪水が起きたり、オーストラリアでは記録的な熱波が襲ったりし、シベリアでも大寒波が襲っています。(米国との温度差は100度北半球はプレ「ミニ氷河期」など)

 全ては、地球内部の温度上昇が齎した熱バランスの破壊、つまり気流の変化が原因だと思われます。  地球は今、約1万3千年サイクルでの変化の時期にありますが、[1783]ミュートラム大陸が極地入りした原因、で解説したような、「地殻内部の剥離」によるポールシフト現象の可能性だってありえます。


153,000年前の南極大陸にはミュートラム文明があったが、ポールシフトで極地入りした。(「太陽の法」より)

ミュートラム大陸とは、今の南極大陸とほぼ重なっており、地軸の変化で極地入りしたということです。「太陽の法」から紹介します。

「いまから十五万三千年前のある夕暮れ、人々は、空が異常に赤いことに気づきます。まるで血のような赤さで、空全体が染まっているのです。識者のもとへは、たくさんの人からの問いあわせが殺到しましたが、だれひとりとして、その現象に答えることはできませんでした。

その夜、十時ごろ、空の星がすべて流れ落ちてゆくのを見た人々がいました。しかし、人々は、それが流星ではないことに気づきます。流星ではないのです。地球が揺れているのです。たとえば、海中に沈めたボールが、水上に頭を出すときに、ぐるりと、一回転するような具合で、地球がその首を振り、位置をかえたのでした。

しかし、そのような大異変が起きるかどうかは、科学の奥にある「神秘性」が絡んでいます。

[2136][2153]で紹介した「目には見えない地球の主治医」から、「切開手術が必要」というような判断を下されないような 生きかたに目覚めなければ、「地球の姿勢を変える」という荒療治が起きるのかもしれません。  

  トランプ革命は一つの希望ですが、日本でもあらゆる面(政治的にも、地震学的にも)で革命を起こすことが必要です。

2386
Date: 2016-12-13 (Tue)
地震や火山噴火の多発する原因はフォトン・ベルトにあることを理解しよう
 火山の噴火が急激に増加していることは、桜島の噴火回数にも現れています。

地球の記録サイトには、特に今年に入ってから異常に多くなっていることが報告されています。抜粋して紹介します。

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噴火のさらなる増加 : 12月は最初の1週間だけで「11の火山」が噴火
2016/12/12

そして、12月12日現在、噴火中の火山の数は31に
今年はとても火山の噴火が多い年だったことは、

・異次元噴火 : 2016年の火山噴火の数は過去との比較で「別次元」の極端さになることがデータ上からほぼ確定。予測されるその数は平年の2倍強
2016/06/03

などの記事で記したことがありますが、その勢いがさらに激しくなりつつあるのかもしれません。

12月最初の週にかけての1週間で、世界で 11の火山が噴火していたことがわかり、また、その前の週は 19の火山が噴火していて、非常に活溌な火山活動の状況が続いていることがうかがえます。

現在(12月12日)は、世界で 31の火山が噴火中であることが、下の噴火地図によってわかります。


volcanodiscovery.com
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また、In Deepには陸上よりずっと多くの火山が海底にあることが以下のように報じられています。

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1500の地上の火山と10000以上の海底の火山

ちなみに、全世界にある地上の火山の数は、はっきりしたことはわかっていませんが、活火山だけで 1500以上あると考えられています。
その中で、現在活動中の火山が下のようになります。
[上に示した「地球の記録」と同様の図が掲示]

考えれば、世界には 1500もの火山があるのですから、そのうちの 90や 100が噴火しても不思議ではないのかもしれないですけれども。

それに加えまして、過去記事の、

・カルデラ破局噴火の報道で「地球には同じ系統の文明を継続させないメカニズムがある」ことに気づき、同じ日に「新たに数千以上の海底火山の存在が確認された」ことも知り
2014/10/25

では、カリフォルニア大学サンディエゴ校の科学者たちが、地球観測衛星を使って、海底火山の初めての本格的な調査をおこなったところ、

海底火山は今まで知られていたより数千以上も多く、1万以上ある」

ということがわかったというロサンゼルス・タイムズの記事をご紹介したことがありました。

thousands-undersea-volcanoes・LA Times

地上よりはるかに多くの火山が海底には存在しているということで、地上に 1500、海底には1万の火山が噴火の時を待っているということなら、1年間に 100くらいの新たな火山の噴火があっても不思議ではないのかもしれません(そういう大ざっぱな話ではないでしょうが)。

ちなみに、今のような噴火の増加が長引いた場合、最も影響を受けるのは「気候」で、今のような火山噴火の多い状態は日照の低下につながる可能性がありそうで、それは数年単位の先の話でしょうけれど、気温や農作の状況なども含めて、そのような問題もはっきりとしてくるのかもしれません。

いずれにしましても、2016年は火山噴火の数が「異次元」の領域に入っていたことを今回のデータで初めて知りました。
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陸上の火山も海底の火山も異常に活発になっています。イルカや鯨などが火傷を負って打ち上げられるのは、そのためです。地震も多発しています。

プレートの活動が地震の原因”とか、“マグマはプレートの潜り込みによる摩擦熱で発生する”とかいうのが本当ならば、プレートの潜り込み速度が異常に早くなりだした、という結論になりますが、そんなことはあり得ません。
プレート論が破綻している証拠です

。 地球がフォトンベルトの中に突入していて、一万年単位での「大異変の可能性」のなかにあることを理解しないといけません。
In Deepにも、「地球は同じ系統の文明を継続させないメカニズムがあることを知った気がする」というコメントがありましたが、無反省の文明を許さない、ということでしょう。  

人間の生き方を変えないと
地球の主治医がポールシフトという荒療治を下すでしょう
「黙殺権」を使うマスコミの責任は大きなものがあります


追記:
東北大学の遠田晋次教授が「熊本、鳥取、福島沖・・・なぜ、こんなに「大地震」が頻発するのか?」と言う書籍を発刊したそうですが、宣伝文を見ても説得的な「頻発する理由」は書いてありません。意味のない「歪再配分」を理由と考えているようです。

2387
Date: 2016-12-20 (Tue)
「地球温暖化詐欺」を見抜いたトランプ次期大統領
[1451]で紹介した「地球温暖化詐欺」のリンクが切れていますので、再度紹介します。 (著作権の侵害とかの申し立てで、直ぐにリンクが切れるかもしれません)

 トランプ次期大統領はこれが「利権構造」というお金儲けだと知っているのです。アメリカの民衆革命・トランプ革命によって、すんでのところで「人類社会の危機」が救われた観があります。


地球温暖化詐欺1/8

地球温暖化詐欺2/8
地球温暖化詐欺3/8
地球温暖化詐欺4/8
地球温暖化詐欺5/8
地球温暖化詐欺6/8
地球温暖化詐欺7/8
地球温暖化詐欺8/8  

でも、日本の社会ではまだ、科学者もマスコミも声を上げませんが、情けないことですね。
[1452]でも紹介しましたが、地球の温度が上昇する原因は「雲」というカーテンが、開いているか閉まっているかによって決まるそうです。その「雲」は水蒸気と宇宙線の相互作用でできるので、太陽活動が活発になると宇宙線が吹き飛ばされて「雲」ができないのです。したがって太陽活動が弱いと宇宙線が「雲」をつくり、カーテンとなって地球が寒冷化します。


宇宙線と気温の関係([1452]地球温暖化理論のウソより)

宇宙線と雲量の関係(InDeep雲の生成は宇宙線によるものより)

しかし、太陽の活動は約10年のサイクルで変化するので、長期にわたる「温暖化」には繋がりません。現在の地球が「温暖化」しているように見えるのは1万数千年のサイクルで起きる「フォトンベルト」突入という「電子レンジ効果」の影響によるものです。やがて「フォトンベルト」を抜ければ今よりも寒冷化に向かいます。二酸化炭素の排出問題は非科学的なプロパガンダに過ぎません。

字幕スーパー(全文は[1451]を参照)には次のようにあります。

「気温が上昇してから、二酸化炭素が上昇するのが分ります。二酸化炭素が後から遅れて増加します。タイムラグは800年です。」
「20世紀の地球温暖化と人類が輩出した温暖化ガスを関連付ける直接的な証拠はありません。」
「結局は「二酸化炭素の温暖化説」はウソだったということです。」

字幕スーパーの一部は以下にもあります。

http://blog.goo.ne.jp/isshy73177

2388
Date: 2016-12-21 (Wed)
もんじゅ廃炉のまえに、間違い地震学を正すほうが先決である
 本日政府はもんじゅ廃炉を決定しました。活断層は存在しないと認定されても、あれだけ「原発は危険」思想を流されたら、廃炉の流れを止めることはできませんでした。研究用の小規模な実験炉にまで商業用の厳格な安全基準を適用することは間違っています。

 やがて歴史は「世論が隣国の工作員に操作された」という認定をするでしょう。(参考[1974][2224]、[2229]

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もんじゅ廃炉決定=高速炉開発は続行―政府
時事通信 12/21(水) 13:49配信

  政府は21日、日本原子力研究開発機構の高速増殖炉「もんじゅ」(福井県敦賀市)の廃炉を正式に決定した。

 使用済み核燃料の再利用を目指す核燃料サイクル政策は維持し、もんじゅに代わる高速炉の開発を続ける。原子力関係閣僚会議で決定した。

 もんじゅは1994年に初臨界を達成したが、95年にナトリウム漏れ事故を起こすなどトラブルが相次ぎ、運転は250日にとどまっていた。これまでに1兆円が投じられた上、運転再開には5400億円以上が必要で、政府は「運転再開で得られる効果が経費を確実に上回るとは言えない」と判断した。

 ただ、廃炉には約30年で3750億円以上の費用がかかると試算されているほか、原子炉の冷却に使ったナトリウムの処理などの課題がある。

 原子力関係閣僚会議に先立ち、政府は21日午前、もんじゅ関連協議会を文部科学省で開き、福井県の西川一誠知事に改めて廃炉方針を説明した。西川知事は終了後、記者団に「容認はしていない」と述べた。

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もんじゅ廃炉に関しては[2362]に、リバティー誌のコメントを載せ、新・規制基準が地震学的に問題があることを以下のように述べました。

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(リバティー誌のコメントに)新・規制基準に「もんじゅ」を適合させるには莫大なコストや相応の時間を要するほか、設備の耐用年数を考慮すると、陳腐化により追加投資に対する便益が小さいとみられる

という文言がありますが、そもそも、「新・規制基準」なるものが「間違った地震学」に基づいていることを言及して欲しかったと思います。

声明は「現実的な選択路線」かも知れませんが、「正しさ」を信念として活動してきた、一党員にとっては「ついに妥協するのか」という感情に捉われざるを得ません。
 だから、一言「規制委員会の姿勢には異論がある」こと、「定説地震学をベースにした耐震基準の決定」にも「異論がある」ことを述べていただきたかったと思います。

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本日の決定に対して幸福実現党がどのような声明を出すのかはまだ聞いておりません。

もんじゅを計画したときの地震学と、現在の地震学との間に何の進歩もないはずです。間違ったままの地震学であることを認識することが先決です。

2389
Date: 2016-12-22 (Thu)
名古屋市内の活断層調査は意味がない
 名古屋大学と広島大学の共同研究で以前から話題になっていた名古屋市内を走る三つの“活断層?”を政府の地震調査研究推進本部が正式に調査することになるようです。  意味のない調査であることを地震学者が進言するべきですが、逆に煽っているようで滑稽です。

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名古屋に三つの活断層か 市「否定できず」 政府調査へ
朝日新聞デジタル 12/22(木) 0:55配信


名古屋市が検討した推定断層

 名古屋市中央部を南北に通る三つの推定断層について検討してきた市は21日、「活断層の可能性を否定することはできない」との報告書案をまとめた。政府の地震調査研究推進本部(地震本部)は、来年度から中部地方で始める活断層の調査でこれらの推定断層も対象に加えて活断層かどうか評価する方針だ。

 活断層の可能性が指摘されたのは「堀川断層」「尼ケ坂断層」「笠寺起震断層」。堀川断層は名古屋城の西から堀川に沿って、尼ケ坂断層は名古屋城の東から、いずれも熱田神宮近くまで延びるとされる。笠寺起震断層はJR千種駅付近から南区へ至るとされる。これまでいくつかの論文などで市内の活断層の存在が指摘されてきたものの、市は公式には「活断層はない」としてきた。

 だが、4月の熊本地震で、活断層による揺れで大きな被害が出たため、市は地質や地形の専門家らを委員とする市防災会議地震災害対策部会を9月から開催。三つの推定断層について検討してきた。その結果、地表に川の浸食などとは違った地殻変動の影響によるたわみがあり、地下に活断層があるからだと考えられる――と結論づけた。
朝日新聞社
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読売新聞には、
「終了後、名古屋大の鈴木康弘教授(変動地形学)は「(活発に活動する)活断層と過剰に心配する必要はないが、熊本地震は直下型で、名古屋市民にとっても人ごとではない。耐震化などの必要な対策を進めてほしい」と述べた。」 とあります。

再三述べているように、「活断層理論」は間違いです。断層は地震の結果起きるもので、地震の原因ではありません。現代地震学は「原因と結果」の因果関係を取り違えています。

熊本地震が起きて、市内を走る断層を活断層ではないのかと心配しているようですが、熊本地震の原因は[2360]で紹介したように地熱発電による「解離ガス爆発」の可能性が高いと推定されます。少なくとも、「活断層が動いて地震が発生する」という概念は間違っています。

意味のない調査をする必要はありません。

2390
Date: 2016-12-22 (Thu)
滑稽な「活断層・危険視論」が仙台でも・独善的地震学を糾弾しよう
 熊本地震では、「活断層理論」に矛盾があることが明白になりました。それにもかかわらず、相変わらず地震学者は「活断層の危険性」を煽っています。

 名古屋市の活断層問題に続いて、今度は東北大学災害科学国際研究所の助教が仙台市内の活断層の上に多くの学校があって危険だと煽っています。

 この研究所は[2380]で紹介した「反転テクトニクス」「大地震による歪の再配分」という珍説を主張する遠田晋次教授も所属する旧帝大の研究機関です。  

 国家のために何も役立っていない研究機関を存続させる意味がありません。


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巨大活断層の上に学校、仙台市の対策は十分かより

阪神・淡路大震災や熊本地震など活断層による地震は、都市部などに大きな被害をもたらしました。東日本大震災の被災地・仙台では、実は巨大活断層の上に多くの学校が建てられています。行政の対策は十分なのでしょうか。

 6400人を超える死者を出した1995年の阪神・淡路大震災。この地震を引き起こしたのは、活断層のずれです。

 東日本大震災の津波で沿岸部に大きな被害が出た仙台市。

 「北東側、南西側という形で、ほぼ道路に沿って断層が位置する」(東北大学 災害科学国際研究所 岡田真介助教)

 この仙台でも、活断層による直下型地震の危険性が指摘されています。中心部を貫く「長町−利府断層」。この断層が30年以内に動く確率は1%以下。しかし、動いた場合には阪神大震災クラスの地震を引き起こすと考えられています。

 「(仙台市の最悪の場合の)被害想定によると1000人強の死者が出るとみられているが、それで本当に済むかどうか」(東北大学 災害科学国際研究所 岡田真介助教)

 「長町−利府断層」が動いた際の中心部の揺れの予測図。広い範囲でオレンジ色、震度6強の揺れが想定されています。しかも、仙台市内では、この断層の真上と両側500メートル以内に小・中・高校合わせておよそ20もの学校が建っているのです。

 「学校がみんな(断層に)かかっている」
 「学校に(子どもが)いる時間にそうなったら大変」(仙台市民)

 しかし、仙台市は校舎に大きな危険はないと主張します。国の耐震基準を満たしていることがその根拠です。

 「安全が確保されるという判断のもと(国の耐震)基準が適用されているので、それほど危険、差し迫った危険はないと思う」(仙台市教育局 木村賢治朗総務企画部長)

 一方、東北大学の岡田真介助教は、この仙台市の主張を否定。地盤が大きくずれれば、倒壊のおそれもあると指摘します。

 「耐震基準といっても、揺れに対して制震や免震という構造をもっているかもしれないが、実際に断層の変位が起こってしまったら、それを止めることは非常に難しいので、大きく断層が動いた場合には非常に危険になる」(東北大学 災害科学国際研究所 岡田真介助教)  

実際に、隣の山形県は、熊本地震の後、活断層の上に学校などの公共施設を新たに造らない方針を決めました。

 「例えば、今度建て替えるときには病院や学校などは断層の真上から外しましょうなどという現実的な対応が重要ではないか」(山形大学大学院 教育実践研究科 村山良之教授)

 一方、仙台市は・・・

 「(仙台市)中心部については学校が建てられるような空き地がないので(移築などは)現実的ではない」(仙台市教育局 木村賢治朗総務企画部長)

 今の対応で学校に本当に被害は出ないのか、東日本大震災の被災地だからこそ、仙台市は改めて見つめ直す必要があります。
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私は国立大学の工学部に籍を置いた経験しかないので地震学研究の内部事情をよく知りませんが、宝島社発行の「地震予知利権の構造」という書物には、旧帝大系の学者が研究費を独占している様子が以下のように指摘されています。

[1191]〜[1193]などで紹介した「高木式磁力計観測網設置」の国会陳情を取り潰したのも「自分達の地震学」に拘った当時の東大地震研の教授たちですが、今も旧帝大系の学者達が地震学を独善的に扱って、日本発の「マグマ貫入理論」を葬り去っています。

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地震学の頂
東大地震研究所は必要なのか?
(別冊宝島編集部 「地震予知 利権の構造」より抜粋)  

東京大学地震研究所は関東大震災後の1925年、地震・火山の現象解明とその減災研究を目的に、旧文部省の震災予防調査会を引き継ぐ形で設立された。競合する組織もなく、戦後も地震研究のなかでは最も多くの予算を獲得してきた。

 地球物理学としての地震学は、観測データが取得できるようになってわずか100年の学問と言われる。そのため、地震学に関する研究部門を有するのは、東京大学をはじめとする旧帝国大学が中心だ。そのスター教授たちが集まる地震学の頂点、それが地震研である。地震予知や減災に関する研究を中心に、予算を獲得してきた。
 文部科学省から各大学への交付金は、具体的な詳細が明らかではないが、「東京大学地震研究所年報(2015)によれば、人件費と物件費だけで30億円(2014年)を超えている。(略)
(注:30億円は運営費です。地震調査という名目の研究費は全省庁で年間200億円とも・・・)

ある地震学者はこう話す。

「まさに地震研の体質そのもの。2010年に地震研は全国共同研究施設として他大学からの客員教員を受け入れ始めたが、もともとは『純血主義』。帝大系以外の研究者や、帝大系の研究者でも意見が違うと徹底的に排除する
また、地震研内には、各大学の地震予知研究の連携を進める「地震・火山噴火予知研究協議会」が置かれている。いねば日本の地震研究の総元締めであり、ここで研究計画の企画、立案、調整が行われ、その結果予算が配分される。

前述の地震学者はこう話す。

  「地震研が首を縦に振らない研究は、予算が獲得できない。結果として他大学は地震研の下請け機関となる。不満があっても口に出す学者は少ない」
 地震発生のメカニズムには未解明な部分も多いのは事実だが、既に今回の熊本地震でも示されたように、過去の知見・教訓がまったく通用しない事例も明らかになり始めている。「地震先進国」の日本は国内での減災も含め、取り組まなければならない課題は多い。
今、求められているのは「地震研」という権威を守ることではなく、幅広い研究者を結集したこれまでにはない地震研究に取り組むことだ。地震研が、その妨害にしかなっていないのであれば、もはや地震研はいらない。

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 国民の皆様方には「地震研究の矛盾」を黙視せず、何らかの声を上げていただきたく、ご一考をお願いしたいと思っています。

東大地震研究所をトップとする
旧帝大系地震学者の独善的地震学を糾弾しよう!



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